JISC3404:2000 溶接用ケーブル

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

C 3404 : 2000

溶接用ケーブル

Welding cables

序文この規格は，1994年に第2版として発行されたIEC 60245-6 : Rubber insulated cables of rated voltages

up to and including 450/750 V−Part 6 : Arc welding electrode cables及び1997年に発行されたAmendment 1に

対応する日本工業規格であるが，国内事情のため技術的内容を変更して作成している。

なお，IEC 60245-6 : 1994を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格としてJIS C

3663-6 : 1998（定格電圧450/750 V以下のゴム絶縁ケーブル−第6部：アーク溶接電極ケーブル）がある。

1. 適用範囲この規格は，主としてアーク溶接機の二次側に用いる溶接用ケーブル（以下，ケーブルと

いう。）について規定する。

備考この規格の対応国際規格を，次に示す。

なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD

（修正している）及びNEQ（同等でない）とする。

IEC 60245-6 : 1997, Rubber insulated cables of rated voltages up to and including 450/750 V−Part 6 :

Arc welding electrode cables及びAmendment 1 : 1997 (NEQ)

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法

JIS C 3102 電気用軟銅線

JIS C 3152 すずめっき軟銅線

3. 種類及び記号種類及び記号は，表1による。構造及び断面図の例を図1に示す。

表1 種類及び記号

種類

記号(1)

導線用天然ゴムシースケーブル

WCT

導線用クロロプレンゴムシースケーブル

WNCT

導線用クロロスルホン化ポリエチレンゴムシースケーブル

WHCT

ホルダ用天然ゴム絶縁天然ゴムシースケーブル

WRCT

ホルダ用天然ゴム絶縁クロロプレンゴムシースケーブル

WRNCT

ホルダ用天然ゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムシースケーブル

WRHCT

注(1) 記号の意味は，次による。

W：溶接用 CT：キャブタイヤ N：クロロプレンゴム
H：クロロスルホン化ポリエチレンゴム R：天然ゴム

C 3404 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

図1 構造及び断面図（例）

4. 特性特性は，6.によって試験を行ったとき表2による。

表2 特性

項目

特性

試験方法適用箇条

導体抵抗

付表1及び付表2の値以下

6.3

耐電圧

導線用

1 000 Vに1分間耐えなければならない。

6.4

ホルダ用

1 500 Vに1分間耐えなければならない。

絶
縁
体
及
び
シ
ー
ス
の
引
張
り

絶
縁
体

天然ゴム

引張強さ

6 MPa以上

6.5

伸び

250

%以上

シ
ー
ス

天然ゴム

引張強さ

14 MPa以上

伸び

430

%以上

クロロプレンゴム

引張強さ

13 MPa以上

伸び

300

%以上

クロロスルホン化

ポリエチレンゴム

引張強さ

13 MPa以上

伸び

300

%以上

加
熱

絶
縁
体

天然ゴム

引張強さ

加熱前の値の50 %以上

6.6

伸び

シ
ー
ス

天然ゴム

引張強さ

加熱前の値の50 %以上

伸び

クロロプレンゴム

引張強さ

加熱前の値の65 %以上

伸び

クロロスルホン化

ポリエチレンゴム

引張強さ

加熱前の値の80 %以上

伸び

加熱前の値の70 %以上

耐
油

クロロプレンゴム

引張強さ

浸油前の値の60 %以上

6.7

伸び

クロロスルホン化ポリエチレ

ンゴム

引張強さ

浸油前の値の60 %以上

伸び

C 3404 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

項目

特性

試験方法適用箇条

難燃

60秒以内で自然に消えなければならない。

6.8

衝撃

破損又はひび割れが生じず，かつ，導体素線の

断線率が30 %を超えてはならない。

6.9

5. 材料，構造及び加工方法材料，構造及び加工方法は，付表1，付表2及び次による。

a) 導体導体は，JIS C 3102に規定する軟銅線をより合わせたもの，又は硬銅線をより合わせた後に焼

きなまして，軟銅にしたものとする。ただし，特に要求があった場合は，JIS C 3152に規定するすず

めっき軟銅線をより合わせたものでもよい。

b) セパレータ導体上には適切なセパレータを施してもよい。

c) 絶縁体絶縁体は，a)の導体上（又は“セパレータ上”）に天然ゴムを付表2の厚さに同心円上に被覆

する。絶縁体の平均厚さは付表2の値の90%以上とし，最小厚さは付表2の値の80%以上とする。

d) シースシースは，a)の導体上（又は“セパレータ上”）又はc)の絶縁体上に天然ゴム，クロロプレン

ゴム又はクロロスルホン化ポリエチレンゴムを付表1及び付表2の厚さに被覆する。シースの平均厚

さは，付表1及び付表2の値の90%以上とし，最小厚さは付表1及び付表2の値の80%以上とする。

なお，ケーブルの表面には，有害なきずがあってはならない。

6. 試験方法

6.1

外観外観は，JIS C 3005の4.1（外観）による。

6.2

構造構造は，JIS C 3005の4.3（構造）による。

6.3

導体抵抗導体抵抗は，JIS C 3005の4.4（導体抵抗）による。

6.4

耐電圧耐電圧は，JIS C 3005の4.6a)（水中）による。

6.5

絶縁体及びシースの引張り絶縁体及びシースの引張りは，JIS C 3005の4.16（絶縁体及びシース

の引張り）による。

6.6

加熱加熱は，絶縁体及びシースについて行い，JIS C 3005の4.17（加熱）による。加熱温度及び

加熱時間は，天然ゴム及びクロロプレンゴムの場合は，JIS C 3005の4.17.2（試験方法）の表5のB，ク

ロロスルホン化ポリエチレンゴムの場合は，JIS C 3005の4.17.2の表5のFによる。

6.7

耐油耐油は，クロロプレンゴム及びクロロスルホン化ポリエチレンゴムについて行い，JIS C 3005

の4.18（耐油）による。浸油温度及び浸油時間は，JIS C 3005の4.18の表6のCによる。

6.8

難燃難燃は，導線用のクロロプレンゴムシース，クロロスルホン化ポリエチレンゴムシース及び

ホルダ用のクロロプレンゴムシース，クロロスルホン化ポリエチレンゴムシースのケーブルについて行い，

JIS C 3005の4.26（難燃）による。

試験方法は，JIS C 3005の4.26.2a)（水平試験）とする。

6.9

衝撃衝撃は，導線用ケーブルについて行い，JIS C 3005の4.28（衝撃）によって，適切な間隔を

もった3か所について行う。落下させるおもりの質量及び落下の高さは，表3とする。

C 3404 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

表3 おもりの質量及び落下高さ

公称断面積

mm2

おもりの質量

高さ

0.2

22，38

0.3

60〜200

0.5

7. 検査検査は，6.の試験方法によって次の項目について行い，4.，5.及び9.1の規定に適合しなければ

ならない。ただし，受渡当事者間の協定によって，その一部又は全部を省略してもよい。

a) 外観

b) 構造

c) 導体抵抗

d) 耐電圧

e) 絶縁体及びシースの引張り

加熱

g) 耐油

h) 難燃

衝撃

8. 製品の呼び方製品の呼び方は，種類及び公称断面積又は記号及び公称断面積による。

例1. 導線用天然ゴムシースケーブル 60mm2又はWCT 60mm2

例2. ホルダ用天然ゴム絶縁クロロプレンゴムシースケーブル 60mm2又はWRNCT 60mm2

9. 表示及び包装

9.1

ケーブルの表示ケーブルの表示は，適切なところに次の事項を容易に消えない方法で連続表示す

る。

a) 製造業者名又はその略号

b) 製造年又はその略号

9.2

包装の表示包装の表示は，適切な方法で次の事項を表示する。

a) 種類又は記号

b) 公称断面積

c) 長さ

d) 質量（ドラム巻きの場合は，総質量も併記する。）

e) ドラムの回転方向

製造業者名又はその略号

g) 製造年又はその略号

9.3

包装包装は，1条ずつドラム巻き又はたば巻きとし，運搬中損傷のないように適切な方法で行う。

C 3404 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

付表1 導線用ケーブル

導体

シース

厚さ

仕上
外径

(参考)

導体抵抗

(20℃)

Ω/km

参考

公称

断面積

構成

素線数／素線径

外径

(参考)

概算質量

kg/km

標準
条長

mm2

めっきなしめっきあり

WCT

WNCT

WHCT

88/0.45

4.9

2.3

9.5

1.32

1.39

200

215

220

200

7/20/0.45

7.0

12.0

0.844

0.892

315

330

335

7/34/0.45

9.1

2.6

14.5

0.496

0.525

500

520

525

19/20/0.45

11.6

2.8

17.5

0.311

0.329

755

790

800

100

19/34/0.45

15.2

3.2

0.183

0.193

1 230

1 270

1 290

150

27/34/0.45

18.7

3.5

0.129

0.136

1 710

1 770

1 790

200

37/34/0.45

21.2

3.8

0.093 9

0.099 3

2 300

2 370

2 400

付表2 ホルダ用ケーブル

導体

絶縁体

厚さ

シース

厚さ

仕上
外径

(参考)

導体抵抗

(20℃)

Ω/km

参考

公称

断面積

構成

素線数／素線径

外径

(参考)

概算質量

kg/km

標準
条長

mm2

めっきなし

WRCT

WRNCT

WRHCT

19/37/0.16

5.6

0.8

1.6

10.5

1.35

225

235

240

200

7/7/22/0.16

6.6

12.0

0.896

320

325

335

7/7/38/0.16

8.7

1.8

14.5

0.519

505

520

530

7/7/60/0.16

10.9

2.0

17.0

0.328

760

780

795

100

12/7/60/0.16

14.3

1.0

2.4

0.192

1 230

1 270

1 290

C 3404 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

第20委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

荒井聰明

東京電機大学工学部

（委員）

塚本修

通商産業省基礎産業局

斎藤俊樹

資源エネルギー庁公益事業部

八田勲

工業技術院標準部

高橋健彦

関東学院大学工学部

樋口登

工業技術院電子技術総合研究所

深川裕正

財団法人電力中央研究所

橋本欣也

東京都立産業技術研究所

白井藤雄

財団法人電気安全環境研究所

若松淳一

財団法人日本品質保証機構

橋本繁晴

財団法人日本規格協会

三上裕久

財団法人関東電気保安協会

下川英男

社団法人電気設備学会

浅井功

社団法人日本電気協会

萩原壽夫

社団法人電線総合技術センター

小田切司朗

電気事業連合会

赤嶺淳一

社団法人日本電機工業会

田谷利明

社団法人日本電子機械工業会

石黒開二

社団法人日本配線器具工業会

藤井信弘

社団法人日本照明器具工業会

川本紀男

社団法人日本電設工業協会

山本勝

全日本電気工事業工業組合連合会

勝田銀造

東京電力株式会社

横山博

東京電力株式会社

岡田雅彦

関西電力株式会社

藤垣伸一

中部電力株式会社

前川雄一

電源開発株式会社

横澤芳廣

東日本旅客鉄道株式会社

内田忠敬

株式会社関電工

辻康次郎

社団法人日本電力ケーブル接続技術協会

久恒豊一

古河電気工業株式会社

大澤茂樹

住友電気工業株式会社

新元孝

株式会社フジクラ

薄田新一

日立電線株式会社

杉山敬二

三菱電線工業株式会社

矢地竹男

昭和電線電纜株式会社

岩田聖二

タツタ電線株式会社

松崎雄二

矢崎電線株式会社

高山芳郎

社団法人日本電線工業会

（事務局）

金田康三

社団法人日本電線工業会

大木啓一

社団法人日本電線工業会