B 8311 : 2002
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本産業
機械工業会 (JSIM) ／財団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ
きとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。こ
れによってJIS B 8311 : 1991は改正され，この規格に置き換えられる。
JIS B 8311には，次に示す附属書がある。
附属書1（参考） 試験装置
附属書2（参考） 運転状態及び耐水圧
附属書3（参考） クランク式往復ポンプ試験成績表
附属書4（参考） 蒸気直動式往復ポンプ試験成績表（複行程数一定の場合）
附属書5（参考） 蒸気直動式往復ポンプ試験成績表（全圧力一定の場合）
B 8311 : 2002
(1)
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目次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 1
3. 試験条件 ························································································································ 1
3.1 試験揚液 ······················································································································ 2
3.2 試験回転速度又は複行程数······························································································· 2
3.3 測定点 ························································································································· 2
4. 試験装置 ························································································································ 2
5. 試験方法 ························································································································ 2
5.1 性能試験 ······················································································································ 2
5.2 継続試験 ······················································································································ 4
5.3 特殊試験 ······················································································································ 4
5.4 付加的なチェック ·········································································································· 4
6. 回転速度及び密度が異なる場合の換算 ················································································· 4
6.1 回転速度が異なる場合····································································································· 4
6.2 密度が異なる場合 ·········································································································· 4
7. 試験成績表 ····················································································································· 5
8. 試験結果の判定 ··············································································································· 5
8.1 性能試験 ······················································································································ 5
8.2 特殊試験 ······················································································································ 6
附属書1（参考） 試験装置 ··································································································· 8
附属書2（参考） 運転状態及び耐水圧 ··················································································· 12
附属書3（参考） クランク式往復ポンプ試験成績表 ································································· 14
附属書4（参考） 蒸気直動式往復ポンプ試験成績表（複行程数一定の場合） ································· 15
附属書5（参考） 蒸気直動式往復ポンプ試験成績表（全圧力一定の場合）···································· 16
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日本工業規格 JIS
B 8311 : 2002
往復ポンプ−試験方法
Reciprocating pumps−Hydraulic performance acceptance tests
1. 適用範囲 この規格は，油圧ポンプを除く次の形式の往復ポンプ（以下，ポンプという。）の製造工場
における受渡試験について規定する。
a) クランク式 プランジャ又はピストンが，クランクを介して電動機，その他の回転式原動機によって
駆動される形式。
b) 蒸気直動式 ピストンが蒸気力によって往復運動を行う形式。ウォシントン式ポンプ，ウェヤー式ポ
ンプなどがこの形式に属する。
なお，ポンプの範囲は，ポンプの吸込フランジ及び吐出しフランジの断面で区切られた部分とする。
ただし，クランク式では，ポンプ側プーリ又はカップリングまで，蒸気直動式では蒸気入口フランジ
から出口フランジまでを含む（図1参照）。
ポンプに固有の空気タンクなどが附属している場合は，これをポンプの一部とみなす。
備考 この規格で用いるヘッドは，単位質量当たりのエネルギー，すなわち，比エネルギーを，重力
加速度9.80m/s2で除した量で示してある。
図1 往復ポンプ
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 8301 遠心ポンプ，斜流ポンプ及び軸流ポンプ−試験方法
JIS B 8302 ポンプ吐出し量測定方法
JIS F 0504 機関部逃し弁の装備及び設定圧力
3. 試験条件
2
B 8311 : 2002
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3.1
試験揚液 試験揚液は，規定揚液とする。ただし，規定揚液による試験が困難な場合には，受渡当
事者間の協定（以下，協定という。）によって，類似の揚液又は温度0〜40℃の清水で試験してもよい。
a) 試験揚液の密度が規定揚液と異なる場合には，その試験結果を6.2によって換算する。
b) 規定揚液の動粘度が高い場合，又は規定揚液が固形物を含む場合には，あらかじめ試験揚液による性
能値を協定しておく。
3.2
試験回転速度又は複行程数
3.2.1
クランク式 クランク式ポンプの試験回転速度は，次による。
a) 試験回転速度は，規定回転速度とする。ただし，試験設備の都合上，規定回転速度が得られない場合
には，規定回転速度の95〜105%の範囲内の回転速度で試験してもよい。この場合には，試験結果を
6.1によって規定回転速度の性能値に換算する。
b) 大動力ポンプで，a)の範囲で試験できない場合には，協定によって規定回転速度の80%まで下げるこ
とができる。
備考 この場合，規定回転速度における性能値への換算及び運転状態の判定は協定による。
c) 附属電動機駆動の場合には，規定周波数に対して±1%，規定電圧に対して±5%の範囲内の電源状態
において，ポンプを規定の負荷で運転した場合の実回転速度を用いてもよい。
d) 電動機以外の原動機の場合には，試験用電動機を用いて試験してもよい。
3.2.2
蒸気直動式 蒸気直動式ポンプの試験複行程数は，規定複行程数(1)とすることが望ましい。
注(1) 規定複行程数とは，蒸気を用い，規定の蒸気状態（蒸気圧力，温度及び排気圧力）によって得
られる複行程数をいう。
3.3
測定点 測定点は，次による。
a) 回転速度又は複行程数を変化させる必要がない場合には，規定の回転速度又は複行程数で，できるだ
け低い吐出し圧力から高い圧力まで5種類以上の異なる吐出し圧力について測定し，少なくとも1種
類は規定の吐出し圧力より高い圧力で試験する。
b) 回転速度又は複行程数を変化させる必要がある場合には，規定の全圧力で規定を含む規定前後の5種
類以上の異なる回転速度又は複行程数で試験する。
4. 試験装置 試験装置は，購入者が指定する仕様に近い状態で試験ができるようにする。試験装置の参
考図を附属書1に示す。
ポンプの吐出し圧力及び吐出し量の変動が大きい場合には，ポンプの吐出し側に十分な大きさの空気タ
ンク又はその他の脈動吸収装置を設け，圧力計，吐出し量測定用計器などの指示値の変動が十分小さくな
るようにする。
5. 試験方法
5.1
性能試験
5.1.1
全圧力 全圧力は，次による。
a) 圧力の測定 圧力の測定は，JIS B 8301の8.4（圧力の測定）による。
備考 ブルドン管圧力計でポンプの吐出し圧力を測定するには，圧力測定穴とブルドン管圧力計との
間に十分な長さをもつ二重円筒状の絞りなどを設けることによって，指針の振れが指示値の
20%以下になるようにして，その時間的平均圧力を読み，これを吐出し圧力とみなしてよい。
b) 全圧力の算出 全圧力の算出は，ポンプ基準面に対する吐出し圧力と吸込圧力との差で表し，次の式
3
B 8311 : 2002
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によって算出する。
(
)
1
2
6
1
2
1
6
1
2
6
2
1
2
10
10
10
z
z
G
G
z
G
z
G
p
p
p
−
＋
−
＝
＋
−
＋
＝
−
＝
g
g
g
ρ
ρ
ρ
ここに，
p： 全圧力 (MPa)
p1： 基準面に換算した吸込圧力 (MPa)
p2： 基準面に換算した吐出し圧力 (MPa)
G1： 吸込圧力計又は真空計の示度 (MPa)
ただし，真空計の場合はG1は負とする。
G2： 吐出し圧力計の示度 (MPa)
z1： 吸込側測点高差 (m)
負圧を測定する場合には，圧力測定穴とポンプ基準面との
垂直距離。圧力測定穴が基準面より下位にあるときは，z1は負
とする。この場合圧力測定穴と真空計又は圧力変換器との間
の導管内は空気で満たされているものとする。
正圧を測定する場合には，z1はブルドン管圧力計の中心又は
圧力変換器受圧面と基準面との垂直距離。圧力計の中心又は
圧力変換器受圧面が基準面より下位にあるときは，z1は負とす
る。この場合圧力測定穴と圧力計又は圧力変換器との間の導
管内は試験液で満たされているものとする。
z2： 吐出し側測点高差 (m)
ブルドン管圧力計中心又は圧力変換器受圧面とポンプ基準
面との垂直距離。圧力計の中心又は圧力変換器受圧面が基準
面より下位にあるときは，z2は負とする。この場合圧力測定穴
と圧力計又は圧力変換器との間の導管内は試験液で満たされ
ているものとする。
ρ： 揚液の密度 (kg/m3)
g： 重力加速度。9.80m/s2とする。
備考1.
(
)
1
2
6
10
z
z−
g
ρ
が全圧力の100
1以下の場合は，これを省略してもよい。
2. ポンプ基準面は，横シリンダ形についてはシリンダの中心を含む水平面とし，立シリンダ形
については水（油）シリンダの中心を含む水平面とする。
5.1.2
吐出し量の測定 吐出し量の測定は，JIS B 8302による。ただし，測定部分で圧力の脈動が大きい
場合には，絞り機構による方法を使用しないのがよい。
なお，吐出し量の単位はm3/min又はkg/minで表す。
5.1.3
回転速度(2)又は複行程数(3)の測定 回転速度又は複行程数の測定は，次による。
a) クランク式 クランク式ポンプの場合の回転速度の測定は，JIS B 8301の9.（回転速度の測定）によ
る。
b) 蒸気直動式 蒸気直動式ポンプの場合の複行程数の測定は，ピストンの往復数を1分間以上数回測定
し，分当たりの平均値を算出する。
注(2) 1分間のクランク軸の回転数。
(3) ピストンの数に関係なく，その1個のピストンが1分間に往復する回数。
5.1.4
軸動力の測定 クランク式の軸動力の測定は，JIS B 8301の10.（軸動力の測定）による。
4
B 8311 : 2002
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5.1.5
吸込状態の試験 吸込状態の試験は，必要がある場合に行い，規定全圧力における吐出し量(4)で，
キャビテーション発生時にみられるような吐出し量の減少，異常騒音の有無などを調べる。
注(4) 試験回転速度が規定回転速度と異なる場合でも，規定全圧力における吐出し量とする。
備考 特に指定によって必要有効吸込ヘッドを求める場合には，規定全圧力における吐出し量が正常
運転時のそれに対して3%減少したときのNPSHの値をもって必要有効吸込ヘッドとみなす。
5.1.6
蒸気消費量(5)の測定 蒸気消費量の測定は，必要がある場合に行い，蒸気機関の排気を試験用復水
器に導き，凝結させて測定する。
注(5) 1時間に消費される蒸気量。
5.2
継続試験 継続試験は，必要がある場合に行い，性能試験を含めて1時間程度規定吐出し圧力の状
態で運転し，その運転状態（振動，騒音及び軸受温度）を附属書2によって調べるのがよい。
規定吐出し圧力が2点以上の場合には，その高い方の圧力で行う。
5.3
特殊試験
5.3.1
逃し弁の作動状態 逃し弁の作動状態は，逃し弁を備えるポンプが規定状態で運転中，吐出し弁を
開閉して逃し弁の作動が確実なことを確かめる。また，吐出し弁を全閉したときの圧力上昇及び原動機の
負荷状態についても調べる。
なお，調圧弁を備えるものは，その調圧機能を確かめる。
5.3.2
過速度試験 過速度試験は，蒸気直動式で，特に必要がある場合に行い，規定複行程数の約125%
において約1分間行う。この場合には，吐出し圧力は規定圧力以下でもよい。
5.3.3
最小複行程数の測定 最小複行程数の測定は，蒸気直動式で，特に必要がある場合に行い，規定吐
出し圧力において継続運転可能の最小複行程数を測定する。
5.3.4
行程長さの測定 行程長さの測定は，蒸気直動式で，特に必要がある場合に次の事項について行う。
a) 規定全圧力，規定複行程数における行程長さ
b) 2個のポンプシリンダをもつものでは，それぞれの行程長さ
5.4
付加的なチェック 試験の間，軸封部及び軸受の温度，空気又は水の漏れ，異常音の発生及び振動
に関して，ポンプの作動が満足かどうかを記録してもよい。試験中の振動，軸受温度及び耐水圧について
は，附属書2を参考にするのがよい。
6. 回転速度及び密度が異なる場合の換算
6.1
回転速度が異なる場合 クランク式を規定回転速度以外のポンプ回転速度で試験した場合には，ポ
ンプの同一全圧力において次の式によって換算する。
n
nsp
3min)
m
(
×
吐出し量
る
＝試験回転速度におけ
吐出し量
規定回転速度における
n
nsp
kW)
(
×
る軸動力
＝試験回転速度におけ
軸動力
規定回転速度における
ここに， nsp： 規定回転速度
n： 試験回転速度
6.2
密度が異なる場合 規定揚液と試験揚液の密度が異なる場合には，次の式によって換算する。
規定揚液の場合の吐出し量 (m3/min) ＝試験揚液の場合の吐出し量 (m3/min)
規定揚液の場合の吐出し量 (kg/min) ＝ρ
ρsp×試験揚液の場合の吐出し量 (kg/min)
5
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
規定揚液の場合の軸動力 (kW) ＝試験揚液の場合の軸動力 (kW)
ここに，
ρsp： 規定揚液の密度 (kg/m3)
ρ： 試験揚液の密度 (kg/m3)
7. 試験成績表 試験成績表には，試験回転速度又は試験複行程数及び試験揚液で測定した数値を記入す
る。試験回転速度（クランク式）又は試験揚液の密度が規定回転速度又は規定揚液の密度と異なるときは，
6.1，6.2によって換算した数値も記入する。
表には，成績表番号，客先名，ポンプの形式，製造番号，規定項目，試験揚液で測定した数値，原動機
及び伝動装置に関する事項，試験年月日，試験責任者名を記入する。
換算した数値に基づいて，次の性能曲線図を作成する。
a) クランク式では全圧力を横軸にとり，縦軸に吐出し量，ポンプ軸動力，ポンプ効率及び回転速度をと
り，性能曲線図を作成する。参考として一例を附属書3に示す。
b) 蒸気直動式で，複行程数を一定にし，吐出し圧力を変化して試験した場合には，横軸に全圧力をとり，
全圧力を一定にし，複行程数を変化して試験した場合には，横軸に複行程数をとり，縦軸に吐出し量，
水動力及び体積効率，必要があれば蒸気消費量又は蒸気消費率をとり，性能曲線図を作成する。参考
として例を附属書4及び附属書5に示す。
8. 試験結果の判定
8.1
性能試験
8.1.1
全圧力及び吐出し量，又は複行程数及び吐出し量
8.1.1.1 全圧力及び吐出し量 クランク式又は蒸気直動式の複行程数一定の場合，全圧力及び吐出し量は，
7.に基づいて作成された性能曲線図において，規定点（規定全圧力，規定吐出し量を示す点）で次の判定
基準1又は2によって判定する。
a) 判定基準1 規定全圧力における吐出し量は，規定吐出し量か又はそれより大でなければならない。
b) 判定基準2 規定全圧力における吐出し量の許容範囲が特に制限される場合は，協定による値を満足
しなければならない。
8.1.1.2
規定複行程数及び吐出し量 蒸気直動式の全圧力一定の場合，複行程数及び吐出し量は，7.に基
づいて作成された性能曲線図において，規定点（規定複行程数，規定吐出し量を示す点）で次の判定基準
1又は2によって判定する。
a) 判定基準1 規定複行程数における吐出し量は，規定吐出し量か又はそれより大でなければならない。
b) 判定基準2 規定複行程数における吐出し量の許容範囲が特に制限される場合には，協定による値を
満足しなければならない。
8.1.2
軸動力 クランク式の軸動力は，規定全圧力において原動機の規定動力を超えてはならない。
8.1.3
ポンプ効率又は体積効率
8.1.3.1
ポンプ効率 クランク式のポンプ効率は，次の式によって求める。保証点におけるポンプ効率が
保証ポンプ効率 (ηG%) より低い場合の許容値は，−0.05ηG%とする。
100
u×
p
p
＝
η
ここに，
η： ポンプ効率 (%)
P： 軸動力 (kW)
Pu： 水動力 (kW)
6
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Puは次の式によって求める。
Qp
p
60
103
u＝
ここに，
Q： 吐出し量 (m3/min)
p： 全圧力 (MPa)
8.1.3.2
体積効率 蒸気直動式の体積効率は，次の式によって求める。保証点における体積効率が保証体
積効率 (ηvG%) より低い場合の許容値は，−0.05ηvG%とする。
100
vG
×
V
Q
＝
η
ここに，
ηvG： 体積効率 (%)
Q： 吐出し量 (m3/min)
V： 行程容積 (m3/min)
N
Ln
D
V
1
2
4
π
＝
（単動ポンプの場合）
N
Ln
d
D
V
1
2
2
)
2(
4
−
＝π
（複動ポンプの場合）
ここに， D： プランジャ又はピストンの直径 (m)
d： ピストンロッドの直径 (m)
L： 実際の行程長さ (m)
n1： 試験複行程数 (min−1)
N： ポンプシリンダ数
8.1.4
吸込状態 吸込状態は，5.1.5によって試験を行い，キャビテーションによる吐出し量の減少，異
常音などがあってはならない。
8.1.5
蒸気消費率又は揚水率 蒸気消費率又は揚水率は，蒸気直動式で特に必要がある場合に測定し，協
定による値を満足しなければならない。
蒸気消費率は次による。
蒸気消費率 (kg/kW･h) ＝
uP
M
ここに， M： 蒸気消費量 (kg/h)
Pu： 水動力 (kW)
揚水率は次による。
100
60
(%)
×
M
Q
＝
揚水率
ここに， Q： 吐出し量 (kg/min)
M： 蒸気消費量 (kg/h)
8.2
特殊試験
8.2.1
逃し弁の作動状態 逃し弁の作動状態は，5.3.1によって試験を行い，逃し弁の作動は確実で，そ
の最大逃し圧力は規定値以下とする。
参考 吐出し弁を全閉したときの圧力上昇限度は，規定吐出し圧力の150%以下にあるのがよく，原
動機は過負荷にならないのがよい。ただし，規定吐出し圧力が0.5MPa未満のものでは，規定
吐出し圧力＋0.25MPaまでよい（JIS F 0504参照）。
8.2.2
過速度試験 過速度試験は，5.3.2によって行い，その時の運転状態（振動，騒音など）について
運転上問題ないことを確認する。
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8.2.3
行程長さ 行程長さの測定は，5.3.4によって行い，次を確認する。
a) 規定全圧力，規定複行程数における行程長さは計画値の±5%以内にあることが望ましい。
b) 2個のポンプシリンダをもつものでは，それぞれの行程長さに大きな相違がない。
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附属書1（参考） 試験装置
この附属書は，ポンプの性能を試験する際に用いる試験装置の参考例を示すものであり，規定の一部で
はない。
附属書1図1 容積法による場合
附属書1図2 質量法による場合
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附属書1図3 せき使用の場合
附属書1図4 絞り機構又は計器使用の場合
附属書1図5 真空タンク挿入の場合
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附属書1図5 真空タンク挿入の場合（続き）
備考1. 逃し弁を備えていないポンプの場合には，附属書1図1〜附属書1図5に示すように危害防止の
ため，試験装置に逃し弁を設ける。また，逃し弁は性能試験中に漏れがあるようなものであ
ってはならない。
2. 特に指定吸込条件で試験する必要がある場合には，有効吸込ヘッド (hsv) は，次の式によっ
て求める。ただし，吸込圧力が大気圧以下の場合は，吸込管に直接弁を挿入する方法を用い
ず，指定吸込高さで試験するか，真空タンクを挿入する方法による（附属書1図5）。
acc
1
v
amb
6
sv
)
(
10
h
H
p
p
h
−
＋
−
＝g
ρ
ここに，
hsv： 有効吸込ヘッド (m)
ρ： 揚液の密度 (kg/m3)
g： 重力加速度。9.80m/s2とする。
pamb： 大気圧 (MPa)
pv： 揚液の飽和蒸気圧力 (MPa)
H1： ポンプ基準面に換算した吸込全ヘッド (m)
g
g
2
10
2
1
1
1
6
1
U
z
p
H
＋
＋
＝ρ
ここに，
p1： 吸込圧力 (MPa)
z1： 測点高差 (m)
負圧を測定する場合には，圧力測定穴とポ
ンプ基準面との垂直距離。圧力測定穴が基準
面より下位にあるときは，z1は負とする。こ
の場合圧力測定穴と真空計又は圧力変換器
との間の導管内は空気で満たされているも
のとする。
正圧を測定する場合には，z1はブルドン管
圧力計の中心又は圧力変換器受圧面と基準
面との垂直距離。圧力計の中心又は圧力変換
器受圧面が基準面より下位にあるときは，z1
は負とする。この場合圧力測定穴と圧力計又
は圧力変換器との間の導管内は試験液で満
11
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たされているものとする。
U1： 吸込圧力測定部の平均流速 (m/s)
hacc： 加速度ヘッド (m)
K
C
n
U
l
h
n
l
×
∑
g
1
li
li
acc
＝
＝
ここに，
lli： i番目の吸込管の長さ (m)
Uli： i番目の吸込管内の平均流速
(m/s)
n： 回転速度 (min−1)
C： ポンプ形式による係数（附属
書1表1参照）
K： 試験揚液の圧縮性による係数
（参考）
K＝1.4（脱気した水などの圧
縮性のない液体）
＝1.5（水，エチレングリコ
ール，アミンなど）
＝2.0（多くの炭化水素）
＝2.5（エタン，比較的圧縮
されやすい液体）
附属書1表1 係数Cの値 （参考）
単動(1)
複動(1)
単連
C＝0.628
C＝0.200
2連
0.200
0.115
3連
0.066
0.066
5連
0.040
0.040
7連
0.028
0.028
9連
0.022
0.022
注(1) 単動とは，プランジャ又はピストンの前進行
程時だけ揚液が吐き出されるポンプを指し，
複動とは，前進・後退の両行程時に揚液が吐
き出されるポンプである。また，連は，ポン
プ内にあるプランジャ又はピストンの数を
表す。
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B 8311 : 2002
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2（参考） 運転状態及び耐水圧
この附属書は，ポンプの運転状態及び耐水圧について参考として示すものであり，規定の一部ではない。
1. 運転状態
1.1
振動及び騒音 ポンプは規定の運転状態で，運転が円滑で異常な振動や騒音があってはならない。
クランク式の振動許容値を示した線図を，附属書2図1に示す。
振動は取付状態によってその測定値が変わり，取付状態が弱いと大きくなるものが多い。したがって，
試験に際して実際と同じような強さで支えるのがよい。ただし，ポンプの形式，試験装置の都合などによ
って，これができない場合には，協定によって現地における実際の振動値をもって判定することができる。
備考1. 特に軸受部における振動には注意を要する。
2. ポンプ直後の吐出し弁で吐出し圧力を調節している場合には，絞りに起因するバルブの振動
がポンプの振動に影響を与えるから注意を要する。
附属書2図1 振動の許容値（ポンプ，クランク軸受における振動）
1.2
軸受温度 規定の運転状態で，軸受の許容最高温度及び許容温度上昇は，附属書2表1による。
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B 8311 : 2002
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書2表1 軸受許容最高温度及び許容温度上昇
単位 ℃
許容温度上昇
（周囲温度40℃以下の場合。ただし，
許容最高温度を上回ってはならない。）
許容最高温度
軸受表面
において
メタル温度計感温部を挿入測定
した場合
軸受表面
において
メタル温度計感温部を
挿入測定した場合
排油温度
自然冷却式
普通潤滑油
40
45
75
80
−
自然冷却式
耐熱性潤滑油
55
60
90
95
−
水冷式
−
受渡当事者間の協定による
−
80
−
強制潤滑式
普通潤滑油
−
−
75
80
80
2. 耐水圧 耐水圧試験は，最高吐出し圧力の1.5倍の圧力で3分間以上行い，水漏れなどの異常があっ
てはならない。この場合の最高吐出し圧力とは，使用状態において逃し弁が作動したときの締切り吐出し
圧力とする。
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B 8311 : 2002
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書3（参考） クランク式往復ポンプ試験成績表
この附属書は，試験成績表について参考として示すものであり，規定の一部ではない。
例示した試験成績表は，ポンプ試験結果を提示し，それらの説明に役立つように指針として示した。ポ
ンプ試験から得られる情報すべてを含んでいるわけではなく，ポンプの形式，用途，計算手法によって修
正が必要な場合がある。
ポンプ試験成績表
成績表番号
試験種類
客先
形式
製造番号
注文番号
入口径
出口径
蒸気シリンダ (mm)
ポンプシリンダ径 (mm)
行程長さ (mm)
シリンダ数
規定要目
揚液名
温度 (℃)
密度 (kg/m3)
動粘度 (m2/s)
吐出し量 (m3/min)
全圧力 (MPa)
回転速度 (min−1)
原動機出力 (kW)
ポンプ効率 (%)
試験揚液
液名
温度 (℃)
密度 (kg/m3)
動粘度 (m2/s)
計測項目
1
2
3
4
5
6
7
8
附属試験用 電動機要目
回転速度 (min−1)
形式
液温 (℃)
出力
(kW)
吐出し量
測定器の読み
周波数
(Hz)
吐出し量 (m3/min)
電圧
(V)
圧力
吐出し圧力 (MPa)
電流
(A)
吸込圧力 (MPa)
極数
測点高差 (m)
回転速度
(min−1)
全圧力 (MPa)
製造番号
水動力 (kW)
製造業者名
電動機
周波数 (Hz)
伝動装置要目
電圧 (V)
種類 ベルト掛
ギヤ掛
減速機
電流 (A)
入力 (kW)
効率 (%)
吐出し量測定方法
出力 (kW)
伝動装置の効率 (%)
軸動力 (kW)
電圧計の倍率
ポンプ効率 (%)
電流計の倍率
規定回転速度及
び規定揚液に換
算した値
回転速度 (min−1)
電力計の倍率
吐出し量 (m3/min)
室温
(℃)
軸動力 (kW)
連続運転時間
軸受温度
(℃)
備考
記事
日付
試験責任者
代表者
購入者側
製作者側
備考 回転速度はr/min又はrpmの表示でもよい。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書4（参考） 蒸気直動式往復ポンプ試験成績表（複行程数一定の場合）
この附属書は，試験成績表について参考として示すものであり，規定の一部ではない。
例示した試験成績表は，ポンプ試験結果を提示し，それらの説明に役立つように指針として示した。ポ
ンプ試験から得られる情報すべてを含んでいるわけではなく，ポンプの形式，用途，計算手法によって修
正が必要な場合がある。
ポンプ試験成績表
成績表番号
試験種類
客先
形式
製造番号
注文番号
入口径
出口径
蒸気シリンダ (mm)
ポンプシリンダ径 (mm)
行程長さ (mm)
シリンダ数
規定要目
揚液名
温度 (℃)
密度 (kg/m3)
動粘度 (m2/s)
吐出し量 (m3/min)
全圧力 (MPa)
複行程数 (min−1)
蒸気圧力 (MPa)
排気圧力 (MPa)
試験揚液
液名
温度 (℃)
密度 (kg/m3)
動粘度 (m2/s)
計測項目
1
2
3
4
5
6
7
8
吐出し量測定方法
複行程数 (min−1)
液温 (℃)
吐出し量
測定器の読み
室温 (℃)
吐出し量 (m3/min)
連続運転時間
圧力
吐出し圧力 (MPa)
吸込圧力 (MPa)
測点高差 (m)
備考
全圧力 (MPa)
水動力 (kW)
蒸気
蒸気圧力 (MPa)
蒸気室圧力 (MPa)
排気圧力 (MPa)
蒸気消費量 (kg/h)
行程長さ 右／左 (mm)
行程容積 (m3/min)
体積効率 (%)
記事
日付
試験責任者
代表者
購入者側
製作者側
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書5（参考） 蒸気直動式往復ポンプ試験成績表（全圧力一定の場合）
この附属書は，試験成績表について参考として示すものであり，規定の一部ではない。
例示した試験成績表は，ポンプ試験結果を提示し，それらの説明に役立つように指針として示した。ポ
ンプ試験から得られる情報すべてを含んでいるわけではなく，ポンプの形式，用途，計算手法によって修
正が必要な場合がある。
ポンプ試験成績表
成績表番号
試験種類
客先
形式
製造番号
注文番号
入口径
出口径
蒸気シリンダ (mm)
ポンプシリンダ径 (mm)
行程長さ (mm)
シリンダ数
規定要目
揚液名
温度 (℃)
密度 (kg/m3)
動粘度 (m2/s)
吐出し量 (m3/min)
全圧力 (MPa)
複行程数 (min−1)
蒸気圧力 (MPa)
排気圧力 (MPa)
試験揚液
液名
温度 (℃)
密度 (kg/m3)
動粘度 (m2/s)
計測項目
1
2
3
4
5
6
7
8
吐出し量測定方法
複行程数 (min−1)
液温 (℃)
吐出し量
測定器の読み
室温 (℃)
吐出し量 (m3/min)
連続運転時間
圧力
吐出し圧力 (MPa)
吸込圧力 (MPa)
測点高差 (m)
備考
全圧力 (MPa)
水動力 (kW)
蒸気
蒸気圧力 (MPa)
蒸気室圧力 (MPa)
排気圧力 (MPa)
蒸気消費量 (kg/h)
行程長さ 右／左 (mm)
行程容積 (m3/min)
体積効率 (%)
記事
日付
試験責任者
代表者
購入者側
製作者側
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B 8311 : 2002
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ポンプ JIS改正原案作成準備委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
舘 下 忠 夫
日本工業標準調査会（臨時委員）
（委員）
浦 西 和 夫
株式会社電業社機械製作所三島事業所
斉 藤 純 夫
株式会社荏原製作所羽田工場
松 田 至 弘
株式会社粟村製作所装置設計部
宮 島 清 志
株式会社荏原製作所羽田工場
長 崎 泰 明
株式会社クボタポンプ技術部
井 手 紀 彦
新日本造機株式会社ポンプ事業部
吉 川 宣 行
株式会社酉島製作所品質保証部
霜 田 伸 一
新潟ウオシントン株式会社マーケティング部
五十嵐 修
日機装株式会社流体機器工場
吉 田 政 雄
株式会社日立製作所産業システム本部風水機器部
依 田 裕 明
株式会社日立製作所土浦工場
飽 田 健 一
三菱重工業株式会社高砂製作所
（事務局）
沖 田 宏 之
社団法人日本産業機械工業会
臺 健 一
社団法人日本産業機械工業会
JIS B 8311（往復ポンプ−試験方法）改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
舘 下 忠 夫
日本工業標準調査会（臨時委員）
（委員）
井 田 富 夫
神奈川大学（名誉教授）
大 島 政 夫
神奈川工科大学
藤 田 昌 宏
通商産業省機械情報産業局
橋 本 進
財団法人日本規格協会技術部
長谷川 昭 雄
農林水産省構造改善局建設部
坂 智 勝
建設省大臣官房官庁営繕部
渡 辺 和 男
東京都下水道局施設管理部
椎 橋 章 夫
東日本旅客鉄道株式会社設備部
長 倉 祐 之
社団法人日本水道協会工務部
浜 田 晴 一
東京電力株式会社火力部
浦 西 和 夫
株式会社電業社機械製作所三島事業所
斉 藤 純 夫
株式会社荏原製作所羽田工場
松 田 至 弘
株式会社粟村製作所装置設計部
宮 島 清 志
株式会社荏原製作所羽田工場
長 崎 泰 明
株式会社クボタポンプ技術部
吉 川 宣 行
株式会社酉島製作所品質保証部
霜 田 伸 一
新潟ウオシントン株式会社マーケティング部
依 田 裕 明
株式会社日立製作所土浦工場
安 田 俊 雄
三菱重工業株式会社高砂製作所
（事務局）
沖 田 宏 之
社団法人日本産業機械工業会
臺 健 一
社団法人日本産業機械工業会
18
B 8311 : 2002
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業標準調査会標準部会 産業機械技術専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
岡 村 弘 之
東京理科大学理工学部
（委員）
朝 田 泰 英
財団法人電力中央研究所
伊 藤 正 人
厚生労働省労働基準局安全衛生部
大 地 昭 生
日本内燃機関連合会
（株式会社東芝電力システム社）
大 湯 孝 明
社団法人日本農業機械工業会
重 久 吉 弘
財団法人エンジニアリング振興協会
鈴 木 通 友
社団法人全国木工機械工業会
筒 井 康 賢
独立行政法人産業技術総合研究所機械システム研究部門
橋 元 和 男
国土交通省総合政策局建設施工企画課
平 野 正 明
社団法人日本機械工業連合会
藤 咲 浩 二
社団法人日本産業機械工業会
松 山 新一郎
株式会社豊田自動織機製作所
吉 田 岳 志
農林水産省生産局生産資材課
渡 邉 和 夫
社団法人日本建設機械化協会