B 8381-1：2008
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 2
3A 種類及び記号 ················································································································ 2
4 性能······························································································································· 2
4.1 材料 ···························································································································· 2
4.2 I形プッシュイン継手の圧力及び温度 ················································································· 2
4.2A J形プッシュイン継手の圧力及び温度 ·············································································· 3
5 構造······························································································································· 3
6 チューブ外径 ··················································································································· 4
7 寸法······························································································································· 4
8 表示······························································································································ 16
9 性能要求事項及び試験方法 ································································································ 17
9.1 一般事項 ····················································································································· 17
9.2 試料 ··························································································································· 17
9.3 引張力試験 ·················································································································· 17
9.4 耐圧試験及び破壊圧試験 ································································································ 17
9.5 接続力試験 ·················································································································· 18
9.6 取外し力試験 ··············································································································· 19
9.7 気密試験A ·················································································································· 19
9.7A 気密試験B ················································································································ 22
9.8 振動及び衝撃圧力耐久性試験A ························································································ 22
9.8A 振動及び衝撃圧力耐久性試験B ······················································································ 24
9.8B 流量特性試験 ············································································································· 25
9.8C 外観 ························································································································· 27
10 呼び記号 ······················································································································ 27
11 識別表示 ······················································································································ 28
附属書A（規定）試験用ポリアミドチューブ ············································································ 30
附属書B（規定）試験用ポリウレタンチューブ ·········································································· 32
附属書JA（規定）試験用ポリアミドチューブ及びポリウレタンチューブ ······································· 34
附属書JB（参考）JISと対応する国際規格との対比表 ································································ 37
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まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本フルードパワー工業会(JFPA)
及び財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，
日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
これによって，JIS B 8381:1995は廃止され，JIS B 8381-1及びJIS B 8381-2に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許
権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について，責任は
もたない。
JIS B 8381の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS B 8381-1 第1部：熱可塑性樹脂チューブ用プッシュイン継手
JIS B 8381-2 第2部：熱可塑性樹脂チューブ用締込み継手
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日本工業規格 JIS
B 8381-1：2008
空気圧用継手−
第1部：熱可塑性樹脂チューブ用プッシュイン継手
Connectors for pneumatic fluid power-
Part 1: Push-in connectors for thermoplastic tubes
序文
この規格は，2004年に第1版として発行されたISO 14743を基に，対応する部分については対応国際規
格を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが，対応国際規格には規定され
ていない規定項目及び附属書JAを日本工業規格として追加している。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明をつけて，附属書JBに示す。
1
適用範囲
この規格は，外径3〜12 mmの熱可塑性樹脂チューブ用プッシュイン継手の設計及び性能に関する一般
要求事項及び試験方法について規定する。
この規格は，空気圧用として用いるプッシュイン継手（機器に埋め込むものを除く。）の統一された試験
方法を確立することを目的とする。ただし，エアブレーキシステムには適用しない。
注記1 陸用車両のエアブレーキシステムに，これらのプッシュイン継手が使われないように，特に
注意する。
注記2 この規格で使用する圧力の単位は，ゲージ圧力である。
注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 14743:2004，Pneumatic fluid power−Push-in connectors for thermoplastic tubes (MOD)
なお，対応の程度を表す記号（MOD）は，ISO/IEC Guide 21に基づき，修正していること
を示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0142 油圧及び空気圧用語
注記 対応国際規格：ISO 5598:1985，Fluid power systems and components−Vocabulary（MOD）
JIS B 0203 管用テーパねじ
JIS B 1021:2003 締結用部品の公差−第1部：ボルト，ねじ，植込みボルト及びナット−部品等級A，
B及びC
2
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注記 対応国際規格：ISO 4759-1:2000，Tolerances for fasteners−Part 1: Bolts, screw, studs and nuts−
Product grades A, B and C（IDT）
JIS B 8392-1 圧縮空気−第1部：汚染物質及び清浄等級
注記 対応国際規格：ISO 8573-1，Compressed air−Part 1: Contaminants and purity classes（IDT）
JIS K 6330-9 ゴム及びプラスチックホース試験方法−第9部：ホース及び管の曲げ特性
ISO 4397，Fluid power systems and components−Connectors snd associated components−Nominal outside
diameters of tubes and nominal inside diameters of hoses
ISO 16030，Pneumatic fluid power−Connections−Ports and stud ends
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0142による。
3A 種類及び記号
プッシュイン継手の種類及び記号は，最高使用圧力，使用温度，適用するチューブなどによって，I形
（記号I）及びJ形（記号J）の2種類に区分する。
4
性能
4.1
材料
4.1.1
プッシュイン継手は，性能要求事項を満足できる材料から製造しなければならない。
4.1.2
ロック機構による接続機能を確実にするために，プラグ及びチューブエンドは，適切な熱可塑性樹
脂で作らなければならない。
4.2
I形プッシュイン継手の圧力及び温度
4.2.1
I形プッシュイン継手については，温度は−20〜+80 ℃，かつ，圧力は−0.09〜+1.6 MPa（最高使
用圧力）の範囲で使用する。
4.2.2
I形プッシュイン継手と附属書A（試験用ポリアミドチューブ）及び附属書B（試験用ポリウレタ
ンチューブ）で規定するチューブとのアセンブリは，箇条9の該当する性能要求事項を満たさなければな
らない。
注記1 附属書Aによる試験用ポリアミドチューブは，記号“PA”で表す。
注記2 附属書Bによる試験用ポリウレタンチューブは，記号“PU”で表す。
4.2.3
I形プッシュイン継手は，附属書Aで規定するチューブの最高の圧力と温度との組合せの範囲を満
足すか，又はそれを超えるものでなければならない。4.2.1で規定するプッシュイン継手より低い定格圧力
のチューブを使用するときは，I形プッシュイン継手とチューブとのアセンブリの最高使用圧力は，チュ
ーブの定格圧力とする。
3
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4.2A J形プッシュイン継手の圧力及び温度
4.2A.1 J形プッシュイン継手に適用するポリアミドチューブ及びポリウレタンチューブは，附属書JAに
よる。このJ形プッシュイン継手の最高使用圧力（定格圧力）は，適用チューブの種類によって区分し，
表0Aによる。
表0A−適用チューブ及び最高使用圧力（定格圧力）
単位 MPa
適用チューブ
最高使用圧力
（定格圧力）
種類
記号
ポリアミドチューブ 1種
AH
1.0
ポリアミドチューブ 2種
AL
0.5
ポリウレタンチューブ
U
0.4
4.2A.2
J形プッシュイン継手は，周囲温度及び使用空気温度が，−5〜+50 ℃の範囲で使用する。
4.2A.3
J形プッシュイン継手と附属書JAによるチューブとのアセンブリは，箇条9の該当する性能要求
事項を満たさなければならない。
5
構造
設計は，製造業者が決定する。ただし，工具を使用することなく，チューブロック機構部及びリリース
スリーブによる開放操作によって，チューブの接続・取外しができ，チューブとの間を密封する構造とす
る。設計及び構造例を，図1に示す。
4
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1 本体
5 リリース（開放）スリーブ
2 チューブストップ
6 取外しボタン（オプション）
3 チューブロック機構部
7 チューブ
4 チューブのシール
8 チューブ挿入口
図1−熱可塑性樹脂チューブ用プッシュイン継手の設計及び構造例
6
チューブ外径
チューブ外径のサイズ系列は，次による。
3 mm，4 mm，6 mm，8 mm，10 mm及び12 mm
7
寸法
7.1
図2〜図7及び，図7A〜図7Eに示すプッシュイン継手の寸法は，表1〜表4及び，表4A〜表4D
による。
7.2
六角部の二面幅の許容差は，JIS B 1021に規定する等級Cによる。六角部の最小対角距離（回転径）
は，二面幅の呼び寸法の1.092倍を用いる。
7.3
プッシュイン継手においては，表1〜表4及び，表4A〜表4Dに規定する寸法以外の各部形状の詳
細寸法は，製造業者が決定する。
a) シールがロック機構の奥にある場合
b) シールがロック機構の手前にある場合
5
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注記 Lは，チューブ挿入深さを示す。
図2−チューブ挿入深さ
表1−最大チューブ挿入深さ
単位 mm
チューブ外径の呼び
挿入深さ
L
（最大）
3
16
4
18
6
19
8
20
10
24
12
25
チューブ
6
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図3−スタッドストレート（SDS）
I形及びJ形に適用する。
a) Mねじ及びGねじの場合
I形には，適用しない。
b) Rねじの場合
チューブ
チューブ
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表2−スタッドストレート寸法（SDS）
単位 mm
チューブ外径の
呼び
d1
L1
（最大）
sb)
（最大）
流路径
df
（最小）
3
M3 a)
10
8
1.2
M5 a)
17
10
1.8
4
M5 a)
22
12
2
M7 a)
22
12
2.5
R1/8 c)
32
12
−
6
M7 a)
23
14
4
G 1/8 a)
23
14
4
R1/8 c)
32
14
−
R1/4 c)
32
14
−
8
G 1/8 a)
24
17
5.5
G 1/4 a)
24
19
6
R1/8 c)
32
17
−
R1/4 c)
36
17
−
R3/8 c)
36
17
−
10
G 1/4 a)
27
19
7.5
G 3/8 a)
27
22
8
R1/4 c)
36
22
−
R3/8 c)
40
22
−
R1/2 c)
40
22
−
12
G 3/8 a)
30
22
10
G 1/2 a)
30
26
10
R3/8 c)
40
22
−
R1/2 c)
44
22
−
注a) ねじ及びスタッドエンドは，ISO 16030による。
b) 六角部の二面幅は，製造業者が決定する。
c) I形には，適用しない。ねじは，JIS B 0203による。
8
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図4−スイベルランティー（SWRT）
I形及びJ形に適用する。
a) Mねじ及びGねじの場合
I形には，適用しない。
b) Rねじの場合
チューブ
チューブ
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図5−スイベルブランチティー（SWBT）
I形及びJ形に適用する。
a) Mねじ及びGねじの場合
I形には，適用しない。
b) Rねじの場合
チューブ
チューブ
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図6−スイベルエルボ（SWE）
I形及びJ形に適用する。
a) Mねじ及びGねじの場合
I形には，適用しない。
b) Rねじの場合
チューブ
チューブ
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表3−スイベルランティー（SWRT）／スイベルブランチティー（SWBT）／スイベルエルボ（SWE）寸
法
単位 mm
チューブ外径の
呼び
d1
d2
（最大）
L2
（最大）
L3
（最大）
sb)
（最大）
流路径
df
（最小）
3
M3 a)
10
19
16
6
1.2
M5 a)
10
19
18
10
1.8
4
M5 a)
13
21
21
10
2
M7 a)
13
21
21
12
2.5
R1/8 c)
12
24
30
12
−
6
M7 a)
15
23
26
14
4
G 1/8 a)
15
23
26
14
4
R1/8 c)
14
28
34
14
−
R1/4 c)
14
28
34
14
−
8
G 1/8 a)
17
26
28
14
5.5
G 1/4 a)
17
26
28
19
6
R1/8 c)
17
28
34
17
−
R1/4 c)
17
28
34
17
−
R3/8 c)
17
32
38
17
−
10
G 1/4 a)
22
29
32
19
7.5
G 3/8 a)
22
29
32
22
8
R1/4 c)
22
32
38
22
−
R3/8 c)
22
32
38
22
−
R1/2 c)
22
36
42
22
−
12
G 3/8 a)
24
32
37
22
10
G 1/2 a)
24
32
37
26
10
R3/8 c)
24
36
42
22
−
R1/2 c)
24
40
44
22
−
注a) ねじ及びスタッドエンドは，ISO 16030による。
b) 六角部の二面幅は，製造業者が決定する。
c) I形には，適用しない。ねじは，JIS B 0203による。
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図7−バンジョ−エルボ（BJE）
表4−バンジョ−エルボ（BJE）寸法
単位 mm
チューブ外径の
呼び
D
d1a)
L4
（最大）
L5
（最大）
L6
（最大）
L7
（最大）
sb)
（最大）
流路径
df
（最小）
3
M3
20
10
22
5
6
1.2
M5
20
10
25
8
10
1.8
4
M5
24
10
25
8
10
2
M7
24
12
26
9
12
2.5
6
M7
24
12
26
9
14
4
G 1/8
24
12
26
9
14
4
8
G 1/8
26
14
29
11
14
5.5
G 1/4
32
14
32
11
19
6
10
G 1/4
39
14
34
13
22
7.5
G 3/8
39
16
39
13
22
8
12
G 3/8
44
16
39
15
22
10
G 1/2
44
16
42
17
26
10
注a) ねじ及びスタッドエンドは，ISO 16030による。
b) 六角部の二面幅は，製造業者が決定する。
チューブ
13
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図7A−プッシュイン継手・ストレート（S）
表4A−プッシュイン継手・ストレート（S）寸法a)
単位 mm
チューブ外径の呼び
L8
（最大）
d2
（最大）
4
32
12
6
36
14
8
40
17
10
44
22
12
48
24
注a) I形には，適用しない。
I形には，適用しない。
14
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図7B−プッシュイン継手・エルボ（E）
図7C−プッシュイン継手・ティー（T）
表4B−プッシュイン継手・エルボ（E）ティー（T）a)
単位 mm
チューブ外径の呼び
L9
（最大）
d2
（最大）
4
24
12
6
28
14
8
32
17
10
36
22
12
40
24
注a) I形には，適用しない。
I形には，適用しない。
I形には，適用しない。
15
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図7D−プッシュイン継手・隔壁ストレート（BHS）
表4C−プッシュイン継手・隔壁ストレート（BHS）寸法a)
単位 mm
チューブ外径の呼び
L10
（最大）
s b)
（最大）
最大取付板厚
t
（最小）
取付け穴径
（最大）
4
60
17
4
13
6
64
19
6
15
8
68
22
9
18
10
72
27
10
23
12
76
30
10
25
注a) I形には，適用しない。
b) 六角部の二面幅は，製造業者が決定する。
I形には，適用しない。
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図7E−プッシュイン継手・ポートストレート（PS）
表4D−プッシュイン継手・ポートストレート（PS）寸法a)
単位 mm
チューブ外径の呼び
d
L11
（最大）
s b)
（最大）
4
Rc1/8
32
14
6
Rc1/8
36
17
6
Rc1/4
36
17
8
Rc1/8
36
22
8
Rc1/4
44
22
8
Rc3/8
44
22
10
Rc1/4
44
24
10
Rc3/8
48
24
10
Rc1/2
48
24
12
Rc3/8
48
27
12
Rc1/2
52
27
注a) I形には，適用しない。なお，ねじは，JIS B 0203による。
b) 六角部の二面幅は，製造業者が決定する。
8
表示
プッシュイン継手には，製造業者名，供給者名又は登録商標，及び適用チューブ外径の呼びを，消滅し
ない方法で表示する。
包装には，次のa)〜c)の事項を表示する。
a) 製造業者名又はその略号
b) 呼び記号
I形には，適用しない。
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c) 製造年月又はその略号
9
性能要求事項及び試験方法
9.1
一般事項
9.1.1
この箇条9は，プッシュイン継手の引張力，圧力性能，気密性，接続力，取外し力，耐久性及び流
量特性を確認するための要求事項について規定する。
なお，I形プッシュイン継手には，流量特性項目を要求事項としない。
9.1.2
特に規定がない場合は，試験は，室温23±5 ℃，相対湿度（65±5）％で行わなければならない。
9.1.3
特に規定がない場合は，すべての試験特性に対して，±5 ％の許容差を適用する。
9.2
試料
9.2.1
試験を行うプッシュイン継手の数は，耐圧及び破壊圧試験用は3個，それ以外の試験用は6個とす
る。
9.2.2
ポリアミドチューブは，試験の前に，相対湿度（65±5）％及び周囲温度23±5 ℃の条件下で，最
短14日間（336 h）保管しなければならない。
9.2.3
I形は，附属書A及び附属書B，J形は，附属書JAで規定するチューブを接続し，試料とする。9.7
〜9.8Aに規定する試験を除き，接続するプッシュイン継手間のチューブ長さは，そのチューブ外径の20
倍とする。チューブの接続は，製造業者が指定する方法による。
9.2.4
試験に用いるプッシュイン継手とチューブとは，試験の前に接続及び取外しを4回行い，5回目の
接続を行った状態で試験を行う。
9.3
引張力試験
9.3.1
手順
9.3.1.1
試験は，圧力を加えない状態で行う。
9.3.1.2
引張試験機の中で，試料と固定ジグとが同一直線上になるように固定する。試料の一端を引張試
験機の静止部に，他端を可動部に取り付ける。試料の軸方向に1 mm/sの引張速度で力を加える。
9.3.2
合否判定基準
いずれのチューブを接続した場合でも，表5に示す最小引張力に達する前に，試料のプッシュイン継手
とチューブとが分離してはならない。
表5−最小引張力
単位 N
チューブ外径の呼び （mm）
3
4
6
8
10
12
試験用ポリアミドチューブ（PA)
60
70
120
170
250
300
試験用ポリアミドチューブ1種（AH)
−
70
130
180
250
300
試験用ポリアミドチューブ2種（AL)
−
60
100
140
190
220
試験用ポリウレタンチューブ（PU）
25
50
100
150
200
200
試験用ポリウレタンチューブ（U）
−
50
80
110
150
180
9.4
耐圧試験及び破壊圧試験
9.4.1
概要
I形の試験には，附属書Aに規定するポリアミドチューブを用い，J形の試験には，附属書JAに規定す
るポリアミドチューブ1種“AH”，ポリアミドチューブ2種“AL”及びポリウレタンチューブ“U”を用
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いる。耐圧試験は定格圧力1)の1.5倍，破壊圧試験は定格圧力の3倍の圧力を加えて，試験中にチューブ
がプッシュイン継手から外れないことを調べる。図8に耐圧試験及び破壊圧試験の圧力グラフを示す。
注1) I形の場合には，この定格圧力は，プッシュイン継手の最高使用圧力又はチューブの定格圧力の
低い方を適用する。
9.4.2
装置
試験装置は，適切な圧力源，圧力計及び配管で構成する。
なお，試験流体には，水を用いる。
9.4.3
手順
9.4.3.1
耐圧試験
試料を一端が拘束されない状態で試験装置に取り付け，他端をふさぎ内部に水を満たす。試料に定格圧
力の1.5倍の圧力を少なくとも30秒間加える。
9.4.3.2
破壊圧試験
定格圧力の3倍の最低破壊圧力まで，0.1〜0.2 MPa/sの一定割合で圧力を増加させる。
X 時間
Y 圧力
1 定格圧力の3倍
2 定格圧力の1.5倍
3 破壊圧力
4 耐圧力
5 0.1 MPa/s〜0.2 MPa/s
図8−耐圧試験及び破壊圧試験の圧力グラフ
9.4.4
合否判定基準
9.4.4.1
耐圧試験
最少30秒間の耐圧試験の後，プッシュイン継手に目視で確認できる，いかなる変形及び漏れもあっては
ならない。
9.4.4.2
破壊圧試験
最低破壊圧力以下でチューブの抜け及び破壊などの異常が生じてはならない。
9.5
接続力試験
9.5.1
装置
適切な測定器の付いた圧縮荷重試験機を使用する。
9.5.2
手順
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ねじのあるプッシュイン継手端を圧縮荷重試験機の静止固定ジグに取り付ける。圧縮荷重試験機によっ
て1 mm/sの速度でチューブをプッシュイン継手に挿入する。このときの最大荷重を測定し，接続力とする。
9.5.3
合否判定基準
接続力は，表6に示す値を超えてはならない。
表6−最大接続力及び最大取外し力
単位 N
チューブ外径の呼び mm
3
4
6
8
10
12
最大接続力
35
45
60
80
100
130
最大取外し力
30
40
50
60
70
80
9.6
取外し力試験
9.6.1
装置
荷重を測定する適切な測定器のついた引張試験機を使用する。
9.6.2
手順
製造業者の指定する方法に従ってリリース（開放）スリーブを操作し，チューブを取り外しできる状態
にし，維持する。次に，引張試験機によって1 mm/sの引張速度でチューブにチューブを取り外す方向に荷
重を加える。このときの最大荷重を測定し，取外し力とする。
9.6.3
合否判定基準
取外し力は，表6に示す値を超えてはならない。
9.7
気密試験A
9.7.1
概要
この試験は，種々の温度及び圧力条件下での，漏れを評価するために行う。この試験は，I形だけに適
用する。
注記 試験中，チューブを取り外すことなく漏れを評価する。
9.7.2
装置
9.7.2.1
図10及び図11に示すサイクルで温度制御ができる恒温槽に，図9に示すようにチューブ及びプ
ッシュイン継手を取り付ける。
9.7.2.2
チューブの曲げ半径は，ポリアミドチューブに関する表A.1及びポリウレタンチューブに関する
表B.1による。
9.7.2.3
チューブ長さlは，次の式による。
l＝2Lreal＋π（R＋0.5D）
ここに， Lreal： 試料の実際のチューブ挿入長さ（mm）（図2参照）
R： 表A.1及び表B.1に示す最小曲げ半径（mm）
D： チューブ外径の呼び（mm）
9.7.2.4
ポート間距離Aは，次の式による。
A＝2R＋D
ここに，
R： 表A.1及び表B.1に示す最小曲げ半径（mm）
D： チューブ外径の呼び（mm）
9.7.2.5
図9に示す4か所の合計漏れを測定するため，計測範囲が5 cm3/min以下の質量流量計を用いる。
9.7.2.6
JIS B 8392-1の等級32)の清浄度に調質された圧縮空気を使用しなければならない。
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注2) JIS B 8392-1の7.1の固体粒子の等級による。
図9−漏れ試験の試料取付け及び漏れ想定箇所
9.7.3
手順
9.7.3.1
図10及び図11に示す温度サイクルを試料に加える。温度の許容差は，±2 ℃とする。温度の上
昇と下降との比率は任意であり，定常温度の時間は，図10及び図11に合わせる。
9.7.3.2
図10及び図11のP1の位置で，圧力0.1 MPa，0.6 MPa，−0.09 MPaを加え，図9に示す漏れ想
定箇所の合計漏れ量を測定する。
9.7.3.3
図10及び図11のP2の位置で，圧力0.1 MPa，0.6 MPaを加え，図9に示す漏れ想定箇所の合計
漏れ量を測定する。
21
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図10−ポリアミドチューブを用いる場合の温度サイクル
図11−ポリウレタンチューブを用いる場合の温度サイクル
9.7.4
合否判定基準
それぞれの温度及び圧力における漏れ量が，表7に示す各温度及び圧力における最大許容漏れ量を超え
てはならない。
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表7−最大許容漏れ量
温度 ℃
ポリアミドチューブ
−20
＋20
＋80
ポリウレタンチューブ
−20
＋20
＋50
最大許容漏れ量 cm³/min
0.1MPa及び0.6 MPa時
2
1
1
−0.09 MPa時
−
1
−
9.7A 気密試験B
9.7A.1
概要
この試験は，水中に浸せき（漬）し，気密性を調べる。この試験は，J形だけに適用する。
9.7A.2
手順
プッシュイン継手に表7Aに規定した自由長L mmのチューブを図11Aのように装着し，チューブがU
字状になるようにプッシュイン継手を固定する。A寸法は，表7に示す。水中でこの試料に0.1 MPaの空
気圧を加えたまま5分間保持し，その後，そのままの状態で1分間漏れが発生しないか調べる。さらに，
最高使用圧力の空気圧を加えたまま5分間保持し，その後，そのままの状態で1分間漏れが発生しないか
調べる。
図11A−気密試験Bの装着方法
9.7A.3
合否判定基準
プッシュイン継手とチューブとの結合部から漏れがあってはならない。
9.8
振動及び衝撃圧力耐久性試験A
9.8.1
概要
この試験の目的は，振動及び圧力脈動条件下でチューブとプッシュイン継手アセンブリとの耐久性を評
価することである。この試験は，I形だけに適用する。
なお，この試験は，ポリアミドチューブだけを用いて行う。
9.8.2
装置
プッシュイン継手
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9.8.2.1
9.8.3.2並びに図12及び図13の条件で試料の片端を振動させることができる設備を用いる。
9.8.2.2
合否判定基準（9.8.4参照）の漏れ量を計測できる質量流量計を用いる。
9.8.3
手順
9.8.3.1
試料アセンブリの片端を固定側に，他端を振動側に取り付ける。チューブを表A.1に示す最小曲
げ半径に，0〜−10 ％の許容差で曲げる。チューブの長さは，変位する間に表A.1に示す最小曲げ半径以
下にならないようにしなければならない。
9.8.3.2
乾燥空気を使用し，図12の圧力サイクルに従って，試料を0 MPa及び0.6 MPaに加圧する。図
13に示すように試料を周波数5〜18 Hzの間は，ピーク間が20 mmの一定変位で振動させる。次に117.7 m/s2
の一定振動加速度で1オクターブ／minの掃引率によって，周波数を500 Hzまで増加させる。それぞれの
試料について，各方向（X，Y，Z）に対して，それぞれ8時間実施する。
9.8.3.3
漏れ量の測定は，0.6 MPa加圧状態で1分間安定させて最後の10秒間に行い，次に0.1 MPaで1
分間安定させて最後の10秒間に行う。そして，次の測定点まで圧力サイクルを加える。
なお，各測定は，振動を加えたままの状態で行わなければならない。
9.8.4
合否判定基準
6個すべての試料の漏れ量総計が，室温で3 cm3/minを超えてはならない。
注記 例えば，X方向の試験で0.6 MPaを加えた場合の6個の合計漏れ量が，室温で3 cm3/minを超え
てはならない。それぞれの振動方向及び試験圧力においても同様である。
X 時間（s）
Y1 周波数（Hz）
Y2 圧力（MPa）
1 圧力サイクル
2 振動サイクル
3 18 Hz〜500 Hzの周波数で，1オクターブ／minの掃引率での等加速度117.7 m/s2
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4 測定
5 漏れ測定時間の公差は±5 ％
6 5 Hz〜18 Hzの周波数でのピーク間の一定変位20 mm
図12−振動及び衝撃圧力耐久性試験Aの振動波形並びに圧力サイクル
X 周波数（Hz）
Y ピーク間の変位（mm）
図13−ピーク間の変位と周波数の関係
9.8A 振動及び衝撃圧力耐久性試験B
9.8A.1
概要
この試験は，一端を固定，他端を往復移動させ，プッシュイン継手とチューブアセンブリとの耐久性を
評価する。この試験は，J形だけに適用する。
9.8A.2
手順
プッシュイン継手に表7Aに規定した自由長L mmのチューブを装着し，9.7A.2の試験を行い，9.7A.3
に適合したものを図13Aの装置に取り付け，0.5 MPaの空気圧を0.5秒間加圧，0.5秒間開放のサイクルで
与え，同時に他端には表7Aによる複振幅Dの振動を毎秒一往復で与え，500万回作動した後，9.7A.2の
試験を行う。
注記1 プッシュイン継手は，スタッドストレートで代表してもよい。
注記2 空気圧の加圧−開放のサイクルが図13Bの線図になるような装置を用いる。
表7A−振動及び衝撃圧力耐久性試験Bに用いる装置の寸法
単位 mm
チューブ外径の呼び
自由長 L
取付けピッチ A
複振幅 D
4
120
52
20
6
180
78
30
8
240
104
40
10
300
130
50
12
360
156
60
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図13A−耐久試験装置
図13B−耐久試験の空気圧の加圧−開放サイクル
9.8A.3
合否判定基準
プッシュイン継手とチューブとの結合部から漏れがあってはならない。
9.8B 流量特性試験
9.8B.1
概要
この試験は，有効断面積によって流量特性を表すために行う。この試験は，J形だけに適用する。
9.8B.2
手順
内容積Vの容器に，プッシュイン継手より十分に大きな有効断面積をもつ切換弁を設け，その切換弁の
出口にプッシュイン継手3)を取り付ける。次に，容器に圧力が0.6 MPaになるまで空気を充てんし，その
後切換弁を時間tだけ開け，容器内圧力が0.25 MPaになるまで空気を放出し，その圧力計の指示が一定と
なるのを待って残存圧力を測定し，次の式によって有効断面積を算出する。ただし，容器の内容積（V）
は，時間（t）が数秒になるように選定する。
注3) プッシュイン継手に装着されたチューブは，そのプッシュイン継手の先端で切断された状態に
する。
プッシュイン継手
空
気
圧
時間（s）
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T
P
P
t
V
S
S
293
100
.0
100
.0
log
1.
12
10
=
＋
＋
ここに，
S： 有効断面積（mm2）
V： 容器内容積（L）
t： 空気の放出時間（s）
PS： 容器の初期圧力（MPa）
P： 容器の残存圧力（MPa）
T： 室温（℃）
9.8B.3
合否判定基準
プッシュイン継手の流量特性は，有効断面積で表し，表7B及び表7Cの値以上とする。ただし，スイベ
ルランティー（SWRT）及びスイベルブランチティー（SWBT）は，出口2か所のうちいずれか小さい方の
有効断面積とする。
表7B−ポリアミドチューブ（AH，AL）を接続した場合の有効断面積
単位 mm2
チューブ
外径の呼
び
チューブ
外径×内
径
プッシュイン継手の記号（10.2参照）
SDS
SWRT，SWBT，SWE
PS
プッシュイン継手のねじ
R1/8
R1/4
R3/8
R1/2
R1/8
R1/4
R3/8
R1/2
Rc1/8
Rc 1/4 Rc 3/8 Rc 1/2
4
4×2.5
2
−
−
−
2
−
−
−
2
−
−
−
6
6×4
7.5
7.5
−
−
7
7
−
−
7.5
7.5
−
−
8
8×6
18
18
18
−
16
16
16
−
18
18
18
−
10
10×7.5
−
30
30
30
−
28
28
28
−
30
30
30
12
12×9
−
−
45
45
−
−
40
40
−
−
45
45
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表7C−ポリウレタンチューブ(U)を接続した場合の有効断面積
単位 mm2
チューブ
外径の呼
び
チューブ
外径×内
径
プッシュイン継手の記号（10.2参照）
SDS
SWRT，SWBT，SWE
PS
プッシュイン継手のねじ
R1/8
R1/4
R3/8
R1/2
R1/8
R1/4
R3/8
R1/2
Rc 1/8 Rc 1/4 Rc 3/8 Rc 1/2
4
4×2.5
2
−
−
−
2
−
−
−
2
−
−
−
6
6×4
7.5
7.5
−
−
7
7
−
−
7.5
7.5
−
−
8
8×6
12.5
12.5
12.5
−
11
11
11
−
12.5
12.5
12.5
−
10
10×6.5
−
22.5
22.5
22.5
−
21
21
21
−
22.5
22.5
22.5
12
12×8
−
−
35.5
35.5
−
−
31.5
31.5
−
−
35.5
35.5
9.8C 外観
9.8C.1
概要
外観は，外観の状態について規定し，J形だけに適用する。
9.8C.2
プッシュイン継手の仕上がり部は良好で，かつ，有害なきず，割れ，ばり，その他の欠陥があっ
てはならない。
9.8C.3
内・外の表面には，めっき又はその他の方法によって，さび止め処理を施す。ただし，耐食材料
を用いている部分には，施さなくてもよい。
10 呼び記号
10.1 プッシュイン継手の呼び記号は，英数符号で表す。呼び記号は，次の順序で表す。
（規格番号）（Ｉ形･Ｊ形の別を示すＩ又はＪ），（一字空白）［プッシュイン継手の記号（10.2参照）］，（一
字空白）（チューブ外径の呼び又はねじの呼び）
異なる径のチューブが接続される継手の場合には，外径を小文字のxで分けて表す。ねじの呼びには，
ねじの種類を示す記号も表示する。
10.2 プッシュイン継手の記号は，継手接続端タイプとそれに続くプッシュイン継手の形状とからなる二
つの部分に分かれる。表示記号を，次に示す。
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− 継手接続端タイプ
継手接続端タイプ
記号
スイベル
SW
バンジョー
BJ
隔壁
BH
プラグ
PL
ポート
P
スタッド
SD
チューブエンド
TE
− 形状
形状
記号
ストレート
S
エルボ
E
ティー
T
ランティー
RT
プランチティー
BT
クロス
K
ワイ
Y
10.3 おねじ及びめねじ付きプッシュイン継手は，最初にチューブ外径の呼びを表示し，次にねじの呼び
を表示する。
10.4 チューブエンドタイプのプッシュイン継手は，最初にチューブ外径の呼びを表示し，次にチューブ
エンドサイズを表示する。
10.5 表8に表示例を示す。
11 識別表示
この規格に適合すれば，試験報告書，カタログ及び販売文書に，次の表示を行う。
a) I形 “JIS B 8381-1−空気圧用プッシュイン継手−I形”に適合。
b) J形 “JIS B 8381-1−空気圧用プッシュイン継手−J形”に適合。
29
B 8381-1：2008
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表8−呼び記号の表示例
JIS B 8381-1 I S 6
JIS B 8381-1 I S 6x4
JIS B 8381-1 J S 6
JIS B 8381-1 J S 6x4
JIS B 8381-1 I PS 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 J PS 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 I E 6
JIS B 8381-1 J E 6
JIS B 8381-1 I SWPBT 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 J SWPBT 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 I T 6
JIS B 8381-1 J T 6
JIS B 8381-1 I SWPE 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 J SWPE 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 I Y 6
JIS B 8381-1 I Y 6x4
JIS B 8381-1 J Y 6
JIS B 8381-1 J Y 6x4
JIS B 8381-1 I TES 6x4
JIS B 8381-1 J TES 6x4
JIS B 8381-1 I BHS 6
JIS B 8381-1 J BHS 6
JIS B 8381-1 I TEE 6
JIS B 8381-1 J TEE 6
JIS B 8381-1 I SWBHE 6
JIS B 8381-1 J SWBHE 6
JIS B 8381-1 I TEBT 6
JIS B 8381-1 J TEBT 6
JIS B 8381-1 I SDS 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 J SDS 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 I TERT 6
JIS B 8381-1 J TERT 6
JIS B 8381-1 I SWE 6 x M7
JIS B 8381-1 J SWE 6 x M7
JIS B 8381-1 I TEY 6
JIS B 8381-1 J TEY 6
JIS B 8381-1 I SWBT 6 x M7
JIS B 8381-1 J 6 x M7
JIS B 8381-1 I TE 6
JIS B 8381-1 J TE 6
JIS B 8381-1 I SWRT 6 x M7
JIS B 8381-1 J SWRT 6 x M7
JIS B 8381-1 I BJE 6 x G 1/8
JIS B 8381-1 I SWY 6 x M7
JIS B 8381-1 J SWY 6 x M7
JIS B 8381-1 I PL 6
JIS B 8381-1 J PL 6
30
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書A
（規定）
試験用ポリアミドチューブ
序文
この附属書は，試験用ポリアミドチューブについて規定する。
A.1 適用範囲
この附属書は，この規格に定められたプッシュイン継手“I形”を試験するために用いるポリアミド11
及び12チューブの寸法，公差，定格圧力，破壊圧力及び試験方法について規定する。
この附属書は，外径3 mm〜12 mmのチューブについて適用する。この附属書に定義する外径は，3 mm
を除きISO 4397で規定されているチューブの外径範囲から選択する。
なお，このチューブは，-20 ℃〜+80 ℃の範囲で適切な定格圧力で使用できる。
注記 ポリアミドチューブの機械特性は，I形プッシュイン継手をチューブの外面で保持させること
を考慮する。
A.2 材料
材料は均質であり，チューブにはいかなる外観上の欠陥もあってはならない。一般的には，可塑化ポリ
アミドによって作られ，通常，材料は，ショア硬度D（63±2）で熱及び光に対する安定処理されたものを
用いる。
A.3 寸法及び公差
チューブ寸法は，表A.1による。チューブ外径は，同じ切断面で測定した最大径及び最小径が，表A.1
の外径許容差内でなければならない。
表A.1−寸法及び公差
単位 mm
チューブ外径
肉厚
e
内径
d
（参考）
23 ℃での
最小曲げ半径a)
チューブ外径の
呼び
基準寸法
許容差
基準寸法
許容差
3
±0.08
0.60
±0.08
1.8
15
3
4
0.75
2.5
20
4
6
1.00
4.0
35
6
8
1.00
6.0
55
8
10
1.25
7.5
75
10
12
±0.1
1.50
9.0
12
注記 チューブの偏平及び偏肉は，許容差に含まれる。
注a) 曲げ半径の測定方法は，JIS K 6330-9による。
A.4 定格圧力判定方法
A.4.1 概要
31
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
この試験では，破壊するまで内圧を増加させる。試料は，各サイズとも長さが最小300 mmで5本とす
る。
A.4.2 手順
A.4.2.1 周囲温度23±2 ℃において，流体温度23±2 ℃及び80±2 ℃で試験する。
A.4.2.2 加圧前に試料内に試験流体を満たし，空気を抜く。
A.4.2.3 メガパスカル表示の校正された圧力ゲージの付いたポンプ又はアキュムレータ装置を使用し，液
圧を発生させる。破壊するまで0.1 MPa/s〜0.2 MPa/sの一定割合で圧力を加える。この間の最大圧力値を，
破壊圧力として記録する。
A.4.3 定格圧力の判定
5本の試料が表A.2の最小破壊圧力以上であれば，そのチューブは，表A.2に示す適切な定格圧力であ
ると判定する。
表 A.2−ポリアミドチューブの定格圧力及び最小破壊圧力
チューブ外
径の呼び
定格圧力
MPa
最小破壊圧力
MPa
−20 ℃〜20 ℃
20 ℃〜30 ℃
30 ℃〜50 ℃
50 ℃〜80 ℃
23 °C
80 ℃
3
1.75
1.45
1.1
0.9
8.1
2.6
4
2.6
2.1
1.5
0.8
7.9
2.5
6
2.4
2.0
1.5
0.8
7.1
2.3
8
1.7
1.4
1.1
0.5
5.1
1.6
10
1.7
1.4
1.1
0.6
5.3
1.7
12
1.8
1.45
1.1
0.6
5.3
1.7
32
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書B
（規定）
試験用ポリウレタンチューブ
序文
この附属書は，試験用ポリウレタンチューブについて規定する。
B.1 適用範囲
この附属書は，この規格に定められたプッシュイン継手“I形”を試験するために用いるポリウレタン
チューブの寸法，公差，定格圧力，破壊圧力及び試験方法について規定する。
この附属書は，外径3 mm〜12 mmのチューブについて適用する。この附属書に定義する外径は，3 mm
を除きISO 4397で規定されているチューブの外径範囲から選択する。
なお，このチューブは，-20 ℃〜+50 ℃の範囲で適切な定格圧力で使用できる。
注記 ポリウレタンチューブの機械特性は，I形プッシュイン継手をチューブの外面で保持させるこ
とを考慮する。
B.2 材料
材料は均質であり，チューブにはいかなる外観上の欠陥もあってはならない。通常，材料は，ショア硬
度A（93±3）で熱及び光に対する安定化処理されたものとする。
B.3 寸法及び公差
チューブ寸法は，表B.1による。チューブ外径は，同じ切断面で測定した最大径及び最小径が，表B.1
の外径許容差内でなければならない。
表B.1−寸法及び公差
単位 mm
チューブ外径
肉厚
e
内径
d
（参考）
23 ℃での
最小曲げ半径
チューブ外径の
呼び
基準寸法
許容差
基準寸法
許容差
3
±0.1
0.60
＋0.10
−0.05
1.8
10
3
4
0.75
2.5
12
4
6
1.00
4
15
6
8
1.25
5.5
20
8
10
±0.15
1.50
＋0.15
−0.07
7
25
10
12
2.00
8
35
12
注記 チューブの偏平及び偏肉は，許容差に含まれる。
注a) 曲げ半径の測定方法は，JIS K 6330-9による。
B.4 定格圧力判定方法
B.4.1 概要
この試験では，破壊するまで内圧を増加させる。試料は，各サイズとも長さが最小300 mmで5本とす
33
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
る。
B.4.2 手順
B.4.2.1 周囲温度23±2 ℃において，流体温度23±2 ℃及び50±2 ℃で試験する。
B.4.2.2 加圧前に試料内に試験流体を満たし，空気を抜く。
B.4.2.3 メガパスカル表示の校正された圧力ゲージの付いたポンプ又はアキュムレータ装置を使用し，液
圧を発生させる。破壊するまで0.1 MPa/s〜0.2 MPa/sの一定割合で圧力を加える。この間の最大圧力値を，
破壊圧として記録する。
B.4.3 定格圧力の判定
5本の試料が表B.2の最小破壊圧力以上であれば，そのチューブは表B.2に示す適切な定格圧力である
と判定する。
表B.2−ポリウレタンチューブの定格圧力及び最小破壊圧力
チューブ外
径の呼び
定格圧力
MPa
最小破壊圧力
MPa
−25 ℃〜25 ℃
25 ℃〜50 ℃
23 ℃
50 °C
3
1.0
0.65
3.0
1.9
4
6
0.85
0.55
2.55
1.6
8
10
12
34
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JA
（規定）
試験用ポリアミドチューブ及びポリウレタンチューブ
序文
この附属書は，Ｊ形プッシュイン継手の試験に用いる試験用ポリアミドチューブ及びポリウレタンチュ
ーブについて規定する。
JA.1
適用範囲
この附属書は，4.2Aに規定するJ形プッシュイン継手の試験に用いるポリアミドチューブ及びポリウレ
タンチューブの要求事項について規定する。
JA.2
性能
JA.2.1
最小曲げ半径
チューブの最小曲げ半径は，表JA.1による。ただし，最小曲げ半径でのチューブの変形率は，JA.6.2
によって測定を行い，25 ％以下とする。
表JA.1−チューブの最小曲げ半径
単位 mm
チューブ外径の
呼び
最小曲げ半径
チューブの種類（記号）
AH
AL
U
4
20
13
10
6
30
20
15
8
48
32
24
10
60
40
30
12
72
48
36
JA.2.2
破壊圧力
チューブの破壊圧力は，JA.6.3によって試験を行い，表JA.2に規定する値以上とする。
表JA.2−チューブの破壊圧力
単位 MPa
温度
（℃）
破壊圧力
チューブの種類（記号）
AH
AL
U
0
8.4
5.0
4.3
10
7.2
4.0
3.7
20
6.0
3.2
3.1
30
4.8
2.7
2.4
40
4.0
2.3
2.1
50
3.6
2.0
1.6
35
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JA.2.3
耐圧
チューブの耐圧は，JA.6.4によって試験を行い，チューブに破壊，き裂，漏れ，それ以外の異常があっ
てはならない。
JA.3
寸法及び寸法許容差
チューブの寸法及び寸法許容差は，表JA.3及び表JA.4による。
表JA.3−ポリアミドチューブの寸法及び寸法許容差
単位 mm
チューブ外径の
呼び
外径×内径
外径
肉厚
基準寸法
許容差
基準寸法
許容差
4
4×2.5
4
±0.1
0.75
±0.08
6
6×4
6
1.0
8
8×6
8
1.0
±0.1
10
10×7.5
10
1.25
12
12×9
12
1.5
±0.13
表JA.4−ポリウレタンチューブの寸法及び寸法許容差
単位 mm
チューブ外径の
呼び
外径×内径
外径
肉厚
基準寸法
許容差
基準寸法
許容差
4
4×2.5
4
±0.1
0.75
±0.08
6
6×4
6
1.0
±0.1
8
8×5
8
1.5
±0.15
10
10×6.5
10
＋0.1−0.15
1.75
±0.18
12
12×8
12
2.0
±0.2
JA.4
外観
チューブの内外面は，滑らかで機能上有害なきず，異物の混入などの異常があってはならない。
JA.5
製造方法
チューブは，ポリアミド樹脂及びポリウレタン樹脂を原料とし，押出成型加工によって製造する。
JA.6
試験方法
JA.6.1
一般事項
試験は，室温23±5 ℃，相対湿度（65±5）％で行わなければならない。
JA.6.2
最小曲げ半径でのチューブの変形率
最小曲げ半径でのチューブの変形率は，チューブの最小曲げ半径と同じ半径のマンドレルにチューブを
密着するように巻き付け（図JA.1)，チューブの外径，マンドレル直径及び測定量から，次の式によって
算出する。
36
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
100
2
1
×
d
D
L−
−
＝
η
ここに，
η： 変形率（％）
d： チューブの外径（mm）
L： 測定量（％）
D： マンドレルの直径 (mm)
図JA.1−最小曲げ半径でのチューブの変形率
JA.6.3
破壊圧試験
水又は油で圧力を徐々に増加させ，チューブが破壊したとき，又はチューブに異常な膨らみが生じたと
きの圧力計の指示圧力を破壊圧力とする。この試験中，試料の取付けは，直線状で水平に取り付け，一端
にはキャップをする。
なお，試料は，継手間のチューブ長さをそのチューブ外径の20倍とする。
JA.6.4
耐圧試験
水又は油で，AHは2.25 MPa，ALは1.2 MPaまで徐々に加圧させ，1分間保持する。この試験中チュー
ブは，直線状で水平に取り付け，一端にはキャップをする。
なお，試料は，J形プッシュイン継手間のチューブ長さをそのチューブ外径の20倍とする。
37
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JB
（参考）
JISと対応する国際規格との対比表
JIS B 8381-1:0000 空気圧用継手−第1部：熱可塑性樹脂チューブ用プッシュイン継手 ISO 14743:2004，Pneumatic fluid power−Push-in connectors for thermoplastic tubes
(Ⅰ)JISの規定
(Ⅱ)
国際
規格
番号
(Ⅲ)国際規格の規定
(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(Ⅴ)JISと国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対
策
箇条番号及
び名称
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
3A種類及び
記号
I形 ISO 14743に対応す
る継手
J形 JIS B 8381:1995に準
拠した継手
追加
JIS B 8381:1995に準拠する継
手を区分する種類及び記号を
設けた。
4.2A の（V）参照。
4 性能
4.2 I形の圧
力及び温度
4
4.2
JISとほぼ同じ。
追加
I形を適用することを明りょ
う化。
4.2A J形の
圧力及び温
度
−
追加
4.2 I形は，ISO規格と一致。
追加した4.2AのJ形の温度範
囲及び最高使用圧力は，実際
に使用する条件に基づき規定
している。この規定でほとん
どの実用範囲に適用できてい
る。
ISO規格の使用温度，使用圧
力範囲は，通常の実用範囲を
超えており，かつ，試験用の
チューブでの試験であり，実
用面からすると不便である。
追加したJ形の有効性を実
証して，時期を見てISOへ
提案する。
5構造
プッシュイン継手の構造
を規定。
5
JISとほぼ同じ。
追加
図1に示されている最低限の
構造要件を，より明確にする
ための説明文を追加。
ISO規格改定時に提案する。
3
B
8
3
8
1
-1
：
2
0
0
8
38
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(Ⅰ)JISの規定
(Ⅱ)
国際
規格
番号
(Ⅲ)国際規格の規定
(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇
条ごとの評価及びその内容
(Ⅴ)JISと国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対
策
箇条番号及
び名称
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
7寸法
I形及びJ形プッシュイン継手
及び六角部の二面幅の許容差に
ついて規定。
7
JISとほぼ同じ。
追加
J形プッシュイン継手の規定
を追加。
4.2Aの（V）参照。
ねじは，Mねじ，Gねじ及びR
ねじによる。
JISとほぼ同じ。
追加
J形に適用するRねじを追
加。
Rねじ継手が国内に一般的
に普及しており，輸出機器に
も採用されている状況から，
現状においては，削除すると
影響が大きいと判断した。ま
た，簡便でコンパクトな設計
が可能であり，経済的な優位
性もある。接続される機器，
装置の状況を勘案し，ISOへ
提案する。
8表示
包装の表示について規定。
8
追加
包装の表示に関する規定を
追加。
利便性のために追加。ISOへ
の提案を検討する。
9性能要求
事項及び試
験方法
9
9.1一般事項
プッシュイン継手の品質を確認
するための最低要求事項を規
定。
9.1
JISとほぼ同じ。
追加
追加
ISO規格に対し追加したJ形
について，次の要求性能事項
を加えた。
a) 気密性
b) 耐久性A
c) 流量特性
追加した要求事項が，より簡
便な評価方法で実用上も有
効である。
なお，流量特性はプッシュイ
ン継手の選定上必要な事項
である。
I形についてはISO規格との
一致の考えから適用せず，J
形にだけ適用とした。ISOへ
の提案を検討する。
9.2試料
試験を行うプッシュイン継手の
数及び前処理条件を規定。
9.2
JISとほぼ同じ。
追加
追加したJ形の試料に関して
の記述を追加。
4.2A の（V）参照。
3
B
8
3
8
1
-1
：
2
0
0
8
39
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(Ⅰ)JISの規定
(Ⅱ)
国際
規格
番号
(Ⅲ)国際規格の規定
(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇
条ごとの評価及びその内容
(Ⅴ)JISと国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対
策
箇条番号及
び名称
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
9.3引張力試
験
引張試験の手順と合否判定基準
を規定。
9.3
JISとほぼ同じ。
追加
J形継手に関する合否判定
基準を追加。
4.2A（V）参照。
9.4耐圧試験
及び破壊圧
試験
試験の概要，装置，手順及び合
否判定基準を規定。
9.4
JISとほぼ同じ。
追加
4.2Aの理由によって，試験
の概要にI形とJ形を設け，
J形継手とアセンブリする
チューブの附属書及び記
号を追加。
4.2Aの（V）に同じ。
9.7A気密性
9.7A
追加
J形に適用。
廃止前のJIS B 8381で規定
され，簡便で実用性があり広
く普及しているので，追加。
9.8A衝撃圧
力耐久性試
験B
−
追加
J形に適用。
9.7Aの（V）に同じ。
9.8B流量特
性
−
追加
J形に適用。
流量特性はプッシュイン継
手の選定上必要な事項であ
る。
I形についてはISO規格との
一致の考えから適用せず，J
形だけ適用とした。ISOへの
提案を検討する。
3
B
8
3
8
1
-1
：
2
0
0
8
40
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(Ⅰ)JISの規定
(Ⅱ)
国際
規格
番号
(Ⅲ)国際規格の規定
(Ⅳ)JISと国際規格との技術的差異の箇
条ごとの評価及びその内容
(Ⅴ)JISと国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対
策
箇条番号及
び名称
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
9.8C外観
−
追加
J形に適用。
廃止前のJIS B 8381で規定
され，必要な事項で，J形に
だけ適用とし追加した。
I形についてはISO規格との
一致の考えから適用せず。
ISOへの提案を検討する
10呼び記号
プッシュイン継手の呼び記号を
規定。
10
追加
J形の呼びを追加。
I形とJ形の呼びを区別する
ために追加した。
11識別表示
識別表示について規定。
11
追加
J形の識別表示方法を追加。
I形とJ形の呼びを区別する
ために追加した。
表8呼び記
号の表示例
ISO 14743 PL 6
JIS B 8381-1 J PL 6
表8
追加
ISO規格の10.2に継手接続
端タイプとして記載がある
ものを例として加えた。
“プラグ”という文章表記だ
けでは，明確に伝わらないと
考え追加した。改正時に提案
する。
附属書A
A.2材料
試験用ポリアミドチューブ
ショア硬度D(63±2）
A.1
A.2
ショア硬度A(93±3）
変更
明らかな誤記であり，修正。
改正時に提案する。
附属書B
B.2材料
ショア硬度A(93±3）
B.2
ショア硬度D(63±2）
変更
明らかな誤記であり，修正。
改正時に提案する。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：ISO 14743:2004，MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 一致………………技術的差異がない。
− 追加………………国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更………………国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD…………… 国際規格を修正している。
3
B
8
3
8
1
-1
：
2
0
0
8
41
B 8381-1：2008
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考文献 ISO 228-1:2000，Pipe threads where pressure-tight joints are not made on the threads−Part 1: Dimensions, tolerances and designation
ISO 6358:1989，Pneumatic fluid power−Components using compressible fluids−Determination of flow-rate characteristics
3
B
8
3
8
1
-1
：
2
0
0
8