JISB8014:1999 定速回転ディーゼル機関性能試験方法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

B 8014 : 1999

定速回転ディーゼル機関性能試験方法

Methods of test for constant speed diesel engines

序文この規格は，1995年に第4版として発行されたISO 3046-1, Reciprocating internal combustion engines

−Performance−Part 1 : Standard reference conditions, declarations of power, fuel and lubricating oil consumptions,

and test methodsを元に，対応する部分については対応国際規格を翻訳し，技術的内容を変更することなく

作成した日本工業規格であるが，対応国際規格には規定されていない規定項目を日本工業規格として追加

している。

なお，この規格のうち，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にない事項である。

1. 適用範囲この規格は，主に一定回転速度で運転され定格出力が12kW以上の水冷ディーゼル機関（以

下，機関という。）の性能試験方法について規定する。

なお，空冷ディーゼル機関についてはこれを準用する。

備考この規格の対応国際規格を，次に示す。

ISO 3046-1 : 1995 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 1 : Standard

reference conditions, declarations of power, fuel and lubricating oil consumptions, and test methods

ISO 3046-3 : 1989 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 3 : Test

measurements

ISO 3046-4 : 1997 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 4 : Speed governing

ISO 3046-5 : 1978 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 5 : Torsional

vibrations

ISO 3046-6 : 1990 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 6 : Overspeed

protection

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで，発効年（又は発行年）を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの

規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年（又は発行年）を付

記していない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS B 7981 : 1996 排ガス中の二酸化硫黄自動計測器

JIS B 7982 : 1995 排ガス中の窒素酸化物自動計測器

JIS B 7983 : 1994 排ガス中の酸素自動計測器

JIS B 8002-3 : 1998 往復動内燃機関−性能−第3部：測定

備考 ISO 3046-3 : 1989 Reciprocating internal combustion engines−Performance−Part 3 : Test

measurementsが，この規格と一致している。

B 8014 : 1999

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JIS B 8005 : 1998 往復動内燃機関−空気音の測定−実用測定方法及び簡易測定方法

JIS D 1101 : 1985 自動車用ディーゼルエンジン排気煙濃度測定方法

JIS K 0103 : 1995 排ガス中の硫黄酸化物分析方法

JIS K 0104 : 1984 排ガス中の窒素酸化物分析方法

JIS K 0301 : 1989 排ガス中の酸素分析方法

JIS Z 8808 : 1995 排ガス中のダスト濃度の測定方法

ISO 8528-5 : 1993 Reciprocating internal combustion engine driven alternating current generating sets−Part

5 : Generating sets

3. 試験の種類

a) 受渡試験製造品質にかかわる全体的な検査及び契約事項が満足されているかを確認するために実施

する試験。

b) 形式試験ある形式の代表機関について，機関の主要性能及び可能な限り信頼性，耐久性を確認する

試験。

c) 特殊試験検査及び認証機関，船級協会又は注文者の要求に合わせるために，受渡し又は形式試験に

付加する試験。

4. 試験の項目形式試験及び特殊試験の項目は，次のとおりとする。受渡試験は，この中から受渡当事

者間の合意によって定める。

a) 負荷運転（形式試験）

b) 調速性能（形式試験）

c) 始動性能（形式試験）

d) 保護・警報装置（形式試験）

e) 連続運転（特殊試験）

過回転（特殊試験）

g) 並列運転（特殊試験）

h) ねじり振動（特殊試験）

振動（特殊試験）

騒音（特殊試験）

k) ヒートバランス（特殊試験）

排気ガス排出特性（特殊試験）

5. 試験の準備試験を行う機関については，次の準備をしなければならない。

5.1

機関の諸元機関の諸元を記録する。記録様式の一例を附属書付表1に示す。

5.2

機関の整備試験開始前に正規の運転状態に整備する。

5.3

附属装置附属装置の取付けは次のとおりとし，その状況を記録する。記録様式の一例を附属書付

表2に示す。

a) 機関に取り付けられた装置のうち，これを取り付けないと機関を所定の出力で運転できないものは，

附属装置とはみなさないで，機関部品として扱い，これらを装備した状態で行わなければならない。

ただし，契約に示される試験条件が満たされるならば，試験台の附属装置をそのまま試験に使用して

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もよい。

試験装置が性能に影響を及ぼす場合は，いかなる装置の変更に対しても受渡当事者間で合意が得ら

れなければならない。

ファン，加熱器，充電発電機，空気清浄器などを具備するものは，これらの附属装置を取り付けて

試験する。

b) 変速機構が一体組込み式となっている機関（例えば，流体機構，逆転カップリングなど）で，それを

切り離しては運転ができない機関の場合は，変速機構と機関とを結合したままで試験を行ってもよい。

備考機関と結合して運転した場合には，機関出力はこれらとの結合によって生じる出力減少分だけ

補正しなければならない。

なお，発電機と結合する機関は発電機と結合したまま試験を行ってもよい。

c) 排気消音器は取り付けなくてもよい。

5.4

燃料及び潤滑油燃料及び潤滑油は，次による。

a) 燃料燃料は密度，温度を測定し，種類，セタン指数又はセタン価及び正味発熱量を記録する。

b) 潤滑油潤滑油は種類を記録する。

5.5

すり合わせ運転試験を行う前に適切と考えられるすり合わせ運転を行う。

6. 測定項目測定項目は，次による。

a) 各試験における測定項目は9.に示す。

b) 測定項目の定義単位はJIS B 8002-3によるが，そのうちの主な測定項目を表1に示す。

表1 測定項目

番号

測定項目

定義

単位

許容誤差

一般測定項目

1.1

機関トルク

機関駆動軸端で測定される平均トルク

kN･m

±2%

1.2

機関回転速度

所定時間におけるクランク軸の回転数

s−1，min−1

±2%

1.3

軸出力

駆動軸における出力の総和

±3%

圧力(1)

2.1

大気圧力

機関周囲の大気圧力

kPa

±0.5%

2.2

給気圧力

過給機後の平均給気圧力

kPa

±2%

2.3

潤滑油圧力

潤滑油系統主管入口における油圧

kPa

±5%

温度(2)

3.1

大気温度

機関周囲における大気温度

±2K

3.2

吸気温度

機関又は過給機入口における空気温度

±2K

3.3

排気温度（タービン入口）排気タービン入口における排気ガスの平均温度

±25K

3.4

排気温度（タービン出口）排気管又は排気タービン出口における排気ガスの平均温

度

±15K

3.5

冷却水温度

冷却水系統の出口における温度

±2K

3.6

潤滑油温度

潤滑油系統の出口又は入口における温度

±2K

消費量

4.1

燃料消費量

機関が単位時間に消費する燃料の量

g/s，kg/s

±3%

4.2

燃料消費率

単位出力当たりの燃料消費量

g/ (kW･h) ，g/MJ

±3%

注(1) 圧力の許容誤差は大気圧力を除き，ゲージ圧力の百分率で表す。

(2) 単位はKの代わりに℃を用いてもよい。

7. 測定方法

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a) 測定方法は機関製造業者が定める。必要な場合は，機関製造業者，注文者又は検査機関との協議によ

って定める。

b) 測定点の数及び位置は，機関製造業者が定める。

c) 各試験に共通な測定の要領を一例として次に示す。

1) 軸トルク及び軸出力電気動力計又は水動力計を使用し，出力軸に直結して測定することが望まし

い。

なお，発電機駆動用機関の受渡試験においては，動力負荷装置として発電機を使用してもよい。

2) 回転速度回転計，積算回転計，タコスコープ又は同等の計器で測定する。

3) 大気圧力スプリング式，流体式気圧計又は同等の計器によって測定する。

4) 温度電気的方法（抵抗温度計又は測定装置付熱電対）又は流体式温度計によって測定する。

5) 吸気温度吸気入口の上流0.15m以内で測定する。温度計は，機関及び排気管の放射熱並びに排気

ガスなどの影響を受けないように配慮し，直接空気流の中に設置する。

6) 潤滑油温度機関出口の油の温度として油だめの温度を測定してもよい。

7) 燃料消費量質量又は体積で定量の燃料が消費される時間を求めて測定する。又は差圧システム式

などの流量計で測定してもよい。

8. 許容誤差

a) 表1に示す許容誤差は定格出力時に適用する。

b) 表1に示す許容誤差は一般の受渡試験に適用し，次の場合必要により表1より小さい許容誤差の計器

を用いる。

1) 形式試験の場合

2) 特別契約又は公的機関の要求がある場合

c) 別の取決めがない場合，試験用の測定用計器及び器具は，機関製造業者が定める期間ごとに，使用範

囲について定期的に校正しなければならない。

d) 表1以外の測定項目の許容誤差は，JIS B 8002-3による。

9. 試験

9.1

負荷運転試験

9.1.1

目的この試験は，定格回転速度で各種の負荷運転における機関の性能を確かめることを目的とす

る。

9.1.2

試験方法この試験は，動力計又は発電機を結合し，定格出力の50%，75%，100%及び過負荷出

力の順に連続して行い，表2に示す時間以上運転する。

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表2 試験時間及び測定回数

負荷 (%)

100

過負荷出力(3)

動力計結合の場合試験時間（分） 10

測定回数

発電機結合の場合試験時間（分） 10

測定回数

2(4)

注(3) 過負荷出力試験は，受渡当事者間の協議によって，必要な場合だけ行

うものとする。その負荷は特に指定がない限り，定格出力の110%とす
る。

(4) 測定回数は，30分間ごとに1回，計2回とする。

9.1.3

測定項目及び記録この試験においては，次の項目を測定し記録する。記録様式の一例を附属書付

表2に示す。

a) 試験前後の測定項目この試験の始めと終わりに大気圧力，室温，湿度及び天候を記録するとともに

各負荷試験ごとに，開始及び終了時刻を記録する。

b) 試験中の測定項目各負荷試験ごとに，次の項目を測定する。

1) 軸出力又は発電機出力（発電機結合の場合）

2) 回転速度又は周波数（発電機結合の場合）

3) 燃料消費量

4) 冷却水温度

5) 潤滑油圧力

6) 潤滑油温度

7) 電流（発電機結合の場合）

8) 電圧（発電機結合の場合）

なお，運転状況に異常のないことを確認する。

9.2

調速性能試験

9.2.1

目的この試験は，機関の調速性能を確かめることを目的とする。

9.2.2

試験方法この試験は，次のとおり行う。

a) 速度ドループと回転速度／出力特性を求める場合機関に動力計又は発電機を結合し，機関を定格回

転速度で定格出力にセットし，無負荷出力まで徐々に下げる。定格回転速度と定格無負荷回転速度の

差を定格回転速度のパーセントで表した速度ドループと定格回転速度／出力特性曲線を求める。

速度ドループは，次の式による。

(%)

100

−

n＝

ここに， δnst：速度ドループ (%)

nr：定格回転速度 (min−1)

ni,r：定格無負荷回転速度 (min−1)

b) 調節範囲を求める場合この試験は，受渡当事者間の協定によって必要な場合にだけ行う。

機関を定格出力にセットしてから無負荷状態にし，調速機の回転速度設定装置の増速方向へ調節可

能な最高回転速度と減速方向へ調節可能な最低回転速度を求める。

上限及び下限範囲の計算は，次の式による。

(%)

100

max

−

＝

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(%)

100

min

−

ここに，

δns,up：上限範囲 (%)

δns,do：下限範囲 (%)

nr：：定格回転速度 (min−1)

ni,r：定格無負荷回転速度 (min−1)

ni. max：調節可能な最高無負荷回転速度 (min−1)

ni,min：調節可能な最低無負荷回転速度 (min−1)

図1 回転速度／出力特性，回転数設定レンジ

c) 瞬時速度変化率を求める場合機関に発電機を結合し，定格回転速度で定格負荷から急に無負荷にし

たとき，及び無負荷から急に負荷を投入したときの瞬時最高回転速度，瞬時最低回転速度及び整定時

間を求める。

投入負荷率は発電機定格出力に対応する機関の正味平均有効圧の大きさで異なる。

試験における投入負荷率は受渡当事者間の協議によって決定されるものとする。

正味平均有効圧が高い場合には負荷投入は幾つかの段階に分けて行うのが一般的であり，そのガイ

ド値を4サイクル機関の場合には図2，2サイクル機関の場合には図3に示す。

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回転速度変化率の計算は，次の式による。

負荷遮断時

(%)

100

max

−

＝

＋

負荷投入時

(%)

100

min

−

＝

−

（正の符号は負荷減少後のオーバーシュート回転速度を表し，負の符号は負荷

増大後のアンダーシュート回転速度を表す。）

ここに，

δn+d：負荷遮断時瞬時回転速度変化率 (%)

δn−d：負荷投入時瞬時回転速度変化率 (%)

np：負荷出力時の回転速度 (min−1)

ni,p：無負荷回転速度 (min−1)

nd,max：負荷遮断時の最高回転速度 (min−1)

nd,min：負荷投入時の最低回転速度 (min−1)

図2 最大瞬時投入負荷率と正味平均有効圧の関係（4サイクル機関）

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図3 最大瞬時投入負荷率と正味平均有効圧の関係（2サイクル機関）

図4 負荷投入と負荷遮断時の回転速度変動

9.2.3

測定項目及び記録この試験においては次の項目を測定し記録する。記録様式の一例を，速度ドル

ープと回転速度を求める場合は附属書付表3に，調節範囲を求める場合は附属書付表4に，瞬時及び整定

速度変化率を求める場合を附属書付表5に示す。

a) 回転速度

b) 発電機出力又は機関出力

c) 整定時間

d) 冷却水温度及び潤滑油温度

e) 室温

9.3

始動試験

9.3.1

目的この試験は機関の始動性を確かめることを目的とする。

9.3.2

試験方法この試験は，次のとおり行う。

a) この試験は負荷運転試験又は連続運転試験開始前に行うこととする。この試験は機関の各部分，蓄電

池，冷却水及び潤滑油は冷態とし，動力計又は発電機を無負荷にして行う。

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b) 調整機関製造業者があらかじめ定めた始動補助装置は始動の際適宜に操作調整してもよいが，その

旨記録しておく。その他の個々の機関調整は行ってはならない。

c) 電動機で始動するものは，機関附属の蓄電池又は同容量の蓄電池を用いて完全充電状熊から試験を行

い，手動始動の場合は手動で，シーケンス始動の場合は始動指令によって行う。

d) 圧縮空気で始動するものは機関附属の始動空気だめ又は同容量の始動空気だめを用い，手動始動の場

合は手動で，シーケンス始動の場合は始動指令によって行う。

9.3.3

測定項目及び記録この試験においては次の項目を測定し記録する。記録様式の一例を附属書付表

6始動試験成績表（電気始動の場合），附属書付表7始動試験成績表（空気始動の場合）に示す。

a) 試験開始前の測定項目室温，冷却水温度，潤滑油温度，蓄電池電圧，蓄電池電解液の温度と密度，

始動空気だめの圧力。

b) 電気始動の場合の測定項目始動の可否，始動回数，シーケンス始動の場合は始動時間。

c) 空気始動の場合の測定項目始動の可否，始動回数，各始動前後の始動空気だめの圧力。

d) 測定に対する注意事項

1) 電圧蓄電池の端子電圧は直流電圧計を使用して測定する。

2) 蓄電池電解液の温度各電槽ごとに棒状温度計を使用して測定する。

3) 蓄電池電解液の密度各電槽ごとに測定する。

9.4

保護・警報装置試験

9.4.1

目的この試験は，装備された保護・警報装置の作動を確かめることを目的とする。

9.4.2

試験の方法この試験は，機関の異常状態に相当する設定値を機関又は検出器に与えて行う。

9.4.3

試験項目及び記録この試験における測定項目の例を，次に示す。

a) 潤滑油圧力低下

b) 過回転

c) 機関冷却水温度上昇

d) 始動空気だめの圧力低下（空気始動の場合）

記録様式の一例を附属書付表8に示す。

9.5

連続運転試験

9.5.1

目的この試験は．定格出力で連続運転を行い，機関性能の安定性，持続性を確かめることを目的

とする。

9.5.2

試験方法定格出力各部の温度が安定状態になった後，3〜8時間，連続運転を行う。測定は試験

開始時及び30分ごとに1回，合計7〜17回行う。

9.5.3

測定項目及び記録この試験においては，9.1.3の測定項目のほかに次の項目を加える。

a) 潤滑油温度

b) 排気温度

c) 潤滑油消費量（参考値）連続運転前後の油だめの油量を計測して求める。

記録様式の一例を附属書付表2に示す。

9.5.4

試験条件この試験では，試験中負荷を一定に保つこと以外は，いかなる調整も行わない。

なお，この試験の途中において機関以外の事故で運転を休止する必要が生じたときは，原因を取り除い

た後試験を再開し，継続することができる。

9.6

過回転試験

9.6.1

目的この試験は，過回転速度によって機関の各部に異常が生じないことの確認を目的とする。

B 8014 : 1999

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9.6.2

試験方法機関を無負荷にして，定格回転速度の110%で1分間運転する。

9.6.3

測定項目及び記録この試験においては，機関本体各部に異常がないことを確かめ記録する。

9.7

並列運転試験

9.7.1

目的この試験は，複数台の発電機駆動用機関を並列運転する場合の各機関の負荷分担などの特性

を確かめることを目的とする。

9.7.2

試験方法この試験は，複数台の各機関にそれぞれ発電機を結合し，次の手順にて各機の発電機負

荷を変化させ，発電出力の平衡度を確認する。

a) 各機をその発電機定格出力の75%負荷にて並列運転し，定格周波数，定格電圧に調整する。

b) 調整後，負荷だけを変化させ，各機の定格出力による比例配分の負荷と各機の出力との差を確認し，

記録する。

参考負荷 (%) を変化させる手順の一例を次に示す。

75→50→25→50→75→100→75 (%)

なお，試験負荷は受渡当事者間の協議によって変更してもよい。

9.7.3

測定項目及び記録この試験においては，次の項目を測定し記録する。記録様式の一例を附属書付

表9に示す。

a) 周波数

b) 電圧

c) 各機の発電機出力

d) 各機の発電機電流

e) 力率

9.8

ねじり振動試験

9.8.1

目的この試験は，使用回転速度域において軸系に有害なねじり振動が発生しないことの確認を目

的とする。

9.8.2

試験方法この試験は，発電機などの被駆動装置を結合した状態で行う。

発電機の場合の手順の一例を示す。

a) 無負荷にて回転速度をアイドリング回転速度から使用回転速度上限まで変化させる。

b) 定格回転速度にて負荷を無負荷から定格負荷まで変化させる。

9.8.3

測定項目及び記録この試験においては，次の項目を測定し記録する。

a) 回転速度

b) 振幅

c) 次数

d) 付加応力

なお，付加応力は上記の測定値から計算によって求める。

記録様式の一例を附属書付表10に示す。

9.9

振動試験

9.9.1

目的この試験は，定格出力で運転したときに有害な振動がないことの確認を目的とする。

9.9.2

試験方法この試験は，発電機などの被駆動装置を結合した状態で定格出力にて行う。

9.9.3

測定項目及び記録この試験においては次の項目を測定し記録する。

a) 定格出力

b) 回転速度

B 8014 : 1999

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c) 振動（振幅，速度又は加速度）

記録様式の一例を附属書付表11に示す。

9.10 騒音試験

9.10.1 目的この試験は，定格出力で運転したときの機関騒音値を確かめることを目的とする。

9.10.2 試験方法この試験は，機関を定格出力で運転し，そのときの機関騒音をJIS B 8005によって測

定する。

9.10.3 測定項目及び記録この試験においては，次の項目を測定し記録する。

a) 定格出力

b) 回転速度

c) 暗騒音

d) 各測定位置での騒音値

記録様式の一例を附属書付表12に示す。

9.11 ヒートバランス試験

9.11.1 目的この試験は，各負荷における機関のヒートバランスを確かめることを目的とする。

9.11.2 試験方法この試験は，各試験負荷において機関の運転状態が熱的に安定してから行う。試験負荷

の一例を以下に示す。

試験負荷：50%，75%，100%

9.11.3 測定項目及び記録この試験においては，次の項目を測定し，ヒートバランスを算出する。

a) 回転速度

b) 軸出力又は発電機出力

c) 燃料消費量

d) 冷却水流量（機関）

e) 冷却水温度（機関出入口）

冷却水流量（冷却器）*

g) 冷却水温度（冷却器出入口）*

h) 潤滑油温度

排気ガス流量又は吸気流量

吸気温度

k) 排気温度

大気温度

注*

給気，潤滑油などが機関とは別系統で冷却されている場合は，f)冷却水流量，g)冷却水温度を測

定する。

なお，d)冷却水流量，i)排気ガス流量又は吸気流量は，機関製造業者があらかじめ測定してある測定値で

もよい。記録様式の一例を附属書付表13に示す。

9.12 排気ガス排出特性試験

9.12.1 目的この試験は，機関から排出される排気ガスの特性を確かめることを目的とする。

9.12.2 試験方法この試験は，9.1で定める方法によって運転を行い，測定点は定格出力の50%，75%，

100%の3点とする。

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9.12.3 測定項目及び記録この試験において測定を行う項目及び測定方法は表3による。ただし，各々の

項目については幾つかの分析方法の種類があるため，測定に用いた方法や測定装置の名称をその都度エン

ジン製造業者が成績表に記録する。記録様式の一例を附属書付表14に示す。

表3 排気ガス測定方法

項目

測定方法

測定方法又は分析方法の種類

備考

ばいじん
（排気煙）
濃度

JIS Z 8808 : 1995に
よる。
JIS D 1101 : 1985に
よる。

ダスト捕集方法
ダストチューブ式
ダスト捕集方法ろ紙式

JIS Z 8808又はJIS D 1101の
いずれかの方法で測定する。

窒素酸化物 JIS K 0104 : 1984

化学分析法

Zn-NEDA法

PDS法

連続分析法

JIS B 7982 : 1995
に規定する計測
器を用いる法

硫黄酸化物 JIS K 0103 : 1995に

よる。

化学分析法

中和滴定法

沈殿滴定法

比濁法

連続分析法

JIS B 7981 : 1996
に規定する計測
器を用いる法

燃料中の硫黄分含有量から計
算によって求められるのでこ
れによることができる。

酸素濃度

JIS K 0301 : 1989に
よる。

化学分析法

オルザット法

連続分析法

JIS B 7983 : 1994
に規定する計測
器を用いる法

10. 試験の報告機関製造業者は注文者の要求に応じて，試験報告書を提出する。試験成績書記載事項は

次のものとする。

a) 発行年度

b) 日時，場所，試験の種類及び検査機関名称

c) 試験に使用する燃料，潤滑油の種類

1) 使用燃料がJIS又はISO規格の仕様に合っている場合は，その特性は受渡当事者間の明白な合意に

よって確認すればよい。

2) 使用燃料がJIS又はISO規格の仕様に合っていない場合は，その特性と成分を受渡当事者間の取決

めに従って明示する。

3) 燃料の正味発熱量

d) 機関出力に影響する補機，機関の設置場所及び所属設備

e) 試験中の測定値

試験中に計算されたパラメータ

1) 軸出力

2) 燃料消費量

3) 計算によるその他の機関特性値

g) 要求された場合は，追加試験及び特殊試験の結果

備考試験成績表様式例を附属書付表1〜14に示す。

B 8014 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書（参考）試験成績書記録様式例

附属書付表1 定速回転ディーゼル機関諸元表

附属書付表2 定速回転ディーゼル機関試験成績表

附属書付表3 調速性能試験成績表（速度ドループと回転速度／出力特性を求める場合）

附属書付表4 調速性能試験成績表（調節範囲を求める場合）

附属書付表5 調速性能試験成績表（瞬時速度変化率を求める場合）

附属書付表6 始動試験成績表（電気始動の場合）

附属書付表7 始動試験成績表（空気始動の場合）

附属書付表8 保護・警報装置試験成績表

附属書付表9 並列運転試験成績表

附属書付表10 ねじり振動試験成績表

附属書付表11 振動試験成績表

附属書付表12 騒音試験成績表

附属書付表13 ヒートバランス試験成績表

附属書付表14 排気ガス排出特性試験成績表

B 8014 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

JIS B 8014（定速回転ディーゼル機関性能試験方法）改正原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

染谷常雄

武蔵工業大学機械工学科

（幹事・小委員会主査）

○ 石田泰彦

三菱重工業株式会社相模原製作所

（委員）

古林誠

青山学院大学工学部

浦田益太郎

通商産業省機械情報産業局

内山芳忠

通商産業省工業技術院機械技術研究所

○ 本間清

通商産業省工業技術院標準部

○ 橋本繁晴

財団法人日本規格協会

青木千明

日本内燃機関連合会

赤嶺淳一

社団法人日本電機工業会

保科幸雄

社団法人日本内燃力発電設備協会

宮内輝幸

社団法人河川ポンプ施設技術協会

加藤英一郎

株式会社荏原製作所

大西正和

東洋電機製造株式会社横浜製作所

日高輝嗣

富士電機株式会社鈴鹿工場

篠崎徳一郎

株式会社明電舎発電技術部

○ 梶山時雄

いすゞ自動車株式会社藤沢工場

○ 野口忠正

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

○ 坂本征

ダイハツディーゼル株式会社技術第一部

○ 笹野悟

株式会社小松製作所コンポーネント開発センタ

○ 辻勝美

ヤンマーディーゼル株式会社特機事業本部

（小委員会）

村松敏彦

三菱重工汎用機械東日本株式会社

山田剛

株式会社ディーゼルユナイテッド設計部

清水範生

クボタエンジンサービス株式会社技術部

（関係者）

中林賢司

通商産業省工業技術院標準部

三塚隆正

財団法人日本規格協会技術部

（事務局）

○ 阿部静郎

社団法人陸用内燃機関協会

本岡隆雄

社団法人陸用内燃機関協会

備考 ○印は小委員会委員を兼ねる。