C 3502:2020
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目 次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 種類及び記号 ··················································································································· 1
4 特性······························································································································· 2
5 材料,構造及び加工方法 ···································································································· 2
6 試験方法························································································································· 2
6.1 外観 ···························································································································· 2
6.2 構造 ···························································································································· 2
6.3 内部導体抵抗 ················································································································ 2
6.4 耐電圧 ························································································································· 2
6.5 絶縁抵抗 ······················································································································ 2
6.6 特性インピーダンス ······································································································· 2
6.7 減衰量 ························································································································· 3
6.8 シースの引張り ············································································································· 3
6.9 シースの加熱 ················································································································ 3
6.10 シースの耐寒 ··············································································································· 3
6.11 屈曲 ··························································································································· 3
6.12 内部導体と絶縁体との密着 ····························································································· 3
7 検査方法························································································································· 3
8 製品の呼び方 ··················································································································· 3
9 表示及び包装 ··················································································································· 4
9.1 ケーブルの表示 ············································································································· 4
9.2 包装の表示 ··················································································································· 4
9.3 包装 ···························································································································· 4
附属書A(規定)衛星放送テレビジョン受信用発泡ポリエチレン絶縁ビニルシース同軸ケーブル ········· 5
附属書B(規定)衛星放送テレビジョン受信用高発泡プラスチック絶縁ラミネートシース同軸ケーブル 8
C 3502:2020
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まえがき
この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本電線工業会(JCMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規
格を改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規
格である。これによって,JIS C 3502:2015は改正され,この規格に置き換えられた。
なお,令和3年2月19日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS C 3502:2015を適用してもよい。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
日本産業規格 JIS
C 3502:2020
テレビジョン受信用同軸ケーブル
Coaxial cables for television receivers
1
適用範囲
この規格は,周波数帯域が10 MHz〜3 224 MHzの衛星放送を含むテレビジョン受信システムの伝送路に
使用するテレビジョン受信用同軸ケーブルについて規定する。
2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
JIS C 3102 電気用軟銅線
JIS C 3152 すずめっき軟銅線
JIS G 3537 亜鉛めっき鋼より線
JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
3
種類及び記号
種類及び記号は,特性及び構造によって区分し,表1による。
2
C 3502:2020
表1−種類及び記号
種類
記号a)
特性及び構造
衛星放送テレビジョン受信用発泡ポリエチレン絶縁ビニル
シース同軸ケーブル
S-4C-FB
S-5C-FB
S-7C-FB
附属書Aによる。
衛星放送テレビジョン受信用高発泡プラスチック絶縁ラミ
ネートシース同軸ケーブル
S-5C-HFL
S-7C-HFL
S-10C-HFL
附属書Bによる。
衛星放送テレビジョン受信用高発泡プラスチック絶縁ラミ
ネートシース自己支持形同軸ケーブル
S-5C-HFL-SS○
S-7C-HFL-SS○
S-10C-HFL-SS○
注a) 記号の意味は,次による。
S: 衛星放送受信用
4,5,7,10: 外部導体の公称内径(mm)
C: 特性インピーダンス75 Ω
F: 内部導体を発泡ポリエチレンで絶縁
B: アルミニウムはく張付けプラスチックテープに編組を施した外部導体
HF: 内部導体を高発泡プラスチックで絶縁
L: ラミネートシース
SS○: 自己支持形。SSSは巻付け自己支持形ケーブル,SSFはラッシング自己支持形ケーブ
ル,SSDは8字自己支持形ケーブル。これらの構造は,附属書Bによる。
4
特性
特性は,附属書A又は附属書Bによる。
5
材料,構造及び加工方法
材料,構造及び加工方法は,附属書A又は附属書Bによる。
6
試験方法
6.1
外観
外観は,JIS C 3005の4.1(外観)による。
6.2
構造
構造は,JIS C 3005の4.3(構造)による。
6.3
内部導体抵抗
内部導体抵抗測定は,JIS C 3005の4.4(導体抵抗)による。
6.4
耐電圧
耐電圧試験は,内部導体と外部導体との間は,JIS C 3005の4.6 b)(空中)による。ただし,衛星放送
テレビジョン受信用高発泡プラスチック絶縁ラミネートシース同軸ケーブル(自己支持形を含む。)につい
ては,外部導体と大地との間についても行い,JIS C 3005の4.6 a)(水中)による。
6.5
絶縁抵抗
絶縁抵抗は,内部導体と外部導体との間について測定し,JIS C 3005の4.7.1(常温絶縁抵抗)による。
6.6
特性インピーダンス
特性インピーダンスは,周波数10 MHzで,同調法(共振法)その他の適切な方法によって測定する。
3
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6.7
減衰量
減衰量は,直接法その他の適切な方法によって測定する。
6.8
シースの引張り
引張試験は,シースについて行い,JIS C 3005の4.16(絶縁体及びシースの引張り)による。
6.9
シースの加熱
加熱試験は,シースについて行い,JIS C 3005の4.17(加熱)による。加熱温度及び加熱時間は,JIS C
3005の4.17.2(試験方法)表5の種類Bによる。
6.10 シースの耐寒
シースの耐寒試験は,JIS C 3005の4.22(耐寒)による。冷却温度は,ビニルについては−10 ℃以下と
し,ポリエチレンについては−50 ℃以下とする。
6.11 屈曲
屈曲試験は,完成品から適切な長さの試料を採り,18 ℃〜28 ℃の室温でケーブル外径の20倍の外径を
もつマンドレルに沿って180°曲げてこれを原位置に戻し,次に,反対方向に180°曲げてこれを原位置に
戻す。この操作を10回繰り返した後,解体して調べる。
6.12 内部導体と絶縁体との密着
内部導体と絶縁体との密着試験は,完成品から1 m以下の試料を採り,その絶縁体を固定し,18 ℃〜
28 ℃の室温で内部導体を引っ張ることによって行う。引張速度は,100 mm/min又は200 mm/minとし,
受渡当事者間の協定によって決定する。測定値は,線長1 m当たりに換算する。
7
検査方法
検査は箇条6の試験方法によって,次の項目について行い,箇条4,箇条5及び箇条9の規定に適合し
なければならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,その一部を省略することができる。
a) 外観
b) 構造
c) 内部導体抵抗
d) 耐電圧
e) 絶縁抵抗
f)
特性インピーダンス
g) 減衰量
h) シースの引張り
i)
シースの加熱
j)
シースの耐寒
k) 屈曲
l)
内部導体と絶縁体との密着
8
製品の呼び方
製品の呼び方は,表1に規定する“種類及び記号”又は“記号”による。
例1 “衛星放送テレビジョン受信用発泡ポリエチレン絶縁ビニルシース同軸ケーブル S-5C-FB”
又は“S-5C-FB”
例2 “衛星放送テレビジョン受信用高発泡プラスチック絶縁ラミネートシース同軸ケーブル
4
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S-5C-HFL”又は“S-5C-HFL”
例3 “衛星放送テレビジョン受信用高発泡プラスチック絶縁ラミネートシース自己支持形同軸ケー
ブル S-5C-HFL-SS○”又は“S-5C-HFL-SS○”
9
表示及び包装
9.1
ケーブルの表示
この規格の全ての要求事項に適合するケーブルには,適切なところに次の事項を容易に消えない方法で,
連続表示する。
a) 記号(ただし,“-SS○”は省略してもよい。)
b) 製造業者名又はその略号
9.2
包装の表示
包装の表示は,適切な方法で次の事項を表示する。
a) 種類及び記号,又は記号
b) 長さ
c) 質量
d) 総質量(ドラム巻ケーブルに適用)
e) ドラムの回転方向
f)
製造業者名又はその略号
g) 製造年月又はその略号
9.3
包装
包装は,束巻き又はドラム巻きとし,運搬中損傷がないような適切な方法で行う。
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附属書A
(規定)
衛星放送テレビジョン受信用
発泡ポリエチレン絶縁ビニルシース同軸ケーブル
A.1 一般事項
この附属書は,衛星放送を含む,テレビジョン受信用機器と関連機器との間の接続に使用する内部導体
を発泡ポリエチレンで絶縁し,外部導体として両面アルミニウムはく張付けプラスチックテープ及びすず
めっき軟銅線編組を使用し,保護被覆として,塩化ビニル樹脂を主体としたコンパウンド(以下,ビニル
という。)を使用した特性インピーダンス75 Ωの衛星放送受信用発泡ポリエチレン絶縁ビニルシース同軸
ケーブル(以下,ケーブルという。)について規定する。ただし,これらのケーブルは主に屋内で使用し,
使用周波数の範囲は,10 MHz〜3 224 MHzとする。
A.2 特性
特性は,箇条6によって試験を行ったとき,表A.1による。
表A.1−特性
項目
特性
試験方法
内部導体抵抗
(20 ℃)
S-4C-FB
35.7 Ω/km以下
6.3による
S-5C-FB
21.1 Ω/km以下
S-7C-FB
10.4 Ω/km以下
耐電圧
交流 1 000 Vに1分間耐える。
6.4による
絶縁抵抗
1 000 MΩkm以上
6.5による
特性インピーダンス
75±3 Ω
6.6による
減衰量
(3 224 MHz,20 ℃)
S-4C-FB
624 dB/km以下
6.7による
S-5C-FB
528 dB/km以下
S-7C-FB
398 dB/km以下
シースの引張り
引張強さ
10 MPa以上
6.8による
伸び
200 %以上
シースの加熱
引張強さ
加熱前の値の80 %以上
6.9による
伸び
加熱前の値の80 %以上
シースの耐寒
試験片が破壊しない。
6.10による
屈曲
シース及び外部導体上に,亀裂,破壊,甚だしい変
形などの異常がない。
6.11による
内部導体と絶縁体との密着
内部導体が絶縁体から脱するまでの最大張力は,
100 N/m以上である。
6.12による
A.3 材料,構造及び加工方法
材料,構造及び加工方法は,表A.2及び次による。
a) 内部導体 内部導体は,伸び及び導電率がJIS C 3102の規定と同等以上の軟銅線とする。
b) 絶縁体 絶縁体は,a)の内部導体上に,これと密接して表A.2の厚さの発泡ポリエチレンを同心円状
に被覆する。
6
C 3502:2020
c) 外部導体 外部導体は,b)の絶縁体上に,これと密接して表A.2に規定する,アルミニウムはくの片
面標準厚さが0.01 mmの両面アルミニウムはく張付けプラスチックテープの両端を重ね合わせて縦添
えし,その上に密接してJIS C 3152に規定するすずめっき軟銅線の編組を表A.2に従って均一に施す。
d) シース シースは,c)の外部導体上にこれと密接して,ほぼ同心円状に表A.2に従ってビニルを被覆
する。シースの色は,通常,灰色とする。
なお,ケーブルの表面には使用上支障となるきずなどがあってはならない。
7
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表A.2−衛星放送テレビジョン受信用発泡ポリエチレン絶縁ビニルシース同軸ケーブル
記号
内部
導体
絶縁体
外部導体
シース
(参考)
両面アルミニウムはく
張付けプラスチック
テープ
すずめっき軟銅線編組
外径
mm
標準
厚さ
mm
外径
mm
標準厚さ
mm
標準外径
mm
標準素
線径
mm
持数
a)
×
打数
b)
本
ピッチ
mm
標準
外径
mm
標準厚さ
mm
仕上外径
mm
静電
容量
(1 kHz)
nF/km
波長
短縮
率
%
定在波比
(10 MHz
以上
3 224 MHz
以下)
概算
質量
kg/km
標準
条長
m
S-4C-FB
0.8
±
0.05
1.45
3.7
±
0.2
0.05
3.8
0.14
3×24
29以下
4.5
0.75
6.0
±
0.5
56
80
1.7以下
40
100
5×16
36以下
S-5C-FB
1.05
±
0.05
1.98
5.0
±
0.2
5.1
4×24
又は
6×16
42以下
5.8
0.95
7.7
±
0.5
63
S-7C-FB
1.5
±
0.05
2.9
7.3
±
0.3
7.4
0.18
5×24
又は
7×16
65以下
8.3
10.2
±
0.5
100
注a) 編組における糸又は金属線の一つの群の中の本数。
b) 編組における糸又は金属線のまとまりである群の数。
2
C
3
5
0
2
:
2
0
2
0
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附属書B
(規定)
衛星放送テレビジョン受信用
高発泡プラスチック絶縁ラミネートシース同軸ケーブル
B.1 一般事項
この附属書は,衛星放送を含む,テレビジョン受信用機器と関連機器との間の接続に使用する内部導体
を高発泡プラスチックで絶縁し,外部導体としてラミネートテープを使用し,保護被覆としてポリエチレ
ンを使用した特性インピーダンス75 Ωの衛星放送受信用高発泡プラスチック絶縁ラミネートシース1)同軸
ケーブル(以下,ケーブルという。)について規定する。ただし,これらのケーブルは屋内又は屋外で使用
し,使用周波数の範囲は,10 MHz〜3 224 MHzとする。
注1) ラミネートシースとは,ラミネートテープのプラスチック面とシース用ポリエチレンとを融着
させた構造をいう。
B.2
特性
特性は,箇条6によって試験を行ったとき,表B.1による。
表B.1−特性
項目
特性
試験方法
内部導体抵抗
(20 ℃)
S-5C-HFL(-SS○) 16.6 Ω/km以下
6.3による
S-7C-HFL(-SS○) 7.2 Ω/km以下
S-10C-HFL(-SS○) 4.0 Ω/km以下
耐電圧
内部導体−外部導体間
交流1 000 Vに1分間耐える。
6.4による
外部導体−大地間
絶縁抵抗
1 000 MΩ km以上
6.5による
特性インピーダンス
75±3 Ω
6.6による
減衰量
(3 224 MHz,20 ℃)
S-5C-HFL(-SS○) 401 dB/km以下
6.7による
S-7C-HFL(-SS○) 292 dB/km以下
S-10C-HFL(-SS○) 220 dB/km以下
シースの引張り
引張強さ
10 MPa以上
6.8による
伸び
400 %以上
シースの加熱
引張強さ
加熱前の値の75 %以上
6.9による
伸び
加熱前の値の75 %以上
シースの耐寒
試験片が破壊しない。
6.10による
屈曲
シース及び外部導体上に,亀裂,破壊,甚だし
い変形などの異常がない。
6.11による
内部導体と絶縁体との密着
内部導体が,絶縁体から脱するまでの最大張力
は,100 N/m以上である。
6.12による
B.3
材料,構造及び加工方法
材料,構造及び加工方法は,表B.2及び次による。
a) 内部導体 内部導体は,伸び及び導電率がJIS C 3102の規定と同等以上の軟銅線とする。
b) 絶縁体 絶縁体は,a)の内部導体上に,これと密接して表B.2に従って高発泡プラスチックを同心円
9
C 3502:2020
状に被覆する。
c) 外部導体 外部導体は,b)の絶縁体上に,JIS H 4000又はこれと同等以上のアルミニウムテープとプ
ラスチックフィルムとを適切な方法で接着したラミネートテープのアルミニウム面を内側にして,両
端を重ね合わせ縦添えする。
d) シース シースは,外部導体上にこれと密接して,ほぼ同心円状に表B.2に従って黒色ポリエチレン
を被覆する。
なお,ケーブルの表面には使用上支障となるきずなどがあってはならない。
表B.2−衛星放送テレビジョン受信用高発泡プラスチック絶縁ラミネートシース同軸ケーブル
記号
内部
導体
絶縁体
シース
支持線
本/素
線径
本/mm
参考
外径
mm
標準
厚さ
mm
外径
mm
標準
厚さ
a)
mm
仕上
外径
mm
静電
容量
(1 kHz)
nF/km
波
長
短
縮
率
%
定在波比
概算
質量
kg/km
標
準
条
長
m
10 MHz
以上
222 MHz
以下
222 MHz
を超え
3 224 MHz
以下
S-5C-HFL
1.2
±
0.05
1.9
5.0
±
0.2
1.35
7.7
±
0.3
−
50
90
1.2以下
1.7以下
45
100
S-7C-HFL
1.8
±
0.05
2.75
7.3
±
0.3
1.35
10.0
±
0.5
80
200
S-10C-HFL
2.4
±
0.05
3.5
9.4
±
0.4
1.75
12.9
±
0.7
125
S-5C-HFL-SS○
1.2
±
0.05
1.9
5.0
±
0.2
1.35
7.7
±
0.3
7/1.2
140
100
1/1.6
80
S-7C-HFL-SS○
1.8
±
0.05
2.75
7.3
±
0.3
1.35
10.0
±
0.5
7/1.2
170
200
S-10C-HFL-SS○
2.4
±
0.05
3.5
9.4
±
0.4
1.75
12.9
±
0.7
7/1.4
250
注a) シース厚さは,ラミネートテープ厚さとポリエチレン厚さとを含んだものとする。
e) 自己支持 自己支持形ケーブルの場合は,次によって支持線にケーブルを支持させる。
1) 支持線
1.1) 鋼より線又は鋼線 支持線には,JIS G 3537の1種B級に規定する亜鉛めっき鋼より線,亜鉛め
っき鋼より線用素線又はこれらと同等以上のものを使用する。
1.2) シース 亜鉛めっき鋼より線又は鋼線にこれと密接して,ほぼ同心円状に厚さ約1.0 mmの黒色ポ
リエチレンを被覆する。
なお,ケーブルの表面には使用上支障となるきずなどがあってはならない。
10
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2) 自己支持の構成
2.1) 巻付け自己支持形ケーブル 巻付け自己支持形ケーブルは,e) 1.2)の支持線の周囲に,外部導体に
d)のシースを被覆したケーブルを適切なピッチ(標準としてはケーブル外径の約50倍)で巻き付
けて,図B.1のように構成する。
2.2) ラッシング自己支持形ケーブル ラッシング自己支持形ケーブルは,d)のシース上にe) 1.2)の支持
線を縦添えし,その両者にバインド線2)を図B.2のように巻き付ける。
注2)
鋼線に黒色ポリエチレンなどで被覆した線。
2.3) 8字自己支持形ケーブル 8字自己支持形ケーブルは,c)の外部導体及びe) 1.1)の鋼より線又は鋼
線の両者を平行にして,図B.3のように黒色ポリエチレンで共通被覆する。
なお,ケーブルの表面には使用上支障となるきずなどがあってはならない。
図B.1−巻付け自己支持形ケーブル(SSS)
図B.2−ラッシング自己支持形ケーブル(SSF)
図B.3−8字自己支持形ケーブル(SSD)