JISB8417:2000 真空式温水発生機

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

B 8417 : 2000

真空式温水発生機

Vacuum type hot water generator

序文この規格は，環境負荷低減を目的としたNOxに関する測定方法及び排出基準を盛り込んだ規格を規

定し，低NOx燃焼機器の普及促進並びに使用者の利便などを図るために制定された。

1. 適用範囲この規格は，灯油，A重油，都市ガス又は液化石油ガスを燃料とし，定格出力が46.5kW {40

000kcal/h} 以上のもので，主として給湯，暖房及び循環加温などに用いる真空式温水発生機（以下，温水

発生機という。）について規定する。

備考この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，参

考として併記したものである。

2. 引用規格付表1に示す規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成

する。これらの規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

3. 種類温水発生機の種類は，使用燃料及び回路方式によって区分し，次による。

3.1

使用燃料による区分使用燃料による区分は，表1のとおりとする。

表1 使用燃料による区分

種類

使用燃料による区分

灯油

JIS K 2203に規定する1号

A重油

JIS K 2205に規定する1種1号

ガス

都市ガス

液化石油ガス JIS K 2240に規定する1種

3.2

回路方式による区分回路方式による区分は，表2のとおりとする。

表2 回路方式による区分

種類

回路方式による区分

1回路式

熱交換器の取出口の往き，還り口が各1個のもの。

2回路式

熱交換器の取出口の往き，還り口が各2個のもの。

3回路式以上

熱交換器の取出口の往き，還り口が各3個以上のもの。

4. 性能

4.1

使用性能温水発生機の使用性能は，次による。

a) 点火が容易で，各部の作動が円滑，確実で，使用上有害な欠点がないこと。

b) 熱媒水の温度が異常に上昇したとき，自動的に燃焼を停止すること。

c) 操作が容易で，その際危険を生じるおそれがないこと。

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

d) 消火の操作は速やかに，確実に行えるものであること。

e) 燃焼量の調節可能な温水発生機にあっては，各燃焼量において火炎が異常に大きくなったり，著しい

煙を生じたり又はその他の異常燃焼を起こさないものであること。

使用中停電した場合には，燃料の供給を遮断し，かつ，再通電した場合に正常な動作が行われるもの

であること。

4.2

品質性能温水発生機の品質性能は，8.によって試験したとき，表3の基準に適合しなければならな

い。

表3 品質性能

項目

性能

適用試験箇条

燃

焼

性

態

つまみなど手をかける部分の表面温度
(1)

測定温度と室温との差が，金属及び陶磁器では25℃以下，プ

ラスチックでは35℃以下

8.2a)

手の触れるおそれのある部分の表面温度
(2)

150℃以下

8.2b)

温水発生機本体下面の温度

90℃以下

8.2c)

電動機，電磁弁及び電磁ポンプの巻線温

度

A種絶縁のもの

100℃以下

E種絶縁のもの

115℃以下

B種絶縁のもの

120℃以下

F種絶縁のもの

140℃以下

H種絶縁のもの

165℃以下

8.2d)

燃焼状態

燃焼中，火炎が大きくなったり，逆火したり，目に見える煙な

ど燃焼ガスの漏れが生じたり，破損などの異常がないこと。

8.3

煙濃度（油だきに限る。）

スモークスケール3以下

8.4

燃焼排ガス中の一酸化炭素濃度

300ppm以下

8.5

燃焼排ガス中の窒素酸化物濃度(3)

灯油を用いるもの

130ppm以下

A重油を用いるもの

170ppm以下

ガスを用いるもの

115ppm以下

液化石油ガスを用いるもの 150ppm以下

8.6

空気比

1.6以下

8.7

熱出力(4)

表示定格出力に対して±10%

8.8

熱効率

85%以上

8.9

燃料消費量

表示定格燃料消費量に対して±10%以内

8.10

温度調節（調節温度を表示したものに限る。）温度調節器の設定値に対して±10%以内

8.11

消費電力

定格消費電力に対して±10%以内

8.12

騒音

定格出力kW {kcal/h}

8.13

116 {100 000} 未満のもの

75dB以下

116 {100 000} を超え

233 {200 000} 未満のもの

85dB以下

233 {200 000} を超え

291 {250 000} 未満のもの

90dB以下

291 {250 000} を超えるもの

100dB以下

耐停電性

正常な動作が行われること。

8.14

絶縁抵抗

1MΩ以上

8.15

耐電圧

1分間耐えること。

8.16

燃料漏れ

漏れがないこと。

8.17

缶体気密

漏れがないこと。

8.18

熱交換器

漏れがないこと。

8.19

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

注(1) つまみなど手をかける部分とは，使用中燃焼状態を調節するために手を触れるところをいう。ただし，ジグ又は調節

用工具を用いる場合は，この限りでない。

(2) 手の触れるおそれのある部分とは，温水発生機本体外面で，排気筒又は煙突取付口周辺及びバーナ取付口以外の部分

をいう。

(3) 燃焼排ガス中の窒素酸化物濃度とは，排ガス中の酸素濃度0%換算した値をいう。
(4) 熱出力とは，加熱源である熱媒水が，バーナの燃焼熱により加熱されることによって得られる出力のことをいう。ま

た，定格出力とは，連続して出し得る1時間当たりの最大熱出力kW {kcal/h} をいう。

5. 構造

5.1

一般構造温水発生機の構造は，次による。

なお，温水発生機の構造の例を参考に付図1に示す。

a) 温水発生機の各部は，運搬，搬入，据付け，運転などに際して，十分な強度と安定性をもった構造と

すること。

b) 鋼製の温水発生機にあっては密閉容器構造で，鋳鉄製の温水発生機にあっては鋳鉄製セクションをニ

ップル，ボルト，ナットによって組み合わせた全面水冷壁形構造とし，本体内に組み込まれた燃焼室

で燃料を燃焼し発生した高温の燃焼熱によって，熱媒水を加温し加熱用減圧蒸気を発生させるもので

あり，かつ，運転時には缶体内を常に大気圧以下に保つものであること。

なお，鋳鉄製の温水発生機にあっては，燃焼ガスが燃焼室外部に漏れないよう，各セクション間を

密閉すること。

c) 本体には，缶体内の非凝縮ガス（水素，空気など）を自動的に抽出する装置を設けるものとする。

d) 本体に組み込む熱交換器は，加熱用減圧蒸気によって間接加熱して温水を取り出すもので，その構造

は多管式，コイル式又はプレート式などとし，十分な熱交換能力をもつとともに，必要に応じ取替え

掃除が行えるものであること。

e) 本体の外面にはケーシングを取り付け，本体との間には不燃材料による断熱処理を施し，十分な保温

性能をもつ構造とすること。

バーナは，正しい位置に取付けができ，バーナ内部の点検，清掃が容易に行える構造とすること。

なお，油バーナにあっては，燃焼量及び形式によってJIS B 8404又はJIS B 8405，若しくはJIS B 8406

に該当する場合は，当該JISに適合するものとする。

g) のぞき窓又は耐久性のある表示灯（例えば，ネオンランプ）などによって，燃焼していることを確認

できる構造とすること。

h) 本体は，床又は壁などに堅固に取り付けられる構造とすること。

温水発生機の各部は，燃料漏れがないこと。

5.2

内部配線温水発生機本体の内部配線は，次による。

a) 被覆をもつ電線を固定する場合は，被覆を損傷しないようにすること。

b) 電線の取付け部は，電線を確実に取り付けることができる構造であること。

c) 2以上の電線を一つの取付け部に締め付ける場合は，それぞれの電線の間にナット又は座金を用いて

あること。ただし，圧着端子その他の器具によって確実に取り付けができるものにあっては，この限

りでない。

5.3

電源電線等(5) 電源電線及び機器の外部に露出する電線(6)を取り付けるものは，次による。

注(5) 電源電線等とは，電源電線（口出し線を含む。），機器間を接続する電線及び機能上やむを得ず

機器の外部に露出する電線をいう。

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

なお，電源電線等は，固定して使用するもの又は取り付けた状態で外部に露出しないものを

除く。

(6) 外部に露出する電線とは，機器間を接続する電線及び機能上やむを得ず機器の外部に露出する

電線をいう。

a) 電源電線等の許容電流は，その電源電線に接続する負荷の最大使用電流以上であること。

b) 電源電線は，JIS C 3301，JIS C 3306，JIS C 3312又はJIS C 3327に規定するもの若しくはこれらと同

等以上のものを用い，その断面積は0.75mm2以上であること。

c) 電源電線等の貫通孔は，電源電線等を損傷するおそれのないように保護ブッシングを設けるか，その

他適当な保護措置を施すこと。ただし，貫通部が金属以外のものであって，その部分が滑らかであり，

かつ，電源電線等を損傷するおそれのないものにあっては，この限りでない。

d) 通常の使用中に温度が100℃を超える部分に触れるおそれのある電源電線等は，十分な耐熱性をもつ

電線を使用すること。

e) 電源電線の取付け端子のねじは，電源電線以外のものの取り付けに兼用しないこと。ただし，電源電

線を取り付け又は取り外ずした場合において，電源電線以外のものが脱落するおそれのないものにあ

っては，この限りでない。

5.4

接地用端子及び接地線接地用端子及び接地線を付けるものは，次による。

a) 本体の見やすい箇所に接地用端子を設け，接地用であることを表示すること。

b) 接地用端子は，呼び径4mm（押し締めねじ形のものにあっては，3.5mm）以上で，接地線を容易に，

かつ，確実に取り付けることができること。

c) 接地線は，次によること。

1) 直径が1.6mmの軟銅線又はこれと同等以上の強さ及び太さをもつ容易に腐食しにくい金属線。

2) 断面積が1.25mm2以上の単心コード又は単心キャブタイヤケーブル。

3) 断面積が0.75mm2以上の2心コードであって，その2本の導体を両端でより合わせ，かつ，ろう付

け又は圧着したもの。

4) 断面積が0.75mm2以上の多心コード（より合わせコードを除く。）又は多心キャブタイヤケーブル

の線心の1。

5.5

安全装置及び制御装置温水発生機には，次の安全装置及び制御装置を設けるものとし，その構造

は次による。

a) 燃焼安全制御装置は，火炎検出器，制御器などからなり，着火，停止及び燃焼の安全制御を行うもの

で，安全装置が作動したときは，手動によって復帰するものであること。

b) 過熱防止用温度ヒューズは，100℃以下で確実に溶断し，燃焼を自動的に停止させるものであること。

なお，過熱防止用温度ヒューズは封印を施し，使用者において変更できない構造とすること。

c) 溶解せんは，100℃以下で確実に溶解し，本体内の蒸気を大気に放出し，本体に異常圧がかからない構

造とすること。

なお，溶解せんは封印を施し，使用者において変更できない構造とすること。

d) 圧力スイッチは，本体内の圧力が異常に昇圧したとき確実に作動し，燃焼を自動的に停止させるもの

であること。

e) 鋼製の温水発生機にあっては，熱媒水が不足したとき空だきを防止する低水位防止用温度ヒューズを

設けるものとし，低水位防止用温度ヒューズが溶断したときは，燃焼を自動的に停止させるものであ

ること。

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

なお，鋳鉄製の温水発生機にあっては，熱媒水が不足したとき空だきを防止する低水位燃焼遮断装

置を設けるものとし，低水位燃焼遮断装置が作動したときは，燃焼を自動的に停止させるものである

こと。その構造は，フロート式又は電極式などとする。

鋳鉄製の温水発生機にあっては，本体内部の熱媒水を所定の水位に制御する水位制御器を設けるもの

とする。その構造は，フロート式又は電極式などとする。

g) 熱媒水温度制御装置は，本体内部の熱媒水を所定の温度に制御するものであること。

h) 地震又はこれに相当する衝撃を受けたときは，自動的に消火する対震自動消火装置を取り付けること。

ただし，ガスを用いるもので，燃料供給設備に感震遮断装置が設けられているものにあっては，この

限りでない。

備考対震自動消火装置は，JIS S 3021の4.2（一般品質性能）の振動に規定する品質性能を満足する

こと。

安全装置及び制御装置は，点検容易な位置に堅固に取り付けること。

運転制御盤は，運転操作及び安全監視に必要な機器を組み込んだものとする。

なお，運転制御盤は封印を施し，使用者において変更できない構造とすること。

5.6

附属品温水発生機には，運転及び保守に必要な附属品として，次の計器類を附属するものとする。

a) 真空計又は連成計は，本体内の真空度を確認するためのもので，その構造はブルドン管式又は電子式

などとする。

b) 熱媒水温度計は，本体内部の熱媒水温度を表示するもので，その構造はバイメタル式又は電子式など

とする。

c) 鋳鉄製の温水発生機にあっては，本体内部の熱媒水の水位を確認する水位計を設けるものとする。

6. 外観温水発生機の塗装，めっきなどの仕上げは良好で，使用上有害な欠点，きず，むら，さびなど

の醜い欠点があってはならない。

7. 材料温水発生機に使用される主要部分の材料は，鋼製の温水発生機にあっては付表2鋳鉄製の温水

発生機にあっては付表3に示すもの又はこれらと同等以上の品質のものでなければならない。ただし，使

用上，性能，安全性及び耐久性などに支障のない部分にあっては，この限りでない。

8. 試験方法

8.1

試験の一般条件試験の一般条件は，次による。

a) 電源電圧は，定格電圧の±10%とする。

b) 電源の周波数は，50Hz又は60Hzとする。

c) 試験室内は，温度の測定に影響するような空気の流れが少なく，温度は常温とする。

d) 排ガス採集位置及び排ガス温度測定位置は，排ガス出口部の近傍で排ガスの流れが比較的一様に整流

された位置とする。

e) 使用燃料の性状は，JIS K 2203，JIS K 2205，都市ガス又はJIS K 2240の規定に適合するものとする。

8.2

温度試験温度試験は，温水発生機を定格燃焼量で運転し，熱的平衡状態が得られた後，次の方法

によって，それぞれの温度を測定し，最高値を求める。

a) つまみなど手をかける部分の表面温度の測定は，つまみなど手をかける部分に熱電対測温接点を十分

に接触させて行い，そのときの室温との差を求め，その最大値を表面温度とする。

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

b) 手の触れるおそれのある部分の表面温度の測定は，手の触れるおそれのある部分に熱電対測温接点を

十分に接触させて行い，その最大値を表面温度とする。

c) 温水発生機本体下面の温度測定は，温水発生機本体下面に熱電対測温接点を十分に接触させて行い，

その最大値を表面温度とする。

d) 電動機，電磁弁及び電磁ポンプの巻線温度の測定は，電動機，電磁弁及び電磁ポンプの外表面に熱電

対測温接点を十分に接触させて行い，その最大値をとる。ただし，抵抗法によって測定してもよい。

8.3

燃焼状態試験燃焼状態試験は，定格燃焼量で運転を行い燃焼試験中に，次の事項を確認する。

a) 目に見える煙など燃焼ガスの漏れ

b) 燃料系統などでの油のにじみ及び油漏れ，又はガス漏れ

c) 接合箇所，その他構造上の変化

8.4

煙濃度試験煙濃度の測定は，定格燃焼量で運転を行い，スモークテスタを用いて測定し，スモー

クスケールで表す。

8.5

燃焼排ガス中の一酸化炭素濃度試験燃焼排ガス中の一酸化炭素濃度の測定は，定格燃焼量で運転

を行い，JIS K 0098又はこれと同等以上のものを用いて測定し，ppmで表す。

8.6

燃焼排ガス中の窒素酸化物濃度試験燃焼排ガス中の窒素酸化物濃度の測定は，定格燃焼量で運転

を行い，JIS B 7982による化学発光法又は赤外線吸収法，若しくはこれらと同等以上のものを用いて測定

し，次の式によって算出した濃度（排ガス中の酸素濃度0%換算）で表す。

−

＝2121

ここに，

C：窒素酸化物の換算濃度 ppm

Os：実測された乾き排ガス中の酸素濃度 %

Cs：実測された排ガス中の窒素酸化物濃度 ppm

なお，排ガス試料採取時には，次の事項に注意しなければならない。

a) 試料ガス採取管は，排ガス中の腐食性ガスによって侵されないような材質（例えば，ステンレス管，

セラミック管，石英管など）のものを用いる。

b) 試料ガス採取管はできるだけ短くし，水分が凝縮することを防ぐためには，試料ガス採取管及び試料

ガス採取管からろ過材までの間を加熱できる構造とする。

c) 試料ガス中にばいじんなどが混入することを防ぐため，試料ガス採取管の途中に適当なろ過材を入れ

ること。

なお，ろ過材は排ガス中の成分と化学反応を起こさないような材質（例えば，シリカ繊維）を用い，

二酸化窒素と反応するようなセルロース製のろ紙，アルカリ分を含むガラス繊維などは用いてはなら

ない。

8.7

空気比試験空気比試験は，定格燃焼量で運転を行い，JIS B 7983又はこれらと同等以上のものを

用いて，乾き排ガス中の酸素濃度を測定し，次の式によって算出する。

−

＝2121

ここに，

m：空気比

Os：乾き排ガス中の酸素濃度 %

8.8

熱出力試験熱出力試験は，次のa)又はb)のいずれかによる。

a) 熱損失法による熱出力試験熱損失法による熱出力試験は，定格燃焼量で運転を行い，熱的平衡状態

が得られるまで連続燃焼させ，燃料消費量，排ガス温度，燃焼用空気温度，排ガス中の酸素濃度の測

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

定を行い，次の式によって熱出力を求める。

(

)

[

]

600

＋

−

＝

{Q＝Qs− (L＋q)}

ここに，

Q：熱出力 kW {kcal/h}

Qs：熱入力 kJ/h {kcal/h}

L：排ガス損失 kJ/h {kcal/h}

q：缶体放熱損失 kJ/h {kcal/h} q＝Qs× (0.0075)

Qs＝G1･Hl

ここに， G1：燃料消費量 kg/h，m3N/h {kg/h, Nm3/h}

Hl：燃料の低発熱量 kJ/kg，kJ/m3N {kcal/kg, kcal/Nm3}

L＝G1･G2･Cg (tg−to)

ここに， G2：排ガス量 m3N/kg，m3N/m3N {Nm3/kg, Nm3/Nm3}

Cg：排ガスの平均比熱 1.38kJ/m3N･K {0.33kcal/Nm3･℃}

tg：排ガス温度 ℃

to：燃焼用空気温度 ℃

1) 液体燃料の場合

(

)

[

]

(

)

000

−

＋

＝

(

)

[

]

(

)

000

−

＋

＝

−

＝2121

ここに，

m：空気比

Os：乾き排ガス中の酸素濃度%

2) 気体燃料（炭化水素）の場合

(

)

[

]

000

−

＋

＝

(

)

[

]

/Nm

000

−

＋

＝

−

＝2121

ここに，

m：空気比

Os：乾き排ガス中の酸素濃度%

b) 入出熱法による熱出力試験入出熱法による熱出力試験は，特に指定がない限り，次に示す条件によ

るものとする。

出口温度は60℃以上（給湯の場合は，出入口温度差が50±5℃となるように流量を調節する。暖房

の場合は，出入口温度差が20±5℃となるように流量を調節する。）とし，出口温度が安定してから測

定を行い，次の式によって算出する。

(

)

600

2th

−

＝

{Q＝Gh･CP (th2−th1)}

ここに，

Q：熱出力 kW {kcal/h}

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Gh：流量 kg/h {kg/h}

Cp：水の平均比熱 kJ/kg･K {kcal/kg･℃}

Cp＝4.19kJ/kg･K {1.0kcal/kg･℃}

th2：出口平衡温度 ℃

th1：入口温度 ℃

8.9

熱効率熱効率は，8.8熱出力試験の結果から，次の式によって算出する。

100

＝

ここに，

η：熱効率 (%)

Q：熱出力

Qs：熱入力

8.10 燃料消費量試験燃料消費量試験は，定格燃焼量で運転を行い，3回以上測定し，その平均値を算出

する。

8.11 温度調節試験温度調節試験は，温度ヒューズ管台に温度計検出端を挿入し，温度調節器を最低及

び最高位置の2点について設定し，定格燃焼量で運転を行い，各々の燃焼停止時の温度を測定する。

8.12 消費電力試験消費電力試験は，定格燃焼量で連続運転を行い，消費電力がほぼ一定となったとき

の値を測定する。

8.13 騒音試験騒音試験は，定格燃焼量で運転を行い，排気音の影響を受けない状態で，バーナハウジ

ング前面（ケーシングがある場合には，その前面とする。）より1m（床面からの高さは約1mとする。）離

れた位置で，JIS C 1502のA特性を用いて測定する。

8.14 耐停電性試験耐停電性試験は，定格燃焼量で運転した後通電を止め，再通電した場合に正常な動

作が行われるかどうかを調べる。

8.15 絶縁抵抗試験絶縁抵抗試験は，500V絶縁抵抗計を用い，充電部と非充電金属部との間の絶縁抵抗

を測定する。ただし，対地電圧が30V以下で電源側から絶縁されている回路については，この試験は行わ

ない。

なお，半導体，電解コンデンサ，電子管などの電子機器を含む回路をもつものは，その回路を取り外し

て行う。

8.16 耐電圧試験耐電圧試験は，絶縁抵抗試験を行った後，周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い表4

に示す試験電圧を充電部と非充電金属部との間に加え，これに1分間耐えるかどうかを調べる。ただし，

対地電圧が30V以下で電源側から絶縁されている回路については，この試験は行わない。

なお，半導体，電解コンデンサ，電子管などの電子機器を含む回路をもつものは，その回路を取り外し

て行う。

表4 試験電圧

単位 V

定格電圧

試験電圧

30を超え150以下のもの

1 000

150を超えるもの

1 500

8.17 燃料漏れ試験燃料漏れ試験は，通常の運転状態で，燃料系統のすべての部分について油漏れ又は

油のにじみがあるかどうかを調べる。

なお，ガスだきにあっては，ガス漏れがあるかどうかを調べる。

8.18 缶体試験缶体試験は，空気又は不活性ガスによる気密試験とし，缶体漏れがあるかどうかを調べ

る。

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

なお，鋳鉄製の温水発生機にあっては，次による。

a) 組合せ試験組合せ試験は，空気又は不活性ガスによる気密試験とし，漏れがあるかどうかを調べる。

b) 各セクション試験各セクション試験は，水圧試験値0.6MPa {6kgf/cm2} を加えた圧力を10分間放置

し，漏れがあるかどうかを調べる。

8.19 熱交換器の水圧試験熱交換器の水圧試験は，最高使用圧力に0.1MPa {1kgf/cm2} を加えた圧力を

10分間放置し，漏れがあるかどうかを調べる。

9. 表示

9.1

銘板表示温水発生機には，見やすい箇所に次の事項を表示した銘板を取り付けなければならない。

a) 形式の呼び

b) 使用燃料

c) 燃料消費量（L/h，m3N/h又はkg/h）

d) 定格出力 (kW)

e) 最高使用圧力 (MPa)

伝熱面積 (m2)

g) 定格電圧 (V) 及び定格周波数 (Hz)

h) 製造者名

製造年月

製造番号又はその略号

k) ガスの種類（ガスだきに限る。）

ガスの高発熱量（kJ/m3N又はkJ/kg）（ガスだきに限る。）

m) ガスの供給圧力 (kPa) （ガスだきに限る。）

9.2

取扱表示温水発生機には，見やすい箇所に脱落及び容易に消えない方法で，次の事項を表示しな

ければならない。

なお，安全装置及び制御装置を本体に取り付けないで附属品として出荷する場合は，それぞれの取付位

置及び取付方法を明示し，電気回路の接続端子の記号を表示すること。

a) 使用燃料についての注意

b) 運転及び停止の方法

c) 異常時の取扱い

d) 日常の点検，手入れについての注意

e) その他必要と思われる事項

9.3

取扱説明書温水発生機には，次の事項を記載した説明書を添付しなければならない。

a) 名称

b) 形式の呼び

c) 構造図及び各部の名称

d) 使用方法（特に温度調節範囲及び最大流量を明示すること。）

e) 安全装置についての注意

日常の点検，手入れの要領と注意

g) 故障，異常の際の見分け方と処置方法

h) 仕様（特に熱交換器の定格時における温度条件，流量，圧力損失及び消費電力を明示すること。）

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

配線図

故障，修理のときの連絡先

k) その他特に注意を必要とする事項

付表1 引用規格

JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材

JIS B 7982 排ガス中の窒素酸化物自動計測器

JIS B 7983 排ガス中の酸素自動計測器

JIS B 8404 ガンタイプ油バーナ

JIS B 8405 低圧空気式油バーナ

JIS B 8406 回転式油バーナ

JIS C 1502 普通騒音計

JIS C 3301 ゴムコード

JIS C 3306 ビニルコード

JIS C 3307 600Vビニル絶縁電線 (IV)

JIS C 3312 600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3317 600V二種ビニル絶縁電線 (HIV)

JIS C 3323 600Vけい素ゴム絶縁電線

JIS C 3327 600Vゴムキャブタイヤケーブル

JIS C 3405 自動車−高圧電線

JIS C 4034-1 回転電気機械−第1部：定格及び特性

JIS C 8305 鋼製電線管

JIS C 8309 金属製可とう電線管

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3312 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3313 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3448 一般配管用ステンレス鋼管

JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3456 高温配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3459 配管用ステンレス鋼管

JIS G 3461 ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

JIS G 3462 ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

JIS G 3463 ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼管

JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

付表2 鋼製温水発生機の材料

構成部品名称

材料名

構成部品名称

材料名

本体及び燃焼室 JIS G 3101

JIS G 3103

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3452

JIS G 3454

JIS G 3456

JIS G 3461

JIS G 3462

JIS G 3463

JIS G 4051

JIS G 4304

JIS G 4305

電気材料

JIS C 3312

JIS C 3317

JIS C 3323

JIS C 3327

JIS C 3405

JIS C 8305

JIS C 8309

熱交換器

JIS G 3101

JIS G 3452

JIS G 3454

JIS G 3456

JIS G 3459

JIS G 3461

JIS G 3463

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 5121

JIS G 5501

JIS H 3300

JIS H 4630

JIS H 4631

JIS H 5120

ケーシング

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3302

JIS G 3312

JIS G 3313

ベース

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 4051

燃料配管

JIS G 3448

JIS G 3452

JIS G 3454

JIS H 3300

保温材

JIS A 9504

耐火材料

JIS R 2304

電気絶縁材料

JIS C 4034-1

電気材料

JIS C 3301

JIS C 3306

JIS C 3307

バーナ

JIS B 8404

JIS B 8405

JIS B 8406

備考本体及び燃焼室の板厚は，2.0mm以上とする。

付表3 鋳鉄製温水発生機の材料

構成部品名称

材料名

構成部品名称

材料名

本体及び燃焼室 JIS G 5501

JIS G 5502

熱交換器

JIS G 3463

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 5501

JIS G 5502

JIS H 3100

JIS H 3300

JIS H 4600

JIS H 4631

ケーシング

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3302

JIS G 3312

JIS G 3313

ベース

JIS G 3101

保温材

JIS A 9504

本体配管

（抽気補給水）

JIS G 3452

JIS G 3459

JIS G 5121

JIS G 5705

耐火材料

JIS R 2304

電気絶縁材料

JIS C 4034-1

電気材料

JIS C 3301

B 8417 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

構成部品名称

材料名

構成部品名称

材料名

JIS C 3306

JIS C 3307

JIS C 3312

JIS C 3317

JIS C 3323

JIS C 3327

JIS C 3405

燃料配管

JIS G 3448

JIS G 3452

JIS G 3454

JIS H 3300

バーナ

JIS B 8404

JIS B 8405
JIS B 8406

備考本体及び燃焼室の板厚は，5.0mm以上とする。

番号

名称

番号

名称

温水発生機本体

バーナ

燃焼室

のぞき窓

煙道接続口

過熱防止用温度ヒューズ

熱交換器

溶解せん

給水口

圧力スイッチ

出湯口

低水位防止用温度ヒューズ

自動抽気装置

熱媒水温度制御装置

ケーシング

真空計

保温材

熱媒水温度計

付図1 真空式温水発生機の構造の例