2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 3650-1993
ケーブルのコンクリート直接埋設工法
Installation methods of cables embedded direct in concrete
1. 適用範囲 この規格は，600V以下の低圧屋内配線において，公称断面積が14mm2以下のケーブルを
コンクリートに直接埋設（以下，直埋という。）する工法について規定する。
備考1. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
JIS C 3102 電気用軟銅線
2. この附属書の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって
参考として併記したものである。
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。
(1) 現場打ちコンクリート 建設場所で建築く（躯）体そのものを直接打設するコンクリート。
(2) PC部材 養生温度が100℃以下で生産されるプレキャストコンクリート部材で，PC部材製造工場で
生産されたもの。
3. ケーブルの種類 コンクリートに直埋するケーブルの種類は，附属書に示す600Vコンクリート直埋
用ケーブルとする。ただし，PC部材に直埋する場合は，絶縁体がビニルのものを使用する。
4. 設計 設計に当たっては，次の各項によって行わなければならない。
(1) 配線の接続箇所はできるだけ少なくし，接続が容易にできる位置を選定する。
(2) PC部材では，回路構成をできるだけ同一部材内で行い，部材相互間の配線接続数が少なくなるように
する。
(3) 接地線が必要な場合は，接地線入りのものか，線心数を1本加えたケーブルを使用する。
(4) 建物の開口部・窓枠の付近，PC部材の割れ・欠けのおそれがある部分，溶接組立金物付近など，施工
中ケーブルが外傷を受けるおそれがある部分の配線は避ける。
(5) 建物完成後の使用の際に温度が高くなると予想されるような部分の配線は避ける。
(6) 必要に応じて予備回路配線を行う。
5. 施工 施工は，次によって行わなければならない（参考図1参照）。
(1) ケーブル相互の接続は，アウトレットボックス，ジョイントボックス又はキャビネット（以下，ボッ
クス類という。）の内部で行い，接続部分を直接コンクリート内に埋め込まないこと。ただし，補修の
とき，やむを得ず接続部分を埋設する場合は，接続部分を十分に絶縁処理し，ケーブルと同等以上の
機械的保護を行えば，この限りでない。
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C 3650-1993
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(2) ケーブル配線と他のケーブル配線又は弱電流電線，金属製水管，ガス管などが直接接触しないように
する。
(3) ケーブルをコンクリート中に布設するときは，原則としてコンクリートのかぶりを3cm以上とし，扉
枠，窓枠，溶接組立金物類などから10cm以上離して布設する。
(4) ケーブルを布設する場合，ケーブルは，鉄筋に沿わせることを原則とし，鉄筋にバインド線などで間
隔1m以下で固定する。
(5) ボックス類直近では，ケーブルに若干の余長をとり，なるべく近くの鉄筋などに固定し，ブッシング
部分に張力が直接加わらないようにする。
(6) ケーブルを曲げる場合は，被覆を損傷しないようにし，無理な屈曲は避ける。
(7) ケーブルが多数集まるところでは，コンクリートの流れをよくするために，ケーブルとケーブルの布
設間隔をあける。
(8) PC部材が割れたり，欠けたりしやすい部分には布設しないようにする。
(9) ボックス類は，コンクリートとろなどが侵入しにくいようにする。
(10) ケーブルをボックス類などへ挿入する場合は原則として，1ノック1ケーブルとし，ケーブルの保持
力が良好なブッシング類を使用して，ケーブルの損傷を防止し，また，コンクリート打設時の水分，
とろなどが侵入しにくいようにする。
(11) ボックス類内のケーブルは，接続に必要な長さに，さらに，余長を見込むようにする。
また，ボックス類内配線には名札，整理番号などを必要に応じて付けておく。
(12) ケーブルの端末は，必要に応じて絶縁キャップなどで防護する。
(13) スラブ，壁などの途中でコンクリートの打継ぎが行われる場合には，ケーブルは，次の接続箇所まで
に必要な長さをとり，また，外傷を受けないようにしておく。
(14) コンクリート打設の際，バイブレータ，ジョレンなどでケーブルが損傷されないように注意する。
(15) コンクリート打設後，形枠が外されたら，すぐに布設したケーブルの導通及び絶縁抵抗を測定して，
ケーブル損傷の有無をチェックし，万一不良の場合は，原因を確認の上補修する。
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C 3650-1993
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参考図1 PC部材の場合の形枠ベッド面施工例
6. 検査及び管理 検査及び管理は，この規格の各項に適合していることを確かめ，特に次の項目に注意
しなければならない。ただし，絶縁抵抗は，500V絶縁抵抗計を用いて測定した場合10MΩ以上とする。
(1) コンクリート打設前の検査 コンクリート打設前の検査は，次の各項による。
(a) 使用ケーブルは，3.の規定に適合しているか。
(b) 配線は設計図と違っていないか。
(c) ケーブルに損傷はないか。
(d) ケーブルに無理な屈曲はないか。
(e) コンクリートのかぶり寸法が適切にとれているか。
(f) 温度が高くなるおそれがあるもの及び建物の開口部，窓枠，その他ケーブルが損傷を受けやすいも
のに接近していないか。
(g) 構造体をいためるような布設をしていないか。
(h) ケーブルの端末には適切な処置がなされているか。
(i) ボックス類内のケーブルの長さは十分か。
(j) ボックス類及びケーブルの固定はよいか。
(k) ブッシングは適正に使用されているか。
(l) ボックス類内へ，コンクリートとろの侵入するところはないか。
(m) その他問題になる部分はないか。
(2) コンクリート打設中の管理 コンクリート打設中の管理は，次による。
(a) ケーブルの損傷，垂れ下がり，抜けなどがないようにする。
(b) 万一，異常を認めた場合は，直ちに修復する。
(3) 形枠取外し後の検査 形枠取外し後の検査は，次による。
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C 3650-1993
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(a) ボックス類内にコンクリートとろが侵入したところはないか。
また，その他の異常はないか。
(b) 形枠取外しのとき，ケーブルが損傷されたものはないか。
(c) 形枠取外し後，すぐにケーブルの導通，絶縁抵抗試験を行う。
(4) 器具などを取り付けるまでの管理 器具などを取り付けるまでの管理は，次による。
(a) (3)の検査によって異常を認めた場合は，直ちに修復する。
(b) 器具などを取り付けるまでに，雨水その他水がかかるおそれがあるボックス類は，前面にテープな
どを張り，養生する。
(c) PC部材は，製造工場から現場に輸送する途中でトラブルが考えられる場合は，到着後(3)に準じて
検査する。
(d) PC部材は，PC部材を組み立てた後，(3)に準じて検査する。
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C 3650-1993
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附属書 600Vコンクリート直埋用ケーブル
1. 適用範囲 この附属書は，600V以下の低圧屋内配線においてコンクリートに直接埋設して配線するコ
ンクリート直埋用ケーブル（以下，ケーブルという。）について規定する。
2. 種類及び記号 種類及び記号は，附属書表1による。
附属書表1 種類及び記号
種類
記号
名称
形状
接地線の有無
600Vコンクリート直埋用ビニル
絶縁ビニルシースケーブル
丸形
無
CB−VV
有
CB−VV−E
平形
無
CB−VVF
有
CB−VVF−E
600Vコンクリート直埋用ポリエ
チレン絶縁ビニルシースケーブル
丸形
無
CB−EV
有
CB−EV−E
平形
無
CB−EVF
有
CB−EVF−E
3. 特性 特性は，6.によって試験を行ったとき，附属書表2に適合しなければならない。
附属書表2 特性
項目
特性
試験方法
適用箇条
導体抵抗
附属書付表1〜4の値以下
6.3
耐電圧
附属書付表1〜4の試験電圧に1分間耐えること。
6.4
絶縁抵抗
附属書付表1〜4の値以上
6.5
絶縁体の引張強
さ
ビニル
9.8MPa {1.0kgf/mm2} 以上
6.6
ポリエチレン 9.8MPa {1.0kgf/mm2} 以上
絶縁体の伸び
ビニル
100%以上
ポリエチレン 350%以上
シースの引張強さ
9.8MPa {1.0kgf/mm2} 以上
シースの伸び
120%以上
耐
加
熱
性
絶
縁
体
引張強さ ビニル
加熱前の値の85%以上
6.7
ポリエチレン 加熱前の値の80%以上
伸び
ビニル
加熱前の値の80%以上
ポリエチレン 加熱前の値の65%以上
シ
ー
ス
引張強さ
加熱前の値の85%以上
伸び
加熱前の値の80%以上
（
ビ
ニ
ル
だ
け
）
耐
油
性
引張強さ
管状
浸油前の値の85%以上
6.8
ダンベル状 浸油前の値の80%以上
伸び
管状
浸油前の値の85%以上
ダンベル状 浸油前の値の60%以上
耐巻付加熱性（ビニルだけ）
表面にひび及び割れが生じないこと。
6.9
耐低温巻付性（ビニルだけ）
表面にひび及び割れが生じないこと。
6.10
耐寒性
試験片が破壊しないこと。
6.11
6
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項目
特性
試験方法
適用箇条
耐加熱変形性
厚さの減少率 ビニル 50%以下
ポリエチレン 10%以下
6.12
難燃性
介在物のないものは，15秒以内で自然に消えること。
介在物のないものは，30秒以内で自然に消えること。
6.13
耐衝撃性
絶縁体及びシースにき裂が生じないこと。
導体及び接地用裸線の断線がないこと。
2 000Vの電圧に1分間耐えること。
6.14
4. 構造及び材料 構造及び材料は，附属書付表1〜4及び次の各項に適合しなければならない。
(1) 導体及び接地用裸線 導体及び接地用裸線は，JIS C 3102に規定された軟銅線又はこれらをより合わ
せたものであること。より線は，同心よりで，ピッチは層心径の20倍以下，より方向はSよりであ
ること。
(2) 絶縁体 絶縁体は，(1)の導体の上に附属書付表1〜4に示す厚さの塩化ビニル樹脂を主体とするコン
パウンド（以下，ビニルという。）又はポリエチレンを導体と同心円状に被覆し，使用上有害なきず，
気泡などがないこと。
絶縁体の平均厚さは，附属書付表1〜4の値の90%以上とし，測定値の最小は，附属書付表1〜4の
値の80%以上であること。
(3) 線心の識別 線心の識別は，絶縁体又は絶縁体表面着色の色によって行うものとし，附属書表3によ
る。
附属書表3 絶縁体の色
線心数
絶縁体の色
2心
黒，白
3心
黒，白，赤
(4) 線心より合わせ 線心より合わせのケーブルは，線心所要数をSよりにより合わせてあること。
また，より合わせのピッチは，層心径の30倍以下であること。
(5) シース及び保護層 シース及び保護層は，次による。
(a) シースは，線心より合わせのケーブルにはビニルをケーブル心と同心円状に被覆してあること。
また，線心並列のケーブルには，線心所要数を並列にした上にビニルを被覆してあること。
また，いずれの場合もシースに使用上有害なきず，気泡などがないこと。
なお，シースの平均厚さは，附属書付表1〜4の値の90%以上とし，測定値の最小は，丸形にあ
っては附属書付表1〜4の値の85%以上，平形にあっては附属書付表1〜4の値の80%以上であるこ
と。
(b) 保護層は，(2)の絶縁体の上，(4)の線心より合わせの上，線心並列の上又は(a)のシースの上のいずれ
か適切なところに施すものとし，その厚さは，0.5〜2mmであること。
保護層は，ゴム，プラスチック，テープ巻き層などを用い，ケーブルの機械的強度を向上させる
ものであること。
なお，保護層が絶縁体又はシースと同一材料である場合には，保護層は絶縁体又はシースと一体
に被覆してもよい。
(c) ケーブルの最外層は，ビニルであること。
(d) 線心間にすき間がないように，シース又は保護層が被覆されていること。
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(6) 接地用裸線 接地用裸線は，ケーブル内部の適切な箇所に入れるものとし，その太さは，附属書表4
による。
附属書表4 接地用裸線の太さ
導体
接地用裸線
単線
mm
より線
mm2
単線
mm
より線
mm2
1.6
1.6
2.0
1.6
2.6
1.6
2
1.6
3.5
1.6
5.5
1.6
8
3.5 (7/0.8)
14
3.5 (7/0.8)
5. ケーブルの色 ケーブル表面の色は，黒とし，長さ方向に白線を入れなければならない。
6. 試験方法
6.1
外観 外観は，JIS C 3005の3.（外観）による。
6.2
構造 構造は，JIS C 3005の5.（構造）による。
6.3
導体抵抗 導体抵抗は，JIS C 3005の6.（導体抵抗）による。
6.4
耐電圧 耐電圧は，JIS C 3005の8.(1)（水中）による。
なお，接地用裸線はケーブルを浸した水と同電位にして行う。
6.5
絶縁抵抗 絶縁抵抗は，JIS C 3005の9.1（常温絶縁抵抗）による。
なお，接地用裸線はケーブルを浸した水と同電位にして行う。
6.6
引張り 引張りは，JIS C 3005の18.（絶縁体及びシースの引張り）による。
6.7
耐加熱 耐加熱は，JIS C 3005の19.（加熱）による。加熱試験の加熱温度及び加熱時間は，ビニル
の場合はJIS C 3005の19.2（試験方法）の表5（加熱温度及び加熱時間）のB，ポリエチレンの場合は同
表のAによる。
6.8
耐油 耐油は，JIS C 3005の20.（耐油）による。浸油温度及び浸油時間は，JIS C 3005の20.の表6
（浸油温度及び浸油時間）のAによる。
6.9
巻付加熱 巻付加熱は，JIS C 3005の21.1（A法）による。加熱温度は120±3℃とし，巻付回数及
び円筒の径は附属書表5による。
附属書表5 巻付回数及び円筒の径
単線
（導体径）
mm
より線
（導体公称断面積）
mm2
仕上り外径
mm
巻付回数
回
円筒の径
絶
縁
体
2.6以下
8以下
−
6
外径の1倍
−
14
外径の2倍
シ
ー
ス
−
15未満
外径の5倍
15以上 20未満
21
外径の8倍
20以上
外径の10倍
備考 平形ケーブルは，その短径をもって仕上り外径とみなす。
8
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6.10 低温巻付け 低温巻付けは，絶縁体だけについてJIS C 3005の22.1（A法）による。冷却温度は，
−10±1℃とし，巻付回数は6回，円筒の径は外径の3倍とする。
6.11 耐寒 耐寒は，シースと同一コンパウンドについてJIS C 3005の24.（耐寒）による。冷却温度は，
−15±0.5℃とする。
6.12 加熱変形 加熱変形は，JIS C 3005の25.（加熱変形）による。加熱温度は附属書表6，荷重は附属
書表7による。ただし，板状試験片を用いる場合の荷重は，9.8N {1kgf} とする。
附属書表6 加熱温度
材質
加熱温度
℃
ビニル
120±3
ポリエチレン
75±3
附属書表7 荷重
単線
（導体径）
mm
より線
（導体公称断面積）
mm2
仕上り外径
mm
荷重N {kgf}
ビニル
ポリエチレン
絶
縁
体
1.6〜2.6
2.0〜8
−
4.9 {0.50}
9.8 {1.0}
−
14
7.4 {0.75}
シ
ー
ス
−
8未満
4.9 {0.50}
−
8以上12未満
7.4 {0.75}
12以上
9.8 {1.0}
備考 平形のケーブルは，その長径と短径の平均をもって仕上り外径とみなす。
6.13 難燃 難燃は，JIS C 3005の28.（難燃）による。試験方法は，28.2(1)（水平試験）とする。
6.14 耐衝撃 耐衝撃は，JIS C 3005の30.（衝撃）による。おもりの質量及び高さは附属書表8による。
なお，平形ケーブルは，長径が台と平行になるように置くものとする。
附属書表8 おもりの質量及び高さ
導体
おもりの質量
kg
高さ
m
2.6mm以下，5.5mmm2以下
5
0.6
8.0〜14mmm2
1.0
さらに，試験後のサンプルを用い，JIS C 3005の8.(1)（水中）によって2 000Vの電圧を1分間加える
耐電圧試験を行う。
なお，接地用裸線は，ケーブルを浸した水と同電位にして行う。
7. 検査 形式検査は6.の試験方法によって，次の項目について行い，3.，4.及び5.の規定に適合しなけれ
ばならない。
7.1
形式検査
(1) 外観
(2) 構造
(3) 導体抵抗
(4) 耐電圧
(5) 絶縁抵抗
(6) 引張り
9
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(7) 耐加熱
(8) 耐油
(9) 耐巻付加熱
(10) 耐低温巻付け
(11) 耐寒
(12) 耐加熱変形
(13) 難燃
(14) 耐衝撃
7.2
受渡検査 受渡検査は，6.の試験方法によって次の項目について行い，3.，4.及び5.の規定に適合し
なければならない。ただし，受渡当事者間の協定によって，その一部又は全部の項目を省略することがで
きる。
(1) 外観
(2) 構造
(3) 耐電圧
(4) 絶縁抵抗
(5) 耐加熱
(6) 耐寒
(7) 耐衝撃
8. 包装 包装は，1条ずつたば巻き又はドラム巻きとし，運搬中損傷しないように適切な方法で行う。
9. 製品の呼び方 製品の呼び方は，種類又は記号，線心数及び導体径又は公称断面積による。
例1. 600Vコンクリート直埋用ビニル絶縁ビニルシースケーブル丸形3心8mm2又は (CB−VV) 3×
8mm2
例2. 600Vコンクリート直埋用ビニル絶縁ビニルシースケーブル丸形接地線入り3心8mm2又は (CB
−VV−E) 3×8mm2
例3. 600Vコンクリート直埋用ビニル絶縁ビニルシースケーブル平形2心2.6mm又は (CB−VVF) 2×
2.6mm
例4. 600Vコンクリート直埋用ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル丸形3心2mm2又は (CB−
EV) 3×2mm2
10. 表示
10.1 ケーブルの表示 ケーブルの表示は，ケーブルの適切なところに，次の事項を容易に消えない方法
で連続して表示する。
(1) 記号（F及び接地線を表すEの文字は省略してもよい。）
(2) 製造業者名又はその略号
(3) 製造年
10.2 包装の表示 包装には，適切な方法で，次の事項を表示する。
(1) 種類又は記号
(2) 線心数，導体径又は公称断面積
10
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(3) 長さ
(4) 質量（ドラムの場合は，総質量も記す。）
(5) ドラムの回転方向（ドラムの場合だけ）
(6) ケーブルの巻終わりの位置（ドラムの場合だけ）
(7) 製造年月
(8) 製造業者名又はその略号
附属書付表1 丸形2心ケーブル
導体
絶縁体厚さ
mm
シース厚さ
mm
仕上り外径*
（約）
mm
最大導体抵抗
（1km当たり）
(20℃)
Ω
試験電圧
V
絶縁抵抗
（1km当たり）
(20℃)
MΩ
公称断面積
mm2又は
直径mm
素線数／
素線径
mm
外径
mm
公
称
断
面
積
2.0
7/0.6
1.8
0.8
1.5
14.0
9.42
2 000
60 (2 500)
3.5
7/0.8
2.4
15.0
5.30
40 (2 500)
5.5
7/1.0
3.0
1.0
17.0
3.40
8
7/1.2
3.6
1.2 (1.0)
19.0
2.36
40 (2 000)
14
7/1.6
4.8
1.4 (1.0)
1.5**
23.0
1.33
40 (1 500)
直
径
1.6
−
1.6
0.8
1.5
13.5
9.10
2 000
60 (2 500)
2.0
2.0
14.5
5.76
40 (2 500)
2.6
2.6
1.0
16.5
3.42
注*
接地線入り及びなしの場合を示す。
** シース内径が18.5mmを超える場合1.6とする。
備考 括弧内はポリエチレン絶縁の場合。
附属書付表2 丸形3心ケーブル
導体
絶縁体厚さ
mm
シース厚さ
mm
仕上り外径*
（約）
mm
最大導体抵抗
（1km当たり）
(20℃)
Ω
試験電圧
V
絶縁抵抗
（1km当たり）
(20℃)
MΩ
公称断面積
mm2又は
直径mm
素線数／
素線径
mm
外径
mm
公
称
断
面
積
2.0
7/0.6
1.8
0.8
1.5
14.5
9.42
2 000
60 (2 500)
3.5
7/0.8
2.4
16.0
5.30
40 (2 500)
5.5
7/1.0
3.0
1.0
18.0
3.40
8
7/1.2
3.6
1.2 (1.0)
20
2.36
40 (2 000)
14
7/1.6
4.8
1.4 (1.0)
1.5**
24
1.33
40 (1 500)
直
径
1.6
−
1.6
0.8
1.5
14.0
9.10
2 000
60 (2 500)
2.0
2.0
15.0
5.76
40 (2 500)
2.6
2.6
1.0
17.0
3.42
備考 括弧内はポリエチレン絶縁の場合。
11
C 3650-1993
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書付表3 平形2心ケーブル
導体
絶縁体
厚さ
mm
シース
厚さ
mm
仕上り外径（約）
最大導体抵抗
（1km当たり）
(20℃)
Ω
試験電圧
V
絶縁抵抗
（1km当たり）
(20℃)
MΩ
公称断面積
mm2又は
直径mm
素線数／
素線径
mm
外径
mm
mm
接地線なし 接地線入り
公称
断面
積
2.0
7/06
1.8
0.8
1.5
13.0
14.5
9.24
2 000
60 (2 500)
3.5
7/0.8
2.4
14.0
16.0
5.20
40 (2 500)
直径 1.6
−
1.6
0.8
1.5
12.5
14.0
8.92
2 000
60 (2 500)
2.0
2.0
13.5
15.0
5.65
40 (2 500)
2.6
2.6
1.0
15.5
17.0
3.35
備考1. 括弧内はポリエチレン絶縁の場合。
2. 仕上り外径は，長径の寸法を示す。
附属書付表4 平形3心ケーブル
導体
絶縁体
厚さ
mm
シース
厚さ
mm
仕上り外径（約）
最大導体抵抗
（1km当たり）
(20℃)
Ω
試験電圧
V
絶縁抵抗
（1km当たり）
(20℃)
MΩ
公称断面積
mm2又は
直径mm
素線数／
素線径
mm
外径
mm
mm
接地線なし 接地線入り
公称
断面
積
2.0
7/0.6
1.8
0.8
1.5
16.5
18.0
9.24
2 000
60 (2 500)
3.5
7/0.8
2.4
18.0
20
5.20
40 (2 500)
直径 1.6
−
1.6
0.8
1.5
16.0
17.5
8.92
2 000
60 (2 500)
2.0
2.0
17.0
18.5
5.65
40 (2 500)
2.6
2.6
1.0
20
22
3.35
備考1. 括弧内はポリエチレン絶縁の場合。
2. 仕上り外径は，長径の寸法を示す。