B 8627-2 : 2000
(1)
まえがき
この規格は，工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき，社団法人日本冷凍空調工業会 (JRAIA) ／財
団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工
業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日本工業規格である。
今回の制定では，JIS B 8615-1 : 1999（エアコンディショナ−第一部：直吹き形エアコンディショナとヒ
ートポンプ−定格性能及び運転性能試験方法）を基に，
“ガスヒートポンプ冷暖房機”に特有な部分につい
て検討を加えた。
JIS B 8627-2
には，次に示す附属書がある。
附属書 1（規定） 試験手順
附属書 2（規定） 室内側空気エンタルピー試験方法及び室形熱量計試験方法
附属書 3（規定） 冷暖房能力の算出方法
附属書 4（規定） ガス消費量試験方法
附属書 5（参考） 風量試験方法
附属書 6（参考） 測定計器
附属書 7（参考） 記号一覧
JIS B 8627
“ガスヒートポンプ冷暖房機”は，次の部によって編成される。
第 1 部：一般要求事項
第 2 部：直吹き形ガスヒートポンプ冷暖房機−定格性能及び運転性能試験
第 3 部：ダクト接続形ガスヒートポンプ冷暖房機−定格性能及び運転性能試験
B 8627-2 : 2000
(1)
目次
ページ
序文
1
1.
適用範囲
1
2.
引用規格
2
3.
定義
2
4.
冷房試験
3
4.1
一般
3
4.2
冷房能力試験
4
4.3
冷房過負荷試験
4
4.4
冷房低温試験
5
4.5
露付き及び凝縮水排水試験
6
4.6
氷結試験
6
5.
暖房試験
7
5.1
一般
7
5.2
暖房能力試験
7
5.3
暖房過負荷試験
8
5.4
自動除霜試験
9
6.
試験方法及び測定の不確かさ
10
6.1
試験方法
10
6.2
測定の不確かさ
10
6.3
測定値の偏差
10
6.4
試験の公差
11
7.
試験結果
11
7.1
能力計算
11
7.2
測定値の記録
12
7.3
試験報告書
12
附属書 1（規定） 試験手順
14
1.
試験室一般
14
2.
供試機の据付け
14
3.
供給電源
14
4.
試験ガス
14
5.
除霜領域の暖房能力試験
15
附属書 2（規定
17
1.
室内側空気エンタルピー試験方法
17
B 8627-2 : 2000
目次
(2)
2.
室形熱量計試験方法
19
附属書 3（規定） 冷暖房能力の算出方法
23
1.
冷房能力の算出方法（室内側空気エンタルピー試験方法）
23
2.
暖房能力の算出方法（室内側空気エンタルピー試験方法）
23
3.
冷房能力の算出方法（室形熱量計試験方法）
24
4.
暖房能力の算出方法（室形熱量計試験方法）
25
附属書 4（規定） ガス消費量試験方法
26
1.
測定装置
26
2.
測定方法
26
3.
ガス消費量の算出
26
附属書 5（参考） 風量試験方法
28
1.
風量試験
28
2.
ノズル
28
3.
室内側吹出し風量測定装置
28
4.
室内側吹出し風量の測定
29
5.
試験装置の校正（空気エンタルピー試験方法）
30
6.
静圧測定
30
附属書 6（参考） 測定計器
32
1.
温度測定計器
32
2.
圧力測定計器
32
3.
電気測定計器
33
4.
水流量測定計器
33
5.
その他の測定計器
33
附属書 7（参考） 記号一覧
34
日本工業規格
JIS
B
8627-2
: 2000
ガスヒートポンプ冷暖房機−
第 2 部：
直吹き形ガスヒートポンプ冷暖房機−
定格性能及び運転性能試験
Gas engine driven heat pump air conditioners
−
Part 2 : Non-ducted gas engine driven heat pump air conditioners
−
Testing and rating for performance
序文 この規格は，1999 年に発行された JIS B 8615-1（エアコンディショナ−第 1 部：直吹き形エアコン
ディショナとヒートポンプ−定格性能及び運転性能試験方法）を基に“直吹き形ガスヒートポンプ冷暖房
機”に特有な部分について追加，削除及び修正を加え制定された。
1.
適用範囲
1.1
この規格は，都市ガス又は液化石油ガス（以下，ガスという。
）を燃料とするガスエンジン（以下，
エンジンという。
）で蒸気圧縮冷凍サイクルの圧縮機を駆動するヒートポンプ式の冷暖房機（以下，ガスヒ
ートポンプという。
）のうち，分離形で凝縮器（蒸発器）が空冷（空気熱源）式の直吹き形ガスヒートポン
プであって，定格冷房能力が 28kW 以下のものについて，各種の定格性能を決定するための標準条件及び
試験方法について規定する。この規格は，単一冷凍サイクルで一つの凝縮器と一つの蒸発器をもつシステ
ムにだけ適用する。
備考 この規格で使用する“機器”及び“供試機”という用語は，直吹き形ガスヒートポンプを意味
する。
1.2
この規格は，直吹き形ガスヒートポンプの各種の運転性能を判定するための試験条件及びそれに対
応する試験方法についても規定する。
1.3
この規格は，次のものには適用しない。
a)
マルチ方式(
1
)
のガスヒートポンプ。
b)
ダクトを使用するように設計された機器。
c)
冷房専用のもの。
d)
冷房時の凝縮器の冷却方式が水冷式のもの。
e)
電気ヒータ又は補助電気ヒータによる暖房機能をもつもの。
f)
吸込み空気などの温度条件が特殊なもの(
2
)
。
g)
機械類，食料品に対する空気調和を主目的としたもの。
2
B 8627-2 : 2000
h)
外気だけを室内に導入して空気調和を図ることを主目的としたもの。
i)
車両内の空気調和を図ることを主目的としたもの。
j)
その他，特殊な用途に使用することを主目的としたもの。
注(
1
)
一つの室外機に，二つ以上の室内機をもつ機器をいう。ただし，室内機を同時運転する場合の
性能については，この規格を適用してもよい。
(
2
)
例えば，電算機室用，オールフレッシュ形など。
1.4
この規格の 4.は，直吹き形ガスヒートポンプの冷房運転時の定格性能及び運転性能の試験条件のす
べてを規定する。
1.5
この規格の 5.は，直吹き形ガスヒートポンプの暖房運転時の定格性能及び運転性能の試験条件のす
べてを規定する。
1.6
附属書 1 は，試験手順について規定する。
附属書 2 は，室内側空気エンタルピー及び室形熱量計による試験方法について規定する。
附属書 3 は，冷房能力及び暖房能力の計算方法について規定する。
附属書 4 は，ガス消費量の試験方法について規定する。
附属書 5 は，参考として風量の試験方法について示す。
附属書 6 は，参考として温度，圧力，電気及び水量の測定計器について示す。
附属書 7 は，この規格の附属書で使用される主な記号一覧表である。
2.
引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格はその最新版（追補を含む。
）を適用する。
JIS S 2093
家庭用ガス燃焼機器の試験方法
JIS Z 8762
絞り機構による流量測定方法
3.
定義 この規格で用いる用語は，次による。
3.1
直吹き形ガスヒートポンプ 部屋等に冷風（又は温風）を供給する室内機と，外気に熱を放出（又
は外気から吸収）するための室外機で構成され，エンジンで駆動される圧縮機を使った冷凍サイクルによ
って室内機から室外機（又は室外機から室内機）へ熱を移動させるよう設計されているガスヒートポンプ
のうち，室内に直接冷風（又は温風）を供給する室内機を使用するもの。また，暖房時は，上記ヒートポ
ンプ機能に加えてエンジンの排熱を回収して温風の温度を上げているもの。
なお，室内機に空気循環，清浄，加湿などの機能をもたせたものもある。
3.2
標準空気 温度 20.0℃で標準大気圧 101.325kPa の乾き空気で，その密度は 1.204kg/m
3
。
3
B 8627-2 : 2000
図 1 3.3 から 3.9 で定義されている風量の説明図
3.3
室内側吹出し風量 室内機吹出し口から室内側に吹き出される風量。
3.4
室内側吸込み風量 室内側から室内機に吸い込まれる風量。
3.5
室外側吹出し風量 室外機吹出し口から室外側に吹き出される風量。
3.6
室外側吸込み風量 室外側から室外機に吸い込まれる風量。
3.7
室内側バイパス風量 室内機吹出し口から室内機吸込み口に直接流入する風量。
3.8
室外側バイパス風量 室外機吹出し口から室外機吸込み口に直接流入する風量。
3.9
圧力平衡装置開口部風量 室形熱量計の中央隔壁に設置された圧力平衡装置の開口部を通過する風
量。
3.10
全冷房能力 機器が規定の時間内に室内側から除去する潜熱及び顕熱の合計熱量。
3.11
暖房能力 機器が規定の時間内に室内側へ加える熱量。
3.12
潜熱冷房能力，減湿能力 機器が規定の時間内に室内側から除去する潜熱量。
3.13
顕熱冷房能力 機器が規定の時間内に室内側から除去する顕熱量。
3.14
顕熱比 顕熱冷房能力と全冷房能力との比。
3.15
定格電圧 機器の装置銘板に表示された電圧。
3.16
定格周波数 機器の装置銘板に表示された周波数。
3.17
ガス種 機器の装置銘板に表示されたガスの種類。
3.18
実効消費電力 規定の時間内の機器への平均電気入力。電気入力とは，機器のすべての制御装置及
び安全装置への電気入力，並びに機器内の熱搬送装置（例えば，送風機，ポンプ）への電気入力。
3.19
ガス消費量 規定の時間内に機器が消費するガス量の平均値。
3.20
冷房成績係数 全冷房能力を冷房ガス消費量と冷房実効消費電力の和で除したもの。
3.21
暖房成績係数 暖房能力を暖房ガス消費量と暖房実効消費電力の和で除したもの。
3.22
総合消費電力 運転される機器の全構成部品への電気入力。
4.
冷房試験
4.1
一般 試験手順は附属書 1，能力試験方法は附属書 2，能力計算は附属書 3，及びガス消費量試験方
法は，
附属書 4 による。
4
B 8627-2 : 2000
4.2
冷房能力試験
4.2.1
一般条件 この規格の適用範囲に含まれるすべての機器は，この規定に従って試験し，表 1 に定め
る冷房能力試験条件によって，冷房能力及び冷房成績係数の定格値を決定する。また，冷房消費電力及び
冷房ガス消費量は，冷房能力試験中に測定して定格値を決定する。
4.2.2
温度条件 温度条件は，表 1 による。
表 1 冷房能力試験条件
項目
試験条件
室内側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 27
湿球温度 19
室外側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 35
試験周波数 (Hz)
定格周波数
(
3
)
試験電圧 (V)
定格電圧
注(
3
)
二重定格周波数をもつ機器は，各々の周波数で試験する。
4.2.3
風量条件 冷房能力を求めるために風量を決定する場合は，冷房能力試験条件（表 1 参照）で冷房
運転し，凝縮水量が安定した後，供試機吹出し口の静圧をゲージ圧 0 に保って試験する。風量は 3.2 で定
義した標準空気の立方メートル毎秒 (m
3
/s)
で表す。
備考 風量は，立方メートル毎分 (m
3
/min)
で表してもよい。
4.2.4
試験条件 試験の前提条件及び継続時間は，次による。
a)
試験による冷房能力の測定値には，室内側で求めた顕熱冷房能力，潜熱冷房能力又は全冷房能力を含
める。
b)
試験は，標準大気圧（3.2 参照）からの偏差を補正するための送風機回転速度や送風系抵抗の変更を加
えずに実施する。
c)
グリルの位置，送風機回転速度などは製造業者の指示に反しない限り，冷房能力が最大となるように
設定する。それと異なる設定で試験した場合は，能力に併記する。
d)
試験状態は，冷房能力試験データを測定する前に 1 時間以上定常状態に保つ。
e)
試験は，
表 11 に規定する最大許容偏差内で 30 分間継続し，5 分間隔で 7 回の測定をする。
4.3
冷房過負荷試験
4.3.1
一般条件 冷房過負荷試験条件は，表 2 による。
4.3.2
温度条件 温度条件は，表 2 による。ただし，製造業者の機器仕様書に，冷房の最高運転温度条件
が表示されている場合は，
表 2 に代わりそれを用いる。
5
B 8627-2 : 2000
表 2 冷房過負荷試験条件
項目
試験条件
室内側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 32
湿球温度 23
室外側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 43
試験周波数 (Hz)
定格周波数
(
4
)
試験電圧 (V)
定格電圧の 90%及び 110%
(
5
)
注(
4
)
二重定格周波数の機器は，各々の周波数で試験する。
(
5
)
定格周波数が 50Hz・60Hz 共用の機器の試験電圧は 50Hz の
ときは定格電圧の 110%だけ，60Hz のときは定格電圧の 90%
電圧だけとしてもよい。
4.3.3
風量条件 冷房過負荷試験は，4.2.3 で決定した室内側風量で実施する。
4.3.4
試験条件 試験の前提条件及び継続時間は，次による。
a)
供試機は，その制御装置を冷房能力が最大になるように設定し，空気が規定の温度条件で凝縮水量が
安定した後，1 時間連続運転する。
b)
その後，供試機への電源を 3 分間停止させ，再通電後 1 時間運転する。ただし，再通電時に自動で再
運転しない機器は，速やかに手動で運転を再開する。
4.3.5
性能 供試機の性能は，次の要求を満たさなければならない。
a)
一連の試験を行う間，供試機は異常なく運転できる。
b)
最初の 1 時間，供試機のエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動がなく連続運転できる。
c)
3
分間の停止後，運転を再開したとき，最初の 5 分間はエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の
作動があってもよいが，その後 1 時間は運転できる。
d)
運転再開後 5 分間以内にエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動があり，その同じ 5 分間に
それらが復帰しないよう設計されている供試機は，最大 30 分間運転できなくてもよいが，復帰後 1
時間は連続運転できる。
4.4
冷房低温試験
4.4.1
一般条件 冷房低温試験条件は，表 3 による。
4.4.2
温度条件 温度条件は，表 3 による。ただし，製造業者の機器仕様書に冷房の最低運転温度条件が
表示されている場合は，
表 3 の代わりにそれを用いる。
表 3 冷房低温試験条件
項目
試験条件
室内側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度
21
(
6
)
湿球温度
15
室外側吸込み空気温度 (℃)
21
試験周波数 (Hz)
定格周波数
(
7
)
試験電圧 (V)
定格電圧
注(
6
) 21
℃又は制御装置によって設定できる21℃以上の最低運転
温度。
(
7
)
二重定格周波数をもつ機器は，各々の周波数で試験する。
4.4.3
風量条件 供試機の制御装置，送風機回転速度，グリルなどは，製造業者の指示に反しない限り，
蒸発器に霜や氷が最も多く付きやすい状態に設定する。
6
B 8627-2 : 2000
4.4.4
試験条件 試験の前提条件及び継続時間は，次による。
a)
供試機は，始動後その運転状態が安定するまで運転し，その後試験する。
b)
供試機は，運転状態が安定した後，4 時間運転する。
4.4.5
性能 供試機の性能は，次の要求を満たさなければならない。
a)
保護装置が作動しないで 4 時間運転できる。
なお，圧縮機の自動復帰による発停（凍結防止制御など）は，保護装置の作動とはみなさない。
b) 4
時間の運転終了時に，蒸発器への霜又は氷の蓄積は蒸発器の室内側表面積（コイル正面面積）の 50%
以下とする。ただし，目視確認が困難な場合は，室内側吹出し風量を測定し，その初期風量からの低
下が 25%以下であればよい。
4.5
露付き及び凝縮水排水試験
4.5.1
一般条件 露付き及び凝縮水排水試験条件は，表 4 による。
4.5.2
温度条件 温度条件は，表 4 による。
表 4 露付き及び凝縮水排水試験条件
項目
試験条件
室内側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 27
湿球温度 24
室外側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 27
試験周波数 (Hz)
定格周波数
(
8
)
試験電圧 (V)
定格電圧
注(
8
)
二重定格周波数の機器は，各々の周波数で試験する。
4.5.3
風量条件 供試機の制御装置，送風機回転速度，グリルなどは，製造業者の指示に反しない限り，
露が最も多く付きやすい状態に設定する。
4.5.4
試験条件 供試機は，運転状態が安定した後 4 時間運転する。
4.5.5
性能 運転している間，供試機から凝縮水の滴下，漏れ又は飛散があってはならない。
4.6
氷結試験
4.6.1
一般条件 氷結試験（通風妨害試験及び滴下試験）は，場合によっては冷房低温試験と同時に行わ
れ，その試験条件は，
表 5 による。ただし，4.4.2 において製造業者が定める室外側吸込み空気の最低温度
が 21℃以下の場合は，通風妨害試験は省略してもよい。
4.6.2
温度条件 温度条件は，表 5 による。
表 5 氷結試験条件
項目
試験条件
室内側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 21
(
9
)
湿球温度 15
室外側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 21
湿球温度
−
試験周波数 (Hz)
定格周波数
(
10
)
試験電圧 (V)
定格電圧
注(
9
) 21
℃又は制御装置によって運転できる21℃以上の最低運転
温度。
(
10
)
二重定格周波数の機器は，各々の周波数で試験する。
7
B 8627-2 : 2000
4.6.3
風量条件
a)
通風妨害試験は，供試機の送風機回転速度，グリルなどは，製造業者の指示に反しない限り，蒸発器
に霜や氷が最も多く付きやすい状態に設定する。
b)
滴下試験は，蒸発器が着霜によって通風が閉そくすることを想定して，室内側吸込み口を完全にふさ
ぎ完全な通風閉そく状態で実施する。
4.6.4
試験条件 試験の前提条件及び継続時間は，次による。
a)
通風妨害試験は，規定の温度に達した後，供試機を 4 時間運転する。
b)
滴下試験では，室内側吸込み口を完全にふさぎ，6 時間運転して停止させた後，霜又は氷が溶けるま
で吸込み口を開放する。その後，送風機回転速度を最大に設定して 5 分間運転する。
備考 通風妨害試験及び滴下試験中の凍結防止制御動作は，正常な冷房運転を継続しているものとみ
なす。
4.6.5
性能 供試機の性能は，次の要求を満たさなければならない。
a)
通風妨害試験において，4 時間の運転終了時に，蒸発器への霜又は氷の蓄積は，蒸発器の室内側表面
積（コイル正面面積）の 50%以下とする。ただし，目視確認が困難な場合は，室内側吹出し風量を測
定しその初期風量からの低下が 25%以下であればよい。
b)
滴下試験において，試験を行っている間に，供試機からの氷が落下，水の滴下又は飛散があってはな
らない。
5.
暖房試験
5.1
一般 試験手順は附属書 1，試験方法は附属書 2，能力計算は附属書 3，及びガス消費量試験方法は，
附属書 4 による。
5.2
暖房能力試験
5.2.1
一般条件 この規格の適用範囲に含まれるすべての機器は，この規定に従って試験し，表 6 で定め
る暖房能力試験条件によって，暖房能力及び暖房成績係数の定格値を決定する。また，暖房消費電力及び
暖房ガス消費量は，暖房能力試験中に測定して定格値を決定する。
5.2.2
温度条件 温度条件は，表 6 による。
8
B 8627-2 : 2000
表 6 暖房能力試験条件
項目
試験条件
室内側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度
20
湿球温度（最高）
15
室外側吸込み空気温度（標準）
(
11
)
(
℃)
乾球温度
7
湿球温度
6
室外側吸込み空気温度（低温）
(
11
)
(
℃)
乾球温度
2
湿球温度
1
室外側吸込み空気温度（極低温）
(
11
)
(
℃)
乾球温度
−7
湿球温度
−8(
12
)
試験周波数 (Hz)
定格周波数
(
13
)
試験電圧 (V)
定格電圧
注(
11
)
標準，低温，又は極低温の暖房能力試験中に除霜が発生する
場合は，室内側空気エンタルピー試験方法（
附属書2の1.及び
附属書3の2.3参照）を用いる。
(
12
)
氷点下の湿球温度の測定は，相対湿度計又は露点温度計で測
定してもよい。
(
13
)
二重定格周波数の機器は，各々の周波数で試験する。
5.2.3
風量条件 冷房能力試験と同一風量に設定する。暖房能力を求めるために風量を決定する場合は，
暖房能力試験条件（
表 6 参照）で暖房運転し，供試機吹出し口の静圧をゲージ圧 0 に保って試験する。風
量は 3.2 で定義した標準空気の立方メートル毎秒 (m
3
/s)
で表す。
備考 風量は，立方メートル毎分 (m
3
/min)
で表してもよい。
5.2.4
試験条件 試験の前提条件及び継続時間は，次による。
a)
試験は，標準大気圧（3.2 参照）からの偏差を補正するための送風機回転速度や送風系抵抗の変更を加
えずに実施する。
b)
試験状態は，暖房能力試験データを測定する前に 1 時間以上定常状態に保つ。
c)
試験は
表 11 に規定する最大許容偏差内で 30 分間継続し，5 分間隔で 7 回の測定をする。
5.2.5
霜付き条件 ある運転条件において，室外側の熱交換器にわずかな霜が付いた場合に，全体的に見
て着霜しているか否かの区別をする必要がある。この規格においては，室内側及び室外側の吹出し空気温
度が
表 11 の最大許容偏差内であれば“霜なし”とみなす。試験中 3 時間以内に除霜に入るか又は吹出し空
気温度が着霜によって最大許容偏差を超えた場合の除霜領域の暖房能力試験は，
附属書 1 の 5.による。
5.3
暖房過負荷試験
5.3.1
一般条件 暖房過負荷試験条件は，表 7 による。
5.3.2
温度条件 温度条件は表 7 による。ただし，製造業者が機器仕様書に暖房の最高温度条件が表示さ
れている場合は
表 7 に代わって，それを用いてもよい。
9
B 8627-2 : 2000
表 7 暖房過負荷試験条件
項目
試験条件
室内側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 27
室外側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 24
湿球温度 18
試験周波数 (Hz)
定格周波数
(
14
)
試験電圧 (V)
定格電圧の 90%及び 110%
(
15
)
注(
14
)
二重定格周波数の機器は，各々の周波数で試験する。
(
15
)
定格周波数が 50Hz・60Hz 共用の機器の試験電圧は，50Hz のと
きは定格電圧の 110%だけ，60Hz のときは定格電圧の 90%だけ
としてもよい。
5.3.3
風量条件 5.2.3 で決定した室内側風量で暖房過負荷試験を実施する。
5.3.4
試験条件 試験の前提条件及び継続時間は，次による。
a)
供試機の制御装置は，暖房能力が最大になるように設定する。
b)
規定の温度条件に達した後，1 時間連続運転する。
c)
その後，供試機への電源を 3 分間停止させ，再通電後 1 時間運転する。ただし，再通電時に自動で再
運転しない機器は，速やかに手動で運転を再開する。
5.3.5
性能 供試機の性能は，次の要求を満たさなければならない。
a)
一連の試験を行う間，供試機は異常なく運転できる。
b)
最初の 1 時間，供試機のエンジンの停止又は電動機過負荷保護装置の作動がなく，連続運転できる。
c)
3
分間の停止後，運転を再開したとき，最初の 5 分間はエンジンの停止及び電動機過負荷保護装置の
作動があってもよいが，その後 1 時間は連続運転できる。
d)
運転再開後，5 分間以内にエンジンの停止及び電動機過負荷保護装置の作動があり，その同じ 5 分間
に，それらが復帰しないように設計されている供試機は，30 分間運転できなくてもよいが，その後 1
時間は連続運転できる。
備考 a)b)c)及び d)で，自動復帰による圧縮機の運転停止（過負荷保護装置など）は，保護装置の作
動とはみなさないで運転が継続しているものとみなす。
5.4
自動除霜試験
5.4.1
一般条件 自動除霜試験条件は，表 8 による。ただし，5.2.5 の“霜なし”と判定した場合，この
試験は省略してもよい。
5.4.2
温度条件 温度条件は，表 8 による。
表 8 自動除霜試験条件
項目
試験条件
室内側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 20
湿球温度（最高） 15
室外側吸込み空気温度 (℃)
乾球温度 2
湿球温度 1
試験周波数 (Hz)
定格周波数
(
16
)
試験電圧 (V)
定格電圧
注(
16
)
二重定格周波数の機器は，各々の周波数で試験する。
10
B 8627-2 : 2000
5.4.3
風量条件 製造業者が禁止していない限り，個々に調整が可能であれば，室内側送風機は最高速度
に，室外側の送風機は最低速度に設定する。
5.4.4
試験条件 試験の前提条件及び継続時間は，次による。
a)
供試機は，規定の温度条件で安定するまで運転する。
b)
供試機は，2 回の除霜サイクル又は 3 時間のいずれか長いほうが終了するまで運転を継続する。
5.4.5
性能 自動除霜試験中，室内側吹出し空気温度は，1 分間以上 18℃以下になってはならない。
6.
試験方法及び測定の不確かさ
6.1
試験方法
6.1.1
能力試験及び性能試験は，室内側空気エンタルピー試験方法又は室形熱量計試験方法のいずれかの
方法を用いる。いずれの方法も，試験結果が 6.2 に示す測定の不確かさの許容範囲に入ることを使用条件
とする。
6.1.2
室内側空気エンタルピー試験方法では，冷房能力及び暖房能力は，室内側吸込み空気の乾球温度及
び湿球温度，並びに風量の測定値から決定する。
6.1.3
室形熱量計試験方法は，校正式室形熱量計又は平衡式室形熱量計のいずれかの方法を用いる。
6.2
測定の不確かさ 測定値の読みの不確かさは，表 9 に規定する許容範囲を超えてはならない。
なお，試験ガスの測定の不確かさは，JIS S 2093 による。
表 9 測定値の読みの不確かさ
測定値
測定値の読みの不確かさ
(
17
)
空気
乾球温度
±0.2℃
湿球温度
±0.2℃
風量（体積流量）
±0.5%
静圧差
圧力≦100Pa の場合：±5Pa
圧力＞100Pa の場合：±5%
電気入力
±0.5%
時間
±0.2%
質量
±1.0%
速度
±1.0%
注(
17
)
測定値の読みの不確かさとは，測定対象の真の値が存在すると
推定される範囲を示すものである。
備考 一般に測定の不確かさは多くの要因からなる。その幾つかは一
連の測定結果の統計的分布に基づいて推定され，測定の標準偏
差で表すことができる。その他の要因は経験や別の情報に基づ
いて推定できる。
6.3
測定値の偏差
6.3.1
運転性能試験における測定値の読みに対する試験条件からの最大許容偏差は，
表 10 による。
6.3.2
能力試験における測定値の最大値及び最小値と測定平均値の最大許容偏差は，
表 11 の最大変動幅
による。百分率で表した最大許容偏差は，測定値の平均値に対する百分率である。
11
B 8627-2 : 2000
表 10 運転性能試験における最大許容偏差
測定項目
試験条件と測定値の差の最大値
（最大変動幅）
空気温度
乾球温度
±1.0℃
湿球温度
±0.5℃
電圧
(
18
)
±2 %
注(
18
)
始動又は停止の負荷変動時を除く。
表 11 能力試験における最大許容偏差
測定項目
試験条件と測定平均値
との差（平均変動幅）
測定平均値と測定値の差の
最大値（最大変動幅）
室内側吸込み空気温度
乾球温度
±0.3℃
±1.0℃
湿球温度
±0.2℃
±0.5℃
室内側吹出し空気温度
−
±1.0℃
室外側吸込み空気温度
乾球温度
±0.3℃
±1.0℃
湿球温度
±0.2℃
±0.5℃
室外側吹出し空気温度
(
19
)
乾球温度
−
±1.0℃
空気体積流量
±5%
±10%
電圧
±1%
±2%
空気流への機外静圧
±5Pa
±10Pa
注(
19
)
暖房運転時の着霜判定（5.2.5参照）以外は，参考値としてもよい。
6.4
試験の公差 能力試験における測定平均値と試験条件との最大許容偏差は表 11 の平均変動幅による。
百分率で表した最大許容偏差は，試験条件に対する百分率である。
7.
試験結果
7.1
能力計算
7.1.1
一般 能力試験の結果は，供試機の空調効果を定量的に示したものである。与えられた各試験条件
で得られた能力試験結果には，供試機と同一形式の製品に適用できる冷房能力及び暖房能力などの次の項
目を含める。
a)
全冷房能力 (W)
b)
顕熱冷房能力 (W)
c)
潜熱冷房能力 (W)
d)
暖房能力 (W)
e)
室内側風量［標準空気に換算したもの，立方メートル毎秒 (m
3
/s)
又は立方メートル毎分 (m
3
/min)
］
f)
室内側の機外静圧 (Pa)
g)
供試機の実効消費電力又は各電気部品の消費電力 (W)
h)
ガス消費量 (W)
7.1.2
補正 試験結果は，許容偏差に対する補正なしに，能力の決定に用いる。ただし，空気のエンタル
ピー，比体積及び定圧比熱は，飽和温度と標準気圧からの偏差に対して補正する。
12
B 8627-2 : 2000
7.2
測定値の記録 能力試験で記録すべきデータは，室内側空気エンタルピー試験方法については表 12，
室形熱量計試験方法については
表 13，表 14 に示す。表は，一般的な必要項目を掲げたもので測定項目を
制限するものではない。実効消費電力及びガス消費量は，能力試験中に測定した値とする。
7.3
試験報告書
7.3.1
一般項目 試験報告書には，少なくとも次の項目を含める。
a)
試験日付
b)
試験機関
c)
試験場所
d)
試験方法（空気エンタルピー試験方法又は室形熱量計試験方法）
e)
試験責任者
f)
試験目的，形式名
g)
この規格の名称・番号
7.3.2
追加項目 試験報告書には，装置銘板の表示事項も記入する。
7.3.3
能力試験結果 試験報告書の数値は，試験時間中の測定値の平均とする。
表 12 室内側空気エンタルピー試験方法による冷房及び暖房能力試験で記録するデータ
番号
データ
1
試験日付
2
試験者名
3
大気圧
4
試験回数
5
実効消費電力
(
20
)
6
ガス消費量
7
電源電圧
8
電流
9
周波数
10
機外静圧
11
送風機回転速度設定位置
12
吸込み空気乾球温度
13
吸込み空気湿球温度
14
吹出し空気乾球温度
15
吹出し空気湿球温度
16
風量及びその算出に用いたすべての測定値
注(
20
)
実効消費電力及び必要な場合，装置構成部品への入力。
13
B 8627-2 : 2000
表 13 室形熱量計試験方法による冷房能力試験で記録するデータ
番号
データ
1
試験日付
2
試験者名
3
大気圧
4
送風機回転速度設定位置
5
電源電圧
6
周波数
7
実効消費電力
(
21
)
8
ガス消費量
9
総合電流
10
空気の乾球と湿球温度（室形熱量計室内側試験室）
(
22
)
11
空気の乾球と湿球温度（室形熱量計室外側試験室）
(
22
)
12
室形熱量計試験室の周囲の平均気温（校正式室形熱量計，
附属書 2
の
図 8
参照）
13
室内側試験室への総合入力
14
加湿器の蒸発水量
15
室内側の試験室入口又は加湿器タンクの加湿水の温度
16
中央隔壁の測定ノズルを通過する風量
17
室形熱量計試験室中央隔壁の両側の空気の静圧差
注(
21
)
供試機の実効消費電力。ただし，供試機が複数の電源接続口をもつ場合，それぞれの入力値を記録する。
(
22
)
附属書 2 の 2.1.7 参照。
表 14 室形熱量計試験方法による暖房能力試験で記録するデータ
番号
データ
1
試験日付
2
試験者名
3
大気圧
4
送風機回転速度設定位置
5
電源電圧
6
周波数
7
実効消費電力
(
23
)
8
ガス消費量
9
総合電流
10
空気の乾球と湿球温度（室形熱量計室内側試験室）
(
24
)
11
空気の乾球と湿球温度（室形熱量計室外側試験室）
(
24
)
12
室形熱量計試験室の周囲の平均気温（校正式室形熱量計，
附属書 2
の
図 8
参照）
13
室内側試験室への総合入力
14
中央隔壁の測定ノズルを通過する風量
15
室形熱量計試験室中央隔壁の両側の空気の静圧差
注(
23
)
供試機への実効消費電力。ただし，複数の電源接続口がある場合，それぞれの入力値を記録する。
(
24
)
附属書 2 の 2.1.7 参照。
14
B 8627-2 : 2000
附属書 1（規定） 試験手順
1.
試験室一般
1.1
室内側の試験室は，本体に規定された試験条件をその許容偏差内に維持できる部屋又は空間とする。
試験中の供試機近辺の風速は，2.5m/s を超えないことが望ましい。
1.2
室外側の試験室又は試験空間は，十分な容積とし，試験中の供試機の通常の空気循環パターンを変
えないような方法で空気を循環させる。試験室内面と供試機外面との面間寸法は，供試機の吹出し口に面
する部分は 1.8m 以上，据付け床面を除く他の部分は 1.0m 以上とする。試験室の空気調整装置は，室外機
の風量以上の空気処理能力をもち，できれば空気を供試機の吹出し方向から取り入れ，所要の空気状態で
一様に，かつ低速度で試験室に戻す。
2.
供試機の据付け
2.1
供試機は，その製造業者の据付け説明書に従って，推奨された手順及び附属品を用いて据え付ける。
供試機を幾つかの位置に据え付けることができる場合は，隣接壁面からの距離，壁貫通幅などは，製造業
者の推奨に従う。
2.2
供試機に対しては，規定された方法で必要な試験装置・器具を取り付ける以外，いかなる改造も施
してはならない。
2.3
供試機は，必要に応じて真空引きを行い，製造業者の説明書に指定された種類・量の冷媒を充てん
する。
2.4
供試機の定格値は，すべて配管の長さ（室内機と室外機との間）を 7.5m（ただし，定格冷房能力が
6.0kW
未満の場合は 5.0m）として決定する。供試機と一体の部品として冷媒配管が供給され，その配管の
長さを切り詰めることが推奨されていない供試機は，供給された全長さの配管を用いて試験を行う。設計
上の制約がない限り，接続配管の少なくとも半分は室外側の状態に，残りの配管は室内側の状態におく。
配管の径，断熱，据付けの詳細，真空引き及び冷媒充てんは，製造業者の説明書に従う。
3.
供給電源 試験中，規定の電圧を規定の許容偏差（百分率）内に維持する。供試機の電源接続部への
供給電源は，供試機が停止したときに電圧が 3%以上上昇しないようなものとする。供給電源をこのよう
に調整した後，試験中には再調整しない。
4.
試験ガス
4.1
供試機が液化石油ガス用機器の場合，供試機に供給する試験ガスの種類は，
附属書 1 表 1 a)に示す
ガスのうち，機器製造業者が指定したものとする。試験ガスの圧力は，
附属書 1 表 2 によるものとし，特
に製造業者が指定していない場合は標準圧力とする。
4.2
供試機が都市ガス用機器の場合，供試機に供給する試験ガスの種類は，
附属書 1 表 1 b)に示すガス
のうち，製造業者が指定したものとし，指定がない場合は S とする。試験ガスの圧力は，
附属書 1 表 2 に
よるものとし，特に製造業者が指定していない場合は標準圧力とする。
15
B 8627-2 : 2000
附属書 1 表 1 試験ガスの種類
a)
液化石油ガス
b)
都市ガス
記号
試験ガスの種類
記号
試験ガスの種類
P
プロパン
(
1
)
0
ガスグループの範囲内のガス
(
3
)
B
ブタン
(
2
)
1
不完全燃焼しやすいガス
2
逆火しやすいガス
S
プロパン，
ブタン又はこれらの混合
ガス
3
吹き消えしやすいガス
S 0
，1，2，3 のいずれかのガス
注(
1
)
プロパン (C
3
H
8
)
の成分が体積百分率95%以上のもの。
(
2
) n
−ブタン (C
4
H
10
)
と i−ブタン (C
4
H
10
)
との成分の和が体積百分率 95%以上のも
の。
(
3
)
ガス事業法（昭和 29 年法律第 51 号）に基づくガス用品の検定などに関する省令（平
成 8 年通産省令第 42 号）に掲げるガスグループのガス。
附属書 1 表 2 試験ガスの圧力
単位 kPa
都市ガス用機器の場合
適用すべきガスグループ
(
3
)
試 験 ガ ス 圧 力 の
記号
液 化 石 油 ガ ス 用
機器の場合
13A, 12A
6A
L1 (6B
，6C，7C)
L2 (5A
，5AN，5B)
L3 (4A
，4B，4C)
5C
1
（最高圧力）
3.3
2.5 2.2 2.0
2
（標準圧力）
2.8
2.0 1.5 1.0
3
（最低圧力）
2.0
1.0 0.7 0.5
5.
除霜領域の暖房能力試験
5.1
除霜領域の暖房能力試験は，室内側空気エンタルピー試験方法に基づいて能力を決定する。この試
験の間は，通常の室外機の空気の流れを妨げるような装置を接続してはならない。室内機及びその試験装
置は，設定風量を変化させずに，連続して送風する。ただし，除霜制御によって室内機の送風機が一時停
止する場合は，その間，試験装置から室内熱交換器を通る空気の流れを止める備えをしておく。供試機へ
の電気入力を求めるために，積算電力計を使用する。
5.2
試験室の空気調整装置及び供試機は，試験条件下で平衡状態に達するまで，少なくとも 1 時間以上
運転する。ただし，供試機の除霜制御動作による通常の変動は生じてもよい。除霜中は試験室の空気調整
装置の正常な機能が妨げられる可能性があるので，許容偏差は，
附属書 1 表 3 に規定した値の 3 倍以内と
する。
5.3
この試験における供試機の運転時間は，次の項目のいずれかとする。
a)
最低 3 回の完全な除霜サイクル
b) 1
回の完全な除霜サイクルを含む最低 3 時間
c)
除霜運転が生じない場合は，6 時間
この試験時間の終了時に供試機が除霜中であれば，その除霜サイクルが完了するまで運転する。1 除霜
サイクルは，完全に 1 回分の暖房及び除霜時間からなる。データは，5 分以下の間隔で記録する。ただし，
除霜及び復帰時間中は，室内側気流の温度の経時変化（室内送風機が作動してしいる場合）
，及び供試機へ
の電気入力が正確に求められるように十分短い周期で記録しなければならない。
16
B 8627-2 : 2000
5.4
暖房能力は，この規格の 5.3 の試験で得られた測定値を積算し，1 時間当たりに換算した値とする。
また，暖房消費電力は，この規格の 5.3 の試験で得られた積算電力値を 1 時間当たりに換算した値とする。
5.5
暖房能力測定で，除霜領域の過渡的状態及び供試機の内部熱損失のため多くの場合，精度よく同時
確認試験をすることが困難である。したがって，暖房能力を決定する測定装置の正確さは，
附属書 5 の 5.
に示す校正試験装置によって証明する。
附属書 1 表 3 能力試験における最大許容偏差
測定項目
試験条件と測定平均値
との差（平均変動幅）
測定平均値と測定値の差の
最大値（最大変動幅）
室内側吸込み空気温度
乾球温度
±0.3℃
±1.0℃
湿球温度
±0.2℃
±0.5℃
室内側吹出し空気温度
−
±1.0℃
室外側吸込み空気温度
乾球温度
±0.3℃
±1.0℃
湿球温度
±0.2℃
±0.5℃
室外側吹出し空気温度
(
4
)
乾球温度
−
±1.0℃
風量
±5%
±10%
電圧
±1%
±2%
空気流への機外静圧
±5Pa
±10Pa
注(
4
)
暖房運転時の着霜判定（本体の5.2.5参照）以外は参考値としてもよい。
17
B 8627-2 : 2000
附属書 2（規定）
室内側空気エンタルピー試験方法及び室形熱量計試験方法
1.
室内側空気エンタルピー試験方法
1.1
一般 室内側空気エンタルピー試験方法は，供試機室内側の吸込み空気と吹出し空気の乾球温度，
湿球温度及び風量を同時に測定し，これらの値から冷房又は暖房能力を求める方法である。
1.2
空気エンタルピー測定装置 空気エンタルピー測定装置として，次のような測定装置の配置を推奨
する。以下に記述の供試機とは，室内側供試機を示すものとする。
1.2.1
トンネル形空気エンタルピー測定装置（附属書 2 図 1 参照） 供試機は，通常は一つ又は複数の試
験室に配置する。風量測定装置は，供試機の空気吹出し口に取り付ける。供試機からの吹出し空気は，試
験室に直接吹き出されるので，試験室は，供試機に吸い込む空気を必要な乾球及び湿球温度に保つ装置を
もつ。供試機の吸込み口と吹出し口には，乾球温度，湿球温度及び機外静圧を測定する計器を設ける。
附属書 2 図 1 トンネル形空気エンタルピー測定装置
1.2.2
ループ形空気エンタルピー測定装置（附属書 2 図 2 参照） この装置は，風量測定装置の排風口を
室内側空気調整装置に接続し，この室内側空気調整装置を供試機の吸込み口に接続している点がトンネル
形装置と異なる。気流ループは，能力測定に影響を与える場所での空気漏れが，試験風量の 1.0%以下にな
るように気密を保たなければならない。供試機吸込み空気の乾球温度は，試験条件の±0.3℃以内に保持し
なければならない。乾球温度，湿球温度及び機外静圧は，適切な方法で測定する。
18
B 8627-2 : 2000
附属書 2 図 2 ループ形空気エンタルピー測定装置
1.2.3
カロリメータ形空気エンタルピー測定装置（附属書 2 図 3 参照） この装置は，供試機全体又は，
供試機の必要部分に囲いを施す。この囲いは，水分や空気の出入りのないように断熱が保てる適切な材料
で作り，吸込み空気が供試機の周りを自由に循環できるように供試機から 15cm 以上離さなければならな
い。また，囲いの入口は，供試機の吸込み口から離して設置し，囲まれた空間全体に空気の流れが起こる
ようにする。風量測定装置は，供試機の空気吹出し口に接続し，十分に断熱する。供試機吸込み空気の乾
球及び湿球温度の測定は，囲いの入口で行う。乾球温度，湿球温度及び機外静圧は，適切な方法で測定す
る。
附属書 2 図 3 カロリメータ形空気エンタルピー測定装置
19
B 8627-2 : 2000
1.2.4
ルーム形空気エンタルピー測定装置（附属書 2 図 4 参照） 風量測定装置は，供試機の空気吹出し
口に取り付け，反対側は，室内側空気調整装置に接続する。室内側空気調整装置から吹き出す空気によっ
て，試験室内の空気を必要な乾球温度及び湿球温度に保つ。必要に応じて，乾球温度と湿球温度は温度測
定器で，機外静圧はマノメータで測定する。
附属書 2 図 4 ルーム形空気エンタルピー測定装置
1.2.5
一般 附属書 2 図 1 から附属書 2 図 4 に示す配置は，種々の例を紹介したもので，図で示されてい
る供試機に特別に，又はそれだけに適用されるというわけではない。
1.2.6
代替法 機外静圧の計測と干渉したり，又は装置の周りに異常な状態を発生させたりしない限り，
風量測定装置から吹き出す空気を処理し，供試機の吸込み口へ適切な条件の空気を供給するために他の方
法を用いてもよい。
2.
室形熱量計試験方法
2.1
一般
2.1.1
室形熱量計試験方法は，冷房では供試機の室内側の冷却及び減湿能力を，暖房では供試機の室内側
の加熱能力を熱量計の熱入力と平衡させ，その熱入力を測定することによって能力を求める方法である。
2.1.2
室内側と室外側の二つの室形熱量計の部屋は，熱絶縁された中央隔壁によって区切られている。供
試機は，通常の据付けと同様の方法で据え付ける。
2.1.3
附属書 2 図 5 に示す圧力平衡装置は，室内側と室外側の圧力を平衡させるように，室内側と室外側
の間の隔壁に備える。この装置は，
附属書 2 図 6 に示す形の 1 個又は，複数のノズル，排気送風機が取り
付けられた排風室及び室内と気流の圧力を測定するマノメータとによって構成されている。推奨される装
置の配置を
附属書 2 図 7 に示す。
20
B 8627-2 : 2000
附属書 2 図 6 風量測定用ノズル
附属書 2 図 5 圧力平衡装置
附属書 2 図 7 風量測定装置
室内側試験室と室外側試験室の空気の流れは，双方向に流れるので，逆方向に据え付けられた二つの装
置又は，反転可能な装置が使用されなければならない。マノメータの圧力取出し管は，供試機から吹き出
される空気又は，圧力平衡装置からの排気による影響を受けない位置に置く。排風室から空気を排気する
送風機は，可変速駆動又は，
附属書 2 図 7 に示すダンパなどの適切な方法によって風量を変化させること
ができる構造であり，この送風機からの排気は，供試機の吸込みに影響を与えてはならない。圧力は，圧
力平衡装置によって，熱量試験又は，風量測定の間，室内側と室外側の静圧の差が 1.25Pa を超えないよう
に調整されなければならない。
2.1.4
室形熱量計は，供試機の吸込み空気，吹出し空気の抵抗を少なくするよう十分な大きさにし，多孔
板又は，
他の適当なグリルを空気調整装置の吹出し口に，
正面速度が 0.5m/s 以上にならないように設ける。
供試機の吸込み又は，吹出し側のグリルの前には，気流を妨げないよう十分な空間を確保し，供試機から
部屋の側壁又は，天井との最小距離は，壁との間が通常の据え付けとなる壁掛け型の背面を除いて 1m と
する。
附属書 2 表 1 に熱量計に推奨される寸法を示す。特別なサイズの供試機に対応させるには，空間要
求事項に応じて推奨される寸法に変更する必要がある。
附属書 2 表 1 熱量計の寸法
熱量計各試験室の
最小内のり寸法
m
供試機の最大
定格冷房能力(
1
)
W
幅
高さ
奥行き
3 000
2.4
2.1
1.8
6 000
2.4
2.1
2.4
9 000
2.7
2.4
3.0
12 000
3.0
2.4
3.7
注(
1
)
数字は丸めた値。
21
B 8627-2 : 2000
2.1.5
各試験室には，規定された風量と条件を維持するための加熱，加湿，冷却の機能をもつ空気調整装
置を備えていなければならない（
附属書 2 図 8，附属書 2 図 9 参照）。なお，規定の条件が維持できる場合
は，機器を反転するような他の方法でもよい。また，空気調整装置への入力は，制御と計測が可能なもの
とする。
2.1.6
各試験室の空気調整装置は，熱量計に設置した供試機の吹出し風量の少なくとも 2 倍以上の風量が
確保できる送風機を備え，かつ空気調整装置からの吹出し風量は，1m/s 未満とする。熱量計には，各試験
室とも指定された乾湿球温度を測定及び設定できる手段をもつものでなければならない。
2.1.7
各試験室ともに，空気調整装置と供試機の相互作用によって温度勾配や気流パターンが生じること
が認められる。したがって，温度勾配や気流パターンは，特有のものであり，試験室内寸法，空気調整装
置の配置と寸法の組合せ及び供試機の空気吹出し特性によって決まる。指定された温度の測定点は，乾球
及び湿球温度とも次の条件を満たさなければならない。
a)
測定された温度は，供試機の周囲温度の代表であり，かつ室内外側とも現実の使用状態において出現
する条件をシミュレートしていなければならない。
b)
測定点での空気温度は，供試機からの吹出し空気の影響を受けてはならない。したがって，温度は，
供試機によって造られる循環気流の上流側で測定する。
2.1.8
熱量計の内表面は，すべての接合部を空気や湿気が漏れないようにシールした透過性のない材料で
あり，出入口扉は，空気や湿気が漏れないように，完全にシールされていなければならない。
2.2
校正式室形熱量計
2.2.1
校正式室形熱量計を
附属書 2 図 8 に示す。中央隔壁を含む各熱量計は，供試機能力の 5%を上回る
熱漏えい（放射を含む。
）がないように断熱し，十分な空気循環が保てるスペースを室形熱量計の床下に確
保しなければならない。
附属書 2 図 8 代表的な校正式室形熱量計
2.2.2
熱漏えいは，室内側試験室で次の方法で決定される。すべての開口部を閉じ，室内側試験室を外側
周囲温度より少なくとも 11℃高くなるように電気ヒータで加熱する。中央隔壁を含む外側 6 面の表面温度
が±1℃以内になるように，周囲温度を定に保つ。隔壁の構造が他の壁と同一である場合は，隔壁を通して
の熱漏えいは，面積を基に比例計算してもよい。
22
B 8627-2 : 2000
2.2.3
中央隔壁だけの熱漏えいの校正は，次の方法で行う。
まず，試験は，
附属書 2 の 2.2.2 と同様に実施する。その後，中央隔壁の室外側試験室に接する領域の温
度を加熱された室内側試験室の温度と等しくなるように上昇させる。これで中央隔壁からの熱漏えいは，
除外できる一方，11℃の温度差は，加熱された室内側試験室とこれを取り巻く周囲 5 面の表面温度との間
で維持される最初の試験と 2 回目の試験における加熱入力の差が中央隔壁だけの熱漏えいとして決定され
る。
2.2.4
冷却手段を備えた室外側試験室において，もう一つの校正手段として室外側試験室を周囲温度（6
面）より 11℃低下させ，同様の解析を実施する方法がある。
2.3
平衡式室形熱量計
2.3.1
平衡式室形熱量計を
附属書 2 図 9 に示す。これは，室内外試験室周囲の外室の乾球温度をその試験
室で保持された温度と同一に保つという原則に基づくものである。もし周囲の外室の湿球温度も試験室と
同一に保持できるなら，
附属書 2 の 2.1.8 に示した湿度を通さない設備にする必要はない。
附属書 2 図 9 代表的な平衡式室形熱量計
2.3.2
平衡式室形熱量計試験室の床，天井，壁は，試験室と外室との空間を一定温度に保つために，外室
の床，天井，壁と十分な距離を確保する。この距離は，少なくとも 0.3m あることが推奨される。また，
周囲領域内の空気が層状になるのを防ぐため，空気を循環させる手段を備えなければならない。
2.3.3
中央隔壁からの熱漏えいは，
附属書 2 の 2.2.3 によって校正するか又は熱平衡計算を取り入れ計算
する。
2.3.4
熱量計の床，天井，壁は，
附属書 2 の 2.2.2 の方法で試験したとき，11℃の温度差における熱漏え
い（放射を含む。
）が供試機の能力の 10%か，300W のどちらか大きい値より小さくなるように，断熱を施
さなければならない。
23
B 8627-2 : 2000
附属書 3（規定） 冷暖房能力の算出方法
1.
冷房能力の算出方法（室内側空気エンタルピー試験方法） 室内側の試験データに基づく全冷房能力，
顕熱冷房能力及び潜熱冷房能力は，次の式によって計算する。
)
1
(
'
)
(
2
1
n
n
a
a
mi
tci
w
v
h
h
q
Φ
+
−
=
(1)
)
1
(
'
)
(
2
1
n
n
a
a
mi
tci
w
v
h
h
q
Φ
+
−
=
(2)
c
pa
＝1 005＋1 846w
n
sci
tci
n
n
i
i
mi
Ici
Φ
Φ
w
v
w
w
q
Φ
−
=
+
−
×
=
)
1
(
'
)
(
10
47
.
2
2
1
6
(3)
ここに，
Φ
tci
：
室内側データに基づく全冷房能力 (W)
q
mi
：
測定位置での風量 (m
3
/s)
c
pa
：
空気の比熱 [J/kg (DA) ･K]
t
a1
：
室内側吸込み空気の乾球温度 (℃)
t
a2
：
室内側吹出し空気の乾球温度 (℃)
h
a1
：
室内側吸込み空気の比エンタルピー [J/kg (DA) ･K]
h
a2
：
室内側吹出し空気の比エンタルピー [J/kg (DA) ･K]
v'
n
：
風量測定位置での空気の比体積 (m
3
/kg) (
1
)
w
n
：
風量測定位置での空気の絶対湿度 [kg/kg (DA)]
Φ
sci
：
室内側データに基づく顕熱冷房能力 (W)
Φ
Ici
：
室内側データに基づく潜熱冷房能力 (W)
w
i1
：
室内側吸込み空気の絶対湿度 [kg/kg (DA)]
w
i2
：
室内側吹出し空気の絶対湿度 [kg/kg (DA)]
注(
1
)
湿り空気の質量を基準とした比体積（
附属書5の4.5参照）。
備考1. 配管の熱損失を補正する必要がある場合は，能力計算に含める。
2.
式(3)の 2.47×10
6
は，15±1℃での蒸発時潜熱 (J/kg) である。
3.
記号の kg (DA) とは，湿り空気中の水蒸気を除いた，乾き空気だけの質量 (kg) を意味する。
4.
上記の式(1)，(2)は，試験装置内の熱漏えいを含んでいない。
2.
暖房能力の算出方法（室内側空気エンタルピー試験方法）
2.1
試験結果は，供試機が空気に対して生み出した効果を定量的に表さなければならない。測定結果に
は，暖房能力，再循環風量及び供試機への全エネルギー入力を含める。
2.2
暖房能力試験及び運転性能試験において，熱損失は校正試験装置（
附属書 3 図 1）で測定する。全暖
房能力は，暖房測定値をその熱損失で補正して決定する。
2.3
室内側の試験データに基づく暖房能力は，次の式によって計算する。
)
1
(
'
)
(
2
1
n
n
a
a
pa
mi
hi
w
v
t
t
c
q
Φ
+
−
=
(4)
ここに，
Φ
hi
：
室内側データに基づく暖房能力 (W)
q
mi
：
附属書 3 の 1.に定義
c
pa
：
附属書 3 の 1.に定義
t
a1
：
附属書 3 の 1.に定義
24
B 8627-2 : 2000
t
a2
：
附属書 3 の 1.に定義
v'
n
：
附属書 3 の 1.に定義
w
n
：
附属書 3 の 1.に定義
備考1. 配管の熱損失を補正する必要がある場合は，能力計算に含める。
2.
上記の式(4)は，試験装置内の熱漏えいを含んでいない。
附属書 3 図 1 校正試験装置
2.4
加湿機能をもつ供試機では，室内側の吸込み空気と吹出し空気との間に湿度の大きな変化があるた
め，暖房能力は次の式によって計算する。
)
1
(
'
)
(
1
2
n
n
a
a
mi
hi
w
v
h
h
q
Φ
+
−
=
(5)
ここに，
Φ
hi
：
附属書 3 の 2.3 に定義
q
mi
：
附属書 3 の 1.に定義
h
a1
：
附属書 3 の 1.に定義
h
a2
：
附属書 3 の 1.に定義
v'
n
：
附属書 3 の 1.に定義
w
n
：
附属書 3 の 1.に定義
備考 配管の熱損失を補正する必要がある場合は，能力計算に含める。
2.5
除霜領域の暖房能力は，
附属書 3 の 2.3 又は 2.4 で計算し，全試験時間の平均を求める。室内側供試
機の送風が除霜中に停止する場合，その間の能力は 0（ゼロ）とみなすが，経過時間は供試機の平均暖房
能力を求めるための全試験時間に含める。
2.6
試験結果は，試験条件に対する許容偏差の補正なしに，能力の決定に用いる。
3.
冷房能力の算出方法（室形熱量計試験方法）
25
B 8627-2 : 2000
3.1
校正式室形熱量計又は平衡式室形熱量計で試験された室内側の全冷房能力は，次の式によって計算
する。
Φ
tci
＝
ΣP
t
＋ (h
w1
−h
w2
) W
r
＋
Φ
Ip
＋
Φ
Ir
(6)
ここに，
Φ
tci
：
附属書 3 の 1.に定義
ΣP
t
：
室内側熱量計への全入力の合計 (W)
h
w1
：
湿度を維持するために供給された水又は蒸気の比エンタル
ピー [J/kg (DA) ･K]
試験中に水を補給しなかった場合，h
w1
は空気調整装置の加
湿装置タンク内の水温における水又は蒸気の比エンタルピ
ーとする。
h
w2
：
室内側熱量計を出る凝縮した水の比エンタルピー [J/kg
(DA)
･K]
W
r
：
試験中の供試機によって凝縮した水量 (g/s) 又は規定の湿
度を維持するために空気調整装置によって室内側試験室内
へ供給された水量又は蒸気量 (g/s)。
Φ
Ip
：
中央隔壁を通して室内側へ侵入する熱量 (W)。校正試験（又
は平衡式室形熱量計の場合は，計算に基づいてもよい。
）に
よって決定する。
Φ
Ir
：
壁（中央隔壁を除く。
）及び床，天井を通して室内側へ侵入
する熱量 (W)。校正試験によって決定する。
3.2
潜熱冷房能力（減湿能力）は，次の式によって計算する。
Φ
d
＝K
1
W
r
(7)
ここに，
Φ
d
：
潜熱冷房能力 (W)
Ｋ
1
：
2 460kJ/kg
W
r
：
附属書 3 の 3.1 に定義
3.3
顕熱冷房能力は，次の式によって計算する。
Φ
s
＝
Φ
tci
−
Φ
d
(8)
ここに，
Φ
s
：
顕熱冷房能力 (W)
Φ
tci
：
附属書 3 の 3.1 に定義
Φ
d
：
附属書 3 の 3.2 に定義
3.4
顕熱比 (SHR) は，次の式によって計算する。
SHR＝
Φ
s
/
Φ
tci
(9)
ここに，
Φ
s
：
附属書 3 の 3.3 に定義
Φ
tci
：
附属書 3 の 3.1 に定義
4.
暖房能力の算出方法（室形熱量計試験方法）
4.1
室内側試験室の測定による暖房能力は，次の式によって計算する。
Φ
hi
＝
Φ
Ihi
＋
Φ
t
＋
Φ
Ii
−P
i
(10)
ここに，
Φ
hi
：
附属書 3 の 2.3 に定義
Φ
Ihi
：
室内側試験室から除去された熱量 (W)
Φ
t
：
室内側から室外側へ中央隔壁を通過した熱量 (W)
Φ
Ii
：
中央隔壁以外の室内側試験室の表面を通過した熱量 (W)
P
i
：
室内側試験室への他の入力 (W)
（例えば，照明，空気調整装置への電気及び熱入力，加湿
装置の熱収支）
備考 圧力平衡のための気流及び試験室の空気漏れによるエネルギー移動は，各々の試験装置によっ
て異なるため，無視する。
26
B 8627-2 : 2000
附属書 4（規定） ガス消費量試験方法
この附属書は，本体及び附属書を補足するもので，規定の一部ではない。
1.
測定装置
1.1
測定器具は，
附属書 4 表 1 に示すもの又はそれらと同等以上のものを用いなければならない。
1.2
ガス源から供試機までの測定器具の接続は，
附属書 4 図 1 による。
1.3
供試機への接続管は，接続部に適合した管を用い，圧力測定用三方継手までの距離は，100mm 以下
とし，できるだけ短くする。また，この間にベンド，縮小管などを設けない。
1.4
圧力測定用三方継手は，原則として
附属書 4 図 2 に示すものを用いる。
1.5
ガス圧力調整器②は，試験中の圧力変動を±20Pa に調整できるものを用いる。ただし，ガスメータ
入口栓で十分この調整ができる場合は，省いてもよい。
2.
測定方法 測定方法は，次による。
2.1
附属書 4 図 1 の水柱マノメータ②の水柱高さによってガス圧力 (P
a
)
を，
附属書 1 の 4.1 に規定する
試験ガスの圧力に合わせなければならない。
2.2
供試機を始動後，ガス消費量がほぼ一定の状態に達してから測定を開始する。
2.3
1
回の測定は，ガスメータの回転数を 1 回転以上の整数回転数とし，かつ，時間は 1 分間以上とする。
2.4
この測定を数回行い，連続して測定した値の差が±2%以内になったとき，その値を実測ガス流量
(V
a
)
とする。
3.
ガス消費量の算出 ガス消費量 (I
s
)
は，次の式によって計算する。
3
.
101
273
273
6
.
3
1
S
P
B
t
V
Q
I
m
g
a
s
−
+
×
+
×
×
×
=
ここに，
I
s
： ガス消費量 (kW)
Q： 測定ガスの総発熱量 (MJ/m
3
N
)
V
a
： 実測ガス流量（ガスメータの読み） (m
3
/h)
P
m
： 測定時のガスメータ内のガス圧力（水柱マノメータ①が示す
圧力） (kPa)
t
g
： 測定時のガスメータ内のガス温度 (℃)
B： 測定時の大気圧 (kPa)
S： 温度 t
g
における飽和水蒸気圧 (kPa)。t
g
が 0℃から 100℃の間
において，次の式によって計算し，その有効数字は 3 けたと
する。
S＝10
α
ここに，
234
74
.
735
1
203
.
7
+
−
=
g
t
α
備考 単位記号の m
3
N
とは，標準大気圧 101.325kPa，温度 0℃における体積 (m
3
)
を意味する。
27
B 8627-2 : 2000
附属書 4 表 1 測定器具
種類及び仕様
用途
（測定項目）
測定器具名
種類
目盛範囲
細分目盛
備考
ガス温度の測定 ガラス製水銀棒状温度計
−
0
∼50℃ 0.5℃
JIS B 7411
大気圧の測定
気圧計
フォルタン式気圧計
87
∼109kPa
10Pa
−
ガス圧力の測定 水柱マノメータ
−
0
∼6kPa 10Pa
−
ストップウォッチ
− 30 分計 0.2 秒
−
所要時間の測定
時計
−
−
1
分
−
ガス量の測定
ガスメータ
湿式ガスメータ
− (1/100)
回転
附属書 4 図 1 ガス消費量の測定装置
附属書 4 図 2 圧力測定用三方継手
28
B 8627-2 : 2000
附属書 5（参考） 風量試験方法
この規格は，本体及び附属書を補足するもので，規定の一部ではない。
1.
風量試験
1.1
室内側吹出し風量は，この附属書による装置と試験方法を用いて測定する。
1.2
風量は質量流量として求め，体積流量で定格を表す場合は，その比体積を求めた条件（圧力，温度，
湿度）を示すことが望ましい。
2.
ノズル
2.1
ノズルは，
附属書 2 図 6 に従って製作し，附属書 5 の 2.2 及び 2.3 の条件に従って設置する。
2.2
附属書 2 図 6 のノズルの流量係数は，計算図表（附属書 5 図 1）を使用して求める。附属書 5 図 1
は，次の式の解である。
C
d
＝f (Re)
µ
ρ
n
VD
=
Re
ここに，
C
d
：
ノズルの流量係数
Re： レイノルズ数
D
n
：
ノズルのど部内径 (m)
V： 速度 (m/s)
ρ
：
密度 (kg/m
3
)
µ
：
粘度 (pa･s)
備考 上式は，ノズルの流量係数 (C
d
)
がレイノルズ数 (Re) だけの関数であることを示している。ま
た，速度 (V) は動圧 (h) の関数，動粘度 (
µ
/
ρ
)
は温度 (t) の関数として与えられる。
2.3
ノズルは JIS Z 8762 に従って製作してもよく，この場合
附属書 2 図 7 に示す装置と同程度の正確さ
が得られる。
3.
室内側吹出し風量測定装置
3.1
室内側吹出し風量測定は，
附属書 2 図 5 及び附属書 2 図 7 に示すような装置で行う。
3.2
附属書 2 図 6 及び附属書 2 図 7 に従って製作した 1 個以上のノズルを，排風室と受風室の隔壁面に
取り付ける。ノズルはどの部の風速が 15m/s 以上になる大きさのものとする。ノズルの中心間の距離は 3D
以上（D はノズルのど部内径とする）
，各ノズルの中心から隣接する壁までの距離は，1.5D 以上とする。
ノズルのど部内径が異なる場合，中心距離はこれらの平均径を基準として決定する。受風室の大きさや配
置は，ノズルへの流入速度が一様になるために十分なもの，又はこの目的を果たすのに適した整流板を備
えたものとする。このように設置したノズルは，通過速度の補正をほとんど必要としない。
3.3
受風室内の供試機の吹出し口で，試験室の静圧を 0（ゼロ）に設定するため，マノメータの一方は，
受風室の内壁にある 1 個以上の静圧測定孔に接続する。
3.4
適当な整流板を使っていない場合，排風室の大きさと配置は，ノズルの中心から隣接する壁までの
距離を 1.5D 以上，次の障害物までの距離を 5D 以上とする。
3.5
排気送風機は，排風がノズル及び整流板の抵抗に打ち勝つように，排風室に設置する。
29
B 8627-2 : 2000
附属書 5 図 1 ノズルの流量係数の決定
3.6
ノズル前後の圧力差を測定するためのマノメータは，一方を受風室の内壁にある 1 個以上の静圧測
定孔に接続する。マノメータのもう一方は，同じように排風室の壁にある 1 個以上の静圧測定孔に接続す
る。静圧測定孔は，気流によって影響を受けない位置とする。ノズルの速度ヘッドはピトー管で測定して
もよい。ただし，1 個以上のノズルを使用するときは，各ノズルについて，ピトー管で測定する。ノズル
部での温度の測定値は，空気の密度を求めるためにだけ使用する。
4.
室内側吹出し風量の測定
4.1
室内側吹出し風量は，
附属書 2 図 7 に示すような装置で測定する。
4.2
空気抵抗を無視できる接続ダクトを介して，供試機の吹出し口を受風室に接続する。
4.3
排気送風機は，受風室内の供試機の吹出し口での静圧が 0（ゼロ）になるように調整する。
4.4
次の値を測定する。
a)
気圧
b)
ノズル部での空気の乾球温度，及び湿球温度又は露点温度
c)
ノズル部のど部の動圧
4.5
1
個のノズルを通過する空気の質量流量は，次の式によって計算する。
n
v
d
m
v
P
A
C
q
'
/
2
=
(1)
1
個のノズルを通過する空気の体積流量は，次の式によって計算する。
30
B 8627-2 : 2000
n
v
d
v
v
P
A
C
q
'
000
2
=
(2)
)
1
(
'
n
n
n
A
n
w
P
v
P
v
+
=
(3)
ここに，
q
m
： 空気の質量流量 (kg/s)
q
v
： 空気の体積流量 (m
3
/s)
C
d
： ノズルの流量係数（
附属書 5 の 2.2 参照）
A： ノズル面積 (m
2
)
P
v
： ノズル前後の静圧差，又はノズルのど部の動圧 (Pa)
v'
n
： ノズル入口の空気の比体積 (m
3
/kg)(
1
)
v
n
： ノズル入口の空気の乾球温度及び湿球温度から求めた標準
大気圧湿り空気の比体積 [m
3
/kg (DA)
･K]
P
A
： 標準大気圧＝101.325kPa
P
n
： ノズル入口の気圧 (kPa)
w
n
： ノズル入口の空気の絶対湿度 [kg/kg (DA)]
注(
1
)
湿り空気の質量を基準とした比体積。
備考 気圧と標準大気圧の差が 3kPa 以内の場合，v'
n
は v
n
に等しいとしてもよい。
4.6
複数のノズルを通過する風量は，
附属書 5 の 4.5 に従って計算する。ただし，各ノズルの q
m
の合計
値を全風量としてもよい。
5.
試験装置の校正（空気エンタルピー試験方法）
5.1
この規格の要求事項を満たすため，試験装置は供試機の試験条件と同様の条件で定期的に校正する。
校正試験は，供試機の取付け位置になるべく近い位置に電気ヒータを組み込んだ校正試験装置（
附属書 3
図 1 参照）を用いて行う。
5.2
校正試験は，最低 6 か月に一度，又は変更があった場合には，その都度試験装置に対して実施する。
5.3
校正試験中の風量，吸込み温度及び吹出し温度は，本体の
表 11 の許容偏差内で，供試機の試験中の
測定値と一致しなければならない。電気ヒータへの入力は，等価な試験条件を与えるために調整する。
5.4
電気ヒータの熱入力は，次の式によって計算する。
Φ
r
＝P
r
ここに，
Φ
r
： 電気ヒータの全暖房能力 (W)
P
r
： 電気ヒータへの入力電力 (W)
5.5
校正試験装置の正味暖房能力出力は，
附属書 5 の 2.3 によって計算する。
5.6
校正試験装置に組み込まれた電気ヒータの正味暖房能力（
附属書 5 の 5.5）が，電気ヒータの全暖房
能力の 2%以内の偏差で一致すれば，試験装置は十分に校正されたとみなす。
6.
静圧測定
6.1
室内側空気エンタルピー法による室内側静圧の測定は，次の静圧測定室法又は混合室法のいずれか
の方法を用いることが望ましい。
a)
静圧測定室法は，供試機の周囲を囲って測定室を形成し，その内部における静圧を測定する方法であ
り，
附属書 5 図 2 にその例を示す。
31
B 8627-2 : 2000
附属書 5 図 2 静圧測定室法による静圧測定
b)
混合室法は，混合室をもつ風量測定装置を用いて風量測定する場合の，混合室内における静圧を測定
する方法であり，
附属書 5 図 3 にその例を示す。
附属書 5 図 3 混合室法による静圧測定
6.2
複数の静圧測定孔をもつ場合，それらを接続した 1 本の導管から取り出した静圧を平均静圧として
使用する。
6.3
静圧及び差圧を測定する際に静圧測定計器の指度の動揺が激しい場合には，誤差を生じない程度に
導管を絞ってもよい。
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B 8627-2 : 2000
附属書 6（参考） 測定計器
この規格は，本体及び附属書を補足するもので，規定の一部ではない。
1.
温度測定計器
1.1
温度測定計器の最小分割目盛は，規定された正確さの 2 倍を超えてはならない。例えば，±0.05℃と
指定された正確さに対して，最小分割目盛は±0.1℃を超えてはならない。
1.2
計器の正確さが±0.05℃と規定されている場合，その計器は国の標準機関などの認定機関によって認
証された温度計との比較によって検定する。
1.3
すべての湿球温度の測定において，蒸発平衡状態に到達させるために十分に湿球を濡らし，十分に
時間をかける。球径 6.5mm 未満のガラス製水銀棒状温度計については，5m/s 以上の風速を確保して温度を
測定する。その他の計器についてはすべて，上記の蒸発平衡状態を得るために，十分な風速を確保する。
1.4
温度変化を測定する計器は，正確さを上げるために，入口と出口で容易に取替えができるように配
置する。
1.5
管内の流体の温度は，温度測定計器を直接流体中に挿入して測定するか，又は流体中に挿入した“さ
や管”内で測定する。ガラス製水銀棒状温度計を直接流体中に挿入する場合は，圧力の影響を検定してお
く。
1.6
温度測定計器は，近くのすべての加熱源からの放射熱に対して適切な断熱を行う。
1.7
応答時間は，7℃以上の温度差のステップ状変化を受けたとき，最終の定常状態の温度差の 63%にな
るために要する時間とする。
2.
圧力測定計器
2.1
圧力測定計器の最大目盛間隔は，
附属書 6 表 1 に示す間隔（マノメータレンジによる。）を超えては
ならない。
附属書 6 表 1 マノメータのレンジ
単位 Pa
範囲
最大目盛間隔
1.25 から 25 まで
1.25
25 を超えて 250 まで
2.5
250 を超えて 500 まで
5.0
500 を超えるもの
25
2.2
風量を測定する場合，最小の差圧は，次による。
a)
傾斜管マノメータ又は微圧計を使用する場合，25Pa。
b)
垂直管マノメータを使用する場合，500Pa。
2.3
校正の標準は，次による。
a)
レンジ 1.25∼25Pa の計器については，±0.25Pa の正確さの微圧計。
b)
レンジ 25∼500Pa の計器については，±2.5Pa の正確さの圧力計（フックゲージ又は微圧計）
。
c)
レンジ 500Pa 以上の計器については，±25Pa の正確さの圧力計（垂直管マノメータ）
。
2.4
気圧は，±0.1%以内の正確さで読み取ることができる目盛をもつ気圧計で測定する。
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B 8627-2 : 2000
3.
電気測定計器
3.1
電気の測定は，瞬時式又は積算式のいずれかの計器で行う。
3.2
能力試験装置へのすべての電気入力を測定するために使用する計器は，測定量の±0.5%の正確さを
もつものでなければならない。
4.
水流量測定計器
4.1
水流量の測定は，測定量の±1.0%の正確さをもつ，次のいずれかの計器によって行う。
a)
質量又は体積のいずれかを測定する液量計
b)
流量計
4.2
液量計には，最低 2 分間の流量を貯めるのに十分な容量をもつタンクを使用する。
5.
その他の測定計器
5.1
時間間隔の測定は，測定量の±0.2%の正確さをもつ計器で行う。
5.2
質量の測定は，測定量の±1.0%の正確さをもつ計器で行う。
5.3
回転速度を測定するための計器は，測定量の±1.0%の正確さをもつものとする。
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B 8627-2 : 2000
附属書 7（参考） 記号一覧
記号
説明
単位
A
ノズル面積
m
2
B
測定時の大気圧
kPa
C
d
ノズルの流量係数
−
c
pa
空気の比熱
J/kg (DA)
･K
D
n
ノズルのど部の内径
m
h
a1
室内側吸込み空気の比エンタルピー J/kg (DA)
･K
h
a2
室内側吹出し空気の比エンタルピー J/kg (DA)
･K
h
w1
湿度を維持するために供給された水，又は蒸気の比エンタルピー J/kg
I
S
ガス消費量
kW
K
1
定数 (＝2 460)
kJ/kg
P
A
標準気圧 (101.325)
kPa
P
m
測定時のガスメータ内のガス圧力 kPa
P
n
ノズル入口の気圧
kPa
P
v
ノズル前後の静圧差，又はノズルのど部の動圧 Pa
P
e
実効消費電力
W
P
i
室内側への他の入力熱量 W
P
r
電気ヒータへの入力電力 W
Σ
P
t
室内側熱量計への全入力の合計 W
Q
測定ガスの総発熱量
MJ/m
3
N
q
m
空気の質量流量
kg/s
q
mi
測定位置での風量
m
3
/s
q
V
空気の体積流量
m
3
/s
S
温度 t
g
のおける飽和水蒸気圧 kPa
SHR
顕熱比
−
t
温度
℃
t
a1
室内側吸込み空気の乾球温度
℃
t
a2
室内側吹出し空気の乾球温度
℃
t
g
ガスメータ内のガス温度
℃
Re
レイノルズ数
−
V
速度
m/s
V
a
実測ガス流量（ガスメータの読み）
m
3
/h
v
n
ノズル入口の空気の乾球温度及び湿球温度から求めた標準大気圧の空気の比体積
m
3
/kg (DA)
v'
n
風量測定位置での空気の比体積
m
3
/kg
w
i1
室内側吸込み空気の絶対湿度 kg/k (DA)
w
i2
室内側吹出し空気の絶対湿度 kg/k (DA)
w
n
風量測定位置での空気の絶対湿度 kg/k (DA)
W
r
試験中の供試機によって凝縮した水量 (g/s) 又は規定の湿度を維持するために空気調整装
置によって室内側試験室内へ供給された水量又は蒸気量 (g/s)。
g/s
ρ
密度
kg/m
3
µ
粘度
kg/m
･s
Φ
Ip
中央隔壁を通じて室内側へ侵入する熱量 W
Φ
Ir
壁及び床，天井を通して室内側へ侵入する熱量 W
Φ
d
潜熱冷房能力（減湿） W
Φ
hi
室内側データに基づく暖房能力 W
Φ
Ici
室内側データに基づく潜熱冷房能力 W
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B 8627-2 : 2000
記号
説明
単位
Φ
Ihi
室内側試験室から除去された熱量 W
Φ
Ii
中央隔壁以外の室内側試験室の表面を通過した熱量 W
Φ
r
電気ヒータの全暖房能力 W
Φ
s
顕熱冷房能力
W
Φ
sci
室内側データに基づく顕熱冷房能力 W
Φ
t
室内側から室外側へ中央隔壁を通過した熱量 W
Φ
tci
室内側データに基づく全冷房能力 W
Φ
thi
室内側全暖房能力
W
JIS B 8627-2
（ガスヒートポンプ冷暖房機−第 2 部：直吹き形ガスヒートポンプ冷暖房機−
定格性能及び運転性能試験）原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
藤 田 稔 彦
東京商船大学
（委員）
八 田 勲
工業技術院標準部
橋 本 進
財団法人日本規格協会
藤 田 昌 宏
通商産業省機械情報産業局
富 田 義 一
財団法人日本ガス機器検査協会
葛 岡 典 雄
鹿島建設株式会社
山 岸 勝 己
新菱冷熱工業株式会社
平 岡 千 義
株式会社久米設計
◎
森 本 重 明
東京ガス株式会社
高 木 春 美
社団法人日本ガス協会
◎
宮 川 誠 一
アイシン精機株式会社
◎
栗 原 登美雄
三洋電機株式会社
◎
加 藤 忠 広
三菱重工業株式会社
◎
河 合 康 成
ヤマハ発動機株式会社
◎
帯 谷 誠
ヤンマーディーゼル株式会社
○
河 合 勝
財団法人日本ガス機器検査協会
○
鶴 岡 浩
大阪ガス株式会社
○
星 田 敏 博
東邦ガス株式会社
（事務局）
櫻 井 陽一郎
社団法人日本冷凍空調工業会
河 村 治 雄
社団法人日本冷凍空調工業会
備考 ◎は委員会及び分科会委員，○は分科会委員