B 8801：2003
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本クレ
ーン協会(JCA)／財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの
申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣及び厚生労働大臣が改正した日本工業規格
である。
これによって，JIS B 8801:1988は改正され，この規格に置き換えられる。
JIS B 8801には，次に示す附属書がある。
附属書（参考）クラブ式天井クレーンの諸元
B 8801：2003
（2）
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目 次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 1
3. 定義 ······························································································································ 1
4. 主要仕様 ························································································································ 1
4.1 定格荷重 ······················································································································ 1
4.2 スパン ························································································································· 1
4.3 揚程 ···························································································································· 2
4.4 速度 ···························································································································· 2
5. クレーン全体としての等級群 ····························································································· 2
5.1 分類及び等級 ················································································································ 2
5.2 作業係数 ······················································································································ 2
6. 建築限界 ························································································································ 2
7. 主要構造 ························································································································ 3
7.1 鉄構部分 ······················································································································ 3
7.2 巻上装置 ······················································································································ 3
7.3 横行装置 ······················································································································ 6
7.4 走行装置 ······················································································································ 6
7.5 運転室及び運転台 ·········································································································· 6
7.6 操作装置などの配置 ······································································································· 6
8. 電気品 ··························································································································· 6
8.1 電源 ···························································································································· 6
8.2 電動機 ························································································································· 6
8.3 制御方式 ······················································································································ 6
8.4 ブレーキ ······················································································································ 6
8.5 横行給電方式 ················································································································ 6
8.6 走行給電方式 ················································································································ 6
8.7 配線，配管 ··················································································································· 7
9. クレーンの精度及び機能 ··································································································· 7
附属書（参考） クラブ式天井クレーンの諸元 ············································································ 8
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日本工業規格 JIS
B 8801：2003
天井クレーン
Overhead Travelling Crane
1. 適用範囲 この規格は，主として屋内において使用する，通常のつり具を備えたクラブ式天井クレー
ン及びホイスト式天井クレーン（電気チェーンブロック付きを含む。）について規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0146-1 クレーン用語―第1部：一般
JIS B 8806 天井クレーン用鋳鋼製走行車輪及び鍛鋼製走行車輪
JIS B 8807 クレーン用シーブ
JIS B 8815 電気チェーンブロック
JIS B 8820 クレ−ンの定格荷重，定格速度及び旋回半径
JIS B 8823-5 クレーン−操作装置−操作レバー等の配置及び操作方法―第5部：天井走行クレーン及び橋形ク
レーン
JIS C 9620 電気ホイスト
JIS G 3525 ワイヤロープ
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS B 0146-1によるほか，各項の規定による。
4. 主要仕様 主要仕様は次の各項による。また，標準的な高速形，普通形及び低速形クラブ式天井クレ
ーンの諸元を附属書（参考）に示す。
4.1
定格荷重 定格荷重は取り扱う運搬物の最大質量を基準とし，表 1の数列から選定する。
表 1 定格荷重
単位 t
0.5
0.63
0.8
1.0
1.25
1.6
2.0
2.5
2.8
3.0
3.2
4.0
4.8
5.0
6.3
7.5
8.0
10
12.5
15
16
20
25
30
32
40
50
63
80
100
125
160
200
250
320
400
500
630
備考 ゴシック字体の数値は，JIS B 8820による。
4.2
スパン クレーンを搭載する建屋又はランウエイガーダに設置するクレーンの走行レールのスパン
は，クレーンの形式，定格荷重又は建築物の構造によって決定されるが，その数値はなるべく標準数（R20）
の数列から選定する。
4.3
揚程 揚程はクレーン下の作業空間によって決まるが，決定に当たっては，つり具の点検・修理を
考慮して，つり具を作業面に横置きすることのできる数値とする。
2
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4.4
速度 運搬頻度，作業性等を考慮して決定する。クラブ式天井クレーンの巻上，横行及び走行速度
は，指定のない限りJIS B 8820の規定による。また，ホイスト式天井クレーンの巻上，横行速度について
は，製造者の推奨値による。
床上操作式クレーンの場合の横行及び走行速度は，運転者の安全を考慮して最大1.1 m/sとする。
5. クレーン全体としての等級群
5.1
分類及び等級 クレーンはその作業条件に応じて，A1〜A8の8群に分類する。表 2に荷重を受け
る回数と負荷区分による等級群を示す。
表 2 クレーンの等級群
負荷による区分
荷重を受ける回数
6.3×104
回未満
6.3×104回
以上
1.2×105回
未満
1.2×105回
以上
2.5×105回
未満
2.5×105回
以上
5.0×105回
未満
5.0×105回
以上
1.0×106回
未満
1.0×106回
以上
2.0×106回
未満
2.0×106回
以上
常態として定格荷重の
50 %未満の荷重の荷を
つるクレーン
A1
A2
A3
A4
A5
A6
A7
常態として定格荷重の
50 %以上63 %未満の荷
重の荷をつるクレーン
A2
A3
A4
A5
A6
A7
A8
常態として定格荷重の
63 %以上80 %未満の荷
重の荷をつるクレーン
A3
A4
A5
A6
A7
A8
A8
常態として定格荷重の
80 %以上の荷重の荷を
つるクレーン
A4
A5
A6
A7
A8
A8
A8
5.2
作業係数 各等級に適用する作業係数Kを表 3に示す。
表 3 作業係数K
等級
A1
A2
A3
A4
A5
A6
A7
A8
作業係数
1.0
1.02
1.05
1.08
1.11
1.14
1.17
1.2
6. 建築限界 クレーン限界と建築限界とのすき間及び主集電架線の位置は，図1及び図2による。また，
標準的なクラブ式天井クレーンの建築限界を附属書（参考）の附属書参考図1に示す。
3
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図 1 建築限界（クラブ式天井クレーン）
図 2 建築限界（ホイスト式サスペンション形天井クレーン）
7. 主要構造
7.1
鉄構部分 荷重及び衝撃に対して十分な強度及び剛性をもつものとし，クレーンの形式，荷重及び
スパンに適応したものとする。
主要部材の継手部分及び断面形状の変化部分は，応力集中を十分に考慮する。繰り返し荷重を受ける部
材は特に形状，加工に留意する。
ガーダの最も不利な位置における定格荷重によるたわみは，スパンの1/800以下とする。また，長スパ
ン又は使用頻度の高いクレーンで，着床などに位置合わせを必要とするクレーンにあっては，ガーダの動
的たわみ（振幅，減衰時間）を最小限に止める構造とする。
7.2
巻上装置
7.2.1 巻上装置の等級 巻上装置の実使用時間及び負荷の程度に応じて，巻上装置の等級群を表4に示す。
4
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表 4 巻上装置の等級群
使用時間
区分
800時間
未満
800
時間以上
1 600
時間未満
1 600
時間以上
3 200
時間未満
3 200
時間以上
6 300
時間未満
6 300
時間以上
12 500
時間未満
12 500
時間以上
25 000
時間未満
25 000
時間以上
常態として定格荷重の
50 ％未満の荷重の荷を
つるクレーン
A
A
A
B
C
D
E
常態として定格荷重の
50 ％以上，63 ％未満の
荷重の荷をつるクレーン
A
A
B
C
D
E
F
常態として定格荷重の
63 ％以上，80 ％未満の
荷重の荷をつるクレーン
A
B
C
D
E
F
F
常態として定格荷重の
80 ％以上の荷重の荷を
つるクレーン
B
C
D
E
F
F
F
7.2.2
ワイヤロープ
a) 種類 ワイヤロープは，用途，寿命，巻上装置の構造などを考慮して，適切な構成及び安全率のもの
を使用する。ワイヤロープは，通常JIS G 3525の6ストランド又は8ストランドの平行よりワイヤロ
ープ及び37本線6よりのワイヤロープでステンレス製以外のものとする。
b) 安全率 ワイヤロープの安全率は，巻上装置の等級に応じて表5に示す値以上とする。安全率は，ワ
イヤロープの破断荷重をワイヤロープにかかる最大荷重で除した値とする。この場合，ワイヤロープ
の質量（揚程が50 m以下の場合を除く。）及びシーブの効率を含む。
表 5 ワイヤロープの安全率
巻上装置の等級
A
B
C
D
E
F
ワイヤロープの安全率
3.55
4
4.5
5
5
5
7.2.3
ドラム及びシーブ ドラム及びシーブのピッチ円直径と，使用するワイヤロープの直径の比（D/d）
は，表6に示す値以上とする。ただし，ワイヤロープの掛け方及び安全率に応じて，D/dは式7.1で求めた
値とすることができる。
シーブのピッチ円直径及び溝部外形寸法は，JIS B 8807による。
表 6 ドラム及びシーブのピッチ円直径とロープ直径との最小比
巻上装置の等級
ドラム
シーブ
エコライザシーブ
A
14
16
10
B
16
18
10
C
18
20
10
D
22.4
25
10
E
28
31.5
12.5
F
35.5
40
14
5
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
H
d
D
d
D
s
1
9
4
4
9
1
2
+
+
+
−
=
ν
σ
ν
σ
Ｂ
Ｂ
g
g
················································· 式7.1
ここに，
d
D： ドラム又はシーブのピッチ円直径とワイヤロープ直
径との比
S
d
D
： ドラム又はシーブのピッチ円直径とワイヤロープ直
径との最小比（表6）
H： ワイヤロープの掛け方による補正係数（表7）
σB： ワイヤロープの素線の公称引張強さ（N/mm2）
ν1： ワイヤロープの安全率（表5）
ν2： ワイヤロープの計算安全率［7.2.2(b)］
g： 重力加速度 （m/s2）
表 7 補正係数
ここに，
Wr： ワイヤロープの掛け方による係数
Wr＝1： 1個のドラムに対する値
Wr＝2： 1個のシーブに対する値（ワイヤロープが順曲げ）
Wr＝4： 1個のシーブに対する値（ワイヤロープが逆曲げ）
Wr＝0： エコライザシーブに対する値
7.2.4 ワイヤロープの巻込角度 ドラムとワイヤロープ間の巻込角度は，溝付きドラムの場合は4度以内，
溝なしドラムの場合は2度以内（フリートアングル）とする。
7.2.5
フック フックには，玉掛け用ワイヤロープなどの外れを防止するための装置を取り付ける。ただ
し，特定の荷をつるために使用するもので，玉掛け用ワイヤロープなどが外れるおそれのない場合を除く。
7.2.6
ブレーキ 荷重の制動に使用するブレーキの制動トルク（2台以上のブレーキを備える場合は，そ
れぞれのブレーキの制動トルクの合計）は，荷重によるトルクの150 ％以上とする。
荷重によるトルクは効率100 ％として計算する。
前記のブレーキのほか，速度を制御するためのブレーキを取り付けるか，又は電気的に速度制御を行う
方法を採用する。ただし，低速又は低頻度のクレーン及びホイスト式クレーンを除く。
7.2.7
過巻防止装置 つり具の上限において作動する過巻防止装置を取り付ける。また，必要に応じてつ
り具の下限において作用する制限スイッチを取り付ける。
6
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7.3
横行装置 屋外で使用されるクレーン，及び車輪に転がり軸受を使用するクレーンにはブレーキを
取り付ける。ブレーキは，トロリを安全に停止させることができるブレーキトルクをもつものとする。ま
た，横行の両端には緩衝装置，緩衝材又は車輪直径の1/4以上の高さの車輪止めを取り付ける。
高速又は使用頻度の高いクレーンには，横行の両端において作動する緩衝装置，リミットスイッチなど
を取り付ける。
7.4
走行装置 クレーンには，走行用ブレーキを取り付ける。ブレーキは，クレーンを安全に停止させ
ることができるブレーキトルクをもつものとする。また，走行の両端には，緩衝装置，緩衝材又は車輪直
径の1/2以上の高さの車輪止めを取り付ける。
高速又は使用頻度の高いクレーンには，走行の両端において作用する緩衝装置，リミットスイッチなど
を取り付ける。
足踏み式ブレーキを備える場合の足踏みペダル操作力は，200 N以下とする。
走行車輪の直径は，JIS B 8806による。
7.5
運転室及び運転台 運転室及び運転台は十分な視野をもち，運転者が安全な運転を行える位置に開
閉器，制御器，ブレーキ，操作装置などの機器を取り付けること。
7.6
操作装置などの配置 運転室内の基本的な操作装置の配置及びレバーの操作方向は，JIS B 8823-5
による。
8. 電気品
8.1
電源 電源の定格電圧及び定格周波数は，次による。
200 V系： 200 V 50 Hz
200 V 60 Hz
220 V 60 Hz
400 V系： 400 V 50 Hz
400 V 60 Hz
440 V 60 Hz
クレーンの受電点における電圧の許容変動値は，定格電圧の＋10 ％，−5 ％とする。また，クレーンの
内部電圧降下は，5 ％以内に納めることが望ましい。
8.2
電動機 電動機は，クレーンの用途，性能，負荷状態，使用環境などに適合したものを使用する。
一般クレーン用としては，全閉巻線形電動機又は全閉かご形電動機を使用する。
電動機の定格は，負荷状態に応じて選定する。定格は，次による。
時間定格min ： 15
30
60
連続
反復定格%ED： 15
20
25
30
40
50
60
100
8.3
制御方式 制御方式は，クレーンの用途，作業頻度及び電動機の形式によって，最も適した方式と
する。
8.4
ブレーキ ブレーキは，電磁ブレーキ，電動油圧ブレーキ又は油圧ブレーキを使用する。いずれも
ドラム式又はディスク式とする。
ブレーキのうち荷重又は機体の保持に使用するものは，ばね又はおもりによって制動トルクを発生し，
電磁石又は電動油圧押上機によって制動を解除する方式とする。
使用頻度の高いブレーキは，発熱に注意しなければならない。
8.5
横行給電方式 トロリへの給電方式は，ケーブルキャリア式，カーテンケーブル式，絶縁トロリ線
式，トロリダクト式などとする。
8.6
走行給電方式 クレーンへの給電方式は，クレーンの設置環境及び稼動状況などを考慮して，絶縁
トロリ線式，トロリダクト式，カーテンケーブル式などの中から，最も適した方式を採用する。
7
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8.7
配線，配管 配線材には，必要な電流容量及び絶縁性能をもった電線又はケーブルを使用し，配線
工事は電気設備技術基準による。
9. クレーンの精度及び機能 クラブ式天井クレーンの精度及び機能は，表8による。
また，ホイスト式天井クレーン及び電気チェーンブロック式天井クレーンの巻上，巻下及び横行速度は，
JIS C 9620又はJIS B 8815による。
表 8 クレーンの精度及び機能
項目
精度及び機能
総合寸法
スパン
指定寸法に対して許容差±5 mm
揚程
指定寸法以上
フック
寄り
指定寸法に対し±50 mm
上がり
指定寸法以下
トロリスパン
設計寸法に対して許容差±5 mm
クレーン全高
設計寸法以下
ガーダ全長
設計寸法以下
部分機能
リミットスイッチ
規定位置において確実に作動し，電動機及び電磁ブレーキ
又は電動油圧ブレーキの電流を遮断する。
ブレーキ
電磁ブレーキ又は電動
油圧ブレーキ
荷重試験に相当する荷をつり，電動機の電流を遮断したと
き荷重を安全に停止できる。
足踏みブレーキ
定格荷重をつり，走行中に電動機の電流を遮断した状態に
おいてブレーキを操作したとき，クレーンを安全に停止で
きる。
速度制御用ブレーキ
電気式
特定又は適度の降下速度に制限できる。
総合機能
定格荷重，規
定電圧，最終
ノッチにお
いて
速度
巻上
指定速度に対して許容差＋10 ％，−5 ％
巻下
指定速度に対して許容差＋25 ％，−5 ％
横行・走行
指定速度に対して許容差＋10 ％，−5 ％
電動機電流
銘板の指定電流以下である。
荷重試験
定格荷重の125 ％の荷重（定格荷重が200 tを超える場合は，
定格荷重に50 tを加えた荷重）において動作を行い，各部
に異常がない。
ガーダのたわみ
最も不利な位置において，主巻の定格荷重だけに対するた
わみはスパンの1/800以下である。
絶縁抵抗
区分される回路の配線と大地間において測定し，各回路ご
とに0.5 MΩ以上である。
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附属書（参考）クラブ式天井クレーンの諸元
この附属書（参考）は，本体に関連する事柄を補足するもので，規定の一部ではない。
以下に示す参考図及び参考表は，旧JIS B 8801において“規定”又は“参考”として記載されていたも
のである。これらを，この附属書においてはすべて“参考”とした。
定格荷重及び定格速度はJIS B 8820（クレーンの定格荷重，定格速度及び旋回半径）のフック付き天井
クレーンに準拠している。ただし，最大定格荷重は200 tである。
1. クレーンの諸元は附属書参考表1による。
なお，速度は慣習に従ってm/minで示した（クレーン構造規格（＊）はm/sである。）。
注＊ 労働安全衛生法に基づき定められた規格（平成13年2月23日厚生労働省告示第41条）
2. 走行レールを基準とした建築限界，フックの寄り，上がり及びサドルの寸法並びに車輪総数は附属書
参考図1〜附属書参考図2及び附属書参考表2による。
3. 走行車輪の最大車輪荷重は，附属書参考図3及び附属書参考図4による。
附属書参考図 1 建築限界（クラブ式天井クレーン）
4輪式
8輪式（ボギー形）
附属書参考図 2 サドル寸法
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附属書参考表 1 クレーンの諸元
種類
定格荷重（t） スパン（m）
揚程
（m）
主巻
補巻
横行
走行
走行レール
（最小）
(kg)
主巻
補巻 を超え 以下
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
高
速
形
5
―
12.5
20
12.5
20×22
―
40×2.2
又は
63×2.2
125×11
30
20
25
125×15
25
32
125×15
8
―
12.5
20
12.5
16×30
―
40×2.2
又は
63×3.7
125×15
30
20
25
125×15
25
32
125×22
10
―
12.5
20
12.5
16×37
―
40×2.2
又は
63×3.7
125×15
37
20
25
125×22
25
32
125×22
16
なし
又は
5
12.5
20
10又は16
12.5×45
20×22
40×3.7
又は
63×5.5
125×22
37
20
25
125×30
25
32
125×30
20
なし
又は
8
16
25
10又は16
12.5×55
16×30
40×3.7
又は
63×7.5
125×30
37
25
32
125×37
25
なし
又は
8
16
25
10又は16
12.5×75
16×30
40×5.5
又は
65×7.5
125×37
73
25
32
125×45
32
10
16
25
10又は16
10×75
16×37
40×7.5
又は
63×11
125×45
73
25
32
125×45
40
16
16
25
10又は16
10×90
12.5×45
40×7.5
又は
63×11
125×55
73
25
32
125×55
50
16
16
25
16
8×90
12.5×45
40×11
100×55
73
25
32
100×55
63
20
20
32
16
8×110
12.5×55
40×11
100×55
73
80
25
20
32
16又は20
6.3×110
12.5×75
40×15
100×75
73
100
32
20
32
16又は20
5×110
10×75
32×15
80×75
73
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書参考表 1 クレーンの諸元（続き）
種類
定格荷重（t） スパン（m）
揚程
（m）
主巻
補巻
横行
走行
走行レール
（最小）
(kg)
主巻
補巻 を超え 以下
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
普
通
形
3.2
―
6.3
16
12.5
12.5×8.5
―
40×2.5
100×4
15
16
25
100×6.3
5
―
6.3
16
12.5
12.5×13
―
40×2.5
100×6.3
22
16
25
100×8.5
8
―
8
16
12.5
10×17
―
40×2.5
100×8.5
22
16
25
100×13
10
―
8
16
12.5
8×17
―
40×2.5
100×13
30
16
25
100×13
16
なし
又は
3.2
8
16
10又は16
8×33
12.5×85
40×2.5
100×13
30
16
25
100×17
20
なし
又は
5
10
20
10又は16
6.3×33
12.5×13
40×4
100×17
30
20
32
100×25
25
5
10
20
10又は16
6.3×33
12.5×13
40×4
100×25
37
20
32
100×25
32
8
10
20
10又は16
5×40
10×17
40×6.3
100×25
37
20
32
100×25
40
8
10
20
10又は16
5×50
10×17
40×6.3
80×25
37
20
32
80×33
50
10
12.5
20
10又は16
4×50
8×17
32×6.3
80×33
37
20
32
80×40
63
16
12.5
32
10又は16
4×63
8×33
32×8.5
80×50
37
80
16
12.5
32
10又は16
3.2×63
8×33
32×8.5
63×50
73
100
20
12.5
32
10又は16
2.5×63
6.3×33
25×8.5
63×50
73
125
25
12.5
32
10又は16
2.5×85
6.3×33
25×13
50×50
73
160
32
12.5
32
10又は16
2×85
5×40
20×13
50×50
73
200
40
12.5
32
10又は16
2×100
5×50
20×13
40×50
73
11
B 8801：2003
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書参考表 1 クレーンの諸元（続き）
種類
定格荷重（t） スパン（m）
揚程
（m）
主巻
補巻
横行
走行
走行レール
（最小）
(kg)
主巻
補巻 を超え 以下
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
速度×電動機
(m/min)×(kW)
低
速
形
16
なし
又は
3.2
6.3
20
10又は16
2×8.5
12.5×8.5
10×2.5
20×2.5
30
20
なし
又は
5
6.3
20
10又は16
2×13
12.5×13
10×2.5
20×2.5
30
25
5
6.3
25
10又は16
2×13
12.5×13
10×2.5
20×4
30
32
8
6.3
25
10又は16
1.6×13
10×17
10×2.5
20×4
30
40
8
6.3
25
10又は16
1.6×17
10×17
10×2.5
20×4
30
50
10
8
25
16又は20
1.6×25
8×17
10×2.5
20×6.3
37
63
16
8
25
16又は20
1.25×25
8×33
10×2.5
20×6.3
37
80
16
8
25
16又は20
1.25×25
8×33
10×2.5
20×8.5
37
100
20
10
25
16又は20
1.25×33
6.3×33
10×4
20×8.5
37
125
25
10
25
16又は25
1×33
6.3×33
10×4
20×13
73
160
32
12.5
25
16又は25
1×40
5×40
10×6.3
20×13
73
200
40
12.5
25
16又は25
1×50
5×50
10×6.3
20×17
73
備考1. 同時に主巻，補巻を使用するときは，荷重の合計は主巻の定格荷重以内とする
2. 電源は３相交流で周波数50 Hzの場合は，定格電圧200 V又は400 V，周波数60 Hzの場合は，200 V，
220 V，400 V又は440 Vとする。
3. 電動機はクレーン用全閉外扇巻線形低圧三相誘導電動機とする。
4. 電動機出力は参考とする。
なお，出力は負荷時間率を高速形については40 %ED，普通形及び低速形については25 %EDとし，
軸受は転り軸受を使用し，走行電動機については最大スパンについて求めてある。
5. 走行レールの30，37はJIS E 1101（普通レール）により，15，22はJIS E 1103（軽レール）による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書参考表 2 クレーン各部の寸法
種類
定格荷重（t） スパン（m）
建築限界（mm）
主フック寄り，上がり（mm）
サドル（参考）（mm）
車輪
総数
（参考）
主巻 補巻 を超え以下 軌上空
間(A)
側方空
間(B)
運転室側
寄り
(D)
運転室反
対側寄り
(E)
上がり
(F)
長さ
(Q)
軸間距離
(R)
(S)
高
速
形
5
―
12.5
20
2 500
400
900
900
300
4 100
3 400
―
4
20
25
2 600
200
5 200
4 500
25
32
2 700
100
6 100
5 400
8
―
12.5
20
2 600
400
1 000
1 000
300
4 400
3 800
―
4
20
25
2 700
200
5 300
4 500
25
32
2 800
100
6 200
5 400
10
―
12.5
20
2 700
400
1 100
1 200
300
5 000
4 100
―
4
20
25
2 800
200
5 400
4 500
25
32
2 900
100
6 400
5 500
16
なし
又は
5
12.5
20
2 800
500
1 400
1 600
(1 300)
700
5 200
4 200
―
4
20
25
2 900
600
5 400
4 500
25
32
3 000
500
6 400
5 500
20
なし
又は
8
16
25
2 900
500
1 500
1 700
(1 400)
800
6 000
5 000
―
4
25
32
3 000
700
6 500
5 500
25
なし
又は
8
16
25
3 000
560
1 600
1 700
(1 400)
900
6 000
5 000
―
4
25
32
3 100
800
6 500
5 500
32
10
16
25
3 100
560
1 900
1 900
900
6 200
5 000
―
4
25
32
3 200
800
6 500
5 500
40
16
16
25
3 200
560
1 900
2 000
1 100
6 500
5 000
―
4
25
32
3 300
600
1 000
6 800
5 800
50
16
16
25
3 600
600
2 000
2 100
900
6 800
5 600
―
4
25
32
4 000
500
6 800
5 800
800
8
63
20
20
33
4 300
600
2 100
2 200
500
7 000
6 000
800
8
80
25
20
32
4 500
600
2 300
2 400
500
7 500
6 400
900
8
100
32
20
32
4 700
600
2 400
2 500
500
8 000
6 800
1 000
8
13
B 8801：2003
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書参考表 2 クレーン各部の寸法（続き）
種類
定格荷重（t） スパン（m）
建築限界（mm）
主フック寄り，上がり（mm）
サドル（参考）（mm）
車輪
総数
（参考）
主巻 補巻 を超え以下 軌上空
間(A)
側方空
間(B)
運転室側
寄り
(D)
運転室反
対側寄り
(E)
上がり
(F)
長さ
(Q)
軸間距離
(R)
(S)
普
通
形
3.2
―
6.3
16
2 200
260
700
700
200
3 200
2 300
―
4
16
25
2 300
4 500
3 600
5
―
6.3
16
2 200
260
800
800
300
3 600
2 600
―
4
16
25
2 300
4 600
3 600
8
―
8
16
2 200
280
900
900
400
3 800
2 700
―
4
16
25
2 300
4 700
3 600
10
―
8
16
2 250
300
1 000
1 000
500
4 000
2 800
―
4
16
25
2 350
4 800
3 600
16
なし
又は
3.2
8
16
2 400
320
1 300
1 400
(1 100)
700
4 800
3 600
―
4
16
25
2 500
4 800
3 600
20
なし
又は
5
10
20
2 500
320
1 400
1 500
(1 200)
800
5 200
3 900
―
4
20
32
2 600
5 900
4 600
25
5
10
20
2 600
320
1 500
1 600
900
5 500
4 200
―
4
20
32
2 700
5 900
4 600
32
8
10
20
2 700
320
1 600
1 700
1 000
5 700
4 400
―
4
20
32
2 800
5 900
4 600
40
8
10
20
2 900
340
1 800
1 900
1 100
5 800
4 400
―
4
20
32
3 000
6 000
4 600
50
10
12.5
20
3 300
400
1 900
2 000
1 000
6 400
5 000
―
4
20
32
3 800
380
600
6 400
5 300
900
8
63
16
12.5
32
4 100
400
2 000
2 100
500
6 600
5 400
1 000
8
80
16
12.5
32
4 200
450
2 200
2 300
700
6 900
5 600
900
8
100
20
12.5
32
4 400
450
2 400
2 500
800
7 100
5 800
1 000
8
125
25
12.5
32
4 600
450
―
―
―
―
―
―
8
160
32
12.5
32
5 000
450
―
―
―
―
―
―
8
200
40
12.5
32
5 400
450
―
―
―
―
―
―
8
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書参考表 2 クレーン各部の寸法（続き）
種類
定格荷重（t） スパン（m）
建築限界（mm）
主フック寄り，上がり（mm）
サドル（参考）（mm）
車輪
総数
（参考）
主巻 補巻 を超え以下 軌上空
間(A)
側方空
間(B)
運転室側
寄り
(D)
運転室反
対側寄り
(E)
上がり
(F)
長さ
(Q)
軸間距離
(R)
(S)
低
速
形
16
なし
又は
3.2
6.3
20
2 400
320
1 100
1 400
(1 100)
700
4 800
3 600
―
4
20
なし
又は
5
6.3
20
2 500
320
1 200
1 500
(1 200)
800
5 200
3 900
―
4
25
5
6.3
25
2 600
320
1 300
1 600
900
5 500
4 200
―
4
32
8
6.3
25
2 700
320
1 400
1 700
1 000
5 700
4 400
―
4
40
8
6.3
25
2 900
340
1 600
1 800
1 100
5 800
4 400
―
4
50
10
8
25
3 300
340
1 700
1 900
1 100
6 300
4 800
―
4
63
16
8
25
4 100
380
1 900
2 000
500
6 800
5 500
800
8
80
16
8
25
4 200
380
2 100
2 200
700
7 300
5 700
900
8
100
20
10
25
4 400
380
2 300
2 400
800
7 500
5 900
1 000
8
125
25
10
25
4 600
450
―
―
―
―
―
―
8
160
32
12.5
25
5 000
450
―
―
―
―
―
―
8
200
40
12.5
25
5 400
450
―
―
―
―
―
―
8
15
B 8801：2003
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考 1点斜線は8輪式を示す。
附属書参考図 4 普通形及び低速形
附属書参考図 3 高速形
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。