C 3306 : 2000
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本電線
工業会 (JCMA) から工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査
会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによってJIS C 3306 : 1993は改正さ
れ，この規格に置き換えられる。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願などの知的財産権にかかわる確認については，責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 3306 : 2000
ビニルコード
Polyvinyl chloride insulated flexible cords
序文 この規格は，1997年に第2版として発行されたIEC 60227-5, Polyvinyl chloride insulated cables of rated
voltages up to and including 450/750 V−Part 5：Flexible cables (cords) に対応する日本工業規格であるが，国
内事情のため技術的内容を変更して作成している。
なお，IEC 60227-5 : 1997［定格電圧450/750V以下の塩化ビニル絶縁ケーブル−第5部：可とうケーブル
（コード）］を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格としてJIS C 3662-5 : 1998が
ある。
1. 適用範囲 この規格は，主として屋内で交流300V以下の小形電気器具に使用する塩化ビニル樹脂を
主体としたコンパウンド（以下，ビニルという。）で絶縁を施したビニルコード及びビニルキャブタイヤコ
ード（以下，コードという。）について規定する。
備考1. この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IECガイド21に基づき，IDT（一致している），MOD
（修正している）及びNEQ（同等でない）とする。
IEC 60227-5 : 1997 Polyvinyl chloride insulated cables of rated voltages up to and including 450/750
V−Part 5：Flexible cables (cords). (NEQ)
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
JIS C 3102 電気用軟銅線
3. 種類及び記号 種類及び記号は，表1のとおりとする。
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C 3306 : 2000
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表1 種類及び記号
種類
記号(1)
単心ビニルコード
VSF
二種単心ビニルコード
HVSF
2個よりビニルコード
VTF
二種2個よりビニルコード
HVTF
ビニル平形コード
VFF
二種ビニル平形コード
HVFF
ビニルキャブタイヤ丸形コード
VCTF
二種ビニルキャブタイヤ丸形コード HVCTF
ビニルキャブタイヤ長円形コード
VCTFK
二種ビニルキャブタイヤ長円形コード HVCTFK
注(1) 記号の意味は，次による。
V： ビニル
SF： 単心コード
TF： 2個よりコード
FF： 平形コード
CTF： キャブタイヤコード
K： 長円形（小判形）
H： 二種絶縁体のもの
4. 特性 特性は，6.によって試験を行ったとき，表2による。
表2 特性
項目
特性
試験方法
適用箇条
ビニルコード
二種ビニルコード
導体抵抗
付表1の値以下
6.3
耐電圧
水中
1 000Vに1分間耐えなければならない。
6.4 a)
空中
2 000Vに1分間耐えなければならない。
6.4 b)
スパーク 5 000Vに0.15秒以上耐えなければならない。
6.4 c)
絶縁抵抗
常温
5MΩ・km以上 (20℃)
6.5.1
高温
0.01MΩ・km以上 (60℃) 0.005MΩ・km以上 (75℃) 6.5.2
絶縁体
及びシ
ースの
引張り
絶縁体 引張強さ 10MPa以上
6.6
伸び
100%以上
120%以上
シース 引張強さ 10MPa以上
伸び
120%以上
加熱
絶縁体 引張強さ 加熱前の値の85%以上
加熱前の値の90%以上
6.7
伸び
加熱前の値の80%以上
加熱前の値の75%以上
シース 引張強さ 加熱前の値の85%以上
伸び
加熱前の値の80%以上
巻付加熱
表面にひび及び割れが生じてはならない。
6.8
低温巻付
6.9
加熱変形
絶縁体
厚さの減少率50%以下
厚さの減少率30%以下
6.10
シース
厚さの減少率50%以下
難燃
60秒以内に自然に消えなければならない。
6.11
曲げ（平形だけ）
素線の断線率が50%以下
6.12
線間短絡を生じず，かつ，絶縁体にひび，割れ，その
他の異状が生じてはならない。
3
C 3306 : 2000
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5. 材料，構造及び加工方法 材料，構造及び加工方法は，付表1及び次の各項による。
a) 導体 導体は，JIS C 3102に規定する軟銅線をより合わせたもの，又は硬銅線をより合わせた後焼き
なまして軟銅にしたものとする。導体上に必要によって，糸を横巻きにするか，適切なテープを施し
てもよい。
b) 絶縁体 絶縁体は，a)の導体の上に付表1に示す厚さのビニルを被覆する。その絶縁体の平均厚さは，
付表1の値の90%以上とし，最小厚さは，付表1の値の80%以上でなければならない。単心コードは，
この絶縁加工を終わったものをもって完成品とする。
c) 線心の識別 線心の識別は，次による。
1) シースのあるもの 絶縁体の色又は絶縁体表面の色，その他適切な方法によって行い，通常表3に
よる。
表3 線心の識別
線心数
色
2心
黒，白
3心
黒，白，赤又は黒，白，緑
4心
黒，白，赤，緑
2) シースのないもの 絶縁体の色又は絶縁体表面の色，絶縁体に施す突起などの形状又は絶縁体上に
施す50mm未満の間隔で行う直線又は数字などの連続表示によって行う。
d) シース キャブタイヤコードのシースはビニルを用い，その平均厚さは付表1の値の90%以上とし，
最小厚さは，付表1の値の70%以上でなければならない。
e) 2個よりコード 2個よりコードは，線心2条を層心径の20倍以下のピッチでより合わせる。
f)
平形コード 平形コードは，a)の導体2条を一定の間隔で平行に配列したものに，付表1に示す厚さ
のビニルを施したもので，2心が容易に切り離すことができる形状とする。
g) キャブタイヤ丸形コード キャブタイヤ丸形コードは，線心所要条数を層心径の20倍以下のピッチで
より合わせ，介在物としてビニルで線心間のすき間を埋めた上にd)のシースを施す。また，介在物と
して綿糸その他の柔らかい繊維を使用することができる。
なお，その上に綿糸，その他の繊維又はテープを巻いてもよい。
h) キャブタイヤ長円形コード キャブタイヤ長円形コードは，b)の線心2条を密接して平行に配列して
d)のシースを施す。この場合線心間のすき間をシース材料で埋める。
6. 試験方法 試験方法は，次の各項による。
6.1
外観 外観は，JIS C 3005の4.1（外観）による。
6.2
構造 構造は，JIS C 3005の4.3（構造）による。
6.3
導体抵抗 導体抵抗は，JIS C 3005の4.4（導体抵抗）による。
6.4
耐電圧 耐電圧は，次のa)，b)，c)のいずれかによる。
a) 水中 水中は，JIS C 3005の4.6 a)（水中）による。
b) 空中 空中は，JIS C 3005の4.6 b)（空中）による。
c) スパーク スパークは，絶縁体についてJIS C 3005の4.6 c)（スパーク）による。
6.5
絶縁抵抗
6.5.1
常温絶縁抵抗 常温絶縁抵抗は，JIS C 3005の4.7.1（常温絶縁抵抗）による。
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6.5.2
高温絶縁抵抗 高温絶縁抵抗は，JIS C 3005の4.7.2（高温絶縁抵抗）による。ただし，規定温度
は，ビニルコードについては60℃とし，二種ビニルコードについては75℃とする。
6.6
絶縁体及びシースの引張り 絶縁体及びシースの引張りは，JIS C 3005の4.16（絶縁体及びシース
の引張り）による。
6.7
加熱 加熱は，JIS C 3005の4.17（加熱）による。加熱温度及び加熱時間は，絶縁体については，
ビニルコードの場合はJIS C 3005の4.17.2（試験方法）の表5のBによって，二種ビニルコードの場合は，
JIS C 3005の4.17.2の表5のFによる。また，シースについては，ビニルコード及び二種ビニルコードの
いずれの場合も，JIS C 3005の4.17.2の表5のBによる。
6.8
巻付加熱 巻付加熱は，JIS C 3005の4.19.1（A法）による。加熱温度は120℃±3℃とし，巻付回
数及び円筒の径は表4による。
なお，丸形及び長円形の線心については，単心と同様にして行わなければならない。
表4 巻付回数及び円筒の径
種類
巻付回数
回
円筒の径
単心コード
6
仕上外径
2個よりコード
線心径
平形コード
短径
キャブタイヤ丸形コード
仕上外径の2倍
キャブタイヤ長円形コード
短径の2倍
6.9
低温巻付け 低温巻付けは，JIS C 3005の4.20.1（A法）による。冷却温度は−10℃±1℃とし，巻
付回数及び円筒の径は表5による。
なお，丸形及び長円形の線心については，単心と同様にして行わなければならない。
表5 巻付回数及び円筒の径
種類
巻付回数
回
円筒の径
単心コード
6
仕上外径の3倍
2個よりコード
線心径の3倍
平形コード
短径の3倍
キャブタイヤ丸形コード
仕上外径の3倍
キャブタイヤ長円形コード
短径の3倍
6.10 加熱変形 加熱変形は，JIS C 3005の4.23（加熱変形）による。加熱温度は120℃±3℃とし，荷重
は表6による。ただし，板状試験片を用いた場合の荷重は，10Nとする。
表6 荷重
導体公称断面積
mm2
荷重 N
絶縁体
シース
0.5
3
−
0.75
5
1.25
4
7
2
5
6.11 難燃 難燃は，JIS C 3005の4.26（難燃）による。試験方法はJIS C 3005の4.26.2 b)（傾斜試験）
による。
なお，炎が微風などによって動揺しないように，適切な方法を講じる。
6.12 曲げ 曲げは，0.75mm2以上の平形コードについて行い，JIS C 3005の4.27.4（平形構造）による。
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C 3306 : 2000
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7. 検査 検査は，6.の試験方法によって次の項目について行い，4.，5.及び9.の規定に適合しなければな
らない。ただし，受渡当事者間の協定によって，その一部又は全部を省略することができる。
a) 外観
b) 構造
c) 導体抵抗
d) 耐電圧
e) 絶縁抵抗
1) 常温絶縁抵抗
2) 高温絶縁抵抗
f)
絶縁体及びシースの引張り
g) 加熱
h) 巻付加熱
i)
低温巻付け
j)
加熱変形
k) 難燃
l)
曲げ
8. 製品の呼び方 製品の呼び方は，種類，線心数（丸形以外は省略してもよい。）及び公称断面積又は記
号，線心数（丸形以外は省略してもよい。）及び公称断面積による。また，平形コード及びキャブタイヤコ
ードの細線化したものは，導体構成を追記する。
例1. ビニル平形コード 1.25mm2 (112/0.12mm)
又は VFF
1.25mm2 (112/0.12mm)
例2. 二種ビニルキャブタイヤ丸形コード 2心×1.25mm2
又は HVCTF
2×1.25mm2
9. 表示及び包装
9.1
コードの表示 コードには，その表面に次の事項を容易に消えない方法で，連続表示する。
a) 製造業者名又はその略号
b) 製造年又はその略号
c) 耐熱性のものはその旨
9.2
包装の表示 包装には，適切な方法で次の事項を表示する。
a) 種類又は記号
b) 線心数（丸形以外は省略してもよい。）及び公称断面積
c) 導体構成（平形コード及びキャブタイヤコードの細線化したものに限る。）
d) 長さ
e) 質量
f)
製造業者名又はその略号
g) 製造年月又はその略号
9.3
包装 包装は，運搬中損傷しないように適切な方法で行う。
6
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付表1 ビニルコード
種類
線心
数
導体
絶縁体
厚さ
mm
シース
厚さ
mm
仕上外径
（参考）
mm
導体抵抗
(20℃)
Ω/km
参考
公称
断面積
mm2
構成
素線数／素線径
mm
外径
mm
概算質量
kg/km
標準条長
m
単心ビニルコード
1心
0.5
20/0.18
0.9
0.8
−
2.5
36.7
11
200
0.75
30/0.18
1.1
2.7
24.4
14
1.25
50/0.18
1.5
3.1
14.7
20
2
37/0.26
1.8
3.4
9.50
27
2個よりビニルコード 2心
0.5
20/0.18
0.9
5.0
37.8
23
100
0.75
30/0.18
1.1
5.4
25.1
30
1.25
50/0.18
1.5
6.2
15.1
42
2
37/0.26
1.8
6.8
9.79
55
ビニル平形コード
0.5
20/0.18
0.9
2.5×5.0
36.7
22
0.75
30/0.18
1.1
2.7×5.4
24.4
28
67/0.12
1.1
1.25
50/0.18
1.5
3.1×6.2
14.7
40
112/0.12
1.5
2
37/0.26
1.8
3.4×6.8
9.50
55
ビニルキャブタイヤ
丸形コード
0.75
30/0.18
1.1
0.6
1.0
6.6
25.1
60
1.25
50/0.18
1.5
7.4
15.1
80
2
37/0.26
1.8
8.0
9.79
100
3心
0.75
30/0.18
1.1
7.0
25.1
70
1.25
50/0.18
1.5
7.8
15.1
95
2
37/0.26
1.8
8.5
9.79
120
4心
0.75
30/0.18
1.1
7.6
25.1
90
1.25
50/0.18
1.5
8.5
15.1
120
2
37/0.26
1.8
9.3
9.79
150
ビニルキャブタイヤ
長円形コード
2心
0.75
30/0.18
1.1
4.3×6.6
24.4
45
67/0.12
1.25
50/0.18
1.5
4.7×7.4
14.7
55
112/0.12
2
37/0.26
1.8
5.0×8.0
9.50
75
備考 二種ビニルコードの場合も，付表1の値と同じ。
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第20委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
荒 井 聰 明
東京電機大学工学部
（委員）
塚 本 修
通商産業省基礎産業局非鉄金属課
斎 藤 俊 樹
資源エネルギー庁公益事業部
八 田 勲
工業技術院標準部
高 橋 健 彦
関東学院大学工学部
樋 口 登
工業技術院電子技術総合研究所
深 川 裕 正
財団法人電力中央研究所
橋 本 欣 也
東京都立産業技術研究所
白 井 藤 雄
財団法人電気安全環境研究所
若 松 淳 一
財団法人日本品質保証機構
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会
三 上 裕 久
財団法人関東電気保安協会
下 川 英 男
社団法人電気設備学会
浅 井 功
社団法人日本電気協会
萩 原 壽 夫
社団法人電線総合技術センター
小田切 司 朗
電気事業連合会
赤 嶺 淳 一
社団法人日本電機工業会
田 谷 利 明
社団法人日本電子機械工業会
石 黒 開 二
社団法人日本配線器具工業会
藤 井 信 弘
社団法人日本照明器具工業会
川 本 紀 男
社団法人日本電設工業協会
山 本 勝
全日本電気工事業工業組合連合会
勝 田 銀 造
東京電力株式会社
横 山 博
東京電力株式会社
岡 田 雅 彦
関西電力株式会社
藤 垣 伸 一
中部電力株式会社
前 川 雄 一
電源開発株式会社
横 澤 芳 廣
東日本旅客鉄道株式会社
内 田 忠 敬
株式会社関電工
辻 康次郎
社団法人日本電力ケーブル接続技術協会
久 垣 豊 一
古河電気工業株式会社
大 澤 茂 樹
住友電気工業株式会社
新 元 孝
株式会社フジクラ
薄 田 新 一
日立電線株式会社
杉 山 敬 二
三菱電線工業株式会社
矢 地 竹 男
昭和電線電纜株式会社
岩 田 聖 二
タツタ電線株式会社
松 崎 雄 二
矢崎電線株式会社
高 山 芳 郎
社団法人日本電線工業会
（事務局）
金 田 康 三
社団法人日本電線工業会
大 木 啓 一
社団法人日本電線工業会