B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本フルードパワー工業会 (JFPA)
／財団法人日本規格協会 (JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，
日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
今回の制定は，日本工業規格を国際規格に整合させるため，ISO 11943 : 1999, Hydraulic fluid power−
On-line automatic particle-counting systems for liquids−Methods of calibration and validationを基礎として用い
た。
JIS B 9935には，次に示す附属書がある。
附属書A（参考） 一般的なオンライン校正及び妥当性確認システムの設計指針
附属書B（参考） マルチパステストスタンドにおけるオンライン自動粒子計数器の設置指針
附属書C（参考） オンライン校正及び妥当性確認におけるISOラウンドロビンの要約
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 9935 : 2001
(ISO 11943 : 1999)
油圧−液体用オンライン式
自動粒子計数システム−
校正方法及び妥当性確認方法
Hydraulic fluid power−On-line automatic particle-counting systems for
liquids−Methods of calibration and validation
序文 この規格は，1999年に第1版として発行されたISO 11943 : 1999, Hydraulic fluid power−On-line
automatic particle-counting systems for liquids−Methods of calibration and validationを翻訳し，技術的内容及び
規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は，液体中に浮遊している粒子の，オンライン式自動粒子計数のための校正と妥
当性確認手順について規定する。主として，ISO 16889のマルチパスフィルタテストの中で使用される。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD
（修正している），NEQ（同等でない）とする。
ISO 11943 : 1999 Hydraulic fluid power−On-line automatic particle-counting systems for liquids−
Methods of calibration and validation (IDT)
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構
成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年（又は発行年）を付記していない引
用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0125-1 油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図−第1部：図記号
備考 ISO 1219-1 Fluid power systems and components−Graphic symbols and circuit diagrams−Part
1：Graphic symbolsからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS B 0142 油圧及び空気圧用語
備考 ISO 5598 Fluid power systems and components−Vocabularyからの引用事項は，この規格の該
当事項と同等である。
JIS B 9936 油圧−微粒子分析−運転中のシステム管路からの作動油試料採取方法
備考 ISO 4021 Hydraulic fluid power−Particulate contamination analysis−Extraction of fluid samples
from lines of an operating systemが，この規格と一致している。
2
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方
備考 ISO 1000 SI units and recommendations for the use of their multiples and of certain other unitsが，
この規格と一致している。
ISO 11171 : 1999, Hydraulic fluid power−Calibration of automatic particle counters for liquids
ISO 12103-1 Road vehicles−Test dust for filter evaluation−Part 1：Arizona test dust
ISO 16889(1), Hydraulic fluid power−Filters−Multi-pass method for evaluating filtration performance of a
filter element
注(1) 発行予定（ISO 4572 : 1981の改訂版）
3. 定義 この規格で用いられる主な用語の定義は，JIS B 0142による。
4. 測定単位 JIS Z 8203に従って国際単位系 (SI) を用いる。この国際規格全体でμm (c) の使用は，ISO
11171に従って校正された自動粒子計測器を用いて粒径測定が行われたことを意味する。
5. 前提条件 この手順を使用する者は，特定の粒子計数器やフィルタ試験装置の操作が可能でなければ
ならない。この手順で適切な試料取扱い技術を利用することが重要である。
6. 試験装置
6.1
自動粒子計数器又は二つの独立した液体用センサをもつ粒子計数器
6.2
校正器具 ISO 11171による。
6.3
ISO medium test dust (ISO MTD) は，ISO 12103-1, category A3に規定されており，110℃〜150℃で少
なくとも1時間乾燥し，試験液体に混ぜ合わせ機械的にかくはん，そして3 000W/m2から10 000W/m2の音
の強さの超音波で分散し試験システムで使用するものである。
備考 この標準試験ダストは，フィルタ試験目的のISO 16889で使用する。ISO MTDの入手について
はISO事務局又は工業技術院に問合せを行う。
6.4
試験流体は，ISO 16889で規定される。
6.5
オンライン試料調整装置 混合と2次校正に有効な流体の供給については，次を含む。
a) 9.の妥当性に対する必要条件を満たす油タンク，ポンプ，流体調整器具及び計測器。
b) 初期流体の汚染度に関し，5μm (c) を超える粒子を5個／mL未満のレベルにすることが可能な浄化フ
ィルタ［c)を参照］。
c) 予定試験継続期間（ISO 16889参照）が終了しても汚染度分布に変更を与えない構成。
d) 流体採取区域は，JIS B 9936 (ISO 4021) による。
e) 表1に示す限界範囲内の温度で，汚染流体を一定流量で複数の粒子計数器に供給するための構成。
備考1. マルチパステストスタンド（ISO 16889参照）は，この手順の9.で有効性のあるものを用いる。
2. 十分な証明がされている代替の典型的な構成は，附属書Aに示す。
6.6
油圧回路は，必要に応じて，マルチパステストスタンドに適合するオンライン計数器用の希釈装置
を含む。
典型的な油圧回路の構成は，附属書Bを満足していることが証明されていなければならない。
7. 測定装置の精度及び試験条件
3
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7.1
表1の限度内の正確さをもった測定装置を使用しなければならない。
表1 装置精度測定及び試験条件
試験条件
SI単位
測定精度
（±表示）
許容試験条件変動
率
流量
L/min
0.5%
2%
動粘度
mm2/s
1%
2%
圧力
Pa (bar)
1%
2%
温度
℃
0.5℃
1℃
時間
s
0.05s
0.1s
容量
L
0.5%
1%
質量
g
0.1mg
1%
注意
表1の限度内に試験条件の精度を維持することは，それによって有効限
度値が満足されたことを意味するものではない。最も有効な必要条件を試みる
方法は，適切な粒子計数手順などを併用しながら表1で与えられた試験条件の
精度を維持することによって証明されている。
8. オフライン校正手順
8.1
新品のとき，粒子計数器製造業者の推奨による重要なアフターサービスの後，又はISO 11171に従
って粒子計数器の粒径校正を行う。
8.2
ISO 11171で規定される手順で各粒子計測器本体とセンサの最大粒子濃度を決定する，又は同様な方
法で得られた製造業者の推奨する水準を用いる。
9. オンライン試料調整装置妥当性確認及び2次校正標準の決定方法（図1参照）
9.1
2台の粒子計数器本体（センサ）を使用するとき，ここで述べられている手順は，1台ごとの粒子計
数器本体とセンサを用いて実施しなければならない。
9.2
8.1に従って校正された1台の粒子カウンタとセンサを使用し累積モードで対象となる粒径範囲以上
の少なくとも六つの異なったしきい値設定を行う。
9.3
試料調整装置の総流体量 (L) を目標の水準から±1%以内になるように調整する。流体の粘度を (15
±0.3) mm2/sに保持する。
9.4
クリーンアップフィルタを用いて初期流体の汚染度は5μm (c) より大きい粒子数を5個／mL未満に
する。
9.5
校正と確認のために用いる汚染粒子濃度を決定する。ダスト粒子濃度は最小粒径において8.2で決定
した粒子計数器の最大粒子濃度のおよそ50%を示す最大粒子計数値とすることが望ましい。
9.6
6.3に従って調製したISO MTDを油タンクに必要量加え，約15分間循環させておく。ISO MTDの
ロット番号を記録しておく。
9.7
オンライン自動粒子計数（推奨試料量は25mL）を2分間隔で1時間又はシステムを使用する最長間
隔において同じ間隔をあけて30回行うことによって試験を開始する。
4
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図1 オンライン試料調整装置及び2次校正標準の決定についての確認手順フローチャート
9.8
得られた粒子計数の生データで表2を満たして完全にする。各粒子径のしきい値設定用として，全
計数値の平均x，標準偏差σを次の式を用いて求める。
()
)1
(
2
1
2
1
−
Σ
−
Σ
=
=
=
n
n
x
x
n
i
n
i
i
n
i
σ
ここに，
xi： 試料iの各しきい値設定に対する粒子濃度。
n： 測定回数。
5
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
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表2 2次校正粒子データシート
6
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
9.9
次の式を用いて各粒径に対する許容標準偏差を計算する。
2
4
000
.0
2
x
x
a
+
=
σ
備考 この許容標準偏差は，ラウンドロビン研究で得られた2回の平均標準偏差に基づくものである
（附属書C参照）。
9.10 各粒径に対する標準偏差が各粒径の許容標準偏差以下であれば，確認試験後，9.13に進む。
9.11 与えられた粒径の標準偏差が許容標準偏差を超えるならば，試料調製装置と手順，オンライン粒子
装置の流量と粒子計数容量を再評価する。9.3から9.10までの手順を繰り返す。
9.12 通過した流体量で平均計数値を除して各粒径しきい値設定に対するmL当たりの粒子濃度を計算す
る。
9.13 9.12で得られた計数値を試料濃度mg／Lで除し個数／μg（1mg／Lに対する個数／mL）に変換する。
表3の欄3にこれら参照計数値を記録する。
9.14 8.1の1次校正で使用した汚染粒子の粒子計数値（個/μg）を表3の欄2に記録する。
9.15 次の式を用いて各粒径に対応する許容校正限界値を表3の欄4で計算し記録する。
校正限界値＝0.37×（表3の欄2の校正計数値）0.85
備考 合意に至った校正限界値は，実施されたラウンドロビン研究（附属書C）によって決定された
1σ（ポアソン分布）とともに5%の粒径変動に基づくものである。
9.16 もし参照計数値と，表3の欄2に与えられる1次校正用粒子の計数値との差異が表3の欄4におけ
る限界値の1.3倍以内であるなら，装置の有効性と参照計数値を受け入れる。
備考 これら参照計数値は，2次校正用汚染粒子の粒度分布（9.5で使用した特定のロット番号）を定
義し，これらの計数値は10.と11.で2次校正と確認に使用される。
9.17 複数の計数器又はセンサを使用するとき，各粒径に対応する次の式に基づくセンサ又は計数器間で
の許容変動率を計算し，表3の欄5に記入する。
許容変動率＝0.6＋0.05×（表3の欄2の校正計数値）
計数器間での最大許容粒子計数差異は，平均計数値の10%未満でなければならない。
備考 計数器間の変動は，ラウンドロビン研究によって決定された2.5σ（ポアソン分布）に基づくも
のである。
10. オンライン2次校正と検証手順（図2参照）
10.1 1次校正後と最長6か月間隔，又は粒子計数値に相違が見られたときに，オンライン校正確認を実施
しなければならない。
備考 2台の粒子計数器（センサ）を使用するとき，10.1から10.10の手順を用いて1台の計数器（セ
ンサ）について校正と確認を実行しなければならない。そして2台目の計数器（センサ）は10.11
に従って1台目に合致するように調整しなければならない。
7
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3 ISO MTDの粒子計数値
［全計数値は，累積数で，ISO MTD 1μg（1mg/L当たりの個数／mL）に基づくものである］
欄1
欄2
欄3
欄4
欄5
粒径
μm (C)
1次校正粒子
（9.14参照）
ISO MTD
ロット番号
の参照計数値
（9.13参照）
校正限界
（9.15参照）
計数器間の
許容変動率
（9.17参照）
＞1
＞2
＞3
＞4
＞5
＞6
＞7
＞10
＞12
＞14
＞15
＞20
＞30
備考1. 合意されている上記校正限界は，ラウンドロビン研究で決定されたように1σ（ポアソン分布）とともに粒
径の5%の変動率に基づく。
2. 計数器間の変動率は，ラウンドロビン研究で決定されたように平均値から±10%の計数器間の粒子計数値
の最大許容差異を伴う2.5σ（ポアソン分布）に基づく。
8
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図2 オンライン校正確認の手順フローチャート
10.2 9.に従って過去24か月以内に有効であることを確認したオンライン試料調製装置を用いる。
10.3 9.（表3参照）に従って2次校正ロットとして有効性が認定されているロットのISO MTDだけを使
用する。
10.4 9.3から9.6で記述されている手順に従って，校正確認懸濁液を調製する。
10.5 粒子計数器を設定しようとする粒径しきい値に設定する。しかしながら，参照粒子計数値は9.（表3
参照）に従って定められたものでなければならない。
10.6 校正確認懸濁液を，1次校正で使用した流量で粒子計数センサに通過させる。
10.7 粒子計数器の利用可能な範囲にわたる数種類の粒径について実際に確認を行う。
備考 確認した点と点の間のしきい値の内挿はしてもよいが，外挿はしてはならない。
10.8 計数値が安定した後，最低3回連続してオンライン粒子計数値を求める。
9
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
10.9 計量した試料量 (mL) 及び試料濃度 (mg/L) で平均計数値を除することによって各粒径に対応する
しきい値の1mg当たり（1mg/L中の1mL当たりの粒子数）の平均計数値を計算する。得られた数値を表4
に記録する。
10.10 各粒径において，10.9で得られた結果と表3の欄3中の参照計数値との差が表3中の欄4に示す校
正限界内であることが望ましい。
備考 合意された上記校正限度は，ラウンドロビン研究で決定されたように，1σ（ポアソン分布）と
ともに粒径の5%の変動に基づくものである。
10.11 上流及び下流両方に計数器（センサ）を使用するとき，第二のセンサは第一のセンサと同じ校正確
認懸濁液を使用して校正することが望ましい。このとき，各粒径において，第二の計数器（センサ）の1μg
当たり（表4にも記録）の平均計数値と第一の計数器（センサ）の平均計数値との差が，表3中の欄5に
示す許容変動以内となるように第二の計数器（センサ）のしきい値設定を調整する。
備考 センサの位置を交換（上流と下流のセンサ）して上記手順を繰り返すことを推奨する。
10.12 10.9で得られた粒子計数値が設定限度値内であるなら，確認は完全であり11.に進む。
10.13 10.9で得られた粒子計数値が設定限度値外であるなら，補正処置をした後，別の独立した2次校正
懸濁液を調製し，10.4から10.12で記載されている検証手順を繰り返す。
次の事項を確実にする。
a) 適切なセンサ流量を使用している。
b) 粒径しきい値設定が正確である。
c) 試料液の脱気が完全に行われている。
d) 試料質量，容量などが正確である。
10.14 10.13の再確認にもかかわらず粒子計数値が限界設定を外れている場合，ISO 11171の手順に従って
粒子計数器のしきい値の設定値を調整する。ただし，この場合表3中の欄3に示す参照計数値でオンライ
ン供給2次校正液を使用する。
10.15 10.4から10.12に記載されている手順を繰り返して校正の確認を行う。
10
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表4 校正確認データシート
11. オンライン希釈システムの妥当性確認（図3参照）
11.1 オンライン希釈システムを使用している場合，校正の妥当性確認と同じ頻度で妥当性の確認を行う。
11.2 5μm (c) より大きな粒子が5個/mL未満の清浄度［6.5 c)参照］にろ過した希釈液を使用する。結果
として得られる粒子計数値に対して1%を超える誤差が生じないならば，これよりも清浄度の劣る希釈液
を用いてもよい。
11.3 最小希釈倍率を最初に検証する。
11.4 9.3から9.6に従ってISO MTD2次校正懸濁液を調整するが，8.2に基づく最大粒子数濃度の (50±
10) %に等しい水準で選択した希釈倍率を乗じる。
備考 一例として，希釈倍率が2（希釈液1に対して懸濁液1）の場合，計測器の最大粒子数濃度の
50%の2倍に等しい試料濃度を用いる。
11.5 対象とする測定範囲にわたる最低6チャンネルの粒径しきい値設定を粒子計数器に対して行う。
11.6 選択した希釈倍率を使用して，各センサごとに最低3回連続した1分間の粒子計数値（計数値の安
定後）を得る。そして各粒径ごとに希釈した試料の平均計数値を計算する。
11
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図3 オンラインシステム妥当性確認手順フローチャート
11.7 単位で計数された液体容量 (mL) で平均計数値を除することによって，各粒径しきい値設定ごとに
1mL当たりの平均計数値を計算する。
11.8 11.7で得られた計数値を試料濃度で除し，希釈倍率を乗じることによって，μg当たりの個数に変換
する。そして表5に記録する。上流側と下流側との両センサとも，個別のデータシートを使用する。
11.9 各粒径において，11.8で得られた結果と表3中の欄3に示す参照計数値との差が表3中の欄4に示
す校正限界内であることが望ましい。さらに上流側と下流側の計数器を使用するとき，2台の計数器（セ
ンサ）から得られる平均計数値は各粒径ごとに，表3の欄5で与えられる許容変動値内でなければならな
い。
11.10 使用する最大希釈倍率で，11.4から11.9で与えられる手順について，システムの全希釈範囲内の異
なった適切な希釈倍率を少なくとも2回繰り返す。
12
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12. 事前注意
12.1 40μm (c) を超える粒径のISO MTDを用いたオンライン粒子計数［6.5 c)参照］では粒径設定の確証
には最大の注意を要する。使用する最大粒径での校正は，オンラインで確認しなければならない（10.参照）。
12.2 オンライン計数器での目の粗いフィルタ試験では，より高い希釈倍率が必要となる。
12.3 粒子計数器の最大粒子数濃度を超えるとき，希釈が必要である。粒子が検知されないような高濃度
では，測定粒径での粒子計数に影響を与える可能性があり，このような状況下では高希釈倍率を採用する
のが望ましい。
12.4 オンラインでの希釈が必要なとき，希釈液は使用している試料流体と同種のものが望ましい。
12.5 分析する試料流体の中に遊離した水又は空気が存在することは結果に有害な影響を与える。これら
の変動をなくすために事前の注意をしなければならない。
12.6 振動による誤差を避けるために，粒子計数センサを機械振動のないところに設置する。
12.7 電気的なノイズの影響を避けるために，他の大きな装置から粒子計数器を電気的に絶縁しなければ
ならない。
12.8 ポンプの細かな振動による流れの脈動は，粒子計数の誤差要因になる可能性がある。複数の小型ア
キュムレータが検証システムに含まれているならば，それらのアキュムレータによって振動を減衰するこ
とができる。
12.9 遅滞時間（マルチパステストスタンドから取り出されつつある試料から粒子計数器に検知されるま
での時間）を短くおさえるため，全配管の長さを最小限にし流量を最大限とる。計数遅滞時間は30秒未満
になるのが望ましい。上流側と下流側のセンサ間の遅滞時間は10秒以内が望ましい。
12.10 気泡の発生に起因するエラーを少なくするために，作動中はバブル調整を最小限にするのが望まし
い。
12.11 センサの詰まり及び部分的にふさがれていないことを確認するため，各センサのバックフラッシュ
を系統立てて行う。詰まり及び部分的にふさがれたセンサは，誤粒子計数の原因となる。すべての粒子計
数器がセンサの詰まりを表示する機能をもっているわけではない。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表5 オンライン希釈装置の妥当性確認データシート
13. 確認報告書 オンライン微粒子計数システムは，“JIS B 9935 : 2001 油圧−液体用オンライン式自動
粒子計数システム−校正方法及び妥当性確認方法”に従って校正と確認がなされた。
14
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附属書A（参考）
一般的なオンライン校正及び妥当性確認システムの設計指針
序文 この附属書（参考）は，一般的なオンライン校正と妥当性確認システムの設計指針について説明す
るものであり，規定の一部ではない。
A.1 一般
A.1.1 オンラインにおける校正と妥当性確認は，装置の望ましい機能を満足することを必要とする。
A.1.2 この附属書は，装置の構成について国際規格の妥当性確認を満たすため幾つかの基本的な指針を提
供する。
A.1.3 この附属書は，構成のガイドラインであり，装置の妥当性確認の成功を保証するものではないこと
に注意する。
A.2 オンラインサンプリングで用意する装置 図A.1に一般的な構成を示す。
A.2.1 配管 すべての配管は，乱流混合流れを生じる大きさが望ましい。長い直線は避けたほうがよい。
A.2.2 継手 汚染たまりを防ぐため，継ぎ手は内部に露出したねじ部及びリップがないのがよい。
A.2.3 配管及び継手 配管と継手は，できれば滞留部を除去するよう構成することが好ましい。また，垂
直流は，水平流よりも好ましい。
A.2.4 バルブ ボール弁は，汚染たまりがなくセルフクリーニングであるため他のタイプのバルブよりも
好ましい。このバルブは全開，全閉だけに使用し流量制御に用いないほうがよい。
A.2.5 油タンク 標準的な10L未満の小さい容量の油タンクでは，入れた試験流体が拡散するように角
度が90度以内の円すい形の底をもっている構造がよい。小容量の油タンクの場合は，試験ダストの質量誤
差に起因する問題に注意する。
A.2.6 クリーンアップフィルタ システムのクリーンアップフィルタは，要求される初期の汚染レベルを
供給できる。フィルタは孔径4.5μm以下 (β＝75) を推奨する。
A.2.7 熱交換器／ヒータ システムの設計によっては，流体の冷却又は加熱の必要がある。従来のシェル
チューブタイプ熱交換器でチューブ側に油を流すか，又は温度制御された流体を循環させる二重ジャケッ
トを附属している油タンクを推奨する。これは，粒子の沈降分離の可能性を減少できる。
15
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考 校正台をキャスタに載せ可搬にすることによって，オンライン自動粒子計数器の校正及び妥当性確認にもち
込むことができる。
注意 二つの直列のセンサにおいて，最初のセンサの圧力降下が大きすぎるとキャビテーションの原因となる。
図A.1 オンライン校正と妥当性確認システムの例
16
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書B（参考）
マルチパステストスタンドにおけるオンライン自動粒子計数器の設置指針
序文 この附属書（参考）は，マルチパステストにおけるオンライン自動粒子計数器の設置指針について
説明するものであり，規定の一部ではない。
B.1
一般
B.1.1 マルチパステストにおけるオンライン自動粒子計数器による計測は（希釈も含む。），マルチパステ
スト標準規格と要求された機能を実行するために装置が性能を十分発揮できるように決められた機器構成
による予備試験の妥当性確認に適合しなければならない。
B.1.2 この附属書は，国際規格の妥当性確認に合致するように機器を構成する基本的な指針を与えること
を意図している。
B.1.3 この附属書は，機器の構成についてのガイドラインであり，決して装置の妥当性確認を十分満たす
ことを保証するものではないことを注意しなければならない。
B.1.4 図B.1から図B.3の三つの典型的な機器構成図は，妥当性が確認された回路の例である。
B.1.5 附属書Aによるオンラインサンプリング用装置の構成指針は，オンライン計測と希釈システムに
も適用するのがよい。
17
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図B.1 マルチパステストスタンド用オンライン粒子計数器の油圧回路例1
18
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
直列希釈1 000倍希釈の場合（図B.2 A部）推奨：
ポンプ4 (20〜50) mL/min試料
ポンプ3 (180〜240) mL/min希釈
備考 この回路では，フィルタの上流と下流からサンプリングすることが要求される。
センサ接続点をAからB又はCへ変更することによって，100倍又は10倍の希釈が得られる。
A，B，C及びDの圧力は同じである。
図B.2 マルチパステスト用オンライン粒子計数器の油圧回路例2
19
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図B.3 マルチパステストスタンド用オンライン粒子計数器の油圧回路例3
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B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書C（参考）
オンライン校正及び
妥当性確認におけるISOラウンドロビンの要約
序文 この附属書（参考）は，オンライン校正と妥当性確認におけるISOラウンドロビンの要約について
説明するものであり，規定の一部ではない。
以下は，この附属書では，ISO/TC 131/SC 8/WG 9に沿ったオンライン校正及び妥当性確認の調査の結論
をまとめる。コメントは，それぞれの段階で与えられる。データ及び要約は最後に載せている。孤立値は
除外されて統計結果を示しているが，すべての結果は，表C.1から表C.8に示されている。
この調査協力研究機関には，ISO 4402(2)の手順によってACFTDをMIL-H-5606に懸濁し濃度2.5mg/L
の懸濁油が供給された。これらは，初期校正を一致させるために配布した。それぞれの関係研究機関は，
かれらのカウンタで1次校正してオンライン校正と妥当性確認管理は，ISO/WD 11943の手順に従うよう
要請された。結果は，解析のためNFPAにすべて送られた（実際の研究機関を明らかにしないためコード
とした）。
8か国の代表の21の研究機関がラウンドロビン調査のためデータを提供した。
注(2) この規格は，廃止となりISO 11171に代わった（本体2.参照）。
従来からのACFTD校正 供給されたACFTD校正懸濁液による再校正に先立ち，懸濁液はISO 4402に従
って各研究機関独自で校正された機器で計数された。結果は表C.1であり，40ミクロンの最大粒径でばら
つきが最も大きく，全体ではCV値は12から62%とかなりばらついた。
再校正後のデータ ACFTD懸濁液による再校正後のばらつきを表C.2に示す。ばらつきはより小さくな
り，通常で10%未満，1から5ミクロンでは，2%以下から4%であった。ISO 4402による再校正後の計数
のばらつきは9%未満であった。
おおむね校正は成功した。
2次校正 2次校正の要約は，表C.3及び表C.4である。これらは9.9と9.10の要求に合格し，93%成功し
た。
図C.1は，ラウンドロビン調査において提出された2次校正データのすべてである。これらのデータは
すべてオンラインパーティクル計測で集められた。これは，流体の体積で割り，濃度に換算する前の全体
の計数値である。図C.1はxと次式に基づく粒子計数の分散である。
2
004
0
＝
x
.
x+
標準
σ
妥当性確認において許容できる標準偏差は，上の式で表される標準的な標準偏差の2倍である。
ISO MTDの粒子計数 表C.5に示されたISO MTDの平均値は，以前報告された計数値に近い（WD/11943
の表3の欄2に含む。）。すべての計数は，5%以下のばらつきである。
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B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
明らかな孤立値を除いた後，97%の研究機関が9.14を満たしている。
オンライン校正の検証 表C.6に示すように通常研究機関では，オンライン校正の検証を満たしている。
約90%の研究機関で上流，下流センサの相対的な差はもちろんのこと上流，下流センサの校正が合格して
いる。
ラウンドロビン調査によれば校正の最終的な限界は，粒径で5%の変化と総計数の1標準偏差である。
オンライン希釈の妥当性確認 表C.7及び表C.8に示すようにわずか六つの研究機関が，オンライン希釈
の妥当性確認のデータを提供した。多くの研究機関では，マルチパステストに希釈を用いないので希釈シ
ステムを妥当性の確認をする必要がない。提供されたデータから，約90%の研究機関が妥当性確認要求を
満たしている。もし2番の研究機関を除くなら，96から98%の研究機関が要求を満たしている。ほぼ希釈
妥当性確認手順は妥当であった。
要約 参加した研究機関が，ラウンドロビン調査の90%が合格したことから，この国際規格の手順は妥当
であることが結論づけられる。
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B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図C.1 2次校正からの計数結果についての標準偏差
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B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.1 従来からのACFTD校正によるデータ
表示粒径μm以上の粒子の平均粒子数／mL
機関
no.
再校正の前
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
1
4 458
2 318
987
268
174
100
47.1
14.6
1
4 384
2 014
967
256
167
96
43.8
14.3
2
2 346
1 207
622
304
45.8
3.1
2
2 321
1 226
612
297
45.5
2.8
3
データなし
3
データなし
4
実効せず
5
4 270
3 250
2 360
1 271
394
247
71.0
20.0
6
3 546
2 108
1 066
607
252
77
34.4
10.4
6
3 298
2 048
1 020
568
238
66
33.0
9.5
8
4 061
2 660
1 427
796
381
243
131
58.6
18.2
7.7
8
4 337
2 821
1 496
806
371
234
125
53.9
15.7
7.0
9
4 455
3 278
2 655
1 400
758
388
273
164
74.5
38.5
19.3
10
1 880
828
373
253
140
65.0
20.0
10.0
11
3 638
1 376
404
162
73.0
11.0
11
3 696
1 366
402
154
69.0
10.0
12
2 836
2 177
1 042
479
357
212
88.0
35.0
23.0
12
2 821
2 209
1 027
478
342
217
89.0
34.0
20.7
13
4 730
1 808
491
189
93.7
11.1
13
5 839
4 698
3 307
1 688
946
444
329
198
95.9
21.4
7.0
14
3 121
2 025
1 075
308
99
36.9
5.1
15
4 973
2 914
1 103
280
103
63.3
15
4 170
2 785
1 008
265
92
46.5
16
3 899
2 932
1 875
670
283
1 373
22.4
4.3
19
4 764
3 665
2 469
1 267
747
370
248
138
56.8
15.0
5.5
22
3 866
2 596
1 356
369
131
59.7
18.5
7.2
22
3 789
2 535
1 313
354
124
56.7
17.2
6.9
24
3 078
1 234
696
299
16.5
24
3 367
1 236
648
316
15.2
26
2 935
1 391
355
214
58.3
4.9
26
2 575
1 397
382
141
64.9
5.6
27
4 145
2 492
1 094
280
57.0
8.8
27
3 930
2 406
1 098
299
59.0
8.8
28
4 409
2 970
1 425
765
357
229
129
55.4
14.6
5.1
28
4 238
2 863
1 398
763.2
357.5
228.3
128.7
55.7
14.9
5.5
平均
4 664
3 776
2 599
1 370
764
359
256
145
63.0
18.6
8.8
CV
12%
14%
14%
24%
19%
25%
23%
35%
34%
44%
62%
2
4
B
9
9
3
5
:
2
0
0
1
(I
S
O
1
1
9
4
3
:
1
9
9
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.2 ACFTDによる再校正後のデータ
機関
no.
再校正後
ISO 4402からの分散%
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
4 380
3 492
2 480
1 292
735
360
238
138
63.7
18.8
7.2
1
4 351
2 332
1 282
350
241
140
64.6
20.5
−1
−6
−1
−3
1
1
1
9
1
4 329
2 388
1 287
353
247
146
62.1
20.2
−1
−4
0
−2
4
6
−3
8
2
2 417
1 252
653
291
43.6
3.8
−3
−3
−11
−19
−32
−47
**
2
2 402
1 287
637
279
41.2
33
−3
0
−13
−22
−35
−54
**
3
4 963
3 308
2 409
1 220
695
314
137
92.0
18.7
11.9
13
−5
−3
−6
−5
−13
−1
44
−1
67
**
3
4 910
3 209
2 363
1 295
721
344
156
71.5
21.5
8.9
12
−8
−5
0
−2
−4
13
12
14
24
**
4
実効せず
**
5
実効せず
**
6
3 606
2 298
1 267
790
385
143
66.5
20.2
3
−7
−2
7
7
4
4
8
6
3 640
2 333
1 233
765
410
158
68.8
19.8
4
−6
−5
4
14
14
8
6
8
3 540
2 439
1 334
722
349
234
133
61.6
19.1
7.6
1
−2
3
−2
−3
−2
−4
−3
2
6
8
3 554
2 490
1 314
728
354
241
139
62.7
18.9
7.4
2
0
2
−1
−2
1
1
−2
1
3
9
4 438
3 483
2 283
1 215
663
333
235
131
66.3
18.8
7.3
1
0
−8
−6
−10
−8
−1
−5
4
0
1
10
2 193
818
368
247
128
65.0
20.0
10.0
70
11
2
2
−8
2
7
39
**
11
3 434
1 240
362
143
69.0
9.0
−2
−4
1
4
8
25
11
3 467
1 245
356
144
67.0
9.0
−1
−4
−1
4
5
25
12
2 569
1 248
687
326
190
108
54.2
16.3
5.9
4
−3
−7
−9
−20
−22
−15
−13
−18
**
12
2 573
1 341
706
373
217
115
58.6
19.9
5.8
4
4
−4
4
−9
−17
−8
6
−20
**
13
3 485
1 367
358
142
67.7
9.7
0
6
0
36
35
13
3 357
2 387
1 214
317
121
16.7
−4
−4
−6
−12
−12
−11
14
3 466
2 458
1 226
348
133
58.8
18.0
−1
−1
−5
−3
−4
−8
−4
15
4 686
3 593
1 317
374
147
66.4
7
3
2
4
7
4
15
4 318
3 425
1 294
362
149
69.9
−1
−2
0
1
8
10
16
4 085
2 933
1 861
515
188
86.9
23.9
8.5
17
18
44
43
36
36
27
19
**
19
4 216
3 491
58.5
18.8
8.8
−4
0
−8
0
12
22
3 509
2 520
1 310
362
137
63.1
18.8
7.0
0
2
1
0
−1
−1
0
−2
22
3 518
2 490
1 314
359
139
63.5
18.1
7.1
1
0
2
0
1
0
−4
−1
24
2 313
1 185
769
349
17.5
−7
−8
5
−3
−7
24
2 528
1 305
769
389
17.8
2
1
5
8
−5
26
2 473
1 287
365
138
64.0
7.3
0
0
1
0
0
2
26
2 483
1 278
367
138
63.5
7.3
0
−1
2
0
0
2
27
3 575
2 415
1 275
356
62.0
8.0
2
−3
−1
−1
−3
12
27
3 546
2 480
1 301
359
63.0
8.0
2
0
1
0
−1
12
28
3 427
2 390
1 245
732
368
245
145
66.6
18.7
7.2
−2
−4
−4
0
2
3
5
5
0
0
28
3 405
2 385
1 247
723
362
244
141
63.9
17.9
7.2
−2
−4
−3
−2
0
2
2
0
−5
0
全データ
平均
4 526
3 506
2 444
1 321
723
358
234
140
64.4
19.1
7.6
4
3
4
6
6
6
5
7
9
6
18
CV
6%
5%
5%
15%
7%
11%
8%
11%
15%
9%
24%
研究機関2，3，10，12，16を除く。
平均
4 390
3 501
2 415
1 275
740
360
241
140
64.5
18.7
7.8
3
2
3
3
4
3
2
4
4
4
9
CV
4%
2%
3%
3%
5%
5%
2%
5%
5%
6%
11%
**印は，ISO 4402から10%以上の分散が複数存在する研究機関を示す。そのうち数件は，粒径のオフセットが原因のようである。
25
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.3 2次校正データ表示粒径μm以上の粒子の平均粒子数
機関
濃度 計数容量
平均粒子数
no.
mg/L
mL
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
1
4.4
1
211 154
139 143
79 244
21 584
13 222
7 025
3 026
767
1
4.8
1
231 201
156 004
90 530
24 499
15 809
8 762
3 593
890
2
20
10
188 650 109 060
61 540
23 980
3 440
260
2
20
10
186 490 107 640
58 060
23 370
3 250
260
4
4.6
26
161 200
91 390
27 794
8 424
3 455
874
4
4.6
26
157 678
92 167
28 695
8 655
3 544
893
5
3
25
158 347 130 422
99 013
57 998
32 765
14 229
9 119
4 777
1 926
465
144
5
3
25
157 133 129 123
98 581
57 629
32 553
14 179
8 938
4 713
1 981
492
150
6
1.9
25
101 897
71 334
41 562
25 942
12 873
4 212
1 640
381
8
7
25
298 909 227 410 134 612
81 596
37 375
22 717
12 050
5 310
1 456
8
7
25
293 026 222 098 131 358
79 947
36 805
22 433
11 749
5 160
1 389
9
3
25
138 160
97 405
57 210
34 673
16 235
5 274
10
5
25
10
5
25
106 810
31 527
9 730
4 237
828
250
11
3
50
239 556
108 866
32 874
10 083
4 039
380
11
3
50
234 257
110 741
33 107
9 846
4 398
386
12
3
1
90 975
55 175
15 450
4 900
2 000
550
138
13
2.5
25
122 625
77 675
27 825
13 025
1 618
90
13
2.5
25
124 550
79 025
28 350
13188
1 700
93
14
3
25
132 027 100 966
58 829
32 816
15 577
9 934
15
2.5
25
99 628
82 816
36 026
9 732
3 624
1 589
19
1
50
100 099
82 720
65 688
39 115
23 891
10 920
6 552
3 561
1 472
383
128
22
5
20
155 152 121 728
69 948
19 452
6 984
3 142
824
22
5
20
154 752 120 206
70 098
19 294
7 214
3 184
856
24
2
25
63 506
36 819
21 571
10 251
442
24
2
25
63 354
36 187
21 161
10 008
459
26
3.5
10
45 726
27 183
7 715
2 377
1 004
82
27
5
50
373 879 286 023 171 915
43 718
4 700
474
27
5
50
369 936 288 110 167 360
42 828
4 676
419
2
6
B
9
9
3
5
:
2
0
0
1
(I
S
O
1
1
9
4
3
:
1
9
9
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.4 2次校正データー標準偏差
機関
標準偏差
許容できる標準偏差
%
%
no.
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
合格
不合格
1
3 276
1 838
997
257
219
159
83
42
8 496
5 616
3 219
912
577
327
164
63
100
0
1
749
675
600
397
308
240
138
57
9 298
6 290
3 671
1 029
681
397
187
69
100
0
2
13 950
7 660
4 510
1 790
250
50
7 586
4 412
2 511
1 008
181
34
0
100**
2
13 550
7 720
4 260
1 790
250
50
7 509
4 355
2 372
984
173
34
0
100**
4
2 886
1 274
273
140
75
40
6 498
3 705
1 161
384
181
69
100
0
4
2 545
1 180
359
143
78
37
6 357
3 736
1 197
393
185
70
100
0
5
2 950
1 996
1 084
353
309
263
217
163
109
41
19
6 384
5 267
4 010
2 369
1 360
617
412
236
117
47
25
100
0
5
2 434
1 615
876
352
352
274
225
166
107
45
20
6 335
5 215
3 993
2 355
1 351
615
404
233
119
49
25
100
0
6
1 878
1 189
647
390
176
81
86
42
4 126
2 903
1 712
1 087
563
213
104
42
88
13
8
3 675
2 032
658
358
387
372
272
208
128
12 006
9 145
5 434
3 313
1 544
957
530
258
96
89
11
8
2 638
1 275
436
493
495
449
338
261
191
11 771
8 934
5 304
3 247
1 521
946
518
251
93
78
22
9
3 030
2 142
1 191
835
374
132
5 576
3 946
2 338
1 436
698
256
100
0
10
987
291
123
78
30
16
4 235
1 291
445
206
66
32
100
0
10
1 673
352
128
70
32
20
4 322
1 310
436
214
66
33
100
0
11
5 549
2 476
605
19
122
25
9 632
4 404
1 364
451
206
42
100
0
11
3 362
1 192
443
155
105
25
9 420
4 479
1 373
441
220
42
100
0
12
1 475
564
273
143
101
56
26
3 687
2 256
666
241
120
52
24
71
29
13
1 045
328
605
465
140
23
4 955
3 157
1 162
569
103
19
67
33
13
1 200
348
585
455
160
24
5 032
3 211
1 183
575
107
20
67
33
14
1 718
1 394
969
555
349
276
5 331
4 088
2 403
1 362
671
445
100
0
15
1 566
1 121
264
157
95
52
4 035
3 362
1 490
436
188
102
83
17
19
694
604
515
331
193
99
94
63
42
21
15
4 054
3 358
2 677
1 614
1 004
484
308
186
97
42
23
100
0
22
811
377
258
150
84
46
152
6 256
4 919
2 847
827
326
168
66
86
14
22
790
438
196
156
60
44
20
6 240
4 858
2 853
820
335
170
68
100
0
24
201
205
204
136
24
2 590
1 522
911
457
46
100
0
24
446
181
165
114
21
2 584
1 497
895
448
47
100
0
26
912
578
192
14
13
10
1 878
1 136
355
136
75
18
100
0
27
11 358
8 018
3 854
788
119
50
15 005 11 491
6 926
1 798
233
47
83
17
27
11 361
8 294
4 028
531
165
60
14 847 11 574
6 744
1 762
232
44
83
17
合計研究機関の%＞
87
13
研究機関2を除く%＞
93
7
**印の研究機関は，2次校正基準に合致しない。
2
7
B
9
9
3
5
:
2
0
0
1
(I
S
O
1
1
9
4
3
:
1
9
9
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.5 ISO MTDの粒子数測定値
機関
no.
ISO MTDの参照粒子数，表示粒径μm以上の粒子数/mL
合格 (1) 又は不合格 (0) (1.3×column 4limits)
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
限界値(未満)
2 000
1 660
1 300
757
450
215
126
69.6
28.7
7.3
2.3
90
85
80
69
52
35
19
12
5.5
2
0.7
1
1 944
1 281
729
199
122
64.7
27.9
7.1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1 928
1 301
755
204
132
73.1
30.0
7.4
1
1
1
1
1
1
1
1
2
943
545
308
120
17.2
1.3
0
0
0
0
0
0
2
932
538
290
117
16.3
1.3
0
0
0
0
0
0
3
1 816
1 033
506
270
127
61.4
33.5
10.5
4.5
0
0
0
0
0
0
1
1
0
0
4
1 343
761
231
70.2
29.7
7.3
1
1
1
1
1
1
4
1 314
768
238
72.1
29.5
7.4
1
1
1
1
1
1
5
2 110
1 739
1 320
773
437
190
122
63.7
25.7
6.2
1.9
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
5
2 095
1 722
1 314
768
434
189
119
62.8
26.4
6.6
2.0
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
6
2 101
1 471
857
535
265
87.0
34.0
7.8
0
0
0
0
0
0
1
1
8
1 707
1 299
769
466
214
130
68.9
30.3
8.3
1
1
1
1
1
1
1
1
1
8
1 674
1 269
751
457
210
128
67.1
29.5
7.8
1
1
1
1
1
1
1
1
1
9
1 842
1 299
763
462
217
70.3
0
1
1
1
1
1
1
10
805
240
75.0
33.0
7.2
2.4
1
1
1
1
1
1
10
796
239
77.0
32.0
7.3
2.3
1
1
1
1
1
11
1 562
738
221
65.6
29.3
2.6
1
1
1
1
1
1
11
1 597
726
219
67.2
26.9
2.5
1
1
1
1
1
1
12
1 383
817
439
231
139
71.0
33.0
8.5
2.4
1
1
1
1
1
1
1
1
1
13
2 037
1 354
466
116
24.8
5.1
1
1
1
1
1
1
13
2 027
1 334
467
116
23.9
5.1
1
1
1
1
1
1
14
1 760
1 346
784
438
208
132
1
1
1
1
1
1
15
1 594
1 325
576
156
58.0
25.4
0
0
0
0
1
1
16
1 751
1 406
782
261
72.4
25.2
5.3
1.9
1
0
1
0
1
1
1
1
19
2 002
1 654
1 314
782
478
218
131
71.2
29.4
7.7
2.6
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
22
1 552
1 217
700
195
69.8
31.4
8.2
1
1
1
1
1
1
1
22
1 547
1 202
701
193
72.1
31.9
8.5
0
1
1
1
1
1
1
24
1 270
736
431
205
8.8
1
1
1
1
1
24
1 267
724
423
200
9.2
1
1
1
1
1
26
1 306
777
220
67.9
28.7
2.4
1
1
1
1
1
1
27
1 632
1 247
700
200
25.0
2.5
1
1
1
1
1
1
28
1 317
960
566
294
193
118
62.0
31.0
12.7
3.6
0
0
0
0
1
1
1
1
0
0
28
1 255
897
550
305
184
118
61.0
28.0
9.8
3.0
0
0
0
0
1
1
1
1
0
1
（すべての研究機関を含む。）
平均
1 953
1 630
1 245
718
411
203
125
69
28
7.8
2.4
CV
8%
13%
12%
13%
19%
18%
6%
9%
15%
22%
32%
（研究機関2，3，6，15及び28を除く。）
平均
1 998
1 658
1 304
757
450
215
126
70
29
7.3
2.3
CV
4%
5%
4%
4%
4%
9%
6%
5%
10%
17%
11%
研究機関2，3，6，15及び28を除いた合格数の割合＞
97%
7
11
20
23
12
22
11
19
21
18
10
不合格である研究機関数の割合
3%
1
1
1
0
0
1
0
0
0
0
0
研究機関又は粒子計数器の総数
16
8
12
21
23
12
23
11
19
21
18
10
合格した研究機関の割合%
88
92
95
100
100
96
100
100
100
100
100
2
8
B
9
9
3
5
:
2
0
0
1
(I
S
O
1
1
9
4
3
:
1
9
9
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.6 オンライン校正の検証表示粒径μm以上の平均粒子数/μg
機関
表示粒径μm以上の平均粒子数/μg
上流
下流
上流対下流
no.
上流側センサ
下流側センサ
%
合格
%
不合格
%
合格
%
不合格
%
合格
%
不合格
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
2
1 953
1 343
767
203
124
64
1 953
1 313
735
194
123
68
100
0
100
0
100
0
3
859
496
278
109
16
1.5
831
483
263
107
17
1.4
83
17
83
17
100
0
4
1 352
763
225
68
27
6.8
1 317
762
232
70
28
6.7
100
0
100
0
100
0
5
2 048 1 694 1 294
766
436
192
125
66
27
7.1
2.1
2 054 1 696 1 303
770
440
194
123
66
28
7.3
2.1
100
0
100
0
100
0
6
1 608 1 142
675
429
221
79
33
8.7
1 586 1 120
689
447
209
70
30
8.1
38
63
25
75
63
38
8
1 684 1 287
769
479
220
134
70
31
8.4
1 648 1 274
767
467
219
134
70
30
8.2
100
0
100
0
100
0
9
1 954
1 249
735
431
204
65
1 929
1 262
767
453
210
71
83
17
100
0
83
17
10
756
224
73
32
6.0
2.0
1 726
761
226
77
37
7.0
3.0
100
0
86
14
57
43
11
1 663 1 267
768
478
227
137
1 315
780
481
232
141
67
33
67
33
100
0
12
1 207
734
209
27
7.8
2.1
1 205
720
215
29
9.1
2.1
50
50
67
33
83
17
13
1 878
1 254
721
439
191
110
1 951
1 300
756
471
207
119
50
50
100
0
50
50
14
1 743 1 333
776
432
205
130
1 820 1 403
810
455
208
125
28
100
0
100
0
83
17
15
1 544 1 285
564
465
153
58
25
1 621 1 317
587
174
62
30
100
0
100
0
50
50
19
1 982 1 632 1 302
758
429
217
132
71
29
7.8
2.5
1 964 1 622 1 287
767
470
217
137
75
25
7.5
2.4
100
0
100
0
100
0
19
2 005 1 659 1 260
749
198
130
72
27
6.9
2.2
1 988 1 640 1 287
530
441
194
137
74
32
6.6
2.4
100
0
100
0
100
0
22
1 547
699
435
192
71
31
8.2
1 556
701
191
72
8.2
100
0
100
0
100
0
24
1 257
743
210
8.6
1 320
753
449
217
32
8.6
100
0
100
0
100
0
26
1 261
733
220
68
33
2.4
1 262
735
220
71
31
2.5
100
0
100
0
100
0
27
1638 1 257
690
197
31
3.2
1 592 1 230
705
199
3.1
83
17
67
33
83
17
（すべての研究機関を含む。）
平均
1 909 1 615 1 245
719
430
201
128
69
28
8
2
1 923 1 620 1 232
725
440
203
130
70
29
7
2
CV%
9
8
9
10
13
14
7
8
15
12
22
7
8
10
10
14
14
6
6
16
22
22
（研究機関2を除外）
平均
1 909 1 615
1271
731
445
206
128
69
29
8
2
1 923 1 620 1 280
739
457
209
130
70
30
7
2
CV%
9
8
4
7
5
9
7
8
9
12
18
7
8
5
7
3
7
6
6
10
22
14
全研究機関に対する割合%
89
11
90
10
88
12
2
9
B
9
9
3
5
:
2
0
0
1
(I
S
O
1
1
9
4
3
:
1
9
9
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.7 上流側センサのオンライン希釈妥当性確認表示粒径μm以上の平均粒子数/μg
機関
no.
希釈1
表示粒径μm以上の平均粒子数/μg
上流側・合格 (1) 又は不合格 (0)
合格数 合計
%
合格
%
不合格
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
2
2
1 136
682
395
160
25
2.2
0
0
0
0
0
0
0
6
0
100
5
2
2 176
1 794
1 365
805
459
202
131 70.2
30.2
8
2.5
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
11
100
0
9
20
1 935
1 299
781
441
194
66.3
0
1
1
1
1
1
5
6
83
17
19
3
1 983
1 634
1 304
762
468
218
134 72.9
28
7.77
2.34
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
11
100
0
19
3
2 012
1 675
1 280
777
461
213
139 78.3
30.8
8.1
2.51
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
11
100
0
22
3
1 512
697
188
69.6
30.4
8.1
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
27
2
1 669
1 247
664
184
28
2.66
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
希釈2
2
10
1 046
636
374
154
25
2.4
0
0
0
1
0
0
1
6
17
83
5
3
2 046
1 695
1 295
763
429
188
121 65
28
7.6
2.7
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
0
10
11
91
9
9
10
1 905
1 301
762
423
187
61.2
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
19
6
1 964
1 619
1 294
762
472
222
128 70.3
27.6
7.51
2.4
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
11
100
0
19
6
1 999
1 653
1 252
646
434
206
133 73.1
28.4
7.12
2.1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
11
100
0
22
5
1557
702
189
69.2
30.6
8.2
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
27
3
1695
1 250
657
179
26.8
2.7
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
希釈3
2
20
1 036
628
368
152
25
2.3
0
0
0
1
0
0
1
6
17
83
5
4
2 100
1 737
1 326
775
429
185
120 66.2
28.6
8.1
2.9
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
9
11
82
18
9
5
1 905
1 262
742
436
206
65.7
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
19
11
2 008
1 664
1 334
787
489
232
137 74.6
29
7.57
2.23
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
11
100
0
19
11
2 040
1 695
1 297
781
456
203
132 71.9
27
6.82
1.95
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
11
100
0
22
7
1 616
702
187
68.2
31.5
8.3
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
27
8
1 617
1 213
646
179
27.5
2.76
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
希釈4
2
80
1 042
612
357
149
26
2.3
0
1
1
1
0
0
3
6
50
50
5
5
2 053
1 697
1 301
774
450
205
134 72.8
31.5
8.7
3.1
1
1
1
1
1
1
1
1
0
0
0
8
11
73
27
9
2
1 905
1 286
788
457
207
67.9
1
1
1
1
1
1
5
5
100
0
19
16
2 016
1 661
1 324
766
468
217
136 74
29.4
8.08
2.33
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
11
100
0
19
16
2 005
1 663
1 267
760
440
206
135 74.7
37.1
7.03
1.97
1
1
1
1
1
1
1
1
0
1
1
10
11
91
9
22
11
1 589
702
192
68.8
31.7
8.2
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
27
10
1 679
1 245
657
181
26.6
2.56
1
1
1
1
1
1
6
6
100
0
総研究機関の割合%
201
228
88
12
研究機関2を除いた全体の割合%
196
204
96
4
3
0
B
9
9
3
5
:
2
0
0
1
(I
S
O
1
1
9
4
3
:
1
9
9
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.8 下流側センサのオンライン希釈バリデーション表示粒径μm以上の平均粒子数/μg
機関
no.
希釈1
表示粒径μm以上の平均粒子数/μg
下流側・合格 (1) 又は不合格 (0)
%
合格
%
不合格
上流対下流・合格 (1) 又は不合格 (0)
%
合格
%
不合格
1
2
3
5
7
10
12
15
20
30
40
2
2
1 170
702
392
166
26
2.5
0 0 0 0
0
0
0
100
1 1 1 1
1
0
83
17
5
2
2 154
1 772
1 354
793
435
197
127
69
30
8.2
2.7
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 0
91
9 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0
9
20
1 957
1 348
791
435
191
63
0
1 1 1 1
1
83
17 1
1 1 1 1
1
100
0
19
3
1 957
1 628
1 300
772
473
216
139
74
30
7.4
2.3
0 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0
19
3
2 028
1 679
1 327
763
471
205
147
80
28
8.0
3.0
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 0 1 0 1 0
73
27
22
3
1 474
697
186
68
32
8.2
1
1
1
1 1 1
100
0
1
1
1
1 1 1
100
0
27
2
1 681
1 254
693
188
28
2.6
1 1 1
1
1
1
100
0
1 1 1
1
1
1
100
0
希釈2
2
10
1 029
626
353
152
25
3.0
0 0 0 1
0
0
17
83
1 1 1 1
1
0
83
17
5
3
2 096
1 735
1 333
781
423
189
119
65
29
8.1
2.8
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 0
91
9 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0
9
10
1 928
1 290
747
425
197
62
1
1 1 1 1
1
100
0 1
1 1 1 1
1
100
0
19
6
1 998
1 670
1 337
799
489
224
138
69
28
7.2
2.4
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 0 1 1 1 1
91
9
19
6
1 991
1 639
1 286
735
449
203
146
81
28
8.0
2.9
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 0 0 1 0 0
64
36
22
5
1 574
701
187
70
32
8.2
1
1
1
1 1 1
100
0
1
1
1
1 1 1
100
0
27
3
1 654
1 205
652
176
26
2.6
1 1 1
1
1
1
100
0
1 1 1
1
1
1
100
0
希釈3
2
20
1 055
640
360
153
26
2.4
0 0 0 0
0
0
0
100
1 1 1 1
1
1
100
0
5
4
2 074
1 718
1 319
772
421
177
112
61
28
8.1
2.6
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 0 0 1 1 0
73
27
9
5
1 902
1 313
780
436
214
66
1
1 1 1 1
1
100
0 1
1 1 1 1
1
100
0
19
11
2 010
1 676
1 339
801
490
223
138
73
29
7.0
2.2
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0
19
11
1 994
1 648
1 301
745
452
200
142
77
27
7.6
2.7
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 0 0 1 1 0
73
27
22
7
1 602
703
191
71
33
8.3
1
1
1
1 1 1
100
0
1
1
1
1 1 1
100
0
27
8
1 585
1 182
651
172
27
2.7
1 1 1
1
1
1
100
0
1 1 1
1
1
1
100
0
希釈4
2
80
1 021
621
349
150
25
2.5
0 0 0 1
0
0
17
83
1 1 1 1
1
1
100
0
5
5
2 058
1 700
1 306
774
442
200
129
70
31
8.5
2.8
1 1 1 1 1 1 1 1 1 0 0
82
18 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 0
91
9
9
2
1 911
1 316
784
446
211
67
1
1 1 1 1
1
100
0 1
1 1 1 1
1
100
0
19
16
1 983
1 643
1 304
772
469
215
137
75
30
7.5
2.2
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0
19
16
1 996
1 652
1 300
744
452
201
144
78
27
7.3
2.4
1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
100
0 1 1 1 1 1 1 0 1 0 1 0
73
27
22
10
1 591
702
189
69
32
8.3
1
1
1
1 1 1
100
0
1
1
1
1 1 1
100
0
27
10
1 647
1 219
664
174
26
2.5
1 1 1
1
1
1
100
0
1 1 1
1
1
1
100
0
研究機関の総数に対する割合%
88
12
91
9
研究機関2を除いた割合%
98
2
91
9
31
B 9935 : 2001 (ISO 11943 : 1999)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS原案作成本委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
竹 中 俊 夫
東京工業大学名誉教授
香 川 利 春
東京工業大学
藤 田 昌 宏
通商産業省
橋 本 進
財団法人日本規格協会
村 井 孝 宣
財団法人機械振興協会
岡 安 英 雄
社団法人日本工作機械工業会
小 林 隆 博
コベルコ建機株式会社
渡 並 直
トヨタ自動車株式会社
荒 木 義 昭
株式会社日平トヤマ
黒 部 昌 徳
東芝機械株式会社
小 林 周 二
日精樹脂株式会社
美濃部 昌 二
日本電気株式会社
（分科会主査）
伊 澤 一 康
日本ポール株式会社
笠 井 寿 男
SMC株式会社
小笠原 輝 典
川鉄商事株式会社
一 条 和 夫
リオン株式会社
山 田 詔 一
油研工業株式会社
千 葉 誠
カヤバ工業株式会社
赤 井 英 夫
太陽鉄工株式会社
石 井 進
内田油圧機器工業株式会社
築比地 仁
川崎重工業株式会社
（事務局）
堀 切 俊 彦
社団法人日本フルードパワー工業会
三 浦 吉 成
社団法人日本フルードパワー工業会
標準化委員会 規格部会 フィルタ・作動油分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
伊 澤 一 康
日本ポール株式会社
（副主査）
福 島 英 夫
日石三菱株式会社
山 崎 一 彦
山信工業株式会社
笠 井 寿 男
SMC株式会社
竹 崎 渉
豊興工業株式会社
一 条 和 夫
リオン株式会社
小笠原 輝 典
川鉄商事株式会社
長谷川 務
株式会社設工社
水 野 啓 三
カヤバ工業株式会社
中 辻 順
ダイキン工業株式会社
植 田 修 弘
タカコ精機株式会社
飯 野 隆
大生工業株式会社
住 田 隆
株式会社トキメック
山 田 詔 一
油研工業株式会社
松 山 雄 一
出光興産株式会社
太 田 尚 宏
株式会社松村石油研究所
（文責 小笠原輝典）