2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 2813-1992
屋内配線用差込形電線コネクタ
Spring pressure type wire connectors for electrical
installations of buildings
1. 適用範囲 この規格は，600V以下の一般屋内配線及び屋側配線において，銅電線の接続に使用する差
込形電線コネクタ（以下，コネクタという。）について規定する。コネクタに適用する電線の範囲は，単線
では直径1.2〜3.2mm，より線及び可とうより線では公称断面積1.25〜38mm2とする。
備考1. コンセント，スイッチなど器具の接続端子は，この規定に含まない。
2. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS C 0060 環境試験方法（電気・電子）グローワイヤ（赤熱棒押付け）試験方法
JIS C 1102 指示電気計器
JIS C 1302 絶縁抵抗計（電池式）
JIS C 3307 600Vビニル絶縁電線 (IV)
JIS C 3316 電気機器用ビニル絶縁電線 (KIV)
JIS C 8306 配線器具の試験方法
JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条
JIS Z 8704 温度の電気的測定方法
IEC 112 (1979) Method for determining the comparative and the proof tracking indices of solid insulating
materials under moist conditions
3. この規格の対応国際規格を，次に示す。
IEC 998-1 (1990) Connecting devices for low voltage circuits for household and similar purposes.
Part 1 : General requirements
IEC 998-2-2 (1991) Connecting devices for low voltage circuits for household and similar purposes.
Part 2-2 : Particular requirements for connecting devices as separate entities with screwless-type
clamping units
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。
(1) 差込形電線コネクタ 板状スプリングと導電板の間などに電線終端を挟み込んで電線相互の接続を行
う器材。
(2) 定格電圧 規定の条件の下で，最大使用電圧を保証する電圧。
(3) 接続適合電線 コネクタに接続することができる電線（直径mm又は断面積mm2で示す。）で，電気
的，機械的及び熱的性能を満足するもの。
(4) 単線用差込形電線コネクタ 接続適合電線が単線だけであるコネクタ。
2
C 2813-1992
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(5) より線共用差込形電線コネクタ 接続適合電線が単線及びより線であるコネクタ。
(6) 可とうより線共用差込形電線コネクタ 接続適合電線が単線，より線及び可とうより線であるコネク
タ。
(7) 極 コネクタに接続できる電圧相，中性極などをいい，電線差込口が2個以上あっても同一相のもの
である場合は，極数は1である。
(8) ボックス不要形差込形電線コネクタ 接続に際してボックスを必要としないコネクタ。
3. 種類 コネクタの種類は，表1のとおりとする。
表1 コネクタの種類
接続可能な電線の別に
よる種類
最高使用周囲温度によ
る種類
極数による種類
差込電線数によ
る種類
使用形態による種類
単線用
より線共用
可とうより線共用
普通形 (40℃)
特殊形(1) (55℃，85℃，
110℃，140℃，200℃)
同極形（極数1）
多極形（極数2, 3, 4, 5）
−(2)
ボックス内形
ボックス不要形
注(1) これ以外の値を使用する場合は，5の倍数とする。
(2) 差込電線数は，特に定めない。
4. 定格電圧 コネクタの定格電圧は，表2のとおりとする。
表2 コネクタの定格電圧
定格電圧 V
250 (300) 450 750
備考 括弧内の値は暫定値であり，将来廃
止する。
5. 性能
5.1
構造 7.2によって試験を行ったとき，6.及び10.に適合しなければならない。
5.2
充電部への接触防止 7.3によって試験を行ったとき，試験指が充電部に触れてはならない。
5.3
導体の抜差し 7.4によって試験を行ったとき，コネクタの各部に有害な損傷があってはならない。
5.4
耐ねん回 7.5によって試験を行ったとき，電線の脱落，ずれ，素線の切れなどの有害な損傷があっ
てはならない。
5.5
引張強度 7.6によって試験を行ったとき，電線の脱落，ずれ，素線の切れなどの有害な損傷があっ
てはならない。
5.6 耐湿 絶縁物にセラミック以外のものを使用したコネクタに適用し，7.7によって試験を行ったとき，
5.7及び5.8に適合しなければならない。
5.7
絶縁抵抗 7.8によって試験を行ったとき，絶縁抵抗値は，5MΩ以上でなければならない。
5.8
耐電圧 7.9によって試験を行ったとき，これに1分間耐えなければならない。
5.9
自重落下強度 7.10によって試験を行ったとき，導電部の露出など使用に差し支える有害な破損が
あってはならない。
5.10 温度 7.11によって試験を行ったとき，導電部の温度上昇値は，45K以下でなければならない。
5.11 電気的性能 7.12によって試験を行ったとき，1接続部当たりの電圧降下値は，192回目終了におい
て24回目終了後の値の1.5倍を超えず，かつ，22.5mV以下でなければならない。
3
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5.12 耐熱性 コネクタの絶縁物に適用し，次に適合しなければならない。
(1) 絶縁物にセラミック以外のものを使用したコネクタに適用し，7.13(1)によって試験を行ったとき，絶
縁物に使用上有害な割れ及び変形がないこと。
(2) 7.13(2)によって試験を行ったとき，絶縁物に使用上有害な変形がなく，かつ，5.2に適合すること。
6. 構造
6.1
構造一般 コネクタは，良質の材料を使用し，形状が正しく丈夫で，かつ，次に適合しなければな
らない。
(1) 接続作業及びその後の使用状態において，電線の導体及び被覆に有害な損傷を与えないこと。
(2) 電線の導体が容易に接続でき，十分な圧力で金属体の間に個々に支持されるものであること。
(3) 電線の導体の取外しが手でできるものであること。この場合，ドライバなどの簡単な工具を補助とし
て用いるのはよいが，この工具の使用によってコネクタに有害な影響を与えるおそれがないものであ
ること。
(4) 各導体を個々に接続及び取外しができるものであること。ただし，導体の取外しは，各導体を一括し
て同時にできるものでもよい。
(5) 製造業者が指定する方法で正しく電線の導体を差し込んだとき，不適切な接続にならないこと。
(6) 接続に必要な導体の長さをコネクタに明りょうに表示すること。
(7) 多極形コネクタには，各端子の別及び回路の結線図を外郭に明りょうに表示すること。
(8) 可とうより線共用コネクタは，より線及び単線も接続可能であり，より線共用コネクタは，単線も接
続可能であること。
(9) コネクタの接続適合電線は，3段階の太さの導体が接続できることを原則として，その範囲を単線で
は1.2〜3.2mm，より線及び可とうより線では1.25〜38mm2とし，3.2mm及び8mm2以下のものにあっ
ては，表3のとおりとすること。ただし，製造業者が接続適合電線の範囲を指定する場合は，この限
りでない。
表3 接続適合電線
種類
呼び
接続適合電線(3)
参考
単線
mm
より線
mm2
可とうより線
mm2
適合する回路を保護
する過電流遮断器の
最大容量A(4)
単線用
2.0以下用
2.0
1.6 (1.2)
−
−
20
(15)
2.6以下用
2.6
2.0
1.6
30
より線
共用
3.5以下用
2.0
1.6 (1.2)
3.5
2.0 (1.25)
−
20
(15)
5.5以下用
2.6
2.0
1.6
5.5
3.5
2.0
30
8 以下用
(3.2) 2.6
2.0
8
5.5
3.5
40
可とう
より線
共用
3.5以下用
2.0
1.6 (1.2)
3.5
2.0 (1.25)
3.5
2.0 (1.25)
20
(15)
5.5以下用
2.6
2.0
1.6
5.5
3.5
2.0
5.5
3.5
2.0
30
8 以下用
(3.2) 2.6
2.0
8
5.5
3.5
8
5.5
3.5
40
注(3) 括弧内の数値の電線は，一般的な配線には使われていない。
(4) 括弧内の数値は，ヒューズ使用の場合を示す。
(10) 接続部分の圧力は，板状スプリングなどによって加えるものとし，合成樹脂の成形品などを介して電
線と導電部に伝達するものでないこと。
(11) さび又は腐食を生じるおそれがある部分は，めっき，その他のさび止めを施してあること。
4
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(12) 異極充電金属部相互間，並びに充電金属部と人が触れるおそれのある非充電金属部及び非金属部の表
面との間の空間距離及び沿面距離は，表4の値以上であること。
表4 空間距離及び沿面距離
定格電圧
V
空間距離及び沿面距離
mm
250
3.0
(300)
3.0
450
4.0
750
6.0
備考1. 括弧内の値は暫定値であり，将来廃
止する。
2. 定格電圧が300V以下のボックス不
要形のものにあっては，端子部以外
の固着部分は，2mm以上とする。
(13) 電線差込穴の入口から充電部までの距離は，5mm以上であること。
(14) ボックス不要形コネクタは，電線の被覆が外部に出ないよう，ケーブルのシースが入る穴があること。
(15) ボックス不要形コネクタの合成樹脂成形品製の外郭の厚さは，1.5mm以上とすること。ただし，強度
に影響を及ぼすおそれがない部分は，0.8mm以上としてもよい。
(16) 極性をもつコネクタには，次の記号を端子，その近傍の外郭などに明りょうに表示すること。
(a) 接地極及びアース端子は，PE又は
とする。ただし，やむを得ない場合は，E，，G又はアース
としてもよい。
(b) 接地側極（多線式の中性線を含む。）は，Nとする。ただし，やむを得ない場合は，Wとしてもよ
い。
6.2
材料 コネクタ各部の材料は，次によらなければならない。
(1) 導電部分は，JIS H 3100に規定するもの，又はこれと同等以上の電気的及び機械的性質をもった銅若
しくは銅合金を使用すること。
(2) 導電部以外の金属は，さび止めを施した鋼，ステンレス鋼，銅合金などのさびにくい材料を使用する
こと。
(3) 絶縁物に合成樹脂を使用する場合は，JIS C 0060の4.（試験装置）から11.（試験結果の評価基準）ま
でに規定する試験に適合するものであること。ただし，グローワイヤを押し付ける時間は5秒，試験
温度は充電部及び接地回路部品に接触するものは850℃，その他のものは650℃とする。
(4) 絶縁物にセラミック以外のものを使用し，かつ，沿面距離が6.1(12)に規定する値の2倍未満の場合は，
IEC 112に規定する保証トラッキング指数 (PTI) が175以上のものであること。
(5) 絶縁物に合成樹脂を使用する場合は，厚さ2mm以上の材料を厚さ3mm以上の鋼板上に水平に置き，
その上に直径が5mmの鋼球を用いて20Nの静加重を加えた状態で，次の温度の恒温槽内に1時間保
持した後，冷水に漬け，へこんだ穴の直径が2mm以下のものであること。
(a) 充電部及び接地回路部品に接触するものは，125±2℃とする。
(b) (a)以外のものは，7.11の試験における温度上昇値に40±2℃を加えた温度とする。ただし，最低は
70±2℃とする。
7. 試験方法
5
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7.1
電線の接続方法 電線はJIS C 3307又はJIS C 3316に規定するものを用い，電線の一端の被覆をコ
ネクタに表示された長さにはぎ取り，その導体を製造業者が指定する方法でコネクタに電線が止まるまで
押し込み，正しく接続する。
また，導体の取外しは，製造業者が指定する方法で行う。
7.2
構造試験 構造，材料，仕上げ及び表示事項を調べる。
7.3
充電部への接触防止試験 通常の使用状態において，コネクタの開口部などの充電金属部に対する
人の接触予防措置の点検を，JIS C 8306の3.（構造試験）の(4)によって試験指に10Nの圧力を加えて試験
する。
7.4
導体の抜差し試験 コネクタに電線の導体を電線差込口に各5回抜き差しする試験を行う。この場
合，各回新しい電線を用いるが，5回目は4回目の抜き差しに用いた導体を使用する。各回とも差込み後
電線を90度回転してから抜き取らなければならない。
なお，試験は，コネクタの接続適合電線の種類ごとに，まず最小太さのもの，次いで最大太さのものに
ついて，各電線差込口ごとに行う。
全試験の終了後に，コネクタ各部の損傷などの有無を調べる。
7.5
ねん回試験 図1及び表5に示すような試験装置を用い，円盤を1分間に10±2回転の速度で水平
に150回連続して回転させた後，電線の損傷などの有無を調べる。
なお，試験は，コネクタの接続適合電線の種類ごとに最小太さ及び最大太さのものについて各電線差込
口ごとに行う。ただし，形状及び寸法が同一の板状スプリングを使用する電線差込口については，最も条
件の厳しいと思われる1か所で行ってもよい。
図1 ねん回試験装置
6
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表5 ねん回試験
電線の太さ
ブッシング
穴径
高さ
電線の長さ
おもり
の質量
単線
より線及び
可とうより線
mm
mm2
φmm
mm
mm
kg
1.2
1.25
6.4
260±15
355±15
0.4
1.6
2.0
9.5
280±15
0.7
2.0
3.5
0.9
2.6
5.5
1.4
3.2
8
2.0
−
14
12.7
300±15
375±15
2.9
22
4.5
38
14.3
320±15
395±15
6.8
7.6
引張試験 コネクタに電線の導体を接続し，導体の挿入方向に平行な方向に引張力を徐々に加え，
表6の値に達した後1分間保持し，電線の破損などの有無を調べる。
なお，試験は，コネクタの接続適合電線の種類ごとに，最小太さ及び最大太さのものについて，各電線
差込口ごとに行う。
表6 引張試験の引張力
電線の
太さ
単線 mm
1.2
1.6
2.0
2.6
3.2
−
−
−
より線及び可とうより線 mm2
1.25
2.0
3.5
5.5
8
14
22
38
引張力 N
40
50
60
80
90
100
135
190
7.7
耐湿試験 コネクタを相対湿度が91〜95%，温度が20〜30℃の加湿槽内に48時間保持した後取り
出し，付着した水滴をふき取り，5分以内に7.8及び7.9の試験を行う。
7.8
絶縁抵抗試験 異極充電金属部相互間，並びに充電金属部と人が触れるおそれのある非充電金属部
及び非金属部の表面との間の絶縁抵抗を，JIS C 1302に規定する500V絶縁抵抗計を用いて測定する。こ
の場合，人が触れるおそれのある非金属部の表面には，金属はくを密着してこれを電極とする。
7.9
耐電圧試験 異極充電金属部相互間，並びに充電金属部と人が触れるおそれのある非充電金属部及
び非金属部の表面との間に，周波数が50Hz又は60Hzの交流試験電圧を0から一様な割合（電圧計で読取
りできる速さ）で上昇させ，表7の試験電圧に達した後1分間保持する。この場合，人が触れるおそれの
ある非金属部の表面には，金属はくを密着してこれを電極とする。
表7 耐電圧試験
単位 V
定格電圧
試験電圧
250
2 000
(300)
2 500
450
2 500
750
3 000
備考 括弧内の値は暫定値であり，将来
廃止する。
7.10 自重落下試験 コネクタを図2に示す回転ドラムに入れ，毎分5回転で50回落下させる。その後，
各部の破損その他の異常の有無を調べる。
7
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図2 回転ドラム
7.11 温度試験 次の条件で，コネクタに試験電流を連続して通電し，温度がほぼ安定(5)したとき，コネク
タ（多極のものは中央極）の電線接続部にできるだけ近い導電部の温度上昇値を測定する。
注(5) 温度上昇が1時間当たり1K以上上昇しなくなったとき，温度がほぼ安定したとみなす。
(1) 試験電流は，表8による。
なお，温度上昇値測定時もこの値を維持する。
(2) 試験電源は，正弦波に近い単相交流（周波数50Hz又は60Hz）で，試験電流を規定値の±2%の範囲内
に保持できること。
(3) 電流の測定は，JIS C 1102に規定する階級0.5級の計器，又はこれと同等以上の精度をもつものを使
用すること。
(4) 温度上昇の測定は，JIS Z 8704に規定する熱電温度計法によって行う。
なお，熱電対の測温接点は，試験に悪影響を与えないようにはんだ付けする。
(5) 3極以上のコネクタは3極，2極以下のコネクタは全極に，図3のように接続し，非金属部又は木部の
上に水平に置く。
(6) 試験は，コネクタの接続適合電線の種類ごとに最大太さのものについて行い，接続する電線の長さは，
約1m（14mm2以上では約2m）とする。
(7) 試験場所の周囲温度は，普通形のものは20±5℃，特殊形のものはその最高使用周囲温度に等しい値
（許容差は±2℃とする。）とする。
表8 温度試験電流
電線の
太さ
単線 mm
1.6
2.0
2.6
3.2
−
−
−
より線及び可とうより線 mm2
2.0
3.5
5.5
8
14
22
38
試験電流 A
21
30
40
50
70
94
132
8
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図3 電線の接続方法
7.12 電気的性能試験 7.11に準じて電線を接続したコネクタを恒温槽に入れ，コネクタに表8の試験電
流を通電し，恒温槽の温度を20分間でコネクタの最高使用周囲温度に等しい値（許容差は±5℃とする。）
に上昇させ，10分間保持する。引き続き，通電を停止し，20分間で約30℃まで冷却し（強制冷却を行っ
てもよい。），10分間保持する操作を192回繰り返す。
24回目及び192回目の終了後に，20±2℃の温度において，表8の試験電流を通電し，コネクタの温度
がほぼ安定(5)してから接続部の電圧降下を測定する。この場合，電圧降下の測定点は，接続部から10mm
以内とする。
また，試験が完了するまで，電線及び試験装置を動かしてはならない。
なお，試験は，コネクタの接続適合電線の種類ごとに最大太さ及び最小太さの電線について行う。
7.13 耐熱試験 次によって行う。
(1) コネクタをその最高使用周囲温度に30℃を加えた温度（許容差は±2℃とする。）の恒温槽内に168時
間（7日間）保持した後，室温に4時間放置したコネクタをはかりの一方の皿に載せ，他方にはコネ
クタより500g重いおもりを載せ，指でコネクタを押さえてはかりの平衡をとる。この試験の後，各部
の状態を調べる。
(2) コネクタをその最高使用周囲温度に45℃を加えた温度（許容差は±5℃とする。）の恒温槽内に1時間
保持した後，自然に室温まで冷却し，各部の状態を調べる。
この試験終了後，7.3の試験を行う。ただし，試験指に加える圧力は，5Nとする。
8. 検査
8.1
形式検査 各3個の試験品の組に対し，表9に示す項目について7.によって試験を行ったとき，5.
の規定に全数が適合しなければならない。ただし，試験品のうち1個が組立て上の欠陥で不適合となった
場合は，関連項目を含めて新しい3個の試験品の組によって再試験を行い，全数が適合しなければならな
い。
9
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表9 試験品の組，試験項目及び順序
試験項目
試験品の組
No.1
No.2
No.3
No.4
No.5
No.6
No.7
No.8
7.2 構造試験
○
7.3 充電部への接触防止試験
①
7.4 導体の抜差し試験
①
7.5 ねん回試験
○
7.6 引張試験
○
7.7 耐湿試験
②
7.8 絶縁抵抗試験
③
7.9 耐電圧試験
④
7.10 自重落下試験
○
7.11 温度試験
○
7.12 電気的性能試験
○
7.13 耐熱試験(1)
⑤
7.13 耐熱試験(2)
②
備考 ○内の数字は，試験順序を示す。
8.2
受渡検査 次の項目について7.によって試験を行ったとき，5.の規定に適合しなければならない。
(1) 構造試験（分解検査は省略してもよい。）
(2) 絶縁抵抗試験
(3) 耐電圧試験
9. 製品の呼び方 名称，接続可能な電線の別による種類，呼び，使用形態による種類，最高使用周囲温
度，極数及び差込電線数による。
例 屋内配線用差込形電線コネクタ 単線用 2.0以下用 ボックス内形 55℃ 同極形 5本
10. 表示 コネクタには，見やすい箇所に容易に消えない方法で，次の事項を表示しなければならない。
ただし，コネクタが小さくて表示が困難な場合には，(3)については包装箱などに表示してもよい。
(1) 接続できる電線の太さ又はその範囲
(2) 定格電圧
(3) 最高使用周囲温度。ただし，普通形のものは省略してもよい。
(4) 接続に必要な導体のはぎ取り長さ
(5) 多極形のものは，各極の別，及び回路の結線図
(6) 多極形のものは，適合する回路を保護する過電流遮断器の最大容量
(7) 製造業者名又はその略号
関連規格 JIS C 2810 屋内配線用電線コネクタ通則
IEC 999 (1990) Connecting devices − Safety requirements for screw-type and screwless-type
clamping units for electrical copper conductors
10
C 2813-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
屋内配線用差込形電線コネクタJIS原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
小 熊 修 蔵
東邦電気株式会社
青 柳 桂 一
通商産業省機械情報産業局
稲 葉 祐 俊
工業技術院標準部
鈴 木 弘 志
建設省官庁営繕部
黒 岩 宗 弘
住宅・都市整備公団
中 野 弘 伸
職業訓練大学校
矢ケ崎 義 一
財団法人日本電気用品試験所
吉 田 孝 一
社団法人日本電機工業会
江 本 俊 夫
社団法人日本電線工業会
石 山 壮 爾
社団法人電気設備学会
漆 原 富志郎
日本配線器具工業会
金 井 勝太郎
日本電気工事業工業組合連合会
久 保 孝 往
東京電力株式会社
八 本 輝
清水建設株式会社
古 川 典 保
株式会社関電工
飯 村 正 憲
日本電設工業株式会社
長 屋 欣 一
ワゴ・ジャパン株式会社
三 宅 求
松下電工株式会社
村 越 淳 一
オーム電機株式会社
永 田 郁 雄
川口金属工業株式会社
園 田 敬 治
株式会社ニチフ端子工業
（事務局）
下 川 英 男
社団法人電気設備学会