C 2522 : 1999
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS C 2522 : 1986は改正され，この規格に置き換えられる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 2522 : 1999
電気抵抗用銅マンガン線，棒及び板
Copper-manganese alloy wires, bars and sheets for electrical resistance
序文 この規格は，1971年に第1版として発行されたIEC 60182-4, Basic dimensions of winding wires−Part
4 : Diameters of conductors for round resistance wiresを元に，対応する部分（5. 寸法及びその許容差のうち，
線の直径）については，対応する国際規格を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規
格であるが，対応国際規格には規定されていない規定項目を日本工業規格として追加している。この規格
（付表2）のうち，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。
なお，現在IEC 60182-4は1990年に廃止され，IEC 60317-0-1, Specifications for particular types of winding
wires−Part 0 : General requirements−Section 1 : Enamelled round copper wireに移行されている。移行後の国
際規格の適用範囲はこの規格の適用範囲と異なるため，当該規格とは対応関係がない。
1. 適用範囲 この規格は，銅，マンガン及びニッケルを主成分とする合金で，電気抵抗の温度係数（以
下，温度係数という。）及び銅に対する熱起電力が小さい電気抵抗用銅マンガンの線，棒及び板（以下，線，
棒及び板という。）について規定する。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
IEC 60182-4 : 1971, Basic dimensions of winding wires−Part 4 : Diameters of conductors for round
resistance wires
2. 引用規格 付表1に示す規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。
a) 体積抵抗率 単位断面積，単位長さの電気抵抗 (Ωm)。
単に抵抗率と呼ぶこともある。
b) 導体抵抗 均一な断面積をもつ電気導体の長さ方向における所定長さ当たりの電気抵抗 (Ω)。
通常，1m当たり又は1km当たりの電気抵抗 (Ω/m) 又は (Ω/km)。
c) 一次温度係数及び二次温度係数 電気導体の電気抵抗変化率を温度の二次関数として求める場合，温
度の一次項の係数を一次温度係数，二次項の係数を二次温度係数。一般に温度係数に用いる記号は次
による。
一次温度係数：α
二次温度係数：β
t℃における一次温度係数：αt
d) 対銅平均熱起電力 線とJIS C 2527の4.2に規定する標準銅線とで熱電対を構成し，基準接点温度を
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C 2522 : 1999
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0℃，高温接点温度をt℃とする場合に生じる熱起電力をtで除した値1/t (μV/K)。
e) 電気抵抗安定度 十分焼なましされたものであるか否かを検出するため，所定の熱処理前後の電気抵
抗の変化率 (%)。
4. 種類，等級及び記号 種類，等級及び記号は，表1による。
表1 種類，等級及び記号
種類
等級
記号
参考
特性及び用途
電気抵抗用銅マンガン線
AA級
CMWAA
耐食，耐酸化性が乏しいので，防湿，
耐酸化塗装をして用いるのが望まし
い。温度上昇が予想されるような機器
にあっては，B級又はC級の正の温度
係数のものを用いるのが望ましい。
A級
CMWA
B級
CMWB
C級
CMWC
電気抵抗用銅マンガン線
−
CMB
電気抵抗用銅マンガン線
−
CMP
5. 品質
5.1
外観 線，棒及び板は，その表面が滑らかで，使用上有害なきず，ねじれ，割れ，脱マンガン層，
付着物，その他の欠陥があってはならない。
5.2
化学成分 線，棒及び板の化学成分は，表2による。
表2 化学成分
化学成分 % (m/m)
Ni(1)
Mn
Cu＋Ni＋Mn
1.0〜4.0
10.0〜13.0
98.0以上
注(1) ニッケルには少量のコバルトを含んでもよい。
5.3
体積抵抗率 線，棒及び板は，8.2.2によって試験を行い，表3の規定に適合しなければならない。
ただし，直径0.355mm未満の線については適用しない。
表3 体積抵抗率
体積抵抗率
μΩm
基準値
許容差
0.440
±0.030
5.4
温度係数 線は，8.2.3によって試験を行い，表4の規定に適合しなければならない。
5.5
電気抵抗安定度 線は，8.2.4によって試験を行い，表4の規定に適合しなければならない。
5.6
対銅平均熱起電力 線は，8.2.5によって試験を行い，表4の規定に適合しなければならない。なお，
対銅平均熱起電力は絶対値とする。
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表4 温度係数，対銅平均熱起電力及び電気抵抗安定度
種類
等級
温度係数
電気抵抗安
定度
%
対銅平均熱
起電力
μV/K
適用温度範囲
℃
測定点の温度
℃
一次温度係数
α23×10−6/K
二次温度係数
β×10−6/K2
電気抵抗用銅マンガン線 AA級
5〜45
13±2
23±2
33±2
43±2
− 4〜＋ 8
−0.7〜0
0.10以下
2以下
A級
−10〜＋20
−1.0〜0
B級
−20〜＋40
−1.0〜0
C級
−40〜＋80
−1.0〜0
電気抵抗用銅マンガン線
−
−40〜＋80(2) −1.0〜0(2)
0.10(2)以下 2(2)以下
電気抵抗用銅マンガン線
−
注(2) 参考値とする。
5.7
機械的性質 線，棒及び板は，8.2.6によって試験を行い，表5の規定に適合しなければならない。
ただし，直径0.20mm未満の線については適用しない。
表5 機械的性質
引張強さ
MPa
伸び
%
340〜590
10以上
5.8
導体抵抗及び導体抵抗許容差
5.8.1
導体抵抗 線，棒及び板は，8.2.7によって試験を行い，線の規定寸法に対する導体抵抗は，付表2，
棒の規定寸法に対する導体抵抗は，付表3の規定に適合しなければならない。ただし，板の導体抵抗は規
定しない。
なお，規定寸法にない寸法の導体抵抗は受渡当事者間の協定による寸法を用いて7.2.7に示した計算式に
よって求めた値に適合しなければならない。
5.8.2
導体抵抗許容差 線の導体抵抗許容差は，付表2，棒の導体抵抗許容差は表7による。
なお，規定寸法にない寸法の線の導体抵抗許容差は，付表5，棒の導体抵抗許容差は付表6による。
6. 寸法及びその許容差 線，棒及び板は，8.2.8によって試験を行い，付表2，付表3及び付表4の規定
に適合しなければならない。ただし，規定寸法にない線の直径，棒の直径並びに板の厚さ及び幅について
は当分の間，受渡当事者間の協定によることができる。この場合，寸法許容差は，付表7による。
7. 製造方法 線，棒及び板は，伸線，引抜き又は圧延した後，適切な温度と雰囲気で焼なましを施す。
8. 試験
8.1
試験場所の標準状態 8.2.2，8.2.4，8.2.5及び8.2.6の試験は，JIS Z 8703の常温で行う。
8.2
試験方法
8.2.1
化学分析試験 化学成分の化学分析試験は，JIS H 0321及びJIS H 1414による。
8.2.2
体積抵抗率試験 体積抵抗率試験は，JIS C 2525による。ただし，標準状態の温度は23℃とする。
8.2.3 一次温度係数及び二次温度係数の試験 一次温度係数及び二次温度係数の試験は，次によって行う。
a) 電気抵抗−温度特性 電気抵抗−温度特性は，適用温度範囲において，次の式による。
Rt＝R23 {1＋α23 (t−23) ＋β (t−23) 2}
ここに，
Rt： t℃における抵抗 (Ω)
R23： 23℃における抵抗 (Ω)
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α23： 23℃における一次温度係数 (×10−6/K)
β： 二次温度係数 (×10−6/K2)
23： 抵抗測定の基準とする温度 (℃)
t： 試験温度 (℃)
b) 温度係数試験 温度係数試験は，JIS C 2526によって行い，a)の特性式におけるα23及びβを求める。
ただし，標準状態の温度は23℃とする。
8.2.4
電気抵抗安定度試験 電気抵抗安定度試験は，試料を30℃以下の温度t℃において抵抗を測定し，
次いで試料を100℃において約2時間加熱した後冷却し，再びt±1℃において抵抗を測定し，次の式によ
って電気抵抗安定度を求める。
100
'
1
×
=
t
t
R
R
−
δ
ここに，
δ： 電気抵抗安定度 (%)
Rt： t℃における抵抗 (Ω)
R't： 加熱処理後t±1℃における抵抗 (Ω)
8.2.5
対銅平均熱起電力試験 対銅平均熱起電力試験は，線と標準銅線とで熱電対を構成し，基準接点を
0 ℃，高温接点を100℃とした場合に生じる熱起電力をJIS C 2527によって測定し，次の式によって対銅
平均熱起電力を求める。
100
1
1000×
=
E
E
ここに，
E： 対銅平均熱起電力 (μV/K)
1000
E
： 接点間の温度差100℃によって生じる熱起電力 (μV)
8.2.6
引張試験 引張試験は，JIS Z 2241によって，JIS Z 2201に規定する試験片を用いて行う。
この場合，線及び棒は9A号試験片，板は5号試験片とする。
8.2.7
導体抵抗試験 導体抵抗試験は，JIS C 2525による。ただし，標準状態の温度は23℃とする。
なお，規定寸法にない寸法の導体抵抗は，次の式によって算出し，JIS Z 8401によって，有効数字3け
たに丸める。
A
Rc
ρ
=
ここに，
Rc： 導体抵抗 (Ω/m)
ρ： 体積抵抗率で，表3の体積抵抗率 (μΩm)
A： 断面積で，受渡当事者間の協定による寸法から算出し，JIS Z
8401によって有効数字4けたに丸める (mm2)
8.2.8
寸法試験 寸法試験は，次による。
a) 線及び棒の場合 線及び棒の寸法は，長さ方向に直角の平面の最大及び最小の直径を測定し，その平
均値で表す。最大値及び最小値は許容差内でなければならない。さらに，棒の場合は長さを測定する。
直径の測定は，最小1/1 000mmまで測定できる測定器を用いて行う。ただし，直径5.6mm以上のもの
は，JIS B 7502に規定するマイクロメータを用いてもよい。
長さの測定は，JIS B 7516に規定する直尺を用いて行う。
b) 板の場合 板の寸法は，長さ方向に直角の同一平面の厚さ，幅及び長さを測定する。厚さは幅の中央
部及び幅方向の両端からほぼ10mmの箇所を測定する。厚さの測定は最小1/1 000mmまで測定できる
測定器を用いて行う。ただし，厚さ2.50mm以上のものは，JIS B 7502に規定するマイクロメータを
用いてもよい。幅の測定は，JIS B 7507に規定するノギスを用いて行う。長さの測定は，JIS B 7516
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に規定する直尺を用いて行う。
9. 検査 線，棒及び板は外観を検査するとともに，8.によって試験を行い，5.及び6.の規定に合格しなけ
ればならない。
10. 包装 線，棒及び板は，運搬中損傷を受けないように，適切な方法によって包装する。ただし，線は
輪巻き又は枠巻きとする。
11. 製品の呼び方 製品の呼び方は，極類及び等級，又は記号並びに線の場合は直径，棒の場合は直径及
び長さ，板の場合は厚さ，幅及び長さによる。
例1. 電気抵抗用銅マンガン線 AA級 0.1mm又はCMWAA 0.1mm
例2. 電気抵抗用銅マンガン板 厚さ1mm 幅150mm 長さ1 000mm
又はCMP 1×150×1 000mm
12. 表示 線，棒及び板には適切な方法によって，次の事項を表示しなければならない。
a) 種類及び等級，又は記号
b) 寸法
c) 導体抵抗（板については体積抵抗率）
d) 正味質量
e) 製造番号
f)
製造年月又はその略号
g) 製造業者名又はその略号
備考 適用温度範囲における電気抵抗が最大になる温度tmaxの表示を注文者から要求された場合，こ
れを表示しなければならない。tmaxはJIS C 2526によって求めることができる。
付表1 引用規格
JIS B 7502 マイクロメータ
JIS B 7507 ノギス
JIS B 7516 金属製直尺
JIS C 2525 金属抵抗材料の導体抵抗及び体積抵抗率試験方法
JIS C 2526 金属抵抗材料の電気抵抗−温度特性試験方法
JIS C 2527 金属抵抗材料の熱起電力試験方法
JIS H 0321 非鉄金属材料の検査通則
JIS H 1414 銅マンガン分析方法
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方
JIS Z 8703 試験場所の標準状態
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付表2 線の直径及びその許容差並びに導体抵抗及びその許容差
直径
mm
直径の許容差
mm
導体抵抗
Ω/m
導体抵抗許容差
%
0.020
±0.003
1 400
±13
0.022
±0.003
1 160
±13
0.025
±0.003
896
±13
0.028
±0.003
714
±13
0.032
±0.003
547
±13
0.036
±0.003
432
±13
0.040
±0.003
350
±12
0.045
±0.040
277
±12
0.050
±0.004
224
±11
0.056
±0.004
179
±11
0.063
±0.004
141
±11
0.071
±0.005
111
±10
0.080
±0.005
87.5
±10
0.090
±0.005
69.2
±10
0.100
±0.006
56.0
± 9
0.112
±0.006
44.7
± 9
0.125
±0.006
35.9
± 9
0.140
±0.008
28.6
± 8
0.160
±0.008
21.9
± 8
0.180
±0.008
17.3
± 8
0.200
±0.010
14.0
± 8
0.224
±0.010
11.2
± 8
0.250
±0.010
8.96
± 8
0.280
±0.013
7.15
± 7
0.315
±0.013
5.65
± 7
0.355
±0.013
4.45
± 7
0.40
±0.016
3.50
± 7
0.45
±0.016
2.77
± 7
0.50
±0.016
2.24
± 7
0.56
±0.016
1.79
± 7
0.63
±0.020
1.41
± 6
0.71
±0.020
1.11
± 6
0.75
±0.020
0.996
± 6
0.80
±0.020
0.875
± 6
0.85
±0.025
0.776
± 6
0.90
±0.025
0.692
± 6
0.95
±0.025
0.621
± 6
1.00
±0.025
0.560
± 6
1.06
±0.025
0.499
± 6
1.12
±0.025
0.447
± 6
1.18
±0.025
0.403
± 6
1.25
±0.032
0.358
± 6
1.32
±0.032
0.321
± 5
1.40
±0.032
0.286
± 5
1.50
±0.032
0.249
± 5
1.60
±0.032
0.219
± 5
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直径
mm
直径の許容差
mm
導体抵抗
Ω/m
導体抵抗許容差
%
1.70
±0.032
0.194
± 5
1.80
±0.040
0.173
± 5
1.90
±0.040
0.155
± 5
2.00
±0.040
0.140
± 5
2.12
±0.040
0.125
± 5
2.24
±0.040
0.112
± 5
2.36
±0.040
0.101
± 5
2.50
±0.040
0.089 6
± 5
2.65
±0.050
0.079 8
± 5
2.80
±0.050
0.071 5
± 5
3.00
±0.050
0.062 3
± 5
3.15
±0.050
0.056 5
± 5
3.35
±0.050
0.049 9
± 5
3.55
±0.050
0.044 5
± 5
3.75
±0.050
0.039 9
± 5
4.00
±0.063
0.035 0
± 5
4.25
±0.063
0.031 0
± 5
4.50
±0.063
0.027 7
± 5
4.75
±0.063
0.024 8
± 5
5.00
±0.063
0.022 4
± 5
5.30
±0.063
0.019 9
± 5
5.60
±0.08
0.017 9
± 5
6.00
±0.08
0.015 6
± 5
6.30
±0.08
0.014 1
± 5
備考 点線の下線を施してある箇所は対応国際規格にはない事項である。
付表3 棒の寸法及びその許容差並びに導体抵抗及びその許容差
直径
mm
直径の許容差
mm
長さ
mm
長さの許容差
mm
導体抵抗
Ω/m
導体抵抗許容差
%
2.80
±0.050
500
1 000
1 500
2 000
＋10
0
0.071 5
± 5
3.15
±0.050
0.056 5
± 5
3.55
±0.050
0.044 5
± 5
4.0
±0.063
0.035 0
± 5
4.5
±0.063
0.027 7
± 5
5.0
±0.063
0.022 4
± 5
5.6
±0.08
0.017 9
± 5
6.3
±0.08
0.014 1
± 5
7.1
±0.08
0.011 1
± 5
8.0
±0.08
0.008 75
± 5
9.0
±0.10
0.006 92
± 5
10
±0.10
0.005 60
± 5
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付表4 板の寸法及びその許容差
単位 mm
厚さ
厚さの許容差
幅
幅の許容差
長さ
長さの許容差
0.50
±0.032
100
150
180
±1.5
1 000
1 200
＋10
0
0.56
±0.032
0.63
±0.040
0.71
±0.040
0.80
±0.040
0.90
±0.040
1.00
±0.050
1.12
±0.050
1.25
±0.050
1.40
±0.050
1.60
±0.063
1.80
±0.063
2.00
±0.063
2.24
±0.063
2.50
±0.08
付表5 規定寸法以外の線の導体抵抗許容差
適用直径
mm
導体抵抗許容差
%
0.040 以上0.047 5 未満
±12
0.047 5 以上0.067 未満
±11
0.067 以上0.095 未満
±10
0.095 以上0.140 未満
± 9
0.140 以上0.280 未満
± 8
0.280 以上0.60
未満
± 7
0.60
以上1.25
未満
± 6
1.25
以上6.30
以下
± 5
付表6 規定寸法以外の棒の導体抵抗許容差
適用直径
mm
導体抵抗許容差
%
2.80以上 10以下
± 5
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付表7 規定寸法以外の線，棒及び板の寸法許容差
単位 mm
適用寸法
寸法
許容差
線の直径
棒の直径
棒の長さ
板の厚さ
板の幅
板の長さ
0.040 以上0.047 5未満
−
−
−
−
−
±0.003
0.047 5 以上0.067 未満
±0.004
0.067 以上0.095 未満
±0.005
0.095 以上0.140 未満
±0.006
0.140 以上0.200 未満
±0.008
0.200 以上0.280 未満
±0.010
0.280 以上0.40 未満
±0.013
0.40 以上0.60 未満
±0.016
0.60 以上0.85 未満
±0.020
0.85 以上1.25 未満
±0.025
1.25 以上1.80 未満
0.50以上0.63未満
±0.032
1.80 以上2.65 未満
0.63以上1.00未満
±0.040
2.65 以上4.00 未満 2.80以上 4.00未満
1.00以上1.60未満
±0.050
4.00 以上5.60 未満 4.00以上 5.60未満
1.60以上2.50未満
±0.063
5.60 以上6.30 以下 5.60以上 8.50未満
2.50
±0.08
−
8.50以上10
以下
−
±0.10
−
100以上
±1.5
180以下
500以上
−
500以上
＋10(3)
2 000以下
1 200以下
0
注(3) 長さの指定があった場合に適用する。
原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
梅 田 高 照
東京大学大学院
（委員）
平 山 宏 之
東京都立科学技術大学
木 村 秀 夫
科学技術庁金属材料技術研究所
平 林 正 夫
工業技術院電子技術総合研究所
村 山 拓 巳
通商産業省基礎産業局非鉄金属課
篠 倉 恒 樹
株式会社富士電機
松 本 茂
三菱電機株式会社
井 川 準
横河M＆C株式会社
中 島 信 昭
株式会社東芝
山 下 満 男
富士電機株式会社
山 添 哲 朗
通信機械工業会
山 内 五 郎
NTT技術協力センター
大 島 清 治
通商産業省工業技術院標準部材料規格課
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会国際整合規格室
○ 高 橋 宏
王子合金株式会社
○ 塚 原 順 吉
大手金属株式会社
○ 佐々木 広
株式会社東京ワイヤー製作所
○ 上 原 博 明
石原合金工業株式会社
○ 清 田 泰 輔
シルバー鋼機株式会社
○ 木 島 三樹男
株式会社古河テクノマテリアル
備考 ○印は，日本電気抵抗合金工業会技術委員会