C 2812：1998  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した 

日本工業規格である。これによってJIS C 2812-1988は改正され，この規格に置き換えられる。 

今回の改正では，JIS C 2812（機器取付け用レール）とIEC 60715（低圧配電盤・制御盤の寸法，分電盤・

制御盤の電気部品の機械的支持用レールに関する標準化された取付け）との整合を図った。 

JIS C 2812には，次に示す附属書がある。 

附属書1（規定） 取付け機器の寸法範囲，鋼製レールの変形の算出方法及び固定間距離と許容荷重

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

C 2812：1998 

機器取付け用レール 

Mounting rails for devices 

序文 この規格は，1981年に第1版として発行されたIEC 60715, Dimensions of low-voltage switchgear and 

controlgear−Standardized mounting on rails for mechanical support of electrical devices in switchgear and 

controlgear installations及びAmendment 1 (1995) を元に技術的内容を変更することなく作成した日本工業

規格である。 

なお，この規格で点線の下線を施してある部分は，対応国際規格にない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は，交流1 000V以下又は直流1 500V以下で使用する継電器，接触器，開閉器，

工業用端子台などの電気機器を取り付ける機器取付け用レール（以下，レールという。）について規定する。 

ここでいうレールとは，主として配電盤，制御盤などの内部において，電気機器の機械的支持に使用す

るもので，導電を目的とした使用には適用しない。 

備考 次に示す規格は，この規格の対応国際規格である。 

IEC 60715 : 1981 Dimensions of low-voltage switchgear and controlgear−Standardized mounting on 

Amendment 1 : 1995 rails for mechanical support of electrical devices in switchgear and controlgear 

installations 

2. 引用規格 引用規格を，次に示す。引用された規格は，最新版を適用し，この規格の一部を構成する。 

JIS B 7502 マイクロメータ 

JIS B 7503 ダイヤルゲージ 

JIS B 7507 ノギス 

JIS B 7524 すきまゲージ 

JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 

JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法 

JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材 

JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法 

3. 種類及び記号 レールは，断面の形状によって区分し，その種類及び記号は，表1のとおりとする。

更に表2の幅-高さ寸法区分及び表3の材料区分を設ける。 

なお，表1〜3の記号をもって，呼びとする。 

例 TH 35-7.5 Fe 

2 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 種類及び記号 

種類 

記号 

断面の形状 

トップハット形レール 

TH 

C形レール 

C 

G形レール 

G 

表2 幅-高さ寸法区分 

断面の形状による種類 

幅-高さ区分記号 

トップハット形 

15-5.5 
35-7.5 

35-15 
75-25 

C形 

20 
30 

40 
50 

G形 

32 

備考 C形及びG形レールは，幅寸法区分とする。 

表3 材料区分 

材料区分 

記号 

鋼 

Fe 

アルミニウム 

Al 

4. 性能 

4.1 

耐食性 耐食性は，次に適合しなければならない。 

a) 亜鉛めっき 亜鉛めっき（電気亜鉛めっきを施した上にクロメート処理を施したものを除く。）を施し

たものの耐食性は，8.3a)によって試験を行ったとき，表面における反応が終止点に達しないこと。 

b) クロメート処理 電気亜鉛めっきを施した上にクロメート処理を施したものの耐食性は，8.3b)によっ

て試験を行ったとき，表面に白色の腐食生成物が生じないこと。 

c) 亜鉛めっき以外の防せい処理 亜鉛めっき以外による防せい処理を施したものの耐食性は，8.3c)によ

って試験を行ったとき，表面に膨れ，はがれ，さびなどが生じないこと。 

4.2 

耐荷重性 耐荷重性は，8.4によって試験を行ったとき，たわみによる変形量が3mm以下であり，

使用上有害な変形を生じないこと。 

なお，アルミニウム製レール，TH75-25形，C40形，C50形及びG形レールの耐荷重性については適用

しない。 

5. 外観 外観は，次に適合しなければならない。 

a) レールは使用上有害なきず，さび，ばり，ひび割れその他の欠点がないこと。 

b) トップハット形，C形及びG形それぞれの対称度 (

) ，真直度 (

) ，平面度 (

) 及び平行度 () 

は，図1，図2及び図3によること。 

3 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 トップハット形の対称度，真直度，平面度及び平行度 

4 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図2 C形の対称度，真直度，平面度及び平行度 

図3 G形の真直度，平面度及び平行度 

6. 寸法 

6.1 

トップハット形レール トップハット形レールの寸法は，表4のとおりとする。 

5 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表4 トップハット形レールの寸法 

6 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

単位mm 

呼び 

W1 

W2 

H 

板厚 

r 

※取付穴 

※L 

pmax 

lmax 

w 

TH15-5.5Fe 

15±0.2 

10.5±0.2 

5.504.0

− 

1±0.1 

0.5max 

35 

25 

4.5 
5.5 
6 

 500 
 900 

1 000 
2 000 

TH15-5.5Al 

10.5

1.12.0

+− 

5.5±0.4 

− 

− 

TH35-7.5Fe 

35±0.3 

27±0.2 

7.504.0

− 

1±0.05 

0.8 

TH35-7.5Al 

27

4.12.0

+− 

7.5±0.4 

− 

− 

TH35-15Fe 

24±0.2 

1504.0

− 

2.3±0.07 

1.2 

TH75-25Fe 

75±0.5 

50±0.5 

2504.0

− 

3±0.08 

3 

− 

− 

− 

− 

備考1. 図中，斜線部分の形状は規定しない。 

2. 断面の各寸法は，製品の両端から10mm以内の部分には適用しない。同じく，TH75-25Feにあっては，両

端から25mm以内の部分には適用しない。 

3. 表中の寸法公差については，推奨値とし，受渡当事者間の協定によって決定してもよい。 
4. ※印箇所寸法は，参考値とする。 

6.2 

C形レール C形レールの寸法は，表5のとおりとする。 

表5 C形レールの寸法 

7 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

単位 mm 

呼び 

W1±0.75 

W2 

H±0.75 

t±1.2 

板厚 

rmax 

※取付穴 

※L 

pmax 

lmax 

w 

C20Fe 

20 

11±0.3 

10 

− 

1±0.1 

1 

35 

25 

4.5 
5.5 
6 

 500 
 900 

1 000 
2 000 

C30Fe 

30 

16±0.5 

15 

− 

1.5±0.1 

1.5 

C30Al 

− 

− 

C40Fe 

40 

18±0.5 

22.5 

5.5 

2±0.1 

2 

− 

− 

− 

− 

C50Fe 

50 

22±0.5 

30 

7 

3±0.1 

3 

備考1. 断面の各寸法は，製品の両端から10mm以内の部分には適用しない。 

2. 表中の寸法公差については，推奨値とし，協定当事者間の協議によって決定してもよい。 
3. ※印箇所寸法は，参考値とする。 

6.3 

G形レール G形レールの寸法は，表6のとおりとする。 

8 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表6 G形レールの寸法 

単位 mm 

呼び 

W1 

W2 

W3 

H 

h 

板厚 

rmax 

※取付穴 

※L 

pmax 

lmax 

w 

G32Fe 

32±0.3 

16.503.0

− 

5

3.01.0

+− 

15

5.00

+ 

6±0.1 

1.5±0.05 

2 

35 

5 

4.5 
5.5 
6.0 

 500 
 900 

1 000 
2 000 

備考1. 断面の各寸法は，製品の両端から10mm以内の部分には適用しない。 

2. 表中の寸法公差については，推奨値とし，協定当事者間の協議によって決定してもよい。 
3. ※印箇所寸法は，参考値とする。 

9 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

7. 材料 レールの材料は，次に適合しなければならない。 

a) 鋼製レールの材料は，JIS G 3141に規定するSPCC-SD又はこれと引張強さ及び伸びが同等以上のもの

であること。 

b) アルミニウム製レールの材料は，JIS H 4100に規定するA6063S-T5又はこれと引張強さ及び伸びが同

等以上のものであること。 

8. 試験方法 

8.1 

外観試験 外観試験は，5.a)及び10.は目視によって，5.b)は定盤，JIS B 7524に規定するすきまゲー

ジ及びJIS B 7503に規定するダイヤルゲージによって調べる。 

8.2 

寸法試験 寸法試験は，JIS B 7507に規定する最小読取値0.05mmのノギス．JIS B 7502に規定する

マイクロメータ又はこれらと同等以上の精度をもつゲージ類によって，6.に規定する事項について調べる。 

8.3 

耐食性試験 耐食性試験は，次によって行う。 

a) 亜鉛めっき 亜鉛めっき（電気亜鉛めっきを施した上にクロメート処理を施したものを除く。）を施し

たものから約100mmの長さの試料を採り，JIS H 0401の4.（硫酸銅試験方法）に規定する操作を2

回繰り返したとき，表面における反応が終止点に達しないかを調べる。 

b) クロメート処理 電気亜鉛めっきを施した上にクロメート処理を施したものから約150mmの長さの

試料を採り，JIS Z 2371に規定する方法によって，連続して8時間噴霧し，16時間休止する操作を2

回繰り返し，更に8時間噴霧を行ったとき，表面各部に白色の腐食生成物が生じないかを調べる。 

c) 亜鉛めっき以外の防せい処理 亜鉛めっき以外の防せい処理を施したものから約150mmの長さの試

料を採り，JIS Z 2371に規定する方法によって，連続して8時間噴霧し，16時間休止する操作を2回

繰り返し，更に8時間噴霧を行ったとき，表面各部に膨れ，はがれ，さびなどが生じないかを調べる。 

8.4 

耐荷重性試験 耐荷重性試験は，次によって行う。 

a) レールの固定点間の距離が，表7に示す寸法となるように切断した試料をトップハット形レールは図

4，C形レールは図5に示すように固定する。 

b) レールの固定点間のほぼ中央で，トップハット形レールはレール面から50mmのところに，C形レー

ルはレール面から100mmのところに荷重を加えることができるジグの取付け位置を基準点とする。 

c) 表7の荷重を加えたときの基準点からのたわみによる垂直変形量を求める。 

d) 荷重を外した後，使用上有害な変形がないかを調べる。 

表7 レールの固定点間の距離及び荷重 

呼び 

レールの固定点間の距離mm 

荷重値N 

TH15-5.5Fe 

250 

7.5 

TH35-7.5Fe 

400 

15 

TH35-15Fe 

700 

115 

C20Fe 

200 

7 

C30Fe 

300 

24 

10 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図4 トップハット形レールの耐荷重性試験 

図5 C形レールの耐荷重性試験 

9. 検査 

9.1 

形式検査 次の項目について，8.に規定する方法で検査を行ったとき，4.，5.，6.，7.及び11.の規定

に適合しなければならない。 

a) 外観 

c) 耐食性 

b) 寸法 

d) 耐荷重性 

9.2 

受渡検査 次の項目について，8.に規定する方法で検査を行ったとき，5.，6.及び11.の規定に適合し

なければならない。 

a) 外観 

b) 寸法 

10. 製品の呼び方 製品の呼び方は，名称，呼び及び長さによる。 

例1. 機器取付け用レール 

TH35-7.5Fe 

1 000 

例2. 機器取付け用レール 

C30Al 

1 000 

11 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

11. 表示 製品又は包装の見やすい箇所に容易に消えない方法で，次の事項を表示しなければならない。 

a) 形式（製造業者が定める形式） 

b) 製造業者名又はその略号 

12 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1（規定） 取付け機器の寸法範囲，鋼製レールの変形の算出方法 

及び固定間距離と許容荷重 

1. 適用範囲 この附属書は，レールとレールへの取付け機器の寸法範囲，鋼製レールの変形の算出方法

及び固定間距離と許容荷重について求め方を規定する。 

2. レールとレールへの取付け機器の寸法範囲 IEC 60715のStandard dimensionsにおいては，レールと

レールに取り付けられる機器の寸法の範囲を次の附属書1図1のように定めている。この図において，斜

線の部分がレールの最大スペースを示し，斜線部以外の残る空間がレールに取り付けられる機器の最大の

スペースを示している。 

13 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1図1 レールとレールへの取付け機器の寸法範囲 

14 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1図1 レールとレールへの取付け機器の寸法範囲(続き) 

3. 鋼製レールの変形の算出方法 IEC 60715のAppendix B，Application Guideにおいては，鋼製トップ

ハット形レールとC形レールのレール変形量の算定方法について，おおむね次のように定めている。 

レールを正しく使用するに当たって，レールの許容荷重を決めるには，ねじりの変形が常に最も重要な

因子であり，これに対して，曲げ応力は小さくて無視することができる。 

通常，レールは2本のねじによって固定するが，レールの固定点間の中央に荷重が加わった場合，一般

にレールの中央に大きな変形が生じる。このレールの変形を算出する方法は，次の附属書1図2に示すと

15 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

おりであり，変形寸法は，次の式によって求めることができる。 

トップハット形 

50

4

×

×

×

=

G

I

L

M

h

E

E

C形 

100

4

×

×

×

=

G

I

L

M

h

E

E

ここに， 

h：取付機器の固定面からトップハット形は50mm，C形は100mm

の位置におけるレールの垂直変形量 (mm) 

ME：同種の取付機器の個々のモーメントMの総計に対するレールの

中央に作用するトルクのモーメント (N･mm) 

2

M

M

∑

=

ここに， 

M：取付機器のトルク (N･mm)＝重量×取付機器の取付面から重心

までの距離 

L：レールの固定点間の距離 (mm) 

IE：レールの断面によって定まる定数（ねじり抵抗） (mm4) 
G：せん断弾性率 (N/mm2)（鋼板は80 000N/mm2） 

附属書1図2 レールの変形 

16 

C 2812：1998  

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4. 固定間距離と許容荷重 IEC 60715のAppendix B Application Guideでは，鋼製レール各種について，

附属書1（規定）2.で示したレール変形の算出方法に基づいて，レール固定間距離Lの関数として，レー

ル中央に作用するトルクのモーメントMEを許容荷重能力として計算し，その結果を附属書1図3のよう

にグラフに表している。 

トップハット形レールの許容荷重能力 

（TH35-7.5，TH35-15における変形量h＝1mm，h＝1.5mm，h＝2mmの場合） 

附属書1図3 レールの許容荷重能力 

17 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 長期応力に対する一定の安全率を考慮のうえ，ここでは，レールの固定間距離に関係なく，τ＞

50N/mm2のねじり応力は，レールの永久変形を起こすとしている。したがって，このねじり応力
を前提に算出した最大許容トルクのモーメントは，レール固定間距離に関係なくTH35-7.5で
750N･mm，TH35-15で5 700N･mm，TH75-25で16 700N･mmとしている。 

トップハット形レールの許容荷重能力 

（TH75-25における変形量h＝1mm，h＝1.5mm，h＝2mmの場合） 

附属書1図3 レールの許容荷重能力（続き） 

18 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 長期応力に対する一定の安全率を考慮のうえ，ここでは，レールの固定間距離に関係なく，τ＞

50N/mm2のねじり応力は，レールの永久変形を起こすとしている。 

したがって，このねじり応力を前提に算出した最大許容トルクのモーメントは，レール固定間

距離に関係なくC20で700N･mm，C30で2 400N･mm，C40で6 400N･mm，C50で20 000N･mm
としている。 

C形レールの許容荷重能力 

（C20，C30，C40，C50における変形量h＝1mmの場合） 

附属書1図3 レールの許容荷重能力（続き） 

19 

C 2812：1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

開閉器・遮断器関係国際整合化推進本委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

中 西 邦 雄 

横浜国立大学 

伊 藤   章 

通商産業省機械情報産業局 

兼 谷 明 男 

工業技術院標準部 

杉 原   誠 

資源エネルギー庁公益事業部 

志 摩 通 夫 

電気学会 

田 島   茂 

社団法人日本電気制御機器工業会 

中 西   伸 

財団法人日本電気用品試験所 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

泉 二 隆 正 

社団法人日本電気制御機器工業会 

太 田 修 平 

社団法人日本配線器具工業会 

桜 井 孝 逸 

社団法人日本配電盤工業会 

下 川 英 男 

電気設備学会 

西 村 泰 則 

社団法人日本配線器具工業会 

古 屋 一 彦 

株式会社関電工 

森 田   陽 

東京電力株式会社 

阿 部 汎 雄 

富士電機株式会社 

鵜 飼 利 和 

株式会社東芝 

鈴 木 幸 男 

株式会社日立製作所 

富 重   豊 

松下電工株式会社 

望 月 義 範 

三菱電機株式会社 

（事務局） 

榊 原 正 巳 

社団法人日本電機工業会 

吉 田 孝 一 

杜団法人日本電機工業会 

取付け用レール分科会 構成表 

氏名 

所属 

（主査） 

渡 辺 澄 男 

春日電機株式会社 

根 岸 喜代春 

工業技術院標準部 

泉 二 隆 正 

社団法人日本電気制御機器工業会 

有 賀 賢太郎 

マルヤス電業株式会社 

加 藤 友 英 

松下電工株式会社 

木 村 一 男 

キムラ電機株式会社 

新 内 秀 雄 

和泉電気株式会杜 

福 井 昭 次 

東洋技研株式会社 

（事務局） 

榊 原 正 巳 

社団法人日本電機工業会 

吉 田 孝 一 

杜団法人日本電機工業会 

（協力委員） 

杉 山 峰 之 

フェニックス・コンタクト株式会社 

邑 川 隆 弘 

不二電機工業株式会社 

原 田 秀 人 

ワゴ・ジャパン株式会社 

清 水   務 

オムロン株式会社