B 8609：2008
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，日本冷却塔工業会
／財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日
本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS B 8609:2001は改正され，この規格に置き換えられる。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS B 8609には，次に示す附属書がある。
附属書1（規定）冷却能力試験方法
附属書2（規定）騒音試験方法
附属書3（規定）水滴損失試験方法
附属書4（参考）冷却能力試験例
B 8609：2008
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 1
3. 定義 ······························································································································ 1
4. 試験方法の種類 ··············································································································· 2
5. 試験 ······························································································································ 2
5.1 一般 ···························································································································· 2
5.2 試験方法 ······················································································································ 3
附属書1（規定）冷却能力試験方法 ·························································································· 4
附属書2（規定）騒音試験方法 ······························································································· 21
附属書3（規定）水滴損失試験方法 ························································································· 25
附属書4（参考）冷却能力試験例 ···························································································· 26
強制通風式クーリングタワー性能試験方法 解 説 ··································································· 46
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 8609：2008
強制通風式クーリングタワー性能試験方法
Performance tests of mechanical draft cooling tower
1. 適用範囲 この規格は，パッケージエアコンディショナ，冷凍機器などで温まった冷却水を外気との
直接接触操作によって冷却し循環使用するための装置である強制通風式クーリングタワーのうち，設計標
準冷却能力が233 kW 以下のものの大気圧における性能試験方法について規定する。
ただし，騒音試験では，圧縮式冷凍機に使用する場合の設計標準冷却能力では4 535 kW以下，二重効用
吸収式冷凍機用に使用する場合の設計標準冷却能力では4 892 kW以下のものにも適用できる。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 8346 送風機及び圧縮機−騒音レベル測定方法
JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第1部：仕様
JIS Z 8731 環境騒音の表示・測定方法
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 1509-1，JIS B 8346及びJIS Z 8731によるほか，次
による。
a) 標準設計温度 圧縮式冷凍機に使用する場合の標準設計温度は，入口水温37 ℃・出口水温32 ℃・入
口空気湿球温度27 ℃。二重効用吸収式冷凍機用に使用する場合の標準設計温度は，入口水温37.5 ℃・
出口水温32 ℃・入口空気湿球温度27 ℃。
b) 標準設計水量 圧縮式冷凍機に使用する場合の標準設計水量は，標準設計温度における冷却熱量4.535
kW当たり13 L/min。二重効用吸収式冷凍機用に使用する場合の標準設計水量は，標準設計温度にお
ける冷却熱量6.523 kW当たり17 L/min。
c) 設計標準冷却能力 標準設計温度で標準設計水量のときの冷却能力。
d) 標準冷却能力 冷却能力試験の試験方法1又は試験方法2で得られる冷却能力。
e) 性能曲線 供試機又は供試機と同一設計のクーリングタワーの熱的特性を表す曲線。
f)
水温レンジ 入口水温と出口水温との差。
g) 水質量速度 水量を水の流れに直角な正面面積で除した値。
h) 空気質量速度 空気量を水の流れに直角な正面面積で除した値。
i)
U
N 移動単位数（Number of Transfer Units）。向流形クーリングタワーの は，附属書1図5で求め
た状態線Ⅰ，Ⅱを用い，附属書1図7及び式（5）の近似計算方法で得られる値。直交流形クーリング
タワーの場合は，式（6）の方法で得られる値。
j)
供試機 性能試験で用いるクーリングタワー。
N
U
2
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
k) 向流形クーリングタワー 水と空気が対向して流れる形式のクーリングタワー。
l)
直交流形クーリングタワー 水と空気が直交して流れる形式のクーリングタワー。
m) 定常状態 供試機の測定値が時間的に平衡に達した状態。
n) 水滴損失 吐出し空気に同伴して放出される水滴の量と，ルーバから外部へ飛散する水量との和。
4. 試験方法の種類 この規格に規定する試験方法は，次のとおりとする。
a) 冷却能力試験
b) 騒音試験
c) 水滴損失試験
d) 消費電力・運転電流試験
e) 絶縁抵抗試験
f)
耐電圧試験
g) 始動電流試験
5. 試験
5.1
一般 試験は，他に特別な規定がない限りa)に規定する計器を用い，b)に規定する条件の下で行う。
a) 計器の形式及び精度 試験に用いる計器の形式及び精度は，表1による。
表 1−計器の形式及び精度
区分
形式
精度
温度計
流体封入ガラス製棒状温度計
空気乾球温度及び空気湿球温度
±0.1 ℃
熱電対
水温
±0.1 ℃
抵抗温度計
流量計
記録式
指示式
±2 ％
積算式
風速計
ビラム形
±10 ％
電気計器
指示式
±0.5 ％
積算式
±1 ％
b) 試験条件 試験条件は，5.2の各規定によるほかは，次による。
1) 水量，入口水温，入口空気湿球温度及び入口空気相対湿度は，表2の条件による。
2) 電圧及び周波数の許容差は，各定格値±2 ％とする。
表 2−水量，温度及び相対湿度条件
試験方法の種類
水量
入口水温
入口空気
湿球温度
入口空気
相対湿度
冷却能力試験
試験方法1
設計水量
標準設計温度
±2 ℃
10〜30 ℃
−
試験方法2
設計水量 ＋10 ％
−20 ％
標準設計温度
±2 ℃
10〜30 ℃
−
騒音試験
設計水量 ＋10 ％
0 ％
−
−
−
3
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表 2−水量，温度及び相対湿度条件（続き）
試験方法の種類
水量
入口水温
入口空気
湿球温度
入口空気
相対湿度
水滴損失試験
設計水量 ＋10 ％
0 ％
−
−
70 ％以上
5.2
試験方法
5.2.1
冷却能力試験 冷却能力試験は，供試機を附属書1の3.に示す試験場所に設置し，定格電圧，定格
周波数の下に表2の冷却能力試験条件で補給水及び排水がない状態で運転し，定常状態に達してから附属
書1に基づいて試験する。
なお，水は，冷却能力に影響するような不純物を含まない清水とする。
5.2.2
騒音試験 騒音試験は，供試機を附属書2によって試験し，その試験結果の騒音基準値を示す。
5.2.3
水滴損失試験 水滴損失試験は，供試機を附属書3の2.に示す試験場所に設置し，定格電圧，定格
周波数の下に表2の水滴損失試験条件で補給水及び排水がない状態で運転し，定常状態に達してから附属
書3に基づいて試験する。
5.2.4
消量電力・運転電流試験 消費電力・運転電流試験は，5.2.1の冷却能力試験を行うときに供試機
が消費する電力及び運転電流を測定する。また，それらの測定値によって運転力率を算出する。
5.2.5
絶縁抵抗試験 絶縁抵抗試験は，5.2.1の冷却能力試験の直前と直後に，500 Vの絶縁抵抗計で充電
部と地絡するおそれがある非充電金属部との間の絶縁抵抗を測定する。
5.2.6
耐電圧試験 耐電圧試験は，5.2.5の絶縁抵抗試験に引き続いて行う。試験は，定格電圧が100 V
の供試機では1 000 V，定格電圧が200 Vの供試機では1 500 Vで，周波数50 Hz又は60 Hzの正弦波に近
い電圧を充電部と非充電金属部との間に連続して1分間加える。
なお，同一設計の製品を多数試験する場合で疑義を生じないときは，試験電圧の120 ％の電圧を1秒間
加えてこれに代えることができる。
5.2.7
始動電流試験 始動電流試験は，電動機の回転子を拘束した状態で，定格電圧，定格周波数を加え
たときの電流を測定する。ただし，電動機の回転子を拘束することができない場合には，電動機の回転子
を停止させた状態で定格周波数の電圧を加え，5.2.4の消費電力・運転電流試験で測定した運転電流に近い
電流を通じて電圧を測定し，始動電流を次式で計算する。
'
'
s
s
s
E
E
I
I＝
ここに
Is： 始動電流 (A)
Is'： 5.2.4の消費電力・運転電流試験で測定した運転電流に近い電流 (A)
E： 定格電圧 (V)
Es'： 電流Is'を通じたときの電圧 (V)
備考 始動電流は，通常の操作によって2台以上の電動機が同時に始動するものでは，同時に通電し
たときの始動電流又は各々の電動機の始動電流の合計とする。
4
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書1（規定）冷却能力試験方法
1. 適用範囲 この附属書は，向流形及び直交流形の強制通風式クーリングタワーの冷却能力試験方法に
ついて規定する。
2. 試験方法の種類 試験方法は，次のいずれかの方法とする。
a) 試験方法1 本体表2，試験方法1の試験条件で試験を行い，その結果を利用して入口水温と入口空気
湿球温度とが標準設計温度のときの水温レンジ及び標準冷却能力を求める方法。
b) 試験方法2 本体表2，試験方法2の試験条件で試験を行い，その結果を利用して標準設計温度のとき
の水量及び標準冷却能力を求める方法。
3. 試験場所 試験場所は，できるだけ平たんで，風の影響が少なく(1)，供試機の吐出し空気が再循環し
ない所とする。
注(1) 風速は，5 m/s以下とする。
4. 試験装置 試験装置は，附属書1図1 a ) 及び附属書1図1 b ) に一例を示す。
5
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書1図 1−冷却能力試験装置
5. 試験方法
5.1
講験方法1 試験方法，標準冷却能力算出方法及び評価は，次による。
a) 試験方法 供試機が本体表2，試験方法1の試験条件に達してから附属書1表1で許容される定常状
態で30分以上経過後，30分間に水量，入口水温，出口水温及び入口空気湿球温度の測定を4回行う。
附属書1表 1−定常状態における許容変動値
水量
±2 ％
入口水温
±0.4 ℃
入口空気湿球温度
±1 ℃
b) 標準冷却能力算出方法 各測定値の算術平均値を求め，その測定水温レンジと測定入口空気湿球温度
とを用い，標準設計入口水温のときの水温レンジを次の式で計算する。
ポンプ
Ｐ
Ｆ
加熱装置
供試機
温度計
温度計
流量計
流 量
調整弁
湿球温度計
ポンプ
Ｐ
Ｆ
加熱装置
供試機
温度計
温度計
流量計
流 量
調整弁
湿球温度計
a ) 向流形クーリングタワー
b ) 直交流形クーリングタワー
6
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
−
−
−
+
+
)
(
)'
(
45
45
'
1
1
2
1
1
1
1
A
l
B
l
l
A
A
l
l
A
l
A
l
l
t
t
t
t
3
Δt
Δt
-
t
-
t
1
Δt
Δt
A
A
A
B＝
······························ (1)
ここに
ΔtlB： 標準設計入口水温のときの水温レンジ (℃)
ΔtlA： 測定水温レンジ (℃)
t1A'： 測定入口空気湿球温度 (℃)
tl1A： 測定入口水温 (℃)
tl1B： 標準設計入口水温 (℃)
上記t1A'及びΔtlBの値を用い，標準設計入口空気湿球温度 (27℃) のときの水温レンジΔtlCを附属書
1図2 a ) 又はb ) で該当するものを用いて求める。ΔtlCは，附属書1図3に示すように，t1A'とΔtlB
の交点Bとから曲線群に平行に引いた点線とt1C'（標準設計入口空気湿球温度27 ℃）との交点Cで与
えられる。
7
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
0
20
10
15
20
25
30
入口空気湿球温度 ｔ 1' (℃）
標準設計入口水温 37℃
設 計 水 量
附属書 1図 2−クーリングタワーの ｔ 1'−Δｔ ｌ 線図
a) 標準設計温度 37℃ の場合
1.5
2
3
4
5
6
7
8
9
10
15
20
1
Δｔｌ
（℃）
水温レンジ
8
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
0
20
10
15
20
25
30
入口空気湿球温度 ｔ 1' (℃）
標準設計入口水温 37.5℃
設 計 水 量
附属書 1図 2−クーリングタワーの ｔ 1'−Δｔ ｌ 線図
ｂ） 標準設計水温 37.5℃ の場合
1.5
2
3
4
5
6
7
8
9
10
15
20
1
9
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書1図 3−水温レンジの求め方
標準冷却能力は，次の式で計算する。
lC
lL
C
Q
Δt
600
3
1
＝
·································································· (2)
ここに
Q： 標準冷却能力 (kW )
Cl： 水の比熱 (4.186 kJ/kg℃)
L： 設計水量 (kg/h)
ΔtlC： 附属書1図3で求めた水温レンジ (℃)
c) 評価 次の式によって供試機の冷却能力を評価する。
100
100
×
×
la
lC
Δt
Δt
＝
設計標準冷却能力
標準冷却能力
(％) ······································· (3)
ここに， Δtla： 標準設計水温レンジ（℃）
圧縮式冷凍機用冷却塔の場合は5℃，
二重効用吸収式冷凍用1冷却塔の場合は5.5℃
5.2 試験方法2 試験方法，空気量算出方法，UN 算出方法，標準冷却能力算出方法及び評価は，次による。
a) 試験方法 供試機が本体表2，試験方法2の試験条件に達してから附属書1表1で許容される定常状
態で30分以上経過後，30分間に水量，入口水温，出口水温及び入口空気湿球温度の測定を4回，空
気量の測定を1回行う。この場合，供試機の性能曲線がないときは，水量が本体表2，試験方法2の
10
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
範囲内で2点以上について測定を行う。
なお，空気量の測定は，供試機の空気吐出し側で行い，その測定点の一例を附属書1図4に示す。
附属書1図 4−空気量測定点
b) 空気量算出方法 空気量は，次の式で計算する。
b
lb
b
l
b
b
h
L
C
V
S
G
1
2
6
728
10
31
.3
+
−
×
Δt
＝
······················································· (4)
ここに
Gb： 空気量［kg (DA) /h］(2)
h1b： 入口空気のエンタルピー(3)［kJ/kg (DA)］
S2： 空気量測定部の正面面積 (m2)
Vb： 測定風速の算術平均値 (m/s)
Cl： 水の比熱 (4.186 kJ/kg℃)
Lb： 測定水量 (kg/h)
Δtlb： 測定水温レンジ (℃)
注(2) 記号のkg (DA) は，湿り空気中の乾き空気(Dry Air)の質量の単位を示す。
(3) 附属書1図5中のt1'の代わりに測定入口空気湿球温度t1b'の値を用いて求めた入口空気のエンタ
ルピーh1bの値。
c) UN 算出方法
1) 向流形クーリングタワーの場合 向流形クーリングタワー内の水と空気との状態変化を表すt-h線
図上の状態線I，IIを，附属書1図6を用いてtl2とh1の交点Iとtl1とh2の交点IIを直線で結ぶこと
により，附属書1図5のように求める。
11
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ここに
t1'： 入口空気湿球温度 (℃)
tl： 水温 (℃)
tl1： 入口水温 (℃)
tl2： 出口水温 (℃)
h： 空気のエンタルピー［kJ/kg (DA)］
h1： 入口空気のエンタルピー［kJ/kg (DA)］
h2： 出口空気のエンタルピー(4)［kJ/kg (DA)］
hl： 水温と同じ温度の飽和空気のエンタルピー［kJ/kg (DA)］
hl1： 入口水温と同じ温度の飽和空気のエンタルピー［kJ/kg (DA)］
hl2： 出口水温と同じ温度の飽和空気のエンタルピー［kJ/kg (DA)］
注(4) h2は，h2＝h1＋ClLG (tl1−tl2) として求める。
附属書1図 5− t - h線図上の変化
12
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
0
10
20
30
40
50
60
70
80
90
100
110
120
130
140
150
160
170
180
10
15
20
25
30
35
40
温度 ｔ （℃）
附属書 1 図 6− 湿り空気 ｔ-ｈ 線図
エ
ン
タ
ル
ピ
ー
ｈ
kJ/kg(DA)
13
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
U
N は，附属書1図5で求めた状態線I，IIを用い，附属書1図7及び次の式で計算する。
+
+
+
4
3
2
1
1
1
1
1
4
Δh
Δh
Δh
Δh
Δtl
l
C
N
U＝
············································ (5)
ここに
： 移動単位数 (−)
Cl： 水の比熱 (4.186 kJ/kg℃)
Δtl： 水温レンジ (tl1−tl2) (℃)
Δh1： tl2＋0.1Δtlにおけるhl−hの値［kJ/kg (DA)］
Δh2： tl2＋0.4Δtlにおけるhl−hの値［kJ/kg (DA)］
Δh3： tl1−0.4Δtlにおけるhl−hの値［kJ/kg (DA)］
Δh4： tl1−0.1Δtlにおけるhl−hの値［kJ/kg (DA)］
附属書1図 7− UN の求め方
N
U
14
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2) 直交流形クーリングタワーの場合 1)の方法で求めた向流形クーリングタワーの UN の値と修正係
数Fとを用い，次の式で計算する。
直交流形クーリングタワーの
F
N
U
N
U
修正係数
ーの
向流形クーリングタワ
＝
················· (6)
修正係数Fは，次の式又は附属書1図8によって求める。ただし，記号h1，h2，hl1及びhl2は，
附属書1図5の値を用いる。
F＝1−0.106 (1−S)3.5 ·································································· (7)
1
1
2
2
h
h
h
h
S
l
l
−
−
＝
·············································································· (8)
附属書1図8−修正係数
d) 標準冷却能力算出方法 各測定値の算術平均値を求め，標準設計温度のときの水質量速度
c
A
L
を附属
書1図9 a ) から附属書1図9 d ) の中で該当するものを用い，附属書1図10の方法によって求める。
標準冷却能力は，次の式で計算する。
a
600
3
1
l
c
l
A
A
L
C
Q
Δt
＝
······························································ (9)
ここに
Q： 標準冷却能力 (kW)
Cl： 水の比熱 (4.186 kJ/kg℃)
c
A
L
： 標準設計温度のときの水質量速度 (kg/m2h)
A： 水の流れに直角な正面面積 (m2)
Δtla： 標準設計水温レンジ (℃)
S
15
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
90
5×10
3
6
7
12
11
10
9
8
5
100
6
80
7
70
8
60
9
50
10
40
20
30
30
3
40
2
×103
×103
8
9
7
6
5
4
20
10
0
100
0
40
U L
− −
N A
[kJ/m2hΔh] (5)
L
水質量速度 - （kg/m2h)
A
U L
注（5） Δhはエンタルピー差を示すので − − は kg(DA)/m2h となる。
N A
L U L
附属書 1 図 9 − クーリングタワーの − - −− 線図
A N A
a ) 標準設計入口水温 37℃ で向流形クーリングタワーの場合
G
空気
質量
速度
−
[
kg
(DA)/
m
2
h
]
A
標準設計入口水温 37℃
標準設計出口水温 32℃
標準設計入口空気湿球温度 27℃
16
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
90
7
12
11
10
9
8
5
200
6
80
7
70
8
60
9
50
10
40
20
30
30
3
40
150
×103
×103
8
9
7
6
5
4
20
10
60
50
100
70
0
200
0
70
U L
− −
N A
[kJ/m2hΔh]
L
水質量速度 - （kg/m2h)
A
L U L
附属書 1 図 9 − クーリングタワーの − - −− 線図
A N A
b ) 標準設計入口水温 37℃ で直交流形クーリングタワーの場合
G
空
気質
量速
度
−
[k
g(D
A)/
m2
h
]
A
標準設計入口水温 37℃
標準設計出口水温 32℃
標準設計入口空気湿球温度 27℃
17
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
90
5×10
3
6
7
12
11
10
9
8
5
100
6
80
7
70
8
60
9
50
10
40
20
30
30
3
40
2
×103
×103
8
9
7
6
5
4
20
10
0
100
0
40
U L
− −
N A
[kJ/m2hΔh]
L
水質量速度 - （kg/m2h)
A
L U L
附属書 1 図 9 − クーリングタワーの − - −− 線図
A N A
C ) 標準設計入口水温 37.5℃ で向流形クーリングタワーの場合
G
空気
質量
速度
−
[
kg
(DA)/
m
2
h
]
A
標準設計入口水温 37.5℃
標準設計出口水温 32℃
標準設計入口空気湿球温度 27℃
18
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
90
7
1
2
1
1
1
0
9
8
5
200
6
80
7
70
8
60
9
50
10
40
20
30
30
3
40
150
×103
×103
8
9
7
6
5
4
20
10
60
50
100
70
0
200
0
70
U L
− −
N A
[kJ/m2hΔh]
L
水質量速度 - （kg/m2h)
A
L U L
附属書 1 図 9 − クーリングタワーの − - −− 線図
A N A
d ) 標準設計入口水温 37.5℃ で直交流形クーリングタワーの場合
G
空
気質
量速
度
−
[k
g(D
A)/
m2
h
]
A
標準設計入口水温 37.5℃
標準設計出口水温 32℃
標準設計入口空気湿球温度 27℃
19
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
a) 供試機の性能曲線がある場合の水質量速度 の求め方 水量が本体表2，試験方法2の範囲内で1
点の測定を行い，測定水質量速度 と測定値から求めた との積を求め，グラフ上に測定点bをプ
ロットする。この測定点bを通り，供試機の性能曲線Ⅰに平行な直線I'を描き，測定空気質量速度に
おける曲線II'との交点cから標準設計温度のときの水質量速度 をグラフから求める。
b) 供試機の性能曲線がない場合の水質量速度 の求め方 水量が本体表2，試験方法2の範囲内で2
点以上の測定を行い，それぞれ測定水質量速度 と測定値から求めた との積を求め，グラフ上に複
数の測定点をプロットする。この測定点（例として，測定点b及び測定点○
b）を結ぶ直線I'を描き，測定空気質
量速度における曲線II'との交点cから標準設計温度のときの水質量速度 をグラフから求める。
ここに
a： I，IIの交点（設計点）
b： 測定点
○
b： 測定点（性能曲線がないとき）
c： I'，II'の交点（求める点）
I： 供試機の性能曲線
I'： bを通りIに平行な直線又はbと○
bとを結ぶ直線
II及びII'： 附属書1図9中の設計空気質量速度における
A
L
N
U
A
L−
曲線
及び ： 設計水質量速度 (kg/m2h)
： 標準設計温度のときの水質量速度 (kg/m2h)
A
L
N
U
： 附属書1の5.2 c)で求まるN
Uと水質量速度ALとの積［kJ/m2hΔh］
b
A
L
N
U
： 測定値から求めた
A
L
N
U
の値［kJ/m2hΔh］
附属書1図 10−水質量速度の求め方
c
A
L
b
A
L
N
U
c
A
L
c
A
L
A
L
c
A
L
a
A
L
b
A
L
c
A
L
N
U
20
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
c) 評価 附属書1図10中の の値を直読し，この値と設計水質量速度 の値とを用いて次の式に
よって供試機の冷却能力を評価する。
100
100
×
×
a
c
A
L
A
L
＝
設計標準冷却能力
標準冷却能力
(％) ············································· (10)
a
A
L
c
A
L
21
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2（規定）騒音試験方法
1. 適用範囲 この附属書は，向流形及び直交流形の強制通風式クーリングタワーの騒音試験方法につい
て規定する。
なお，この附属書で求めた試験結果の騒音基準値についても規定する。
2. 用語の定義 この附属書で用いる主な用語の定義は，JIS C 1509-1，JIS B 8346及びJIS Z 8731による。
3. 試験場所 試験場所は，できるだけ平たんで，床面以外のものからの反射音の影響が十分小さい場所
で測定対象の音と暗騒音との差が10 dB 以上ある所とする。測定対象の音と暗騒音との差が10 dB 未満の
ときは，附属書2表3によって補正を行う。
4. 測定計器及び運転条件
4.1
測定計器 騒音レベルの測定に使用する計器は，JIS C 1509-1に規定する騒音計又はこれと同等以上
の計器とする。
4.2
運転条件 供試機を定格電圧，定格周波数の下に附属書2表1の騒音試験条件で，通水に要するポ
ンプの音の影響を受けない状態で運転する。また，2台以上の送風機をもつ場合は，すべての送風機を運
転する。
なお，試験場所などの都合によって通水状態での測定が困難なときは，送風機の騒音レベルと別に測定
した通水による騒音レベルとを合成してもよい。
附属書2表 1−騒音試験条件
水量
外気条件
標準設計水量 0 ％〜＋10 ％
マイクロホン位置での風速が3 m/s以下
5. 試験方法
5.1
測定位置 測定位置は，風の影響を受けない位置とし(1)，向流型クーリングタワーの場合は，附属
書2図1 a)，直交型クーリングタワーの場合は，附属書2図1 b) による。
注(1) ウインドウスクリーンの使用，距離を変えないで位置を若干移動（1 m以内）することを含む。
5.2 測定方法 JIS Z 8731によって測定を行い，騒音レベルの大小に関係なく騒音計の動特性の緩 (Slow)
及び周波数補正回路のA特性で測定する。
なお，参考としてC特性で測定しておくことが望ましい。測定値には，用いた特性名を付記する。
例 55 dB (A) 68 dB (C)
騒音の周波数分析が必要場合には，オクターブバンドフィルタ又は1/3オクターブバンドフィルタを用
いて測定する。このフィルタの中心周波数は，附属書2表2による。
なお，普通騒音計を用いる場合は，周波数補正回路の平たん特性又はC特性で測定する。
22
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 2−フイルタの中心周波数
単位 Hz
オクターブバンドフィルタ
63
125
250
500
1 000
2 000
4 000
8 000
1
3オクターブバンドフィルタ
50
100
200
400
800
1 600
3 150
6 300
63
125
250
500
1 000
2 000
4 000
8 000
80
160
315
630
1 250
2 500
5 000
10 000
備考 符号
は，騒音の測定位置及び騒音計のマイクロホンの方向を示す。
附属書2図 1−騒音測定位置
23
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.3
測定値 クーリングタワーの騒音は定常騒音とみなされるので，騒音計の指示値又はレベルレコー
ダによる記録値の平均値を読み取り，暗騒音の補正値を行った値とする。
なお，暗騒音の補正は，附属書2表3の補正値によって行う。
騒音レベル測定結果の表示に付記する事項は，次の項目とする。
a) 測定日時，天候，気温及び湿度
b) 騒音計の種別
c) 測定場所の状況（風速，風向，マイクロホンの位置）
附属書2表 3−暗騒音の影響に対する指示値の補正
単位 dB
対象の音があるときとないときの指示値の差
4
5
6
7
8
9
補正値
−2
−1
6. 騒音基準値 試験方法に基づいて行われた試験の測定値によって，圧縮式冷凍機用クーリングタワー
は，附属書2表4の騒音基準値以下で，二重効用吸収式冷凍機用クーリングタワーは，附属書2表5の騒
音基準値以下で，低騒音型・超低騒音型に区分する。
附属書2表 4−圧縮式冷凍機用クーリングタワーの騒音基準値
型式
冷却能力
kW
低騒音
dB(A) 以下
超低騒音
dB(A) 以下
型式
冷却能力
kW
低騒音
dB(A) 以下
超低騒音
dB(A) 以下
C-2
9.070
45.0
40.0
C-150
680.2
66.5
61.5
C-3
13.60
46.0
41.0
C-175
793.6
67.0
62.0
C-5
22.67
48.5
43.5
C-200
907.0
68.0
63.0
C-8
32.28
51.0
46.0
C-250
1 134
69.0
64.0
C-10
45.35
52.0
47.0
C-300
1 360
70.0
65.0
C-15
68.02
54.5
49.5
C-350
1 587
70.5
65.5
C-20
90.70
56.0
51.0
C-400
1 814
71.5
66.5
C-30
136.0
58.0
53.0
C-450
2 041
72.0
67.0
C-40
181.4
59.5
54.5
C-500
2 267
72.5
67.5
C-50
226.7
60.5
55.5
C-600
2 721
73.5
68.5
C-60
272.1
61.5
56.5
C-700
3 174
74.5
69.5
C-80
362.8
63.0
58.0
C-800
3 628
75.0
70.0
C-100
453.5
64.0
59.0
C-900
4 081
75.5
70.5
C-125
566.9
65.5
60.5
C-1000
4 535
76.0
71.0
備考1. 標準設計水量通水時の運転音とする。
2. 附属書2表4の型式にない場合は，換算して準用する。
3. 電動機直結駆動では，60 Hzの場合は表の値に対して3 dBを加算した値とする。
4. 騒音値の許容値は，表の値に対して＋3 dB以下，−5 dB未満とする。
24
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表 5−二重効用吸収式冷凍機用クーリングタワーの騒音基準値
型式
冷却能力
kW
低騒音
dB(A) 以下
超低騒音
dB(A) 以下
型式
冷却能力
kW
低騒音
dB(A) 以下
超低騒音
dB(A) 以下
A-7.5
48.92
52.5
47.5
A-130
848.0
67.5
62.5
A-10
65.23
54.0
49.0
A-145
945.9
68.0
63.0
A-15
97.85
56.5
51.5
A-160
1 044
68.5
63.5
A-20
130.5
58.0
53.0
A-175
1 142
69.0
64.0
A-25
163.1
59.0
54.0
A-195
1 272
69.5
64.5
A-30
195.7
60.0
55.0
A-215
1 403
70.0
65.0
A-35
228.3
61.0
56.0
A-235
1 533
70.5
65.5
A-40
260.9
61.5
56.5
A-260
1 696
71.0
66.0
A-45
293.5
62.0
57.0
A-285
1 859
71.5
66.5
A-50
326.2
62.5
57.5
A-315
2 055
72.0
67.0
A-55
358.8
63.0
58.0
A-345
2 251
72.5
67.5
A-60
391.4
63.5
58.5
A-380
2 479
73.0
68.0
A-65
424.0
64.0
59.0
A-420
2 740
73.5
68.5
A-75
489.2
64.5
59.5
A-465
3 033
74.0
69.0
A-80
521.9
65.0
60.0
A-510
3 327
74.5
69.5
A-90
587.1
65.5
60.5
A-565
3 686
75.0
70.0
A-100
652.3
66.0
61.0
A-620
4 044
75.5
70.5
A-110
717.6
66.5
61.5
A-680
4 436
76.0
71.0
A-120
782.8
67.0
62.0
A-750
4 892
76.5
71.5
備考1. 標準設計水量通水時の運転音とする。
2. 附属書2表5の型式にない場合は，換算して準用する。
3. 電動機直結駆動では，60 Hzの場合は表の値に対して3 dBを加算した値とする。
4. 騒音値の許容値は，表の値に対して＋3 dB以下，−5 dB未満とする。
25
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書3（規定）水滴損失試験方法
1. 適用範囲 この附属書は，向流形及び直交流形の強制通風式クーリングタワーの水滴損失試験方法に
ついて規定する。
2. 試験場所 試験場所は，できるだけ平たんで，風の影響が少なく(1)，供試機の吐出し空気が再循環し
ない所とする。
注(1) 風速は，5 m/s以下とする。
3. 運転条件 供試機を定格電圧，定格周波数の下に本体表2の水滴損失試験条件で，補給水及び排水が
ない状態で運転する。
4. 試験方法 試験方法は，次による。
a) 試験装置 試験装置は，附属書3図1 a)及び附属書3図1 b)に一例を示す。
附属書3図 1−水滴損失試験装置
b) 試験方法 供試機が附属書3の運転条件で入口水温及び入口空気湿球温度差が1 ℃以下になってから，
30分ごとに水量（循環水量），減少水量，ポンプの漏水量，入口水温，入口空気乾球温度及び入口空
気湿球温度の測定を4回行う。
c) 水滴損失率算出方法 水滴損失率は，各測定値の算術平均値を用い，次の式で計算する。
100
0×
−
L
P
W
r＝
(％)
ここに
r： 水滴損失率 (％)
W： 減少水量 (kg/h)
P0： ポンプの漏水量 (kg/h)
L： 水量（循環水量）(kg/h)
a)
b)
26
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書4（参考）冷却能力試験例
序文 この附属書は，附属書1による冷却能力試験について，規定だけでは分かりにくいので，例題によ
って測定値から標準冷却能力を求める方法を示したものであり，規定の一部ではない。
1. 試験方法1による場合
a) クーリングタワーの形式 向流形及び直交流形クーリングタワーの標準冷却能力を同じ方法で求める
ことができる。
b) 設計値 設計値を附属書4表1及び附属書4図1に示す。
附属書4表 1−設計値
設計標準冷却能力
90.70 kW
設計水量
15 600 kg/h
標準設計入口水温
37 ℃
標準設計出口水温
32 ℃
標準設計水温レンジ
5 ℃
標準設計入口空気湿球温度
27 ℃
a) 向流形クーリングタワー
充てん物
設 計 水 量 15600kg/h
標準設計入口水温 37℃
標準設計出口水温 32℃
水
標準設計入口空気
湿球温度 27℃
空 気
27
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b)直交流形クーリングタワー
附属書4図 1−設計値
c) 測定値 測定値を附属書4表2に示す。
附属書4表 2−測定値
測定項目
記号
単位
1回目
2回目
3回目
4回目
算術平均値
測定水量
L
kg/h
15 600
15 600
15 600
15 600
15 600
測定入口水温
tl1A
℃
38.7
38.6
38.4
38.3
38.5
測定出口水温
tl2A
℃
29.8
29.8
29.6
29.6
29.7
測定水温レンジ
ΔtlA
℃
8.9
8.8
8.8
8.7
8.8
測定入口空気湿球温度
t1A'
℃
20.2
20.4
20.0
19.8
20.1
d) 標準冷却能力の算出
1) c)の測定結果及び附属書1式(1)によって標準設計入口水温（37 ℃）のときの水温レンジ
lB
Δtを次の
ように求める。
℃
1.
20
1
=
A'
t
℃
38.5
1=
A
lt
℃
37
1=
B
lt
℃
8.8
=
lA
Δt
(
)
+
+
=
)
(
3
'
-
45
45
-
1
1
1
2
1
1
A
l
B
l
lA
lA
A
l
lA
lA
A
l
lA
lB
t
t
Δt
t
t
Δt
'
t
t
Δt
Δt
‐
‐
‐
充てん物
設 計 水 量 15600kg/h
標準設計入口水温 37℃
標準設計出口水温 32℃
水
標準設計入口空気
湿球温度 27℃
空 気
28
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(
)(
)(
)
−
−
−
−
+
−
+
=
5.
38
37
3
8.8
1.
20
5.
38
45
8.8
45
1.
20
5.
38
1
8.8
2
℃
90
.7
=
2) 附属書1図2と
lB
Δt及びtlA'を用いて標準設計入口空気湿球温度tlC'（27 ℃）のときの水温レンジ
lC
Δt
を附属書4図2のように求める。
附属書4図 2−水温レンジの求め方
3) 附属書1式(2)によって標準冷却能力Qを求める。
Cl＝4.186 kJ/kg℃
L＝15 600 kg/h
℃
3.5
=
lC
Δt
Q＝1
3 600ClLΔtlC
＝1
3 600×4.186×15 600×5.3
＝96.14 kW
29
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
e) 評価 附属書1式(3)によって供試機の冷却能力を評価する。
100
×
設計標準冷却能力
標準冷却能力
100
5×
lC
Δt
＝
100
5
5.3×
＝
＝106 ％
備考 設計温度が標準設計温度でない場合のクーリングタワーの冷却能力及びその評価は，その設計
水温のときのt1'−Δtl線図を作成し，附属書1図2の代わりに用いることにより，この例題と同
じ方法で求めることができる。詳しくは，参考文献(1)による。
注(1) 藤田，手塚：日本機械学会論文集（B編）49巻443号（昭58-7）1521-1529
2. 試験方法2による場合
2.1
向流形クーリングタワー
a) 設計値 設計値を附属書4表3及び附属書4図3に示す。
附属書4表 3−設計値
設計標準冷却能力
45.35 kW
設計水量
7 800 kg/h
標準設計入口水温
37 ℃
標準設計出口水温
32 ℃
標準設計水温レンジ
5 ℃
標準設計入口空気湿球温度
27 ℃
設計空気量
4 333 kg(DA)/h
水の流れに直角な正面面積
0.4333 m2
設計水質量速度
18 000 kg/m2h
設計空気質量速度
10 000 kg(DA)/m2h
空気量測定部の正面面積
0.1771 m2
30
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
充てん物
水
標準設計入口水温 ３７℃
標準設計出口水温 ３２℃
空 気
標準設計入口空気湿球温度
２７℃
設計空気量 ４ ３３３ｋｇ（ＤＡ）／ｈ
設 計 水 量 ７ ８００ｋｇ／ｈ
設計空気質量速度 １０
０００ｋｇ（ＤＡ）／ｍ２ｈ
水の流れに直角な正面面積 ０．４３３ ３ｍ２
設計水質量速度 １０
０００ｋｇ／ｍ２ｈ
空気量測定部の正面面積 ０．１７７ １ｍ２
附属書4図 3−設計値
b) 測定値 測定値を附属書4表4(A)及び(B)に示す。
附属書4表 4−測定値
(A) 測定点b
測定項目
記号
単位
1回目
2回目
3回目
4回目
算術平均値
測定水量
Lb
kg/h
6 300
6 240
6 240
6 240
6 260
測定入口水温
tl1b
℃
35.3
35.2
35.4
35.3
35.3
測定出口水温
tl2b
℃
29.4
29.2
29.4
29.2
29.3
測定水温レンジ
Δtlb
℃
5.9
6.0
6.0
6.1
6.0
測定入口空気湿球温度
t1b'
℃
23.2
23.1
22.9
22.8
23.0
測定風速の算術平均値
Vb
m/s
5.81
5.81
(B) 測定点○
b
測定項目
記号
単位
1回目
2回目
3回目
4回目
算術平均値
測定水量
L○b
kg/h
7 500
7 500
7 320
7 440
7 440
測定入口水温
tl1○b
℃
36.2
36.5
36.3
36.6
36.4
測定出口水温
tl2○b
℃
30.1
30.4
30.1
30.6
30.3
測定水温レンジ
Δtl○b
℃
6.1
6.1
6.2
6.0
6.1
測定入口空気湿球温度
t1○b'
℃
23.0
22.9
22.8
22.5
22.8
測定風速の算術平均値
V○b
m/s
5.77
5.77
18 000kg/m2h
10 000kg(DA)/m2h
27℃
設 計 水 量 7 800kg/h
標準設計入口水温 37℃
標準設計出口水温 32℃
設計水質量速度 18 000kg/m２h
設計空気量 4 333kg(DA)/h
標準設計入口空気湿球温度27℃
設計空気質量速度 10 000kg(DA)/m２h
0.433 3 m２
0.177 1 m２
31
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
c) 空気量の算出 2) の測定結果及び附属書1式(4)によって空気量を求める。
1) 測定点b
h1b=68.44 kJ/kg (DA)(2)
S2=0.1771 m2
Vb=5.81 m/s
Cl=4.186 kJ/kg℃
Lb＝6 260 kg/h
Δtlb＝6.0 ℃
b
lb
b
l
b
b
h
Δt
L
C
V
S
G
1
2
6
728
10
31
.3
+
−
×
=
68.44
728
0.6
260
6
4.186
81
.5
1
177
.0
10
3.31
6
+
×
×
−
×
×
×
=
=4 079 kg (DA)/h
注(2) 附属書4図4による。
2) 測定点○
b
h1○b=67.67 kJ/kg (DA)(3)
S2=0.177 1 m2
V○b=5.77 m/s
Cl=4.186 kJ/kg℃
L○b＝7 440 kg/h
Δtl○b＝6.1 ℃
G○b＝
b
b
l
b
l
b
h
t
L
C
V
S
1
2
6
728
10
31
.3
+
∆
−
×
67
.
67
728
1.6
440
7
186
.4
77
.5
1
177
.0
10
31
.3
6
+
×
×
−
×
×
×
×
=
=4 012 kg (DA)/h
注(3) 附属書4図5による。
d) UN の算出 附属書1図6を用いて附属書1図5及び図7の方法によって，附属書4図4及び図5並び
に附属書1式(5)によって UN を求める。
32
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書4図 4−測定点bの
b
N
U
の求め方
hlb＝68.44 kJ/kg (DA)
Cl＝4.186 kJ/kg℃
Lb＝6 260 kg/h
Gb＝4 079 kg(DA)/h
tl1b＝35.3 ℃
tl2b＝29.3 ℃
Δtl1＝6.0 ℃
h2b＝hlb＋Cl
b
b
G
LΔtlb
＝68.44＋4.186×
079
4
260
6
×6.0
＝106.99 kJ/kg (DA)
Δh1b＝27.19 kJ/kg (DA)
Δh2b＝25.40 kJ/kg (DA)
Δh3b＝24.68 kJ/kg (DA)
[kJ/kg(DA)]
96.39
106.9
131.4
127.4
116.2
109.2
99.48
24.35
27.19
25.40
24.68
103.1
91.57
83.86
72.29
33
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
Δh4b＝24.35 kJ/kg (DA)
+
+
+
=
b
Δh
b
Δh
b
Δh
b
Δh
lb
Δt
l
C
b
N
U
4
1
3
1
2
1
1
1
4
+
+
+
×
=
24.35
1
24.68
1
25.40
1
27.19
1
4
6.0
186
.4
＝0.990 4
附属書4図 5−測定点○
bの
N
U
○bの求め方
hl○b＝67.67 kJ/kg (DA)
Cl＝4.186 kJ/kg℃
L○b＝7 440 kg/h
G○b＝4 012 kg(DA)/h
[kJ/kg(DA)]
67.67
101.5
115.0
138.9
134.8
123.0
115.0
104.8
32.42
28.45
26.92
24.54
110.2
96.08
86.61
72.40
34
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b
b
G
L
tl1○b＝36.4 ℃
tl2○b＝30.3 ℃
Δtl1＝6.1 ℃
h2○b＝hl○b＋Cl Δtl○b
＝67.67＋4.186×
012
4
440
7
×6.1
＝115.02 kJ/kg (DA)
Δh1○b＝32.42 kJ/kg (DA)
Δh2○b＝28.45 kJ/kg (DA)
Δh3○b＝26.92 kJ/kg (DA)
Δh4○b＝24.54 kJ/kg (DA)
+
+
+
=
b
b
b
b
b
l
b
Δh
Δh
Δh
Δh
Δ
C
N
U
4
3
2
1
1
1
1
1
1
4
t
+
+
+
×
=
24.54
1
26.92
1
28.45
1
32.42
1
4
6.1
186
.4
＝0.918 6
e) 標準冷却能力の算出 附属書1図9の
A
L
N
U
A
L−
線図を用いて附属書1図10の方法によって標準設計
温度のときの水質量速度
c
A
L
を附属書4図6のように求め，附属書1式(9)によって標準冷却能力を
求める。
35
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書4図 6−例題の水質量速度
b
N
U
の求め方
設計水質量速度
000
18
3
433
.0
800
7
=
=
a
A
L
kg/m2h
測定水質量速度
400
14
3
433
.0
260
6
=
=
b
A
L
kg/m2h
測定水質量速度
AL
○b
200
17
3
433
.0
440
7
=
=
kg/m2h
設計空気質量速度
kg
000
10
3
433
.0
333
4
=
=
a
A
G
(DA)/m2h
測定空気質量速度
=
b
A
G
=
kg
340
9
3
433
.0
2
012
4
079
4
=
×
+
(DA)/m2h
=
×
=
b
b
b
A
L
N
U
A
L
N
U
0.990 4×14 400=14 300 kJ/m2hΔh
A
L
N
U
○b=
N
U
○b
×AL
○b=0.918 6×17 200=15 800 kJ/m2hΔh
Gb+G b
2A
U
N L
A b ＝15.8×103
U
N L
A b ＝14.3×103
(kJ/m2hΔh)
36
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ALを直続して
c
A
L
=17 100 kg/m2h
Cl=4.186 kJ/m2℃
A=0.433 3 m2
Δtla＝5 ℃
Q=600
3
1
Cl
c
A
L
AΔtla
＝
186
.4
600
3
1
×
×17 100×0.433 3×5
＝43.08 kW
f)
評価 附属書1式(10)によって供試機の冷却能力を評価する。
％
設計標準冷却能力
標準冷却能力
95
100
000
18
100
17
100
100
=
×
=
×
=
×
a
c
A
L
A
L
2.2
直交流形クーリングタワー
a) 設計値 設計値を附属書4表5及び附属書4図7に示す。
附属書4表 5−設計値
設計標準冷却能力
174.4 kW
設計水量
30 000 kg/h
標準設計入口水温
37 ℃
標準設計出口水温
32 ℃
標準設計水温レンジ
5 ℃
標準設計入口空気湿球温度
27 ℃
設計空気量
20 000 kg(DA)/h
水の流れに直角な正面面積
1 m2
設計水質量速度
30 000 kg/m2h
設計空気質量速度
20 000 kg(DA)/m2h
空気量測定部の正面面積
0.590 m2
37
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
充てん物
水
設 計 水 量 ３０ ０００ｋｇ／ｈ
標準設計入口水温 ３７℃
標準設計出口水温 ３２℃
空 気
標準設計入口空気湿球温度 ２７℃
設計空気量 ２０ ０００ｋｇ（ＤＡ）／ｈ
設計空気質量速度（ ）４
水の流れに直角な正面面積 １ｍ２
空気量測定部の正面面積 ０．５９０ｍ２
設計水質量速度 ３０
０００ｋｇ／ｍ２ｈ
２０ ０００ｋｇ（ＤＡ）／ｍ２ｈ
注(4) この規格の空気質量速度は，空気量を水の流れに直角な正面面積で除した値であり，一般に用いられる空気の
流れに直角な正面面積で除した空気質量速度とは異なる。
附属書4図 7−設計値
b) 測定値 測定値を附属書4表6(A)及び(B)に示す。
附属書4表 6−測定値
(A) 測定点b
測定項目
記号
単位
1回目
2回目
3回目
4回目
算術平均値
測定水量
Lb
kg/h
24 200
24 100
24 100
24 000
24 100
測定入口水温
Δtl1b
℃
36.8
36.5
36.5
36.6
36.6
測定出口水温
tl2b
℃
29.1
28.9
29.0
29.0
29.0
測定水温レンジ
tlb
℃
7.7
7.6
7.5
7.6
7.6
測定入口空気湿球温度
t1b'
℃
21.5
21.5
21.6
21.4
21.5
測定風速の算術平均値
Vb
m/s
8.91
8.91
(B) 測定点○
b
測定項目
記号
単位
1回目
2回目
3回目
4回目
算術平均値
測定水量
L○b
kg/h
29 100
28 920
28 680
28 500
28 800
測定入口水温
Δtl1○b
℃
35.2
35.4
35.3
35.7
35.4
測定出口水温
tl2○b
℃
29.0
28.9
29.0
29.1
29.0
測定水温レンジ
tl○b
℃
6.2
6.5
6.3
6.6
6.4
測定入口空気湿球温度
t1○b'
℃
21.5
21.2
21.5
21.4
21.4
測定風速の算術平均値
V○b
m/s
8.90
8.90
c) 空気量の算出 b) の測定結果及び附属書1式(4)によって空気量を求める。
1) 測定点b
設 計 水 量 30 000kg/h
標準設計入口水温 37℃
標準設計出口水温 32℃
設計水質量速度 30 000kg/m2h
設計空気量 20 000kg(DA)/h
標準設計入口空気湿球温度27℃
設計空気質量速度(4)
20 000kg(DA)/m2h
0.590 m２
1 m２
38
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
h1b=62.82 kJ/kg(DA)(5)
S2=0.590 m2
Vb=8.91 m/s
Cl=4.186 kJ/kg℃
Lb=24 100 kg/h
Δtlb=7.6℃
Gb=
b
lb
b
l
b
h
Δt
L
C
V
S
1
2
6
728
10
31
.3
+
×
−
82
.
62
728
6.7
100
24
86
1.4
91
.8
590
.0
10
31
.3
6
+
×
×
−
×
×
×
=
=21 033 kg(DA)/h
注(5) 附属書4図8による。
2) 測定点○b
h1○b=62.46 kJ/kg(DA)(6)
S2=0.590 m2
V○b=8.90 m/s
Cl=4.186 kJ/kg℃
L○b=28 800 kg/h
Δtl○b=6.4 ℃
G○b＝
b
b
l
b
l
b
h
t
Δ
L
C
V
S
1
2
6
728
10
31
.3
+
−
×
46
.
62
728
4.6
800
28
186
.4
90
.8
590
.0
10
31
.3
6
+
×
×
−
×
×
×
=
=21 012 kg(DA)/h
注(6) 附属書4図9による。
d) UNの算出 附属書1図6を用いて附属書1図5及び図7の方法によって，附属書4図8及び附属書1
図9及び附属書1式(5)によって向流形クーリングタワーのUNを求めた上，附属書1式(7)及び式(8)によ
る修正係数を用いて直交流形クーリングタワーのUNを求める。
1) 測定点b
39
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書4図 8−測定点bの
b
N
U
の求め方
h1b=62.82 kJ/kg(DA)
Cl=4.186 kJ/kg℃
Lb=24 100 kg/h
Gb=21 033 kg(DA)/h
tl1b=36.6 ℃
tl2b=29.0 ℃
Δtlb=7.6 ℃
h2b=h1b+Cl
b
b
G
LΔtlb
=62.82+4.186×
033
21
100
24
×7.6
=99.27 kJ/kg (DA)
Δh1b=32.49 kJ/kg (DA)
Δh2b=33.57 kJ/kg (DA)
Δh3b=35.82 kJ/kg (DA)
Δh4b=39.19 kJ/kg (DA)
40
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
向流形クーリングタワーの
b
N
U
+
+
+
=
b
b
b
b
b
l
l
Δh
Δh
Δh
Δh
Δt
C
4
3
2
1
1
1
1
1
1
4
+
+
+
×
=
39.19
1
35.82
1
33.57
1
32.49
1
4
7.6
186
.4
＝0.9067
Sb＝
b
b
l
b
b
l
h
h
h
h
1
1
2
2
−
−
82
.
62
41
.
140
27
.
99
87
.
94
−
−
=
＝−0.0567
Fb＝1−0.106 (1−Sb)3.5
＝1−0.106 (1+0.0567)3.5
＝0.8714
直交流形クーリングタワーの
b
N
U
040
.1
8714
.0
9067
.0
=
=
=
b
F
b
N
U
修正係数
ーの
向流形クーリングタワ
41
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書4図 9−測定点○
bの
b
N
U
の求め方
h1○b=62.46 kJ/kg(DA)
Cl=4.186 kJ/kg℃
L○b=28 800 kg/h
G○b=21 012 kg(DA)/h
tl1○b=35.4 ℃
tl2○b=29.0 ℃
Δtl○b=6.4 ℃
h2○b=h1○b+Cl Δtl○b
=62.46+4.186×
012
21
800
28
×6.4
=99.18 kJ/kg (DA)
Δh1○b=31.79 kJ/kg (DA)
b
b
G
L
[kJ/kg(DA)]
94.87
99.18
132.11
97.92
128.1
115.6
108.7
32.62
31.16
31.55
31.79
95.51
84.49
77.15
66.13
42
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
Δh2○b=31.55 kJ/kg (DA)
Δh3○b=31.16 kJ/kg (DA)
Δh4○b=32.62 kJ/kg (DA)
向流形クーリングタワーの
N
U
○b
4
b
l
lΔt
C
=
b
b
b
b
Δh
Δh
Δh
Δh
4
3
2
1
1
1
1
1
+
+
+
+
+
+
×
=
32.62
1
31.16
1
31.55
1
31.79
1
4
6.4
186
.4
＝0.843 2
S○b=
46
.
62
11
.
132
18
.
99
87
.
94
−
−
=
＝−0.061 88
F○b=
＝1−0.106 (1+0.061 88)3.5
＝0.8692
直交流形クーリングタワーの
b
N
U
1 0
7
9.0
2 9
86
.0
2
843
.0
=
=
=
b
F
b
N
U
修正係数
ーの
向流形クーリングタワ
e) 標準冷却能力の算出 附属書1図9(B)の
A
L
N
U
A
L−
線図を用いて附属書1図10の方法によって標準設
計温度のときの水質量速度
c
A
L
を附属書4図10のように求め，附属書1式(9)によって標準冷却能力
を求める。
b
b
l
b
b
l
h
h
h
h
1
1
2
2
−
−
3.5
)
1(
106
.0
1
b
S
−
−
43
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(kJ/m2h⊿h)
U
N L
A b ＝28.0×103
U
N L
A b ＝25.1×103
附属書4図 10−例題の水質量速度
b
N
U
の求め方
設計水質量速度
000
30
1
000
30
=
=
a
A
L
kg/m2h
測定水質量速度
100
24
1
100
24
=
=
b
A
L
kg/m2h
測定水質量速度
b
A
L
800
28
1
800
28
=
=
kg/m2h
設計空気質量速度
kg
000
20
1
000
20
=
=
a
A
G
(DA)/m2h
測定空気質量速度
=
b
A
G
=
kg
000
21
1
2
012
21
033
21
=
×
+
(DA)/m2h
A
G
G
b
b
2
+
44
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
=
×
=
b
b
b
A
L
N
U
A
L
N
U
1.040×24 100=25 100 kJ/m2hΔh
=
×
=
b
b
b
A
L
N
U
A
L
N
U
0.9701×28 800=28 000 kJ/m2hΔh
c
A
L
を直続して
c
A
L
=31 500 kg/m2h
Cl=4.186 kJ/kg℃
A=1 m2
Δtla＝5 ℃
Q=3600
1
Cl
c
A
L
AΔtla
＝3600
1
×4.186×31 500×1×5
＝183.14 kW
f)
評価 附属書1式(10)により供試機の冷却能力を評価する。
100
×
設計標準冷却能力
標準冷却能力
100
×
a
c
A
L
A
L
＝
100
000
30
500
31
×
＝
＝105 ％
参考1. 附属書1図6中の曲線（飽和空気線）は，附属書4表7の値(8)を用いて描いたものである。
2. 設計温度が標準設計温度でない場合のクーリングタワーの冷却能力及びその評価は，その設
計温度の時の
A
L
N
U
A
L−
線図を作成することによって，この例題と同じ方法で求めることがで
きる。詳しくは参考文献(7)による。
注(7) 手塚：日本冷凍協会学術講演会講演論文集（昭47-11-7，8，東京）
手塚：冷凍第52巻591号（昭52-1）25
3. 試験方法1及び試験方法2は，その試験方法が異なるので，もしも同一のクーリングタワー
を両方で試験したとしても，その標準冷却能力及び評価は，必ずしも一致するとは限らない。
45
B 8609：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書4表 7−飽和空気のエンタルピー
単位 kJ/kg(DA)
温度[℃] 0.0
0.1
0.2
0.3
0.4
0.5
0.6
0.7
0.8
0.9
10.0
29.35
29.58
29.82
30.05
30.29
30.53
30.76
31.00
31.24
31.48
11.0
31.72
31.96
32.21
32.45
32.69
32.94
33.18
33.43
33.68
33.93
12.0
34.18
34.43
34.68
34.93
35.18
35.44
35.69
35.95
36.21
36.47
13.0
36.72
36.98
37.24
37.51
37.77
38.03
38.30
38.56
38.83
39.10
14.0
39.37
39.64
39.91
40.18
40.45
40.73
41.00
41.28
41.55
41.83
15.0
42.11
42.39
42.67
42.95
43.24
43.52
43.81
44.09
44.38
44.67
16.0
44.96
45.25
45.54
45.84
46.13
46.43
46.72
47.02
47.32
47.62
17.0
47.92
48.23
48.53
48.84
49.14
49.45
49.76
50.07
50.38
50.69
18.0
51.01
51.32
51.64
51.95
52.27
52.59
52.91
53.24
53.56
53.89
19.0
54.21
54.54
54.87
55.20
55.53
55.87
56.20
56.54
56.87
57.21
20.0
57.55
57.89
58.24
58.58
58.93
59.27
59.62
59.97
60.32
60.68
21.0
61.03
61.39
61.74
62.10
62.46
62.82
63.19
63.55
63.92
64.29
22.0
64.66
65.03
65.40
65.77
66.15
66.53
66.91
67.29
67.67
68.05
23.0
68.44
68.82
69.21
69.60
69.99
70.39
70.78
71.18
71.58
71.98
24.0
72.38
72.78
73.19
73.60
74.01
74.42
74.83
75.24
75.66
76.08
25.0
76.50
76.92
77.34
77.77
78.19
78.62
79.05
79.48
79.92
80.35
26.0
80.79
81.23
81.67
82.12
82.56
83.01
83.46
83.91
84.37
84.82
27.0
85.28
85.74
86.20
86.67
87.13
87.60
88.07
88.54
89.02
89.49
28.0
89.97
90.45
90.93
91.42
91.91
92.39
92.89
93.38
93.88
94.37
29.0
94.87
95.38
95.88
96.39
96.90
97.41
97.92
98.44
98.96
99.48
30.0
100.00
100.53
101.05
101.58
102.12
102.65
103.19
103.73
104.27
104.82
31.0
105.36
105.91
106.46
107.02
107.58
108.14
108.70
109.26
109.83
110.40
32.0
110.97
111.55
112.13
112.71
113.29
113.88
114.47
115.06
115.65
116.25
33.0
116.85
117.45
118.06
118.66
119.28
119.89
120.51
121.13
121.75
122.37
34.0
123.00
123.63
124.27
124.90
125.54
126.19
126.83
127.48
128.13
128.79
35.0
129.45
130.11
130.77
131.44
132.11
132.78
133.46
134.14
134.82
135.51
36.0
136.20
136.89
137.59
138.29
138.99
139.70
140.41
141.12
141.84
142.56
37.0
143.28
144.01
144.74
145.47
146.21
146.95
147.69
148.44
149.19
149.95
38.0
150.71
151.47
152.23
153.00
153.78
154.55
155.34
156.12
156.91
157.70
39.0
158.50
159.30
160.10
160.91
161.72
162.53
163.35
164.18
165.00
165.83
40.0
166.67
167.51
168.35
169.20
170.05
170.91
171.77
172.63
173.50
174.37
注(8) 空気調和・衛生工学会編：空気調和・衛生工学便覧 第13版
CD-ROM（平14-11）の付録“湿り空気の熱物性値計算ソフト”で算出した値。