2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 2516-1990
ポット形フェライト磁心
Pot-cores made of ferromagnetic oxide
1. 適用範囲 この規格は，主にコイル及び変成器に使用するポット形フェライト磁心（以下，磁心とい
う。）のPP形，RM形及びEP形について規定する。
備考1. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS C 2560 フェライト磁心通則
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
2. この規格の対応国際規格を，次に示す。
IEC 133 (1985) Dimensions of pot-cores made of magnetic oxides and associated parts.
IEC 205 (1966) Calculation of the effective parameters of magnetic piece parts.
IEC 431 (1983) Dimensions of square cores (RM-cores) made of magnetic oxides and associated
parts.
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 2560によるほか，次による。
(1) 実効断面面積Ae 磁路の実効的な断面積。単位は，平方メートル (m2) を用いる。
(2) 実効磁路長le 磁路の実効的な長さ。単位は，メートル (m) を用いる。
(3) 実効体積Ve 磁路の実効的な体積。単位は，立方メートル (m3) を用いる。
(4) 磁心定数C1又はC2 磁心の形状的な定数。C1の単位は，毎メートル (m−1) ，C2の単位は，毎立方メ
ートル (m−3) を用いる。
(5) インダクタンス係数AL 一組の磁心に巻いたコイルに生じる単位巻数当たりの自己インダクタンス。
単位はヘンリー (H) を用いる。
(6) 材料履歴定数ηB 磁性材料がレイリー領域で作動するときの履歴損失を表す定数。単位は毎テスラー
(T−1) を用いる。
3. 形名
3.1
形名の構成 形名の構成は，次に示す配列による。
(1) PP形磁心
例1. PP
9
×
5
−
2
−
100
−
XY10
例2. PP
14
×
8
−
4
−
J
−
100
−
XY10
2
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(2) RM形磁心
例1.
RM
4
−
100
−
XY10
例2.
RM
6−R
−
J
100
−
XY10
備考 RM6は，実装格子数を表す記号の後にハイフンと切り欠け部の角度によってR又はSの記号を
付ける。
(3) EP形磁心
例
EP
7
−
100
−
XY10
3.2
記号
3.2.1
形状 形状を表す記号は，表1のとおりとする。
表1 磁心の形状
記号
形状
備考
PP
丸形ポットのもの
表5参照
RM 菱形ポットのもの
表6参照
EP
角形ポットで，中脚が偏っているもの 表9参照
3.2.2
寸法 寸法を表す記号は，表5及び表9に規定の寸法d1及びh1の寸法を表し，表5及び表9の形
名による。
3.2.3
リード溝 リード溝を表す記号は，リード溝数を数字で表す。
3.2.4
中脚の構造 中脚にセンターホールがない場合は，Jの1英大文字で表す。
3.2.5
実装格子数 実装格子数を表す記号は，表6に規定の寸法aの最大値から次の式で求めた数字を切
り上げ整数で表す。
実装格子数
4.
25
10
max×
a
＝
3.2.6 インダクタンス係数 インダクタンス係数を表す記号は，ナノヘンリー (nH) の単位の数字で表す。
ただし，中脚に空げきがない磁心の場合は，受渡当事者間の協定による記号で表してもよい。
3.2.7
材質 材質を表す記号は，受渡当事者間の協定による。
4. 品質
4.1
電気的特性・磁気的特性 電気的特性・磁気的特性は，5.1〜5.8によって試験を行ったとき，次を満
足しなければならない。
(1) インダクタンス係数 インダクタンス係数は，受渡当事者間の協定による。
なお，中脚に空げきをもつ磁心のインダクタンス係数は，表2の数値から選ぶ。
表2 インダクタンス係数
単位 nH
16
20
25
40
63
80
100
3
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
160
200
250
315
400
500
630
800
1 000
1 250
1 600
2 000
2 500
(2) 実効Q 実効Qは，受渡当事者間の協定による。
(3) 相対損失係数 相対損失係数は，受渡当事者間の協定による。
(4) 材料履歴定数 材料履歴定数は，受渡当事者間の協定による。
(5) 直流重畳インダクタンス 直流重畳インダクタンスは，受渡当事者間の協定による。
(6) 実効透磁率の温度係数 実効透磁率の温度係数は，受渡当事者間の協定による。
(7) ディスアコモデーション係数 ディスアコモデーション係数は，受渡当事者間の協定による。
4.2
機械的特性 機械的特性は，5.9によって試験を行ったとき，受渡当事者間の協定を満足しなければ
ならない。
4.3
外観 外観は目視によって試験を行ったとき，欠け，ひび及び表面荒れは(1)〜(3)を満足しなければ
ならない。
(1) 欠け 磁心の接合面(1)では，欠けが1か所の場合，欠けの面積が接合面の面積の2%以下とし，複数
箇所の場合，欠けの合計面積が接合面の面積の4%以下とする。接合面以外では，欠けが1か所の場
合，欠けの面積が接合面の面積の3%以下とし複数箇所の場合，欠けの合計面積が接合面の面積の6%
以下とする。
注(1) 接合面とは，磁心どうしが直接又はギャップを挟んで接している面をいう。
備考 欠けが二つの面にまたがっている場合は，それぞれ別に判定する。
(2) ひび
(a) PP形磁心及びRM形磁心のひびは，ひびが1か所の場合，ひびの発生場所によって表3のとおりと
し，ひびが複数箇所の場合，ひびの長さの合計が表3の2倍を超えないこととする。
表3 PP形磁心及びRM形磁心のひび
4
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ひびの
発生箇所
ひびの種類
ひびの長さ(2)
リング部 リング根元部のひび
① リングと底板の接合部長さの101以下
リング部の山形のひび
② リング最小肉厚の21以下
リング部たて方向のひび
③
リング部周方向のひび
④ リング最小肉厚以下
リング部リード線引出し口のひび ⑤
注(2) ひびの長さは，表面の一つの面に沿った長さとする。ひびが二つの面にまたがってい
る場合は，それぞれ別に判定する。
5
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ひびの発生
箇所
ひびの種類
ひびの長さ(2)
中脚部
中脚根元部のひび
⑥ 中脚周囲長さの101以下
中脚の円周又は外周から入るひび ⑦ 中脚肉厚の21以下(3)
中脚円周方向のひび
⑧
注(2) ひびの長さは，表面の一つの面に沿った長さとする。ひびが二つの面にまたがってい
る場合は，それぞれ別に判定する。
(3) センターホールがない形状の場合は，中脚直径の51以下とする。
6
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ひびの
発生箇所
ひびの種類
ひびの長さ(2)
底板部
底板部リード線引出し口のひび
⑨
底板肉厚の21以下
底板部のひび
⑩
底板肉厚以下
クリップ溝から入るひび
⑪
底板肉厚の51以下
注(2) ひびの長さは，表面の一つの面に沿った長さとする。ひびが二つの面にまたがってい
る場合は，それぞれ別に判定する。
(b) EP形磁心のひびは，ひびが1か所の場合，ひびの発生場所によって表4のとおりとし，ひびが複数
箇所の場合，ひびの長さの合計が表4の値の2倍を超えないこととする。
7
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表4 EP形磁心のひび
ひびの
発生箇所
ひびの種類
ひびの長さ(2)
リング部
リング根元部のひび
①
リングと底板の接合部長さの101以下
リング部の山形のひび
②
リング最小肉厚の21以下
リング部たて方向のひび
③
リング部周方向のひび
④
リング最小肉厚以下
注(2) ひびの長さは，表面の一つの面に沿った長さとする。ひびが二つの面にまたがってい
る場合は，それぞれ別に判定する。
ひびの
発生箇所
ひびの種類
ひびの長さ(2)
中脚部
中脚根元部のひび
⑤
中脚周囲長さの101以下
中脚中央部のひび
⑥
中脚肉厚の51以下
中脚外周から入るひび
⑦
中脚円周方向のひび
⑧
注(2) ひびの長さは，表面の一つの面に沿った長さとする。ひびが二つの面にまたがってい
る場合は，それぞれ別に判定する。
8
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ひびの発生
箇所
ひびの種類
ひびの長さ(2)
底板部
底板部横方向のひび
⑨ 底板肉厚以下
底板部たて方向のひび
⑩ 底板肉厚の21以下
リング部と底板部との接合部のひび
⑪
背面周囲のひび
⑫ 底板肉厚以下
注(2) ひびの長さは，表面の一つの面に沿った長さとする。ひびが二つの面にまたがってい
る場合は，それぞれ別に判定する。
9
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(3) 表面荒れ(4) 表面荒れは，表面荒れの発生箇所（図1）の表面積の20%以下，深さは0.2mm以下とす
る。ただし，磁心の接合面に表面荒れがあってはならない。
図1 磁心の表面荒れの発生場所
注(4) この項で規定する表面荒れは，磁心製造工程でフェライトの材料粉が成形金型に一部付着した
ため発生する成形体表面の荒れだけに限定する。
4.4
構造及び寸法 磁心の構造及び寸法は，表5〜9による。
10
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図2 PP形磁心の構造
表5 PP形磁心の寸法
単位 mm
形名(5)
d1
d2
d3
d4
h1
h2
a
b
r
対応図
PP 9×5
9.0〜 9.3 7.5〜 7.75 3.7〜 3.9 2.0〜2.2 5.1〜 5.4 3.6〜3.9
6.0〜 7.5
1.6〜2.4 0.25以下
図2(a)
PP 11×7
10.9〜11.3 9.0〜 9.4 4.5〜 4.7
6.3〜 6.6 4.4〜4.7
6.5〜 8.0
1.8〜2.6
PP 14×8
13.8〜14.3 11.6〜12.0 5.8〜 6.0 3.0〜3.2 8.2〜 8.5 5.6〜6.0
8.7〜10.4
2.3〜4.1
図2
(a)〜(c)
PP 18×11
17.6〜18.4 14.9〜15.4 7.3〜 7.6
10.4〜10.7 7.2〜 7.6 11.3〜14.0
2.7〜4.4
図2
(a)及び(b)
PP 22×13
21.2〜22.0 17.9〜18.5 9.1〜 9.4 4.4〜4.7 13.2〜13.6 9.2〜 9.6 13.3〜16.5
3.0〜4.4 0.35以下
PP 26×16
25.0〜26.0 21.2〜22.0 11.1〜11.5 5.4〜5.7 15.9〜16.3 11.0〜11.4 17.0〜20.0
PP 30×19
29.5〜30.5 25.0〜25.8 13.1〜13.5
18.6〜19.0 13.0〜13.4 20.0〜23.0
3.5〜5.3
PP 36×22
35.0〜36.2 29.9〜30.9 15.6〜16.2
21.4〜22.0 14.6〜15.0 24.0〜27.2
4.0〜5.6
図2(a)
PP 42×29
41.7〜43.1 35.6〜37.0 17.1〜17.7
29.3〜29.9 20.3〜20.7 30.0〜33.2
4.0〜5.8
0.4以下
注(5) 形名のリード溝，中脚の構造，インダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
11
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図3 RM形磁心の構造
表6 RM形磁心の寸法
単位 mm
形名(6)
a
d2
d3
d4
q
h1
h2
e
c
r
対応図
RM 4 9.4〜 9.8 7.95〜 8.35 3.7 〜 3.9 2.0〜2.1 11.0以下 10.3〜10.5 7.0〜 7.4 5.8以上 4.6以下 0.3以下 図3(a)
RM 5 11.8〜12.3 10.2 〜10.6 4.7 〜 4.9
14.6以下
6.3〜 6.7 6.0以上 6.8以下
RM 6-R 14.1〜14.7 12.4 〜12.9 6.1 〜 6.4 3.0〜3.1 18.3以下 12.3〜12.5 8.0〜 8.4
−
7.4以下
図3(c)
RM 6-S
8.4以上 8.2以下
図3(b)
RM 7 16.5〜17.2 14.75〜15.4 6.95〜 7.25 3.0〜3.1 20.3以下 13.3〜13.5 8.4〜 8.9 9.3以上 7.23以下
RM 8 18.9〜19.7 17.00〜17.7 8.25〜 8.55 4.4〜4.6 23.2以下 16.3〜16.5 10.8〜11.3 9.5以上 11.0以下
図3(a)
RM 10 23.6〜24.7 21.2 〜22.1 10.5 〜10.9 5.4〜5.6 28.5以下 18.5〜18.7 12.4〜13.0 10.9以上 13.5以下
RM 12 28.7〜29.8 25.0 〜26.0 12.3 〜12.8
37.4以下 23.2〜23.6 16.8〜17.4 12.9以上 16.3以下
RM 14 33.5〜34.7 29.0 〜30.2 14.4 〜15.0
42.2以下 28.8〜29.0 20.8〜21.4 17.0以上 19.0以下
注(6) 形名の中脚の構造，インダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
12
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表7 RM形磁心のクリップ用溝（A部）の寸法
単位 m
形名(6)
h3
h4
g1
g2
m
RM 4
8.75〜 9.25
0.05〜0.15
1.0以下
1.65以上
2.5以上
RM 5
RM 6
10.09〜10.59
0.10〜0.20
1.3以下
2.2 以上
RM 7
11.09〜11.59
3.3以上
RM 8
14.05〜14.55
5.0以上
RM 10
15.95〜16.45
0.15〜0.25
2.25以上
RM 12
21.40〜21.80
0.16〜0.22
1.1以下
4.0 以上
RM 14
25.55〜26.05
0.15〜0.25
1.3以下
3.6 以上
5.6以上
注(6) 形名の中脚の構造，インダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
13
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表8 RM形磁心のナット用溝（B部）の寸法
単位 mm
形名(6)
d5
t
RM 4
3.0以上
0.4〜0.7
RM 5
RM 6
4.3以上
0.7〜1.0
RM 7
RM 8
6.0以上
RM 10
7.6以上
0.8〜1.1
RM 12
RM 14
注(6) 形名の中脚の構造，インダクタンス係数及
び材質を表す記号は省略した。
14
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表9 EP形磁心の構造及び寸法
単位 mm
形名(7)
a
b
c
d2
d3
h1
h2
r
EP 7
9.00〜 9.40 6.20〜 6.50 1.80以下 7.20〜 7.60 3.20〜 3.40
7.30〜 7.50 5.00〜 5.40 0.3以下
EP 10
11.2 〜11.8
7.45〜 7.85 1.95以下 9.20〜 9.60 3.15〜 3.45
10.0 〜10.4
7.20〜 7.60
EP 13
12.2 〜12.8
8.60〜 9.00 2.50以下 9.70〜10.3
4.20〜 4.50
12.7 〜13.0
9.00〜 9.40
EP 17
17.6 〜18.4
10.75〜11.25 3.45以下 11.6 〜12.4
5.50〜 5.85
16.6 〜17.0
11.0 〜11.6
EP 20
23.5 〜24.5
14.6 〜15.3
4.70以下 16.1 〜16.9
8.50〜 9.00
21.2 〜21.6
14.0 〜14.6
EP 30
30.5 〜31.5
22.6 〜23.6
7.85以下 23.6 〜24.4
14.5 〜15.0
29.7 〜30.0
23.0 〜23.8
注(7) 形名のインダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
4.5
実効定数 磁心の実効定数は，磁心定数（C1及びC2），実効断面積Ae，実効磁路長le及び実効体積
Veで表し，表10〜12による。
なお，その計算式は附属書による。
表10 PP形磁心の実効定数
形名(8)
磁心定数
実効断面積
Ae
mm2
実効磁路長
le
mm
実効体積
Ve
mm3
C1
mm−1
C2
mm−3
PP 9×5
1.25
0.125
10.0
12.5
125
PP 11×7
1.00
0.063
15.9
15.9
252
PP 14×8
0.80
0.032 0
25.0
20.0
500
PP 14×8−J
0.77
0.023 8
32.4
25.1
813
PP 18×11
0.60
0.013 9
43.2
25.9
1 120
PP 22×13
0.50
0.007 9
63.3
31.6
2 000
PP 26×16
0.40
0.004 3
93.0
37.2
3 460
PP 30×19
0.33
0.002 43
136
44.8
6 100
PP 36×22
0.26
0.001 29
202
52.4
10 600
PP 42×29
0.000 98
265
69.0
18 300
注(8) 形名のリード溝，インダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
15
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表11 RM形磁心の実効定数
形名(7)
磁心定数
実効断面積
Ae
mm2
実効磁路長
le
mm
実効体積
Ve
mm3
最小断面積
Amin
mm2
C1
mm−1
C2
mm−3
RM 4
1.90
0.172
11.0
21.0
232
8.0
RM 4-J
1.62
0.116
13.9
22.5
313
11.3
RM 5
1.00
0.048
20.8
20.8
430
14.8
RM 5-J
0.94
0.039
23.8
22.3
530
18.1
RM 6-S
0.86
0.027 5
31.3
26.9
840
23.4
RM 6-S-J
0.80
0.022 4
35.7
28.5
1020
30.7
RM 6-R
0.025 0
32.0
25.6
820
23.4
RM 6-R-J
0.72
0.019 0
37.9
27.3
1 030
30.7
RM 7
0.74
0.018 4
40.0
29.8
1 200
32.3
RM 7-J
0.65
0.013 8
47.0
30.9
1 450
39.6
RM 8
0.67
0.012 8
52.0
35.1
1 840
40.0
RM 8-J
0.59
0.009 2
64.0
38.0
2 400
55.0
RM 10
0.50
0.006 0
83.0
42.0
3 470
66.0
RM 10-J
0.45
0.004 6
99.0
45.0
4 500
90.0
RM 12
0.42
0.003 35
125
52.7
6 600
100.0
RM 12-J
0.37
0.002 50
150
56.0
8 400
125.0
RM 14
0.40
0.002 25
178
71.0
12 600
146.0
RM 14-J
0.32
0.001 58
206
66.1
13 600
170.0
注(7) 形名のインダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
表12 EP形磁心の実効定数
形名(7)
磁心定数
実効断面積
Ae
mm2
実効磁路長
le
mm
実効体積Ve
mm3
C1
mm−1
C2
mm−3
EP 7
1.52
0.147
10.3
15.7
163
EP 10
1.70
0.150
11.3
19.3
218
EP 13
1.24
0.063 3
19.6
24.3
476
EP 17
0.840
0.024 8
33.9
28.5
964
EP 20
0.508
0.006 49
78.3
39.8
3 110
EP 30
0.351
0.001 96
179
62.9
11 300
注(7) 形名のインダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
5. 試験方法
5.1
試験用コイル 磁心の電気的特性・磁気的特性を試験するための試験用コイルのボビンの構造及び
寸法は，表13〜15による。試験用コイルのボビン以外の構造及び寸法は，受渡当事者間の協定による。
また，5.2〜5.8の電気的特性・磁気的特性を試験するための供試コイルは，すべて磁心に試験用コイル
を装着した状態をいう。
16
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図4 PP形磁心の試験用コイルのボビンの構造
備考 H1及びH2は，H，S2及びS4から算出する。
表13 PP形磁心の試験用コイルのボビンの寸法
単位 mm
形名(5)
D1
D2
D3
H
B
S2
S4
対応図
PP 9×5
7.25〜 7.4
4.7 〜 4.8
4.0〜 4.1
3.4 〜 3.5
1.3以上 0.35〜0.45
−
図4
(a)
PP 11×7
8.7 〜 8.9
5.6 〜 5.7
4.8〜 4.9
4.1 〜 4.2
1.6以上
PP 14×8
11.3 〜11.5
7.0 〜 7.1
6.1〜 6.2
5.3 〜 5.4
2.0以上 0.45〜0.55 0.35〜0.45
図4
(a)及び(b)
PP 18×11
14.6 〜14.8
8.6 〜 8.7
7.7〜 7.8
6.9 〜 7.0
図4
(a)〜(c)
PP 22×13
17.6 〜17.8
10.55〜10.7
9.6〜 9.75
8.85〜 9.0
2.5以上 0.55〜0.65 0.45〜0.55
PP 26×16
20.7 〜20.9
12.65〜12.8
11.7〜11.85
10.65〜10.8
PP 30×19
24.5 〜24.7
14.8 〜15.0
13.7〜13.9
12.6 〜12.8
2.8以上 0.65〜0.75 0.65〜0.75
PP 36×22
29.4 〜29.6
17.7 〜17.9
16.5〜16.7
14.2 〜14.4
0.75〜0.85 0.75〜0.85
PP 42×29
35 2 〜35.4
19.4 〜19.6
18.0〜18.2
19.6 〜19.8
0.95〜1.05 0.95〜1.05
注(5) 形名のリード溝，中脚の構造，インダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
17
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表14 RM形磁心の試験用コイルのボビンの構造及び寸法
単位 mm
形名(6)
D1
D2
D3
H1
H3
（公称値）
H4
L
d
RM 4
7.65〜 7.85 4.75〜 4.95 4.00〜4.15 6.65〜 6.80
6.00
0.80以下 3.90以上 0.50〜0.60
RM 5
9.90〜10.10 5.75〜 5.95 5.00〜5.15 5.95〜 6.10
5.20
4.50以上
RM 6-R
12.1 〜12.3
7.2 〜 7.3
6.5 〜6.6
7.7〜 7.8
6.85
4.8 以上 0.58〜0.62
RM 6-S
7.25〜 7.45
6.60
4.30以上 0.50〜0.60
RM 7
14.4 〜14.66 8.0 〜 8.3
7.3〜 7.6
8.1 〜 8.4
7.20
1.00以下 6.6 以上 0.78〜0.82
RM 8
16.70〜16.90 9.75〜9.95 8.70〜 8.90 10.40〜10.60
9.35
5.00以上 0.60〜0.70
RM 10
20.80〜21.00 12.30〜12.50 11.10〜11.30 12.00〜12.20
11.00
1.40以下 5.35以上
RM 12
24.50〜24.70 14.30〜14.50 13.00〜13.20 16.30〜16.50
14.70
6.10以上 0.75〜0.85
RM 14
28.60〜28.80 16.60〜16.80 15.20〜15.40 20.20〜20.50
18.85
注(6) 形名の中脚の構造，インダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
18
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表15 EP形磁心の試験用コイルのボビンの構造及び寸法
単位 mm
形名(7)
D1
D2
D3
H
S1
S2
EP 7
6.70〜 7.00 4.30〜 4.70 3.60〜 3.80 4.45〜 4.75
0.60〜0.80
0.60〜0.80
EP 10
8.60〜 9.00 4.65〜 4.95
6.70〜 7.00
0.50〜0.70
0.50〜0.70
EP 13
9.30〜 9.60 5.55〜 5.85 4.60〜 4.80 8.60〜 8.90
0.45〜0.65
0.45〜0.65
EP 17
11.1 〜11.4
7.05〜 7.35 6.00〜 6.30 10.6 〜10.9
0.55〜0.75
0.55〜0.75
EP 20
15.6 〜15.9
10.0 〜10.3
9.10〜 9.40 13.5 〜13.9
EP 30
23.1 〜23.5
16.7 〜17.0
15.1 〜15.4
22.5 〜22.9
0.80〜1.00
0.80〜1.00
注(7) 形名のインダクタンス係数及び材質を表す記号は省略した。
5.2
インダクタンス係数
5.2.1
測定条件 インダクタンス係数の測定条件は，次による。
(1) 測定温度 測定温度は，23±2℃とする。
(2) 測定周波数 測定周波数は，1kHzとする。
(3) 交流磁界の強さ 交流磁界の強さは，0.4A/m以下とする。
5.2.2
測定方法 インダクタンス測定器によって供試コイルの自己インダクタンスLを求め，次の式によ
ってインダクタンス係数ALを算出する。
()
9
2
10
nH
×
N
L
AL
＝
ここに，
L： 供試コイルの自己インダクタンス (H)
N： 全巻回数（回）
なお，実効透磁率μeは，5.2で求めた自己インダクタンスLを用い，次の式によって算出する。
1
2
0
C
N
L
e
・
μ
μ=
ここに， μo： 真空透磁率 (H/m) で，次の式によって算出する。
μ0＝４π×10−7
ここに，
π： 円周率
L： 供試コイルの自己インダクタンス (H)
N： 全巻回数（回）
C1： 磁心定数 (m−1)
5.3
実効Q
5.3.1
測定条件 実効Qの測定条件は，次による。
(1) 測定温度 測定温度は，23±2℃とする。
(2) 測定周波数 測定周波数は，受渡当事者間の協定による。
(3) 交流磁界の強さ 交流磁界の強さは，受渡当事者間の協定による。
19
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.3.2
測定方法 Qメータ又はインダクタンス測定器によって測定する。Qメータの場合はQの値を直
読し，インダクタンス測定器の場合は実効抵抗及びインダクタンスを測定し，次の式によって実効Qの
Qeを算出する。
e
e
R
L
Q
ω
=
ここに，
Re： 供試コイルの実効抵抗 (Ω)
L： 供試コイルの自己インダクタンス (H)
ω： 角周波数 (rad/s) で，次の式によって算出する。
ω＝2πf
ここに， π： 円周率
f： 測定周波数 (Hz)
5.4
相対損失係数 空げきがない磁心に適用する。
5.4.1
測定条件 相対損失係数の測定条件は，次による。
(1) 測定温度 測定温度は，23±2℃とする。
(2) 測定周波数 測定周波数は，受渡当事者間の協定による。
(3) 交流磁界の強さ 交流磁界の強さは，受渡当事者間の協定による。
5.4.2
測定方法 中脚に空げきがない磁心の実効透磁率μe及び実効QのQeを5.2及び5.3で求め，次の
式によって相対損失係数tanδ/μeを算出する。
e
e
e
Q
/
tan
μ
μ
δ
1
=
5.5
材料履歴定数
5.5.1
測定条件 材料履歴定数の測定条件は，次による。
(1) 測定温度 測定温度は，23±2℃とする。
(2) 測定周波数 測定周波数は，受渡当事者間の協定による。
(3) 交流磁界の強さ 交流磁界の強さは，受渡当事者間の協定による。
5.5.2
測定方法 インダクタンス測定器によってインダクタンス及び実効抵抗を測定し，次の式によって
材料履歴定数ηBを算出する。
()
(
)3
1
3
0
1
L
C
V
N
T
e
i
B
μ
η
η
=
−
ここに， ηi： 磁心履歴定数
μo： 真空透磁率 (H/m) で，次の式によって算出する。
μo＝4π×10−7
ここに， π： 円周率
N： 全巻回数（回）
C1： 磁心定数 (m−1)
L： 供試コイルの自己インダクタンス (H)
Ve： 実効体積 (m3)
磁心履歴定数ηiは，次の式によって算出する。
I
R
L
L
i
h
i
∆
∆
2
1
ˆ
tan
3・
＝
＝
ω
δ
η
ここに，
L： 供試コイルの自己インダクタンス (H)
⊿I： 電流I1(9)から電流I2(9)への電流の変化 (A)
⊿R： 電流I1(9)から電流I2(9)へ増加したときの実効抵抗の変化 (Ω)
ω： 角周波数 (rad/s) で，次の式によって算出する。
20
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ω＝2πf
ここに，
π： 円周率
f： 測定周波数 (Hz)
注(9) 電流I1, I2は，実効値とする。
5.6
直流重畳インダクタンス
5.6.1
測定条件 直流重畳インダクタンスの測定条件は，次による。
(1) 測定温度 測定温度は，23±2℃とする。
(2) 測定周波数 測定周波数は，1kHzとする。
(3) 交流磁界の強さ 交流磁界の強さは，0.4A/m以下とする。
(4) 直流磁界の強さ 直流磁界の強さは，受渡当事者間の協定による。
5.6.2
測定装置 測定回路は，図5による。
図5 直流重畳インダクタンス測定回路
注(10) チョークコイルのインダクタンスは，供試コイルのインダクタンスの100倍以上とする。
5.6.3
測定方法 図5の(a)又は(b)の測定回路を用いて，同一又は別巻の直流用コイルに直流電圧を印加
し，規定の直流磁界となるように電流を調整する。そのときの電流値を読み取る。この状態でインダクタ
ンス測定器MEによってインダクタンスを読み取る。
備考 印加する直流磁界は，読み取った電流値に直流電流を流したコイルの巻数を乗じた値で表す。
5.7
実効透磁率の温度係数
5.7.1
測定条件 実効透磁率の測定条件は，次による。
(1) 測定温度 測定温度は，受渡当事者間の協定による。
(2) 測定周波数 測定周波数は，1kHzとする。
(3) 交流磁界の強さ 交流磁界の強さは，0.4A/m以下とする。
21
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5.7.2
測定方法 磁心を恒温槽の中に入れ，基準の温度T1 (℃) での実効透磁率μe1と温度T2 (℃) での実
効透磁率μe2を5.2によって求め，次の式によって実効透磁率の温度係数αμeを算出する。
1
2
1
1
2
1
T
T
e
e
e
e
−
−
=
・
μ
μ
μ
αμ
5.8
ディスアコモデーション係数
5.8.1
測定条件 ディスアコモデーション係数の測定条件は，次による。
(1) 測定温度 測定温度は，受渡当事者間の協定による。
(2) 測定周波数 測定周波数は，受渡当事者間の協定による。
(3) 交流磁界の強さ 交流磁界の強さは，0.4A/m以下とする。
5.8.2
測定方法完全消磁後t1時間経過したときの実効透磁率μe1とt2時間経過したときの実効透磁率μe2を
5.2によって求め，次の式によってディスアコモデーション係数DFを算出する。
(
)2
1
1
2
10
2
1
1
log
e
e
e
F
t
t
D
μ
μ
μ
・
−
=
ただし，t2＞t1
なお，測定に際しては，次の事項に注意しなければならない。
(a) 測定中の周囲温度許容変動範囲は，±0.2℃とする。
(b) t1及びt2の基点は，熱消磁の場合試料の温度がキュリー温度に達した時間とし，交流磁界による消
磁の場合は電流が0になった時間とする。
(c) t1及びt2は，任意の時間を選んでもよいが，通常t1 1分t2 10分，t1 10分t2 100分などの1ディケー
ド単位で選ぶ方がよい。
(d) t1及びt2の精度は，通常±1%とするが，1分の場合±2.5%でよい。
また，電流を連続印加する場合は，連続印加であることを明記する。
5.9
強度 強度は強度試験機を用い，磁心の中脚が自由になるような空間のあるリング状の磁心受け台
(11)に図6のように置いた磁心に加圧棒を介して中脚の中心部に垂直に一定の速度で荷重を加え，磁心が破
壊するときの荷重を測定する。
なお，荷重を加える加圧棒の速度は，0.5mm/minとする。
注(11) 磁心受け台は，JIS G 3101と同等以上のものとする。
22
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図6 強度試験装置
注(12) Aは，次の式によって算出する。
(
)
2
3
2
d
d
A
+
=
6. 包装 磁心は，輸送中及び保管中に損傷が生じないように包装しなければならない。
7. 製品の呼び方 製品の呼び方は，形名による。
8. 表示
8.1
製品に対する表示 磁心には，磁心の見やすい箇所に，次の事項を表示しなければならない。ただ
し，表示が困難な場合は，受渡当事者間の協定によって省略することができる。
(1) 形名
(2) 製造ロット番号
(3) 製造業者名又はその略号
8.2
包装に対する表示 包装には，容易に消えない方法で次の事項を表示しなければならない。ただし，
使用者からの要求があったときは，磁心が一組か片方だけかの表示を追加しなければならない。
(1) 形名
(2) 製造年月日若しくは製造年週又はそれらの略号
(3) 製造ロット番号
(4) 製造業者名又はその略号
(5) 数量
23
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附属書 磁心の実効定数の計算式
1. 適用範囲 磁心の実効定数の計算について規定する。
2. 計算に当たっての前提及び原則
(1) 計算の単位はすべてミリメートル (mm) で表してある。
(2) この計算は磁路が閉磁路とみなされる場合にだけ適用できる。
(3) この計算でのすべての寸法は，規格の中心値ではなく基準値を採用している。
(4) 面と面の接合部での面取りなどは無視している。
3. 計算式
3.1
基本式
磁心定数
A
l
C
∑
=
1
磁心定数
2
2
A
l
C
∑
=
実効磁路長
2
2
1
C
C
le=
実効断面積
2
1
C
C
Ae=
実効体積
2
2
31
C
C
A
l
V
e
e
e
=
=
ここに，
l： 磁路長 (mm)
A： 断面積 (mm2)
3.2
PP形磁心のC1及びC2の計算式
外側環状の断面積
A1＝A1'A1''
A1'＝A1''を得る条件
2
2
4
2
3
3
2
r
r
r
s
+
+
−
＝
24
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中脚部の断面積
A3＝A3'＋A3''
A3'＝A3'' を得る条件
2
2
2
2
1
2
1
r
r
r
s
+
−
＝
A1＝π (r4−r3) (r4＋r3)
A3＝π (r2−r1) (r2＋r1)
かどにおける平均磁路長
(
)
h
s
l
l
l
+
=
′′
+
′
=
2
4
4
4
2
4
π
(
)
h
s
l
l
l
+
=
′′
+
′
=
1
5
5
5
2
4
π
l4，l5における断面積
(
)
h
r
r
r
A
3
2
3
2
4
4
2
2
+
−
=π
(
)
h
r
r
r
A
2
2
1
3
2
5
2
2
+
−
=π
組に対して
2
3
2
2
log
1
r
r
h
A
l
e
π
=
2
3
2
3
2
2
2
2
2
2
1
r
r
r
r
h
A
l
−
×
=π
∑
=
=
5
1
1
i
i
i
A
l
C
∑
=
=
5
1
2
2
i
i
i
A
l
C
備考 この計算では，リード溝の影響を無視した。
3.3
RM形磁心のC1及びC2の計算式
リング部の合計断面積
(
)
[
]
2
2
3
2
1
2
1
90
45
tan
1
2
1
p
r
a
A
−
−
−
+
=
β
π
β
25
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l2部での磁心定数
Ch
r
r
f
A
l
e
π
2
3
2
2
log
=
(
)23
2
2
2
2
2
1
1
Ch
r
r
f
A
l
π
−
=
ここに，l2＝l2'＋l2''
min
max
min
2l
l
l
f
+
=
8
7
A
A
C=
中脚の断面積
A3＝π (r22−r12)
平均磁路長及び平均断面積
−
+
=
′′
+
′
=
3
4
4
4
2
1
4
r
a
h
l
l
l
π
+
=
90
2
2
1
3
1
4
β
πh
r
A
A
+
−
+
=
′′
+
′
=
2
2
21
2
5
5
5
2
2
2
4
r
r
h
r
l
l
l
π
(
)
90
2
2
2
1
2
2
5
α
π
π
h
r
r
r
A
+
−
=
∑
=
=
5
1
1
i
i
i
A
l
C
∑
=
=
5
1
2
2
i
i
i
A
l
C
備考 この計算では，クリップ用溝及びナット用溝の影響を無視した。
3.4
EP形磁心のC1及びC2の計算式
組に対して
(
)
1
2
2
2
log
1
r
r
h
A
l
e
θ
π−
=
(
)
2
1
1
2
2
2
2
2
2
2
1
r
r
r
r
h
A
l
−
×
−
=
θ
π
26
C 2516-1990
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ここに，
180
πα
θ=
リング部の断面積を2等分する円を仮定し，その半径をrとすると
(
)
(
)
θ
π
π
θ
π
−
−
−
+
−
=
4
2
2
2
4
2
2
2
2
2
c
r
r
ab
r
r
かどにおける平均磁路長
+
−
=
′′
+
′
=
2
2
2
4
4
4
h
r
r
l
l
l
π
+
=
′′
+
′
=
2
9
595
.0
4
1
5
5
5
h
r
l
l
l
π
l4，l5における断面積
(
)
−
+
+
−
=
h
r
c
r
r
ab
A
2
2
2
2
4
2
2
2
2
1
θ
π
π
(
)
h
r
r
A
1
2
1
5
2
2
+
=π
∑
=
=
5
1
1
i
i
i
A
l
C
∑
=
=
5
1
2
2
i
i
i
A
l
C
フェライト磁心JIS原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
杉 原 眞
神奈川工科大学
本 田 幸 雄
通商産業省機械情報産業局
鈴 木 紀 男
工業技術院標準部
五 味 勇 二
財団法人日本電子部品信頼性センター
小助川 充 生
日本電気計器検定所
片 淵 健二郎
日本電気株式会社
信 沢 恒 一
株式会社日立製作所
近 藤 朋 之
ネミック・ラムダ株式会社
小 林 茂 勝
富士通株式会社
高 田 範 雄
社団法人日本電子機械工業会
佐 藤 忠
株式会社トーキン
北 川 武 生
TDK株式会社
玉 飼 俊 之
日立フェライト株式会社
城 崎 琢 司
富士電気化学株式会社
当 金 彦 宏
三菱電機株式会社
（関係者）
角 田 悦 啓
工業技術院標準部
宗 像 保 男
工業技術院標準部
（事務局）
松 本 悌
日本電子材料工業会
佐 藤 秀 樹
日本電子材料工業会
フェライト磁心JIS原案作成委員会WG委員会 構成表
氏名
所属
（主査）
佐 藤 忠
株式会社トーキン
三 井 正
TDK株式会社
浜 岡 隆 司
日立フェライト株式会社
城 崎 琢 司
富士電気化学株式会社
西 田 研 一
三菱電機株式会社
（事務局）
松 本 悌
日本電子材料工業会
佐 藤 秀 樹
日本電子材料工業会