C 3662-7：2010
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 総則······························································································································· 1
1.1 適用範囲 ······················································································································ 1
1.2 引用規格 ······················································································································ 1
2 耐油性ビニルシース遮へい付き又は遮へいなし可とうケーブル ················································· 3
2.1 記号 ···························································································································· 3
2.2 定格電圧 ······················································································································ 3
2.3 構造 ···························································································································· 3
2.4 試験 ···························································································································· 5
2.5 使用指針 ······················································································································ 5
附属書A（規定）記号及び種類 ······························································································ 10
附属書JA（参考）JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 11
C 3662-7：2010
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本電線
工業会（JCMA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準
調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS C 3662-7:2003は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許
権，出願公開後の特許出願，実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について，責
任はもたない。
JIS C 3662の規格群には，次に示す部構成がある。
JIS C 3662-1 第1部：通則
JIS C 3662-2 第2部：試験方法
JIS C 3662-3 第3部：固定配線用シースなしケーブル
JIS C 3662-4 第4部：固定配線用シース付きケーブル
JIS C 3662-5 第5部：可とうケーブル（コード）
JIS C 3662-6 第6部：エレベータケーブル及び可とう接続用ケーブル
JIS C 3662-7 第7部：遮へい付き又は遮へいなしの2心以上の多心可とうケーブル
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 3662-7：2010
定格電圧450/750 V以下の塩化ビニル絶縁ケーブル
−第7部：遮へい付き又は遮へいなしの2心以上の
多心可とうケーブル
Polyvinyl chloride insulated cables of rated voltages up to and including
450/750 V-Part 7: Flexible cables screened and unscreened with two or
more conductors
序文
この規格は，2003年に第1.1版として発行されたIEC 60227-7を基とし，試験の要求事項をより明確に
するため，技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて，附属書JAに示す。
1
総則
1.1
適用範囲
この規格は，定格電圧450/750 V以下の塩化ビニル絶縁ケーブルのうち，定格電圧300/500 Vの耐油性遮
へい付き又は遮へいなしの2心以上の多心可とう制御用ビニル絶縁ケーブルについて規定する。すべての
ケーブルは，JIS C 3662-1の該当要求事項及びこの規格の個別要求事項に適合しなければならない。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
IEC 60227-7:2003，Polyvinyl chloride insulated cables of rated voltages up to and including 450/750 V
−Part 7: Flexible cables screened and unscreened with two or more conductors（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
ことを示す。
1.2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。
JIS C 3660-1-1:2003 電気・光ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第1-1部：試験法総
則−厚さ及び仕上寸法の測定−機械的特性試験
注記 対応国際規格：IEC 60811-1-1:1993，Common test methods for insulating and sheathing materials of
electric cables−Part 1: Methods for general application−Section 1: Measurement of thickness and
overall dimensions−Tests for determining the mechanical properties（IDT）
JIS C 3660-1-2:2003 電気・光ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第1-2部：試験法総
則−熱老化試験方法
2
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
注記 対応国際規格：IEC 60811-1-2:1985，Common test methods for insulating and sheathing materials of
electric cables−Part 1: Methods for general application−Section Two: Thermal ageing methods
（IDT）
JIS C 3660-1-4:2003 電気・光ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第1-4部：試験法総
則−低温試験
注記 対応国際規格：IEC 60811-1-4:1985，Common test methods for insulating and sheathing materials of
electric cables−Part 1: Methods for general application−Section Four: Tests at low temperature
（IDT）
JIS C 3660-2-1:2003 電気・光ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第2-1部：エラスト
マーの特性試験方法−オゾン，ホットセット及び耐油試験
注記 対応国際規格：IEC 60811-2-1:1986，Common test methods for insulating and sheathing materials of
electric cables−Part 2: Methods specific to elastomeric compounds−Section One: Ozone resistance
test−Hot set test−Mineral oil immersion test（IDT）
なお，引用事項がIEC 60811-2-1:1998と技術的差異がないため，これに対応するJISを採
用した。
JIS C 3660-3-1:2003 電気・光ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第3-1部：ビニルコ
ンパウンドの試験方法−加熱変形試験−巻付加熱試験
注記 対応国際規格：IEC 60811-3-1:1985，Common test methods for insulating and sheathing materials of
electric cables−Part 3: Methods specific to PVC compounds−Section One: Pressure test at high
temperature−Tests for resistance to cracking（IDT）
JIS C 3660-3-2:1998 電気ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第3部：ビニルコンパ
ウンドの試験方法−第2節：加熱減量試験−熱安定性試験
注記 対応国際規格：IEC 60811-3-2:1985，Common test methods for insulating and sheathing materials of
electric cables−Part 3: Methods specific to PVC compounds−Section Two: Loss of mass test−
Thermal stability test（IDT）
JIS C 3662-1:2009 定格電圧450/750 V以下の塩化ビニル絶縁ケーブル−第1部：通則
注記 対応国際規格：IEC 60227-1:1993，Polyvinyl chloride insulated cables of rated voltages up to and
including 450/750 V−Part 1: General requirements（MOD）
なお，引用事項がIEC 60227-1:2007と技術的差異がないため，これに対応するJISを採用
した。
JIS C 3662-2:2009 定格電圧450/750 V以下の塩化ビニル絶縁ケーブル−第2部：試験方法
注記 対応国際規格：IEC 60227-2:1979，Polyvinyl chloride insulated cables of rated voltages up to and
including 450/750 V−Part 2: Test methods（IDT）
なお，引用事項がIEC 60227-2:2003と技術的差異がないため，これに対応するJISを採用
した。
JIS C 3664:2007 絶縁ケーブルの導体
注記 対応国際規格：IEC 60228:1978，Conductors of insulated cables（IDT）
なお，引用事項がIEC 60228:2004と技術的差異がないため，これに対応するJISを採用し
た。
JIS C 3665-1-1:2007 電気ケーブル及び光ファイバケーブルの燃焼試験−第1-1部：絶縁電線又はケー
3
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ブルの一条垂直燃焼試験−装置
注記 対応国際規格：IEC 60332-1:1993，Tests on electric cables under fire conditions−Part 1: Test on a
single vertical insulated wire or cable（IDT）
なお，引用事項がIEC 60332-1-1:2004と技術的差異がないため，これに対応するJISを採
用した。
JIS C 3665-1-2:2007 電気ケーブル及び光ファイバケーブルの燃焼試験−第1-2部：絶縁電線又はケー
ブルの一条垂直燃焼試験−1 kW混合ガス炎による方法
JIS C 3667:2008 定格電圧1 kV〜30 kVの押出絶縁電力ケーブル及びその附属品−定格電圧0.6/1 kV
のケーブル
注記 対応国際規格：IEC 60502-1:1997，Power cables with extruded insulation and their accessories for
rated voltages from 1 kV (Um = 1,2 kV) up to 30 kV (Um = 36 kV)−Part 1: Cables for rated voltages
of 1 kV (Um = 1,2 kV) and 3 kV (Um = 3,6 kV)（MOD）
なお，引用事項がIEC 60502-1:2004と技術的差異がないため，これに対応するJISを採用
した。
IEC 60096-1:1986，Radio-frequency cables−Part 1: General requirements and measuring methods
IEC 60719:1992，Calculation of the lower and upper limits for the average outer dimensions of cables with
circular copper conductors and of rated voltages up to and including 450/750 V
2
耐油性ビニルシース遮へい付き又は遮へいなし可とうケーブル
2.1
記号
この規格で規定するケーブルの記号は，附属書Aによる。
遮へい付きケーブルは，“60227 IEC 74”とする。
遮へいなしケーブルは，“60227 IEC 75”とする。
2.2
定格電圧
定格電圧は，“300/500 V”とする。
2.3
構造
2.3.1
導体
線心数は，2心〜60心とする。
代表的な線心数は，2，3，4，5，6，7，12，18，27，36，48及び60とする。
導体は，JIS C 3664のクラス5の要求事項による。
2.3.2
絶縁体
絶縁体は，各導体上にタイプPVC/Dの塩化ビニルコンパウンド（JIS C 3662-1参照）を被覆する。
絶縁体厚さは，表1の2欄又は表2の2欄の規定値による。絶縁抵抗は，表1の8欄又は表2の6欄の
規定値以上とする。
2.3.3
線心及び介在物をもつ場合のより合せ
線心は，各同心上に適切な位置となるように，互いにより合わせる。
中心層に線心を施してはならない。ただし，第1層に5心以上の線心をもつケーブルは，適切な材料の
中心介在物を施す。3心以上のケーブルは，その内の1心は緑と黄との組合せの線心でなければならない。
各線心層には，線心全体又は部分的に，押さえテープを施してもよい。ただし，テープは，線心に粘着
してはならない。
4
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2心のケーブルは，線心間のすき間を分離可能な介在物又はシースと同一の材料で一体で充てんする。
2.3.4
遮へい付きケーブルの内層シース
内層シースは，線心のより合せ上にタイプPVC/ST5の塩化ビニルコンパウンド（JIS C 3662-1参照）を
被覆する。すべてのケーブルの内層シース厚さ規定値（tis）は，次の式によって求める。
6.0
02
.0
f
is
+
=
D
t
ここに，
tis： すべてのケーブルの内層シース厚さ規定値（mm）
Df： より合せ仮想外径（mm）
Dfは，JIS C 3667のA.2.1，A.2.2又はA.2.3によって算出する。JIS C 3667のA.2.1に規定していない
0.5 mm2，0.75 mm2及び1 mm2の導体の仮想外径は，それぞれ0.8 mm，1.0 mm及び1.1 mmとする。
代表的な線心数をもつケーブルの内層シース厚さの規定値は，表1の3欄による。
注記 10心以上をもつケーブルは，2層以上の線心のより合せに適用する規定値となる。
内層シース厚さの平均値は，規定値以上とする。内層シース厚さの最小値は，規定値の85 %から0.1 mm
を減じた値以上でなければならない。
内層シースは，線心のより合せ上のすき間に充てんしてもよいが，線心に粘着してはならない。
2.3.5
遮へい
遮へい付きケーブルの遮へいは，めっきなし又はめっきありの銅線による編組を内層シースの上に施す。
代表的な線心数をもつケーブルの遮へいに用いる銅線の素線径は，表1の4欄の規定値以下とする。
表1に規定がない線心構成の遮へいに用いる銅線の素線径は，編組の仮想外径ごとに次に示す値以下と
する。
編組の仮想外径dは，より合せ仮想外径に内層シース厚さ規定値の2倍を加えて求める。
− d≦10.0 mmの場合：0.16 mm
− 10.0 mm＜d≦20.0 mmの場合：0.21 mm
− 20.0 mm＜d≦30.0 mmの場合：0.26 mm
− d＞30.0 mmの場合：0.31 mm
遮へい特性は，伝達インピーダンスの測定によって判定する。30 MHzでの伝達インピーダンスは，250
Ω/kmを超えてはならない。
2.3.6
シース又は外層シース
シース又は外層シースは，タイプPVC/ST9の塩化ビニルコンパウンド（JIS C 3662-1参照）を用い，次
のいずれかとする。
− 遮へい付きケーブルの場合，遮へい上の外層シース
− 遮へいなしケーブルの場合，線心のより合せ上のシース
遮へいと外層シースとの間に，適切なテープを施してもよい。
すべてのケーブルのシース厚さ規定値又は外層シース厚さ規定値は，次に示す計算式によって求める。
ただし，最大値は2.4 mmとする。
4.0
08
.0
L
s
+
=
d
t
ここに，
ts： シース厚さ規定値（mm）
dL： 遮へい付きケーブルの遮へい又は遮へいなしケーブル
の線心をより合わせたときの仮想外径（mm）
より合せ仮想外径は，JIS C 3667の附属書A及びこの規格の2.3.4によって算出する。編組遮へいの外
5
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
径増加分は，表1の4欄に規定する素線径の4倍とする。
代表的な線心数をもつケーブルのシース厚さ規定値及び外層シース厚さ規定値は，それぞれ，表2の3
欄及び表1の5欄による（2.3.4の注記を参照）。シース厚さ及び外層シース厚さの最小値の規定は，JIS C
3662-1の5.5.3による。
遮へいなしケーブルのシースは，線心のより合せ上のすき間に充てんしてもよいが，線心に粘着しては
ならない。遮へい付きケーブルの外層シースは，遮へいに密着させるが，粘着してはならない。
すべてのケーブルは，丸形に仕上げる。
2.3.7
線心識別
緑と黄との組合せの線心をもつ場合の当該線心を除き，すべての線心は，JIS C 3662-1の4.2に規定する
数字による線心識別とする。
2.3.8
仕上り外径
平均仕上り外径は，IEC 60719によって算出した範囲内とする。
IEC 60719によって算出した代表的な線心構成は，表1の6欄及び7欄並びに表2の4欄及び5欄に示
す（2.3.4の注記を参照）。
2.4
試験
2.3の要求事項への適合性は，表3の目視検査及び試験によって確認する。
構造の要求事項以外は，JIS C 3662-1の該当要求事項に従わなければならない。
2.5
使用指針
このケーブルの主な用途は，工作機械及び設備を含めた工場で用いる機器間の接続である。このケーブ
ルは，電源に直接接続できる。遮へい付きケーブルは，曲げが継続する場合には用いない方がよい。この
ケーブルを固定配線に使用する場合は，電線管工事によって施工することが望ましい。
このケーブルは，銅編組遮へいであり，交流大電流のケーブル近傍に布設される場合など，大きな電磁
誘導を受けるような環境ではあまり遮へい効果は期待できない（通常，電磁誘導を考慮すると磁性体を併
用した遮へい構造が一般的）。
これらのケーブルは，5 ℃〜40 ℃の温度範囲内の屋内に限定して使用するように設計している。
通常の使用状態における導体最高温度は，70 ℃とする。
シースの最高温度は，60 ℃とする。
表1−種類60227 IEC 74の一般的要求値
1
2
3
4
5
6
7
8
線心数及び
公称断面積
絶縁体厚さ
規定値
内層シース
厚さ規定値
遮へいの
最大素線径
外層シース
厚さ規定値
平均仕上り外径
最小絶縁抵抗
（70 ℃）
下限
上限
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
2×0.5
0.6
0.7
0.16
0.9
7.7
9.6
0.013
2×0.75
0.6
0.7
0.16
0.9
8.0
10.0
0.011
2×1
0.6
0.7
0.16
0.9
8.2
10.3
0.010
2×1.5
0.7
0.7
0.16
1.0
9.3
11.6
0.010
2×2.5
0.8
0.7
0.16
1.1
10.7
13.3
0.009
3×0.5
0.6
0.7
0.16
0.9
8.0
10.0
0.013
3×0.75
0.6
0.7
0.16
0.9
8.3
10.4
0.011
3×1
0.6
0.7
0.16
1.0
8.8
11.0
0.010
3×1.5
0.7
0.7
0.16
1.0
9.7
12.1
0.010
3×2.5
0.8
0.7
0.16
1.1
11.3
14.0
0.009
6
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1−種類60227 IEC 74の一般的要求値（続き）
1
2
3
4
5
6
7
8
線心数及び
公称断面積
絶縁体厚さ
規定値
内層シース
厚さ規定値
遮へいの
最大素線径
外層シース
厚さ規定値
平均仕上り外径
最小絶縁抵抗
（70 ℃）
下限
上限
mm2
mm
mm
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
4×0.5
0.6
0.7
0.16
0.9
8.5
10.7
0.013
4×0.75
0.6
0.7
0.16
1.0
9.1
11.3
0.011
4×1
0.6
0.7
0.16
1.0
9.4
11.7
0.010
4×1.5
0.7
0.7
0.16
1.1
10.7
13.2
0.010
4×2.5
0.8
0.8
0.16
1.2
12.6
15.5
0.009
5×0.5
0.6
0.7
0.16
1.0
9.3
11.6
0.013
5×0.75
0.6
0.7
0.16
1.0
9.7
12.1
0.011
5×1
0.6
0.7
0.16
1.1
10.3
12.8
0.010
5×1.5
0.7
0.8
0.16
1.2
11.8
14.7
0.010
5×2.5
0.8
0.8
0.21
1.3
13.9
17.2
0.009
6×0.5
0.6
0.7
0.16
1.0
9.9
12.4
0.013
6×0.75
0.6
0.7
0.16
1.1
10.5
13.1
0.011
6×1
0.6
0.7
0.16
1.1
11.0
13.6
0.010
6×1.5
0.7
0.8
0.16
1.2
12.7
15.7
0.010
6×2.5
0.8
0.8
0.21
1.4
15.2
18.7
0.009
7×0.5
0.6
0.7
0.16
1.1
10.8
13.5
0.013
7×0.75
0.6
0.7
0.16
1.2
11.5
14.3
0.011
7×1
0.6
0.8
0.16
1.2
12.2
15.1
0.010
7×1.5
0.7
0.8
0.21
1.3
14.1
17.4
0.010
7×2.5
0.8
0.8
0.21
1.5
16.5
20.3
0.009
12×0.5
0.6
0.8
0.21
1.3
13.3
16.5
0.013
12×0.75
0.6
0.8
0.21
1.3
13.9
17.2
0.011
12×1
0.6
0.8
0.21
1.4
14.7
18.1
0.010
12×1.5
0.7
0.8
0.21
1.5
16.7
20.5
0.010
12×2.5
0.8
0.9
0.21
1.7
19.9
24.4
0.009
18×0.5
0.6
0.8
0.21
1.3
15.1
18.6
0.013
18×0.75
0.6
0.8
0.21
1.5
16.2
19.9
0.011
18×1
0.6
0.8
0.21
1.5
16.9
20.8
0.010
18×1.5
0.7
0.9
0.21
1.7
19.6
24.1
0.010
18×2.5
0.8
0.9
0.21
2.0
23.3
28.5
0.009
27×0.5
0.6
0.8
0.21
1.6
18.0
22.1
0.013
27×0.75
0.6
0.9
0.21
1.7
19.3
23.7
0.011
27×1
0.6
0.9
0.21
1.7
20.2
24.7
0.010
27×1.5
0.7
0.9
0.21
2.0
23.4
28.6
0.010
27×2.5
0.8
1.0
0.26
2.3
28.2
34.5
0.009
36×0.5
0.6
0.9
0.21
1.7
20.1
24.7
0.013
36×0.75
0.6
0.9
0.21
1.8
21.3
26.2
0.011
36×1
0.6
0.9
0.21
1.9
22.5
27.6
0.010
36×1.5
0.7
1.0
0.26
2.2
26.6
32.5
0.010
36×2.5
0.8
1.1
0.26
2.4
31.5
38.5
0.009
48×0.5
0.6
0.9
0.26
1.9
23.1
28.3
0.013
48×0.75
0.6
1.0
0.26
2.1
24.9
30.4
0.011
48×1
0.6
1.0
0.26
2.1
26.1
31.9
0.010
48×1.5
0.7
1.1
0.26
2.4
30.4
37.0
0.010
48×2.5
0.8
1.2
0.31
2.4
35.9
43.7
0.009
60×0.5
0.6
1.0
0.26
2.1
25.5
31.1
0.013
60×0.75
0.6
1.0
0.26
2.2
27.0
32.9
0.011
60×1
0.6
1.0
0.26
2.3
28.5
34.7
0.010
60×1.5
0.7
1.1
0.26
2.4
32.7
39.9
0.010
60×2.5
0.8
1.2
0.31
2.4
38.8
47.2
0.009
7
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2−種類60227 IEC 75の一般的要求値
1
2
3
4
5
6
線心数及び
公称断面積
絶縁体厚さ
規定値
シース厚さ
規定値
平均仕上り外径
最小絶縁抵抗
（70 ℃）
下限
上限
mm2
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
2×0.5
0.6
0.7
5.2
6.6
0.013
2×0.75
0.6
0.8
5.7
7.2
0.011
2×1
0.6
0.8
5.9
7.5
0.010
2×1.5
0.7
0.8
6.8
8.6
0.010
2×2.5
0.8
0.9
8.2
10.3
0.009
3×0.5
0.6
0.7
5.5
7.0
0.013
3×0.75
0.6
0.8
6.0
7.6
0.011
3×1
0.6
0.8
6.3
8.0
0.010
3×1.5
0.7
0.9
7.4
9.4
0.010
3×2.5
0.8
1.0
9.0
11.2
0.009
4×0.5
0.6
0.8
6.2
7.9
0.013
4×0.75
0.6
0.8
6.6
8.3
0.011
4×1
0.6
0.8
6.9
8.7
0.010
4×1.5
0.7
0.9
8.2
10.2
0.010
4×2.5
0.8
1.1
10.1
12.5
0.009
5×0.5
0.6
0.8
6.8
8.6
0.013
5×0.75
0.6
0.9
7.4
9.3
0.011
5×1
0.6
0.9
7.8
9.8
0.010
5×1.5
0.7
1.0
9.1
11.4
0.010
5×2.5
0.8
1.1
11.0
13.7
0.009
6×0.5
0.6
0.9
7.6
9.6
0.013
6×0.75
0.6
0.9
8.1
10.1
0.011
6×1
0.6
1.0
8.7
10.8
0.010
6×1.5
0.7
1.1
10.2
12.6
0.010
6×2.5
0.8
1.2
12.2
15.1
0.009
7×0.5
0.6
0.9
8.3
10.4
0.013
7×0.75
0.6
1.0
9.0
11.3
0.011
7×1
0.6
1.0
9.5
11.8
0.010
7×1.5
0.7
1.2
11.3
14.1
0.010
7×2.5
0.8
1.3
13.6
16.8
0.009
12×0.5
0.6
1.1
10.4
12.9
0.013
12×0.75
0.6
1.1
11.0
13.7
0.011
12×1
0.6
1.2
11.8
14.6
0.010
12×1.5
0.7
1.3
13.8
17.0
0.010
12×2.5
0.8
1.5
16.8
20.6
0.009
18×0.5
0.6
1.2
12.3
15.3
0.013
18×0.75
0.6
1.3
13.2
16.4
0.011
18×1
0.6
1.3
14.0
17.2
0.010
18×1.5
0.7
1.5
16.5
20.3
0.010
18×2.5
0.8
1.8
20.2
24.8
0.009
27×0.5
0.6
1.4
15.1
18.6
0.013
27×0.75
0.6
1.5
16.2
19.9
0.011
27×1
0.6
1.5
17.0
21.0
0.010
27×1.5
0.7
1.8
20.3
24.9
0.010
27×2.5
0.8
2.1
24.7
30.2
0.009
8
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2−種類60227 IEC 75の一般的要求値（続き）
1
2
3
4
5
6
線心数及び
公称断面積
絶縁体厚さ
規定値
シース厚さ
規定値
平均仕上り外径
最小絶縁抵抗
（70 ℃）
下限
上限
mm2
mm
mm
mm
mm
MΩ･km
36×0.5
0.6
1.5
17.0
20.9
0.013
36×0.75
0.6
1.6
18.2
22.4
0.011
36×1
0.6
1.7
19.4
23.8
0.010
36×1.5
0.7
2.0
23.0
28.2
0.010
36×2.5
0.8
2.3
28.0
34.2
0.009
48×0.5
0.6
1.7
19.8
24.3
0.013
48×0.75
0.6
1.8
21.2
25.9
0.011
48×1
0.6
1.9
22.5
27.6
0.010
48×1.5
0.7
2.2
26.2
32.5
0.010
48×2.5
0.8
2.4
32.1
39.1
0.009
60×0.5
0.6
1.8
21.7
26.6
0.013
60×0.75
0.6
2.0
23.4
28.7
0.011
60×1
0.6
2.1
24.9
30.5
0.010
60×1.5
0.7
2.4
29.5
35.8
0.010
60×2.5
0.8
2.4
35.0
42.6
0.009
表3−種類60227 IEC 74及び種類 60227 IEC 75の試験
1
2
3
4
項目
No.
試験
試験の種類
試験方法
適用箇条
1
電気試験
1.1
導体抵抗
T，S
JIS C 3662-2
2.1
1.2
線心耐電圧試験
1.2.1
0.6 mm以下の場合（1 500 V）
T
JIS C 3662-2
2.3
1.2.2
0.6 mmを超える場合（2 000 V）
T
JIS C 3662-2
2.3
1.3
完成品ケーブルの耐電圧試験（2 000 V）
T，S
JIS C 3662-2
2.2
1.4
絶縁抵抗（70 ℃）
T
JIS C 3662-2
2.4
1.5
遮へい付きケーブルの伝達インピーダンス
T
IEC 60096-1
A.5.1及びA.5.2
2
構造及び寸法特性の規定
2.1
構造の適合性の確認
T，S
JIS C 3662-1
目視検査及び
手による試験
2.2
絶縁体厚さの測定
T，S
JIS C 3662-2
1.9
2.3
シース，内層シース又は外層シース厚さの測定
T，S
JIS C 3662-2
1.10
2.4
仕上り外径の測定
2.4.1
平均値
T，S
JIS C 3662-2
1.11
2.4.2
真円度
T，S
JIS C 3662-2
1.11
3
絶縁体の機械的特性
3.1
老化前の引張試験
T
JIS C 3660-1-1
9.1
3.2
老化後の引張試験
T
JIS C 3660-1-2
8.1.3.1
3.3
加熱減量試験
T
JIS C 3660-3-2
8.1
4
内層シースの機械的特性
4.1
老化前の引張試験
T
JIS C 3660-1-1
9.2
4.2
老化後の引張試験
T
JIS C 3660-1-2
8.1.3.1
9
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3−種類60227 IEC 74及び種類 60227 IEC 75の試験（続き）
1
2
3
4
項目
No.
試験
試験の種類
試験方法
適用箇条
5
シース及び外層シースの機械的特性
5.1
老化前の引張試験
T
JIS C 3660-1-1
9.2
5.2
老化後の引張試験
T
JIS C 3660-1-2
8.1.3.2
5.3
加熱減量試験
T
JIS C 3660-3-2
8.2
6
非移行性試験a)
T
JIS C 3660-1-2
8.1.4
7
加熱変形試験
7.1
絶縁体
T
JIS C 3660-3-1
8.1
7.2
シース又は外層シース
T
JIS C 3660-3-1
8.2
8
低温試験
8.1
絶縁体の低温曲げ試験
T
JIS C 3660-1-4
8.1
8.2
シース又は外層シースの低温曲げ試験b)
T
JIS C 3660-1-4
8.2
8.3
シース又は外層シースの低温伸び試験c)
T
JIS C 3660-1-4
8.4
8.4
完成品ケーブルの低温衝撃試験d)
T
JIS C 3660-1-4
8.5
9
巻付加熱試験
9.1
絶縁体
T
JIS C 3660-3-1
9.1
9.2
シース又は外層シース
T
JIS C 3660-3-1
9.2
10
完成品ケーブルの機械的強度
10.1
遮へいなしケーブルの移動曲げ強度試験e)
T
JIS C 3662-2
3.1
11
難燃性試験
T
JIS C 3665-1-1
JIS C 3665-1-2
12
シース又は外層シースの耐油試験
T
JIS C 3660-2-1
10.
注記 T：形式試験，S：抜取試験
注a) 適用する場合，JIS C 3662-1の5.3.1による。
b) 平均仕上り外径が12.5 mm以下のケーブルに適用する。
c) 平均仕上り外径が12.5 mmを超えるケーブルに適用する。
d) 遮へい付きケーブルの内層シースも確認する。
e) 18心を超えるケーブルには適用しない。
10
C 3662-7：2010
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書A
（規定）
記号及び種類
この規格群に規定するケーブルの種類は，2数字の記号で表す。
最初の数字は，ケーブルの基本的な分類を示し，2番目の数字は，基本的な分類の中の個別の種類を示
す。分類及び種類の記号並びにタイプを，次に示す。
0
固定配線用シースなしケーブル
01 一般用非可とう導体単心シースなしケーブル（60227 IEC 01）
02 一般用可とう導体単心シースなしケーブル（60227 IEC 02）
05 機器内配線用70 ℃単線導体単心シースなしケーブル（60227 IEC 05）
06 機器内配線用70 ℃可とう導体単心シースなしケーブル（60227 IEC 06）
07 機器内配線用90 ℃単線導体単心シースなしケーブル（60227 IEC 07）
08 機器内配線用90 ℃可とう導体単心シースなしケーブル（60227 IEC 08）
1
固定配線用シース付きケーブル
10 ライトビニルシースケーブル（60227 IEC 10）
4
ライトシースなし可とうケーブル
41 平形金糸コード（60227 IEC 41）
42 シースなし平形ビニルコード（60227 IEC 42）
43 装飾電灯器具用ビニルコード（60227 IEC 43）
5
ノーマルシース付き可とうケーブル
52 ライトビニルシースコード（60227 IEC 52）
53 オーディナリービニルシースコード（60227 IEC 53）
56 （対応国際規格の規定を不採用とした。）
57 （対応国際規格の規定を不採用とした。）
7
特殊用シース付き可とうケーブル
71f 平形ビニルシースエレベータケーブル及び可とう接続用ケーブル（60227 IEC 71f）
74 耐油性ビニルシース遮へい付き可とうケーブル（60227 IEC 74）
75 耐油性ビニルシース遮へいなし可とうケーブル（60227 IEC 75）
参考文献 JIS C 3662-5 定格電圧450/750 V以下の塩化ビニル絶縁ケーブル−第5部：可とうケーブル（コ
ード）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JA
（参考）
JISと対応国際規格との対比表
JIS C 3662-7:2010 定格電圧450/750 V以下の塩化ビニル絶縁ケーブル−第7部：遮
へい付き又は遮へいなしの2心以上の多心可とうケーブル
IEC 60227-7:2003 Polyvinyl chloride insulated cables of rated voltages up to and
including 450/750 V−Part 7: Flexible cables screened and unscreened with two or more
conductors
(I)JISの規定
(II)
国際規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
1.1 適用
範囲
定格電圧450/750 V
以下の塩化ビニル
絶縁ケーブルのう
ち，耐油性遮へい付
き又は遮へいなし
の2心以上の多心可
とう制御用ビニル
絶縁ケーブル
1.1
−
追加
適用範囲を明確にした。
規格運用のための利便性を考慮し
た。
2.4 試験
構造の要求事項以
外は，JIS C 3662-1
の該当要求事項に
従わなければなら
ない。
2.4
−
追加
適用範囲を明確にした。
規格運用のための利便性を考慮し
た。
附属書A
（規定）
56を削除
Annex A
導体最高温度90 ℃の耐
熱ライトビニルシースコ
ード
削除
この製品を採用しなかった。
JIS C 3662-5に合わせ，このコードを
使用した場合の安全性を確認できな
いため，削除した。安全性が確保で
きたときにJISに採用する。
57を削除
導体最高温度90 ℃の耐
熱オーディナリービニル
シースコード
削除
この製品を採用しなかった。
JIS C 3662-5に合わせ，このコードを
使用した場合の安全性を確認できな
いため，削除した。安全性が確保で
きたときにJISに採用する。
11
C
3
6
6
2
-7
：
2
0
1
0
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：IEC 60227-7:2003，MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
− 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD…………… 国際規格を修正している。
1
2
C
3
6
6
2
-7
：
2
0
1
0