JISC2814-2-4:2009 家庭用及びこれに類する用途の低電圧用接続器具－第２

C 2814-2-4：2009

（1）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

ページ

序文 ··································································································································· 1

1 適用範囲························································································································· 1

2 引用規格························································································································· 1

3 用語及び定義 ··················································································································· 2

4 一般事項························································································································· 2

5 試験に関する一般事項 ······································································································· 2

6 主要特性························································································································· 3

7 分類······························································································································· 3

8 表示······························································································································· 3

9 感電保護························································································································· 3

10 導体の接続 ···················································································································· 4

11 構造 ····························································································································· 4

12 耐劣化性，耐湿性及び固形物の侵入又は水の有害な浸入に対する耐久性···································· 4

13 絶縁抵抗及び耐電圧 ········································································································ 5

14 機械的強度 ···················································································································· 5

15 温度上昇 ······················································································································· 8

16 耐熱性 ························································································································· 10

17 空間距離及び沿面距離 ···································································································· 10

18 絶縁材料の耐過熱性及び耐火性 ························································································ 10

19 絶縁材料の耐トラッキング性 ··························································································· 10

20 EMC要求事項 ·············································································································· 10

附属書AA（参考）15.102.1に従った温度サイクル試験の例 ························································· 13

附属書JC（参考）JISと対応する国際規格との対比表 ································································ 14

C 2814-2-4：2009

（2）

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まえがき

この規格は，工業標準化法に基づき，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。これによって，JIS C 2814-2-4:2001は改正され，この規格に置き換えられた。

この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許

権，出願公開後の特許出願，実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について，責

任はもたない。

JIS C 2814の規格群には，次に示す部編成がある。

JIS C 2814-1 第1部：通則

JIS C 2814-2-1 第2-1部：ねじ形締付式接続器具の個別要求事項

JIS C 2814-2-2 第2-2部：ねじなし形締付式接続器具の個別要求事項

JIS C 2814-2-3 第2-3部：絶縁貫通形締付式接続器具の個別要求事項

JIS C 2814-2-4 第2-4部：ねじ込み形接続器具の個別要求事項

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日本工業規格

JIS

C 2814-2-4：2009

家庭用及びこれに類する用途の低電圧用接続器具−

第2-4部：ねじ込み形接続器具の個別要求事項

Connecting devices for low-voltage circuits for household and similar

purposes-Part 2-4: Particular requirements for twist-on connecting devices

序文

この規格は，2004年に第2版として発行されたIEC 60998-2-4を基とし，我が国の配電事情に適応させ

るため，技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。この規格は，JIS C 2814-1:2009と併読する

規格である。

なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて，附属書JCに示す。

適用範囲

この規格は，2本以上の，JIS C 3664又は関連するJISに従う断面積が0.5 mm2以上で16 mm2以下の非

可とう及び／又は可とうの未処理導体を接続するねじ込み形接続器具（以下，TOCDという。）について規

定する。接続導体の総断面積は35 mm2以下とする。

この規格は，交流1 000 V及び直流1 500 V以下の電力を家庭用又は類似の用途に利用する低電圧回路を

カバーする。

この規格は，主として手によって締め付けるように設計されたTOCDに適用する。ただし，断面積の大

きい導体用のものは，特にそのために設計された工具を必要とする場合がある。

注記1 （対応国際規格の注記を削除した。）

注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。

IEC 60998-2-4:2004，Connecting devices for low-voltage circuits for household and similar purposes

−Part 2-4: Particular requirements for twist-on connecting devices (MOD)

なお，対応の程度を表す記号(MOD)は，ISO/IEC Guide 21に基づき，修正していることを

示す。

引用規格

引用規格は，JIS C 2814-1の箇条2によるほか，次による。

JIS C 2814-1:2009 家庭用及びこれに類する用途の低電圧用接続器具−第1部：通則

注記対応国際規格：IEC 60998-1:2002，Connecting devices for low-voltage circuits for household and

similar purposes−Part 1: General requirements (MOD)

C 2814-2-4：2009

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用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS C 2814-1の箇条3によるほか，次による。

3.101

ねじ込み形接続器具 (twist-on connecting device, TOCD)

2本以上の導体の端末をねじ込む端子。

3.102

TOCDの接続容量範囲 (range of TOCDʼs connecting capacity)

製造業者によって指定されたように安全に接続できる同サイズの2本組みの最小及び最大の個々の導体

（mm2で表記される。）。これはTOCDに2本を超える導体の使用及び指定された接続容量範囲外のサイズ

の導体の使用を除外するものではない。

3.103

握り寸法（直径） (gripping dimension)

導体を差し込むための穴に垂直な方向のTOCDの最大寸法（図101参照）。

一般事項

一般事項は，JIS C 2814-1の箇条4による。

試験に関する一般事項

試験に関する一般事項は，JIS C 2814-1の箇条5による。ただし，5.4は，この規格による。

5.4

試験に供する必要な数の新しいサンプルを，表101に示すセットに分ける。

試験は，各セットに対して表101に規定した順序で行う。

表101−新しいサンプルの数及び試験を適用する順序

組

新しいサンプルの数

組当たり

箇条

試験順序

表示

感電保護

3〜48

導体の接続

14.102及び14.103

トルク及び引張試験

12又は24

耐劣化性，耐湿性及び固形物の侵入又は水の有害
な浸入に対する耐久性

絶縁抵抗及び耐電圧

14.101

接続によって導体に過度の損傷がない

14.101.1

導体数を減少した場合の接続

14.2

機械的強度（回転ドラムによる）

15.101

温度上昇

6又は12

15.102.1

温度サイクル試験

15.102.2

短時間耐電流試験

耐熱性

耐過熱性及び耐火性

なお，表101によるサンプルの数が足りないときは，B及びCのセットを併せてもよい。この場合は箇

条13の試験を先に行う。

C 2814-2-4：2009

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主要特性

主要特性は，JIS C 2814-1の箇条6によるほか，次による。

6.101 定格絶縁電圧の優先追加値は300 V及び600 Vである。

分類

分類は，JIS C 2814-1の7.5によるほか，次による。

7.101 導体の種類と組合せによる分類

− 非可とう導体（単線又はより線）用TOCD

− 可とう導体用TOCD

− 非可とう導体（単線又はより線）及び可とう導体を組み合わせて使用できるTOCD

表示

表示は，JIS C 2814-1の箇条8による。ただし，8.1及び8.3は，この規格による。また，8.2は，適用し

ない。

8.1

TOCDには，次の表示を適用する。

・次を，TOCDの本体に表示しなければならない。

a) 製造業者又は責任ある販売業者の名称，商標又は識別マーク

b) 形名，カタログ番号又は部品番号

c) TOCDの接続容量範囲

d) 定格絶縁電圧

注記（対応する国際規格の注記を削除した。）

例最小2.5 mm2の2本の導体から最大6.0 mm2の2本の導体までを接続するよう設計したTOCDは，

2.5−6 mm2と表示する。

非常に小さい器具で完全な表示をすることのできないTOCDには，a)及びb)だけを表示する必

要がある。

・追加として，最小単位の包装箱には次を表示するか，又は説明書若しくは情報シートに記載して箱中

に入れなければならない。

a) 製造業者又は責任ある販売者の名前，商標又は識別マーク

b) 形名，カタログ番号又は部品番号

c) 許容される導体の種類の組合せ及びTOCDの接続容量範囲（mm2）

d) TOCDの接続導体の種類

e) 最大使用周囲温度が40 ℃を超える場合はその温度（JIS C 2814-1の7.5による。）

定格絶縁電圧

g) 導体の絶縁体のむき出し長

h) 必要な場合，接続手順（適用工具の使用方法を含む。）

8.3

JIS C 2814-1の8.3による。ただし，8.3の3行目は，この規格による。

TOCDの接続容量の範囲に対して n mm2又はn

感電保護

感電保護は，JIS C 2814-1の箇条9による。ただし，第2段落は，次による。

C 2814-2-4：2009

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TOCDは，その接続容量範囲のうち最小断面積の2本の導体を接続できなければならない。

10 導体の接続

導体の接続は，JIS C 2814-1の箇条10によるほか，次による。

10.101 TOCDには製造業者が指定したとおりの数及び断面積の非可とう導体（単線又はより線）及び／

又は可とう導体を接続できなければならない。

10.102 束ねたセットの導体をTOCDに挿入し，その後TOCDをねじることによって正しく接続できなけ

ればならない。

10.101及び10.102の適否は，14.101で要求するような導体の組合せに対して，手又は製造業者が規定し

た方法でTOCDを接続した後，目視検査によって判定する。接続するために束ねる導体は，前もってねじ

ることはしないが，TOCDに挿入できるように整えてもよい。

疑義がある場合，適否は，14.103のトルク試験を適用して判定する。すべての場合，新しい導体及びサ

ンプルを使用する。その試験は，14.101の試験と組み合わせてもよい。

10.103 TOCDからの導体の取外しは，導体を引く以外の操作を必要としなければならない。

適否は，14.101及び14.102の試験によって判定する。

11 構造

構造は，JIS C 2814-1の箇条11によるほか，次による。ただし，11.2〜11.5は，適用しない。

11.6 TOCDの金属部分は電流を流すことは意図していないかもしれないが，この箇条の目的では電流を

流す部分として扱う。

11.101 TOCDの開口部の形状は，外部との絶縁を適切に保証するように，接続が完了した後，導体の絶

縁体が十分な長さでTOCDの絶縁材料に完全に覆われていなければならない。

適否は，箇条13の試験によって判定する。

11.102 絶縁部は，取外しのときでも，意図せずに充電部又は導体の端末から取り外すことができてはな

らない。

適否は，手による試験及び箇条14の試験によって判定する。

12 耐劣化性，耐湿性及び固形物の侵入又は水の有害な浸入に対する耐久性

耐劣化性，耐湿性及び固形物の侵入又は水の有害な浸入に対する耐久性は，JIS C 2814-1の箇条12によ

るほか，次による。ただし，12.3は，適用しない。

12.1 JIS C 2814-1の12.1によるほか，次による。

注記1の後に，次の試験規定を追加する。

試験は12個のサンプルによって行い，6個のサンプルは最小断面積の導体を最大数接続し，他の6個は

最大断面積の導体を最大数接続する。接続は14.103のトルクを加え，所定の方法で行う。

試験は，導体を接続しない他の12個のサンプルのセットでも行う。

12.2 JIS C 2814-1の12.2によるほか，次による。ただし，第5段落は，この規格による。

第2段落の後に次の規定を追加する。

試験は，12.1と同じサンプルで行う。

この試験は，セラミック又は熱硬化性樹脂の絶縁材料の12個のサンプルでも行う。

第5段落を次に置き換える。

C 2814-2-4：2009

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TOCDを加湿槽に48時間置く。

注記の第2段落の後に次の試験規定を追加する。

加湿処理の後，加湿槽にサンプルを置いたまま，12.1の劣化試験で導体を接続しなかった12個のサンプ

ル及びセラミック又は熱硬化性樹脂の絶縁材料の12個のサンプルは，6個に最大数の最小断面積の電線を，

6個に最大数の最大断面積の導体を取り付ける。

13 絶縁抵抗及び耐電圧

13.1 TOCDの絶縁抵抗及び耐電圧は，適切なものでなければならない。

適否は，12.1の劣化試験を行ったサンプルを用い，12.2の加湿試験の直後に，加湿槽に置いたままか，

サンプルに指定された温度の室内に置いて，13.2〜13.4の試験によって判定する。

13.2 絶縁抵抗試験は考慮中である。

13.3 各サンプルは，外側電極になるように直径1〜1.5 mmの鉛の球の中にはめ込むか，又は金属はくで

包む。TOCDは，外郭の縁まで，すべての絶縁材料を埋め込むように，電極の中に置く。ただし，金属は

くをTOCDの中に押し込まないように注意しなければならない。

次の式による交流の試験電圧を1分間，導体と外側電極との間に加える。

000

ここに，

Ut：試験電圧 (V)

Ui：定格絶縁電圧 (V)

試験中にTOCDに絶縁破壊があってはならない。電圧降下を伴わないグロー放電は無視する。

13.4 導体を取り付けないで劣化試験を行った12個のサンプルは，次の試験を行う。

導体と外部電極との間に試験電圧を1分間加え，次に3秒以内に最大電圧まで上昇させ，直ちに取り去

る。電圧は次の式による。

000

max

ここに，

Ut：試験電圧（1分間）(V)

Ui：定格絶縁電圧 (V)

Umax：最大電圧 (V)

試験中に導体と外側電極との間で放電短絡（フラッシオーバ）があってはならない。

これらの試験は，箇条12及び箇条17の要求事項の適合性を証明するためにもまた使用する。

14 機械的強度

機械的強度は，JIS C 2814-1の箇条14によるほか，次による。ただし，14.1の第2段落は，この規格に

よる。また，14.3は，適用しない。

14.1 JIS C 2814-1の14.1による。ただし，第2段落は，次による。

セラミック又は熱硬化性樹脂製のTOCDについての適否は，14.2によって判定する。

注記熱可塑性樹脂製TOCDは，その材質と構造によって，この試験をしないで適合すると考えられ

る。

14.101 TOCDは，過度の損傷を与えることなく導体を締め付ける設計及び構造でなければならない。

適否は，次の試験によって，判定する。

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3個の新しいサンプルに対し，最小断面積の導体を同時に取り付けることができる最小本数で試験する。

14.103で要求されるトルクを適用する。3個の新しいサンプルに対し，最大断面積の導体を同時に取り付

けることができる最大本数で試験する。

試験導体の長さは，表102に規定し，図104に示した高さ (H) よりも75 mm長くする。

各導体に対し，次の試験を行う。

導体の端末を，表102に示す固定具の下側で高さ (H) の位置に設けた円板内にある適切なサイズのブッ

シングに貫通させる。ブッシングは，その中心線がTOCDの中心と同心で75 mmの円を描くように水平

面に配置する。次に，水平面において円板を毎分 (10±2) 回転の速度で回転させる。

TOCDの口とブッシングの上面との間の垂直距離は，表102に示す高さの15 mm以内でなければならな

い。ブッシングは，絶縁電線の拘束，もつれ又はねじれを防止するために滑りやすくしてもよい。表102

に示す質量のおもりを導体の端につり下げる。試験時間は15分間とする。円板の回転方向は，TOCDのね

じ込みを緩める場合の逆方向でなければならない。

注記（対応国際規格の注記を削除した。）

試験中，導体はTOCDから抜け落ちたり，TOCDの近くで破損したりしてはならない。

TOCDから取り外した後，導体の端末の損傷が，再接続を妨げてはならない。

表102−おもり，高さ及び導体の断面積間の関係

導体断面積

導体直径

ブッシングの穴の径a)

高さb)

導体に対するおもり

mm2

φ mm

0.2

6.4

260

0.2

0.34

6.4

260

0.2

0.5

6.5

260

0.3

0.75

6.5

260

0.4

1.0

6.5

260

0.4

1.25

6.5

260

0.4

1.5

6.5

260

0.4

2.0

1.6

9.5

280

0.7

2.5

9.5

280

0.7

3.5

2.0

9.5

280

0.9

4.0

9.5

280

0.9

5.5

2.6

9.5

280

1.4

6.0

9.5

280

1.4

8.0

9.5

280

2.0

10.0

9.5

280

2.0

14.0

13.0

300

2.9

16.0

13.0

300

2.9

注記（対応国際規格の注記を削除した。）
注a) ブッシングの穴の径が，1.5 mm2及び10.0 mm2導体を収容するのに十分な大きさでない場合，次

の大きさの穴サイズをもつブッシングを用いてもよい。

b) 高さの許容差は，H±15 mmである。

14.101.1 3個の新しいTOCDに最大数の最小直径の単線を取り付け，14.103のトルクで締め付ける。次に

TOCDから，表103に規定されたように，それぞれ1本又は2本の導体を取り外す。次に同じTOCDを残

った導体で再接続し，14.103のトルクで締め付ける。その直後にTOCDに14.103による引張試験を行う。

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表103−取り外す電線の数

最大数の最小断面積の

単線の数

取り外す導体の数

3本以上7本以下

1本

8本又はそれ以上

2本

14.102 3個の新しいTOCDに新しい導体［非可とう導体（単線又はより線）又は可とう導体］を表示又

は製造業者の説明書に従って，次の組合せによって取り付ける。新しいサンプルを各組合せに使用する。

・試験A〜Jは，非可とう導体による。

A−最小数の最小直径の導体

B−最大数の最大直径の導体

C−最小数の最小直径の導体及び最小数の最大直径の導体

D−最小数の最小直径の単線及び最小数の最大直径の単線

E−最大数の最小直径の単線

F−最大数の最小直径の導体

G−最小数の最大直径の導体

H−最小数の最小直径の同一寸法の導体

I−最小数の最小直径の同一寸法の単線

J−最大直径の導体1本と最小直径の導体1本との組合せ

・試験K〜Pは，可とう導体（及び非可とう導体）による。

K−最小数の最小直径の可とう導体

L−最大数の最大直径の可とう導体

M−最小直径の可とう導体1本と最大直径の単線1本との組合せ

N−最大直径の可とう導体1本と最小直径の単線1本との組合せ

O−最大総断面積にもっとも近くなるように組み合わせた同数の可とう導体及び単線

P−最小数の最小直径の可とう導体及び単線

各TOCDは，14.103のトルクで締め付ける（図102参照）。次に各TOCDに接続器具の軸方向に急激な

力を加えずに1分間の引張りを加える（図103参照）。

14.103 使用するトルクは，次よりも小さい値とする。

a) 0.11 Nm/mm2に試験の組合せによる導体の総断面積を乗じた値

b) 0.055 Nm/mm2に導体の握り寸法を乗じた値

計算例は，図102の中に示す。

引張力の値は，表104による。

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表104−引張力と導体の断面積との間の関係

導体断面積

mm2

引張力

0.5 以上 0.75未満

0.75以上 1 未満

1 以上 1.5 未満

1.5 以上 2.5 未満

2.5 以上 4 未満

110

4 以上 6 未満

150

6 以上 10 未満

180

10 以上 16 未満

200

220

注記1 φ1.6は2 mm2，φ2は3.5 mm2，φ2.6は5.5 mm2，φ3.2は8 mm2に相当する。
注記2 （対応する国際規格の注記を削除した。）

試験中導体は，TOCDの中で著しく動いてはならない。

引張りを受けたとき，TOCDは緩まず，また，内部の部品がTOCDから出てきてはならない。

注記上の表の引張力の値は，この規格群の他の第2部に示すもの及びIEC 60999-1に示すものより

も大きい。これはこの製品の独自性における長年の経験によってTOCDに対し十分に考慮のう

え増加したものである。

14.104 製造業者によって工具で操作することを定められたTOCDは，3個の新しいサンプルに最大数の

最小直径の単線を取り付け，0.22 Nmに試験導体の総断面積を乗じたトルクで締め付ける。

試験後，TOCDは，裸眼で（通常又は矯正された視力で付加的拡大をせずに）目視検査を行い，ひび，

変形又はそれに類するような，その後の使用を妨げる明らかな変化があってはならない。

15 温度上昇

温度上昇は，JIS C 2814-1の箇条15によるほか，次による。ただし，15.2及び15.3は，適用しない。

15.101

a) 3個の新しいTOCDに各2本の非可とう導体（単線又はより線）の同一直径の最大断面積の絶縁電線

を取り付け，14.103のトルクで締め付ける。

b) 3個の新しいTOCDに1本の最大断面積の非可とう導体の絶縁電線と複数の最小断面積の非可とう導

体の絶縁電線とを製造業者の指定の組合せによって取り付け，14.103のトルクで締め付ける。最小断

面積の導体の数は，電流値の合計が最大断面積の導体と同じだが，より大きくはならない組合せの中

から選ぶ。

サンプルは，接続した導体によって自由に保持する。

試験導体の長さは，断面積が10 mm2以下のものは1 m，また，10 mm2を超え16 mm2以下のものは

2 mとする。

試験電流はJIS C 2814-1の15.4によって，a) については最大直径接続導体に適合する断面積範囲

の電流を，b) については最小直径導体の電流の合計値とする。

次に，試験は，JIS C 2814-1の15.4によって行う。

15.102 接続圧力を絶縁部品を経由して伝えるTOCD及び可とう導体用のTOCDは，電気的特性を15.102.1

及び15.102.2の試験によって確認する。両方の試験において，試験するTOCDの範囲の試験電流を2本の

C 2814-2-4：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

導体に加える。

15.102.1 温度サイクル試験

試験は，6個（12個）の新しいサンプルに製造業者の指定した最大直径及び最小直径の新しい銅導体を

取り付けたものによって行う。

− TOCDで非可とう導体専用のものには非可とう導体（単線又はより線）（6個のサンプル）

− TOCDで可とう導体を接続できるものには可とう導体（6個のサンプル）

− TOCDですべての種類の導体を受け入れるものには非可とう導体又は可とう導体（12個のサンプル）

最小断面積の導体を各3個のTOCDに通常使用状態のように取り付ける。また，最大断面積の導体を各

3個のTOCDに通常使用状態のように取り付ける。3本以上の導体を接続する場合，製造業者の指定に従

い，その他のものはTOCDへの接続後，切断する。各TOCDのセットは，直列に接続する。

すべての種類の導体を使用できるTOCDは，この接続を2度行い，1度は非可とう導体で，もう1度は

可とう導体で，合計12個のTOCDとする。

注記1 附属書AAの例を参照。

限定された種類及び断面積の導体用に設計されたTOCDは，3個のサンプルだけを試験する。

導体を含むすべての試験装置を，あらかじめ (20±2) ℃に保った加熱槽に入れる。

注記2 試験は，TOCDに今後の規定として提案された加熱温度試験に達するように留意して，適切

に電流を増加し，周囲温度条件で行ってもよい。疑義がある場合，新しいサンプルのセット

を加熱槽内で試験する。

冷却期間中を除いて，試験中，JIS C 2814-1の表2（定格電流だけを表示するものは，定格電流）に定め

られた値に等しい電流を通電する。

接続導体の断面積が異なるときは，最小導体の試験電流を用いる。

次いでTOCDに384回の温度サイクルを加える。各サイクルは約1時間で，次による。

加熱槽内の空気温度は約20分間で40 ℃又はT表示値温度まで上げる。

この温度を±5 ℃に10分間保つ。次いでTOCDを20分間で約30 ℃まで冷却するが，強制冷却をして

もよい。この状態を10分間保ち，電圧降下の測定が必要な場合には，更に (20±2) ℃まで冷却してもよ

い。

電圧降下の最大許容値は，JIS C 2814-1の表2（定格電流だけを表示するものは，定格電流）の電流で測

定する。

各TOCDの電圧降下は，384回目のサイクルまでの間，48回目のサイクルごとに (20±2) ℃で測定する。

いかなる場合でも測定値mVは，48回目の値の1.5倍を超えず，また，初回を含むどの測定値も22.5 mV

を超えてはならない。

測定は可能な限りTOCDに近づけ，不可能な場合は二つの測定点の間の導体の電圧降下値を測定値から

差し引く。

加熱槽内の空気温度は，サンプルから50 mm以上離れた位置で測定する。

試験後，裸眼で（通常又は矯正された視力で付加的拡大をせずに）目視検査を行い，ひび，変形又はそ

れに類するような，その後の使用を妨げる明らかな変化があってはならない。

15.102.2 短時間耐電流試験

3個の新しいTOCDに新しい非可とう導体（単線又はより線）又は可とう導体で最大断面積のものを取

り付ける。TOCDが非可とう導体（単線又はより線）及び可とう導体で使用できるものは，可とう導体を

取り付ける。

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主線と分岐線とで断面積が異なるときは，TOCDは小さい方の導体の試験電流値で試験しなければなら

ない。

TOCDは接続導体の断面積当たり120 A/mm2に等しい電流に1秒間耐えなければならない。試験は1回

だけ行う。

試験後，TOCDが通常周囲温度に達した後，電圧降下試験を行う。電圧降下は，試験前に測定した値の

1.5倍を超えてはならない。

試験後，裸眼で（通常又は矯正された視力で付加的拡大をせずに）目視検査を行い，ひび，変形又はそ

れに類するような，その後の使用を妨げる明らかな変化があってはならない。

16 耐熱性

耐熱性は，JIS C 2814-1の箇条16による。

17 空間距離及び沿面距離

空間距離及び沿面距離は適切でなければならない。

適否は，箇条13の試験によって判定する。

18 絶縁材料の耐過熱性及び耐火性

絶縁材料の耐過熱性及び耐火性は，JIS C 2814-1の箇条18による。

19 絶縁材料の耐トラッキング性

絶縁材料の耐トラッキング性は，JIS C 2814-1の箇条19を適用しない。

注記試験機関が，材料が十分な余裕をもつことを示す資料をもっているときは，試験を行う必要は

ない。この注記は，JIS C 2814-1が改正されるまで有効である。

20 EMC要求事項

EMC要求事項は，JIS C 2814-1の箇条20による。

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附属書AA

（参考）

15.102.1に従った温度サイクル試験の例

注記適用する電流 (I) を，JIS C 2814-1の表2に示す。

図AA.1−導体のすべての種類を受け入れる設計のTOCDの

15.102.1に従った温度サイクル試験の例

参考文献 IEC 60999-1:1999，Connecting devices−Electrical copper conductors−Safety requirements for

screw-type and screwless-type clamping units−Part 1: General requirements and particular

requirements for clamping units for conductors from 0.2 mm2 up to 35 mm2 (included)

BS 6500:2000，Electric cables−Flexible cords rated up to 300/500V, for use with appliances and

equipment intended for domestic, office and similar environments

非可とう導体の最大横断面

可とう導体の最大横断面

附属書JC

（参考）

JISと対応する国際規格との対比表

JIS C 2814-2-4: 2009 家庭用及びこれに類する用途の低電圧用接続器具−第2-4
部：ねじ込み形接続器具の個別要求事項

IEC 60998-2-4: 2004，Connecting devices for low-voltage circuits for household and
similar purposes−Part 2-4: Particular requirements for twist-on connecting devices

(Ⅰ)JISの規定

(Ⅱ)
国際規格
番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号
及び名称

内容

箇条番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

1 適用範
囲

この規格が適用で
きる接続器具の範
囲

JISに同じ

追加

JISでは接続電線として“関連
するJISに従うもの”を追加し
た。

IEC規格適合電線以外の接続装置
も適用範囲に含めた。

英国及び米国の情報を削除し
た。

3 用語及
び定義
3.102

TOCDの接続容量範
囲

3.102

JISに同じ

削除

JISではAWG導体接続用の
TOCDを除外した。

AWG導体は，米国などで使用され
るものであり，日本の電線では使
用されていない。

8 表示
8.1

表示

8.1

JISに同じ

削除

JISでは接続容量表示として
AWG表示を削除した。

AWG導体は，米国などで使用され
るものであり，日本の電線では使
用されていない。

米国の情報を削除した。

8.3

記号

8.3

JISに同じ

削除

JISでは接続容量表示として
AWG表示の記号を削除した。

AWG導体は，米国などで使用され
るものであり，日本の電線では使
用されていない。

-2

-4

：

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(Ⅰ)JISの規定

(Ⅱ)
国際規格
番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号
及び名称

内容

箇条番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

12 耐劣化
性，耐湿性
及び固形
物の侵入
又は水の
有害な浸
入に対す
る耐久性
12.2

耐湿試験

12.2

JISに同じ

変更

IEC規格は，第1部の第4段落
を変更としているが，JISで
は，第5段落を変更とした。

IEC規格のミスプリント。

14 機械的
強度
14.101

ねん回試験

14.101

JISに同じ

追加

JISでは，タイプ2の導体断面
積に対する試験規定を表102
に追加した。

タイプ2を追加したことによる。

表102の注記は，英国の情報な
ので，JISからは削除した。

14.103

引張試験

14.103

JISに同じ

追加

JISでは，タイプ2の導体断面
積に対する試験規定を明確に
するため，表中の導体断面積を
範囲で記載した。

タイプ2を追加したことによる。

米国の情報を削除した。
表104の注記は，英国の情報な
ので，JISからは削除した。

15 温度上
昇
15.101

温度サイクル試験
の準備

15.101

JISに同じ

追加

JISでは，タイプ2の導体断面
積に対する試験規定を明確に
するため，10〜16 mm2の間の
電線長さを明確にした。

タイプ2を追加したことによる。

-2

-4

：

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(Ⅰ)JISの規定

(Ⅱ)
国際規格
番号

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(Ⅴ)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号
及び名称

内容

箇条番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

15.102.1

温度サイクル試験

15.102.1

JISに同じ

追加

JISでは，定格電流だけを表示
するものに対する試験電流を
追加した。

実質的な差異はない。

JISと国際規格との対応の程度の全体評価：IEC 60998-2-4:2004，MOD

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。

  − 削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
  − 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
  − 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。

− MOD………………国際規格を修正している。

-2

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：

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。