B 7959：2015
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義··················································································································· 1
4 検定公差························································································································· 4
5 性能······························································································································· 4
6 構造······························································································································· 5
6.1 目量 ···························································································································· 5
6.2 調整機能 ······················································································································ 5
6.3 校正用ガス導入口 ·········································································································· 5
6.4 オゾン分解器 ················································································································ 5
6.5 電源 ···························································································································· 5
7 性能試験························································································································· 5
7.1 試験条件 ······················································································································ 5
7.2 試験方法の共通事項 ······································································································· 6
7.3 性能試験方法 ················································································································ 6
7.4 環境試験 ······················································································································ 8
8 表記······························································································································· 9
8.1 濃度計 ························································································································· 9
8.2 表示機構 ····················································································································· 10
9 器差検定の方法 ··············································································································· 10
10 使用中検査 ··················································································································· 10
11 対応関係 ······················································································································ 10
附属書A（規定）器差検定の方法 ··························································································· 11
附属書B（規定）使用中検査 ································································································· 12
附属書C（規定）校正用装置 ································································································· 13
附属書D（規定）コンバータの試験方法 ·················································································· 16
B 7959：2015
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づき，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本
工業規格である。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 7959：2015
大気中及び排ガス中のガス濃度計−取引又は証明用
Gas analyzers of ambient and emission gas used in transaction or
certification
序文
この規格は，ジルコニア式酸素濃度計等のガス濃度計が，計量法の特定計量器として要求される要件の
うち，性能，検定公差，検定の方法，使用中検査等に係る技術上の基準及び試験方法を規定するために作
成した日本工業規格であり，この規格の適合だけをもって計量法で定める検定に合格したということには
ならない。また，この規格に適合するものであることを示す工業標準化法第19条の表示を付すことはでき
ない。
1
適用範囲
この規格は，日本国内において取引又は証明に用いる次の濃度計について規定する。
a) ジルコニア式酸素濃度計 計ることのできる最高の濃度が5 vol %以上かつ25 vol %以下。
b) 溶液導電率式二酸化硫黄濃度計 計ることのできる最高の濃度が50 vol ppm以上。
c) 磁気式酸素濃度計 計ることのできる最高の濃度が5 vol %以上かつ25 vol %以下。
d) 紫外線式二酸化硫黄濃度計 計ることのできる最高の濃度が50 vol ppm以上。
e) 紫外線式窒素酸化物濃度計 計ることのできる最高の濃度が25 vol ppm以上。
f)
非分散型赤外線式二酸化硫黄濃度計
g) 非分散型赤外線式窒素酸化物濃度計
h) 非分散型赤外線式一酸化炭素濃度計 最小の目量が100 vol ppm未満のもの及び最小の目量が100 vol
ppm以上200 vol ppm未満のものであって，計ることのできる最高の濃度が5 vol %未満。
i)
化学発光式窒素酸化物濃度計 計ることのできる最高の濃度が25 vol ppm以上。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS Z 8103 計測用語
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 8103によるほか，次による。
3.1
濃度計
ガス濃度を測定する計量器。この規格の箇条1に規定した全ての計量器の総称。
2
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.2
計量範囲
計量器の測定範囲（測定レンジ）。
3.3
目盛標識
計量値又はそれに関連する値を表示するための数字，点，線又はその他の記号。
3.4
表示機構
計量した値を表示する機構。表示機構には，アナログ指示機構及びデジタル表示機構がある。
3.5
アナログ指示機構
計量値を連続的に示す目盛標識の集合。
3.6
デジタル表示機構
計量値を一定の間隔で断続的に表示する目盛標識の集合。
3.7
計量値
計量器の表示する物象の状態の量（濃度）の値。
3.8
目量
隣接する目盛標識のそれぞれが表す物象の状態の量（濃度）の差。ただし，目盛標識は，デジタル表示
機構の場合，数字とし，アナログ指示機構の場合，数字，点，線，その他の記号又はそれらの組合せとす
る。
3.9
最大目盛値
濃度計の各計量範囲で計ることのできる最高の濃度。
3.10
ゼロガス
濃度計のゼロ調整に用いるガス。次のいずれかのガスを用いる。
a) 磁気式酸素濃度計は，窒素。
b) ジルコニア式酸素濃度計は，窒素又は窒素と酸素とを一定比率で混合したガス。
c) その他の濃度計は，窒素又は空気。
3.11
検査用ガス
濃度計のスパン調整，評価などに用いるガス。次のいずれかのガスを用いる。
a) 計量法第136条の証明書が交付されたガス。
b) 計量法第144条の証明書が交付されたガスで，附属書Cの基準を満たす校正用装置によって得られた
ガス。
3.12
スパン調整用ガス
3
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
スパン調整用ガスは，3.11で規定する検査用ガスのうち，濃度計の最大目盛値の90 %（酸素を計量成分
とする濃度計で，最大目盛値が21 vol %〜25 vol %の範囲のものにあっては，最大目盛値の80 %）以上の
濃度の計量成分に対応したガス。
3.13
試験用ガス
干渉成分の影響，コンバータ効率及びアンモニア変換効率の試験に用いるガスで，検査用ガス以外のガ
ス。
3.14
試料ガス導入口
試料ガスを採取するために濃度計入口に設けたガス入口。通常，試料ガス導入口であることを表記した
部分。
3.15
校正用ガス導入口
濃度計のゼロ調整及びスパン調整をするために濃度計入口に設けたガス入口。通常，校正用ガス導入口
であることを表記した部分。
3.16
設定流量
濃度計で設定した試料ガス又はゼロ調整及びスパン調整用ガスの流量。
3.17
還元型コンバータ
非分散型赤外線式窒素酸化物濃度計及び化学発光式窒素酸化物濃度計において，試料ガス中の二酸化窒
素を一酸化窒素に変換する装置。
3.18
酸化型コンバータ
紫外線式窒素酸化物濃度計において，試料ガス中の一酸化窒素を二酸化窒素に変換する装置。
3.19
合番号
計量器（附属計器も含む。）が分離する構造であり，その計量器が一対であることを示すための番号。
3.20
検定
計量法に規定されている特定計量器の検査。
注記 検定を行うものは，計量法によってその特定計量器の種類ごとに都道府県知事，指定検定機関，
国立研究開発法人産業技術総合研究所又は日本電気計器検定所と定められている。
3.21
器差
計量値から真実の値を減じた値。
3.22
検定公差
検定における器差の許容値。
4
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.23
使用公差
使用中検査における器差の許容値。
3.24
複合特定計量器（濃度計）
複数の検出部で計量された濃度を各々表示する表示機構をもつ濃度計。
4
検定公差
濃度計の検定公差は，最大目盛値の±4 %とする。
5
性能
濃度計は，箇条7によって性能試験を行ったとき，表1及び表2の性能を満足しなければならない。
表1−性能
項目
性能
試験方法
繰返し性
最大目盛値の±2 %
7.3 a)
ゼロドリフト
最大目盛値の±2 %
7.3 b)
スパンドリフト
最大目盛値の±2 %
7.3 c)
器差特性
最大目盛値の±4 %
7.3 d)
応答性
90 %以上
7.3 e)
干渉成分の影響
表2による。
7.3 f)
試料ガスの流量の変化に対する安定性
最大目盛値の±2 %
7.3 g)
耐電圧
異常を生じてはならない。
7.3 h)
絶縁抵抗
5 MΩ以上
7.3 i)
電源電圧変動に対する安定性
最大目盛値の±1 %
7.4 a)
電源周波数変動に対する安定性
最大目盛値の±2 %
7.4 b)
短時間電源降下
定格復帰後に異常を生じてはならない。
7.4 c)
電源からの電圧パルス
定格復帰後に異常を生じてはならない。
7.4 d)
静電放電
定格復帰後に異常を生じてはならない。
7.4 e)
機械的衝撃
異常を生じてはならない。
7.4 f)
コンバータ効率a)
95 %以上
附属書D
アンモニア変換効率a)
アンモニア濃度の5 %以下
附属書D
注a) 非分散型赤外線式窒素酸化物濃度計，化学発光式窒素酸化物濃度計及び紫外線式窒素酸化物濃
度計に適用する。
5
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2−性能（干渉成分の影響）
種類
干渉成分
最大目盛値の区分
性能
ジルコニア式酸素濃度計
一酸化炭素
なし
最大目盛値の±5 %
溶液導電率式二酸化硫黄濃度計
二酸化炭素
二酸化窒素
100 vol ppm未満
±7.5 vol ppm
100 vol ppm以上
最大目盛値の±7.5 %
磁気式酸素濃度計
二酸化炭素
一酸化窒素
なし
最大目盛値の±7.5 %
紫外線式二酸化硫黄濃度計
二酸化窒素
100 vol ppm未満
±5 vol ppm
100 vol ppm以上
最大目盛値の±5 %
紫外線式窒素酸化物濃度計
二酸化硫黄
なし
最大目盛値の±5 %
非分散型赤外線式二酸化硫黄濃度計
二酸化炭素
100 vol ppm未満
±7.5 vol ppm
100 vol ppm以上
最大目盛値の±7.5 %
水分
なし
最大目盛値の±5 %
非分散型赤外線式窒素酸化物濃度計
二酸化炭素
二酸化硫黄
100 vol ppm未満
±7.5 vol ppm
100 vol ppm以上
最大目盛値の±7.5 %
水分
なし
最大目盛値の±5 %
非分散型赤外線式一酸化炭素濃度計
水分
二酸化炭素
50 vol ppm未満
±2.5 vol ppm
50 vol ppm以上
500 vol ppm未満
最大目盛値の±5 %
500 vol ppm以上
最大目盛値の±7.5 %
化学発光式窒素酸化物濃度計
二酸化炭素
なし
最大目盛値の±7.5 %
6
構造
濃度計の構造は，次の6.1〜6.5に適合しなければならない。
6.1
目量
濃度計の目量は，アナログ指示機構のものにあっては最大目盛値の2 %以下，デジタル表示機構のもの
にあっては最大目盛値の1 %以下とする。
6.2
調整機能
濃度計は，ゼロ調整及びスパン調整ができる機能をもつものとする。
6.3
校正用ガス導入口
濃度計は，校正用ガス導入口をもつものとする。
6.4
オゾン分解器
化学発光式窒素酸化物濃度計は，オゾンを分解処理する機能をもつものとする。
6.5
電源
電池を電源とする濃度計は，有効に作動することが識別できる機構又は電源電圧の範囲を表示する機構
をもつものとする。
7
性能試験
7.1
試験条件
試験条件は，次のa)〜f) による。
a) 周囲温度 5 ℃〜35 ℃の間の任意の温度で，試験中の変化幅は5 ℃以内。
b) 湿度 相対湿度は85 %以下。ただし，7.3のh) 及びi) の試験は，相対湿度(65±20) %で行う。
c) 大気圧 95 kPa〜106 kPaで，試験中の変化幅は5 kPa以内。
6
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
d) 電源電圧 定格電圧。
e) 電源周波数 定格周波数。
f)
暖機時間 取扱説明書に記載した時間。
7.2
試験方法の共通事項
試験方法の共通事項は，次による。
a) 7.3 a)〜7.3 g) の試験項目は，計量範囲ごとにゼロガスを用いたゼロ調整，及びスパン調整用ガスを用
いたスパン調整を行った後，試験を行う。
b) 7.3 a)〜7.3 c)，7.3 e)〜7.3 g) 及び7.4 a)〜7.4 e) の試験項目は，その濃度計の最小計量範囲における試
験結果をもって各計量範囲の性能とすることができる。
c) ゼロガスは，3.10で規定するガスを用いる。
d) スパン調整用ガスは，3.12で規定するガスを用いる。
e) 試験用ガスは，3.13 で規定するガスを用いる。
f)
電池又は外部直流電源を電源とするものは，7.3のh) 及びi) 並びに7.4のb) ，c) 及びd) の試験を
行わない。
7.3
性能試験方法
性能試験方法は，次による。
a) 繰返し性 ゼロガスを校正用ガス導入口から設定流量で導入し，計量値を確認した後，スパン調整用
ガスを同様に導入し，計量値を確認する。この操作を3回繰り返し，ゼロガスの計量値及びスパン調
整用ガスの計量値について各々の平均値を算出し，各計量値とその平均値との差の最大目盛値に対す
る百分率を求める。
b) ゼロドリフト ゼロガスを校正用ガス導入口から設定流量で導入し，計量値が安定した後，ゼロガス
を24時間（ゼロ調整及びスパン調整が4時間以下の表示のあるものは，4時間）連続して計量し，初
期の計量値からの最大変動幅の最大目盛値に対する百分率をゼロドリフトとする。
c) スパンドリフト ゼロガスを校正用ガス導入口から設定流量で導入し，計量値が安定した後，ゼロガ
スを24時間（校正周期が4時間以下の表示があるものは，4時間）連続して計量する。ゼロガスを24
時間連続して計量している間に3回以上ゼロガスに代えてスパン調整用ガスを導入し，計量値を記録
する。スパン調整用ガスの計量時間間隔は，試験時間が24時間にあっては4時間以上，試験時間が4
時間以下の表記のあるものにあっては，1時間以上離れていなければならない。スパン調整用ガスの
各計量値と初期の計量値からの最大変動幅の最大目盛値に対する百分率を，スパンドリフトとする。
スパンドリフト試験中にゼロガスの計量値に変動があるときは，その変動でスパン調整用ガスの計量
値を補正する。また，スパンドリフト試験中に気圧変動が0.5 kPaを超えた場合は，次の式によって気
圧補正をする（他の補正方法が決まっているときはその式を用いる。）。
P
P
P
A
A'
Δ
+
×
=
ここに，
A'： 補正後の計量値
A： 補正前の計量値
P： 初めの大気圧
ΔP： 大気圧の変化量
d) 器差試験 校正用ガス導入口から，最大目盛値の約1/5，約2/5，約3/5及び約4/5の濃度の計量成分
に対応した検査用ガスを導入し，計量値を記録する。この計量値と検査用ガスの濃度値との差の最大
7
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目盛値に対する百分率を求める。
e) 応答性 試料ガス導入口から湿度90 %以上に加湿したゼロガスを設定流量で導入し，計量値が安定
後，同様に加湿したスパン調整用ガスを導入する。このときスパン調整用ガスの導入時点から濃度計
ごとに定める表3のそれぞれの試験経過時間Taでの計量値A及び試験経過時間Tbでの計量値Bから
(A/B)×100（%）を求める。
表3−応答性 試験経過時間
種類
経過時間Ta
経過時間Tb
非分散型赤外線式一酸化炭素濃度計
2.5 分
6 分
非分散型赤外線式二酸化硫黄濃度計
4 分
10 分
非分散型赤外線式窒素酸化物濃度計
紫外線式二酸化硫黄濃度計
紫外線式窒素酸化物濃度計a)
化学発光式窒素酸化物濃度計
ジルコニア式酸素濃度計
磁気式酸素濃度計
溶液導電率式二酸化硫黄濃度計
15 分
40 分
注a) 紫外線式窒素酸化物濃度計の酸化型コンバータをもつものには，この試験を適用しない。
f)
干渉成分の影響 表4の濃度計の種類に応じ，干渉成分試験用ガスを試料ガス導入口から設定流量で
導入したときの計量値によって干渉成分の影響を調べる。
1) ジルコニア式酸素濃度計及び化学発光式窒素酸化物濃度計は，バランスガス中の計量成分（酸素又
は一酸化窒素）の濃度値を濃度計が計ることのできる最小の計量範囲で計量したとき，計量成分の
濃度値とその計量値との差の最大目盛値に対する百分率を求める。
2) その他の濃度計は，計ることのできる最小の計量範囲で干渉成分試験用ガスを計量したとき，その
計量値（干渉成分が2種類あるものはその合計値）の最大目盛値に対する百分率を求める。ただし，
非分散型赤外線式二酸化硫黄濃度計及び非分散型赤外線式窒素酸化物濃度計の水の干渉影響につい
ては，水分12 vol %の試験用ガスの計量値と水分3 vol %の試験用ガスの計量値との差の最大目盛値
に対する百分率を求める。
8
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表4−濃度計の種類及び干渉成分試験用ガス
種類
干渉成分試験用ガスa)
干渉成分
濃度（vol %）
バランスガスb)
ジルコニア式酸素濃度計
一酸化炭素
0.1
約4 vol %酸素含有窒素
溶液導電率式二酸化硫黄濃度計
二酸化炭素
15
窒素
二酸化窒素
0.005
空気
磁気式酸素濃度計
二酸化炭素
15
窒素
一酸化窒素
0.1
紫外線式二酸化硫黄濃度計
二酸化窒素
0.005
空気
紫外線式窒素酸化物濃度計
二酸化硫黄
0.05
窒素
非分散型赤外線式二酸化硫黄濃度計
二酸化炭素
15
窒素
水分
3及び12 c)
非分散型赤外線式窒素酸化物濃度計
二酸化炭素
15
窒素
二酸化硫黄
0.05
水分
3及び12 c)
非分散型赤外線式一酸化炭素濃度計
（最大目盛値500 vol ppm未満）
水分
3
窒素
二酸化炭素
0.05
非分散型赤外線式一酸化炭素濃度計
（最大目盛値500 vol ppm以上）
水分
3
窒素
二酸化炭素
15
化学発光式窒素酸化物濃度計d)
二酸化炭素
15
約200 vol ppmの一酸化窒素含有窒素
注a) 干渉成分試験用ガス濃度が異なる場合は，計量値を補正する。ただし，補正の範囲は10 %以内とする。
b) バランスガスの計量成分ガス濃度は，干渉成分試験用ガスを調製後に確定した濃度値を用いる。
c) 水の干渉成分試験用ガスは，濃度3 vol %の場合は温度25 ℃，また，濃度12 vol %の場合は温度50 ℃で
水を飽和させたゼロガスを用いる。
d) 化学発光式窒素酸化物濃度計で200 vol ppmの計量範囲がない場合は，干渉成分試験用ガスのバランスガス
はその計量範囲の濃度で行う。
g) 試料ガスの流量の変化に対する安定性 試料ガス導入口から設定流量のスパン調整用ガスを導入し，
計量が安定したときの計量値をAとし，次に，流量を設定値から＋5 %変化させ，計量が安定したと
きの計量値をBとする。さらに，流量を設定値から−5 %変化させ，計量が安定したときの計量値をC
とする。B−A及びC−Aの最大目盛値に対する百分率を求める。
h) 耐電圧 濃度計の電気回路を閉の状態で電源端子一括と外箱との間に定格周波数の交流1 000 Vを1
分間加えて異常の有無を調べる。
i)
絶縁抵抗 濃度計の電気回路を閉の状態で電源端子一括と外箱との間の絶縁抵抗を直流500 V絶縁抵
抗計で計量する。
7.4
環境試験
環境試験は，次による。
a) 電源電圧変動に対する安定性 校正用ガス導入口から設定流量のスパン調整用ガスを導入し，計量が
安定したときの計量値をAとする。次に，電源電圧を定格電圧の＋10 %の電圧に変化させ，計量が安
定したときの計量値をBとする。次に，定格電圧の−15 %の電圧に変化させ，計量が安定したときの
計量値をCとする。B−A及びC−Aの最大目盛値に対する百分率を求める。
電池を電源とするものは，事業者が指定した動作電圧の範囲内で連続的に電圧を変化させたときの
最も低い電圧のときの計量値をDとする。D−Aの最大目盛値に対する百分率を求める。
b) 電源周波数変動に対する安定性 校正用ガス導入口から設定流量のスパン調整用ガスを導入し，計量
が安定したときの計量値をAとする。次に，電源周波数を定格周波数の＋2 %の周波数に変化させ，
9
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
計量が安定したときの計量値をBとする。次に，定格周波数の−2 %の周波数に変化させ，計量が安
定したときの計量値をCとする。B−A及びC−Aの最大目盛値に対する百分率を求める。
c) 短時間電源降下 校正用ガス導入口から設定流量のゼロガスを導入し，計量が安定したことを確認す
る。その後，電源の低減率100 %で継続時間10 ms，及び電源の低減率50 %で継続時間20 msで電源
電圧停電及び降下を連続妨害の間少なくとも10秒の間隔で10回繰り返す。
d) 電源からの電圧パルス 校正用ガス導入口から設定流量のゼロガスを導入し，計量が安定したことを
確認する。その後，濃度計に二重指数の形をもつ振幅1.0 kVのパルスで影響を与える。各パルスは，
5 nsの立ち上がり時間及び50 nsの半振幅継続時間をもち，そのパルス継続時間は15 msで繰り返し期
間は300 msとする。インパルスの繰り返し頻度及び50 Ω負荷上の出力電圧のピーク値は，5 kHz±1
kHzとし，過渡発電発生機は50 Ωの出力インピーダンスで，濃度計を接続する前に調整する。それぞ
れ10回以上の正及び負極パルスを無作為に印加する。パルスエネルギーが電源に分散を防止するため，
濃度計のケーブルにブロッキングフィルタを挿入してもよい。
e) 静電放電 校正用ガス導入口から設定流量のゼロガスを導入し，計量が安定したことを確認する。そ
の後，150 pFのコンデンサを接触モードで4 kV及び気中モードで8 kVの適切なDC電圧源で充電す
る。次に，1端子をガス濃度計の接地シャーシーに接続することでその濃度計（個別構成要素）を通
して，またもう一つの端子を通常，使用者がアクセスできるそのシステム表面に330 Ωの抵抗を介し
て放電する。10秒以上の放電時間間隔で10回以上の連続放電を適用する。接地端子を備えていない
（接地が備わっていないものに対して）濃度計は，全辺で少なくとも0.1 mだけ濃度計を超えて投影
する接地平面上に置く。コンデンサへの関連接地済み接続はできるだけ短くする。
f)
機械的衝撃 濃度計を，コンクリート又は鋼鉄製の平たんで堅固な面に正規の使用姿勢で取り付け，
底面の一辺を軸にして，反対側の辺と試験表面との距離は20 kgまでの機器に対しては100 mm，20 kg
を超え100 kg以下の機器に対しては25 mm，又は底面と試験表面との角度が30度になるまでのいず
れか厳しくない方の条件で，底面の各辺について順に機器を傾ける。その後，試験表面上に機器を自
由落下させる。底面に四つを超える辺があっても，落下の回数は四つの辺に限定しなければならない。
8
表記
8.1
濃度計
濃度計には，その見やすい箇所に，次に掲げる事項を表記しなければならない。
a) 特定計量器名［箇条1のa)〜i) の特定計量器名］
b) 製造事業者名，製造事業者の登録商標又は経済産業大臣に届け出た記号。
c) 製造年
d) 製造番号
e) 計量成分の種類及び計量範囲（複数の計量範囲をもつものにあっては，それぞれの計量範囲）。
f)
検定対象外の計量範囲がある場合は検定対象外の旨の表記。
g) 電源の種類及び定格電圧。
h) 4時間以下の周期でゼロ調整及びスパン調整を行う必要のあるものにあっては，その旨の表記。
i)
試料ガス導入口及び校正用ガス導入口の表記，並びに吸収液を用いるものにあっては，その吸収液注
入口の表記。
j)
検定公差に適合するかどうかを濃度計（本体）と組み合わせて個々に定める必要のある表示機構，サ
ンプリング系などについては，濃度計（本体）との合番号。
10
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
k) 濃度計が検定対象以外の計量器と構造上一体となっている場合は，検定対象外の計量器に“検定対象
外”の旨又は検定対象の濃度計に“検定対象”の旨の表記。
8.2
表示機構
表示機構には，次に掲げる事項を表示しなければならない。
a) 計量値の計量単位又はその記号（vol ppm若しくはppm，又はvol %若しくは%）。
なお，法定計量単位以外の表示があってはならない。
b) 表示機構がアナログ指示機構にあっては，主な目盛線にその目盛線の表す数値。
9
器差検定の方法
器差検定の方法は，附属書Aによる。
10 使用中検査
使用中検査は，附属書Bによる。
11 対応関係
この規格の箇条と特定計量器検定検査規則（以下“検則”という。）の項目との対応関係は，表5による。
表5−この規格の箇条と検則項目との対比表
JISの項目
検則対応項目
箇条8（表記）
第22章 第1節 第1款 第1目“表記事項”
箇条5（性能）及び箇条6（構造） 第22章 第1節 第1款 第2目“性能”
箇条4（検定公差）
第22章 第1節 第2款“検定公差”
箇条7（性能試験）
第22章 第1節 第3款 第1目“構造検定の方法”
附属書A（器差検定の方法）
第22章 第1節 第3款 第2目“器差検定の方法”
B.1（性能に係る技術上の基準）
第22章 第2節 第1款“性能に係る技術上の基準”
B.2（使用公差）
第22章 第2節 第2款“使用公差”
B.3（性能に関する検査の方法）
第22章 第2節 第3款 第1目“性能に関する検査の方法”
B.4 器差検査の方法
第22章 第2節 第3款 第2目“器差検査の方法”
11
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書A
（規定）
器差検定の方法
A.1 器差検定の一般条件
器差検定の一般条件は，7.2のc) 及びd) による。
A.2 器差検定の方法
校正用ガス導入口から，ゼロガス及びスパン調整用ガスを導入して計量が安定していることを確認し，
各計量範囲ごとにゼロ調整及びスパン調整を行う。次に，校正用ガス導入口から最大目盛値の1/3〜2/3の
濃度の計量成分に対応した検査用ガスを導入したときの計量値と導入した検査用ガスの濃度値との差の最
大目盛値に対する百分率を求める。
なお，複合特定計量器（濃度計）及び測定レンジ切換えをもつ濃度計は，全ての表示機構及び全ての測
定レンジの器差を検定する。
12
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書B
（規定）
使用中検査
B.1
性能に係る技術上の基準
濃度計は，B.3の検査を行ったとき，表B.1の性能を満足しなければならない。
表B.1−使用中検査の性能
項目
性能
繰返し性
最大目盛値の±3 %
器差特性
使用公差
B.2
使用公差
濃度計の使用公差は，箇条4で規定する検定公差の1.5倍とする。
B.3
性能に関する検査の方法
性能に関する検査の方法は，7.3のa) 及びd) による。
B.4
器差検査の方法
器差検査の方法は，附属書Aによる。ただし，器差検定を器差検査に置き換える。
13
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書C
（規定）
校正用装置
C.1 校正用装置の基準
校正用装置はC.2の検査を行ったとき，流量比混合法によって検査用ガスを連続的に調製する装置（以
下，校正用標準ガス調製装置という。）については表C.1の性能，また，窒素又は空気を精製してゼロガス
を連続的に調製する装置（以下，ゼロガス調製装置という。）については表C.2の性能を満足しなければな
らない。
表C.1−校正用標準ガス調製装置の性能
項目
性能
検査方法
繰返し性
調製濃度の±1 %
C.2.2 a)
安定化時間
15分以下
C.2.2 b)
安定性
調製濃度の±1 %
C.2.2 c)
正確さ
±3 %
C.2.2 d)
直線性
±1 %
C.2.2 e)
標準ガスの圧力の変化に対する安定性
±1 %
C.2.2 f)
電源電圧変動に対する安定性
±1 %
C.2.2 g)
表C.2−ゼロガス調製装置の性能
項目
性能
検査方法
精製能力
一酸化炭素 0.1 vol ppm以下
二酸化硫黄 0.01 vol ppm以下
窒素酸化物 0.01 vol ppm以下
C.2.3 a)
圧力，流量変動に対する安定性
変化を生じてはならない。
C.2.3 b)
電源電圧変動に対する安定性
変化を生じてはならない。
C.2.3 c)
C.2 性能に関する検査の方法
C.2.1 検査方法の共通事項
検査方法の共通事項は，次による。
a) 校正用標準ガス調製装置の検査に使用するガスは，計量法第136条の証明書が交付されたガス又は計
量法第144条の証明書が交付されたガスとする。
b) 校正用装置の検査に使用する濃度計は，計量法第144条の証明書が交付されたガスを用いてゼロ調整
及びスパン調整を行った後，検査を行う。ただし，C.2.2のd) 及びe) の検査は，計量法第136条の
証明書が交付されたガスを用いてスパン調整を行う。
c) 校正用装置から調製したガス（以下，調製ガスという。）の濃度計への導入口は，校正用ガス導入口と
する。
d) 校正用装置のうち電源を使用する装置にあっては，C.2.2 g) 及びC.2.3 c) の検査を行う。
C.2.2 校正用標準ガス調製装置
校正用標準ガス調製装置は，次による。
a) 繰返し性 校正用装置からゼロガスとスパン調整用ガスとを交互に3回ずつ調製し，それぞれを計量
14
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
する。ゼロガスの計量値及びスパン調整用ガスの計量値について各々の平均値を算出し，各計量値と
その平均値との差の平均値に対する百分率を求める。
b) 安定化時間 校正用装置からの調製ガスを，ゼロガスからスパン調整用ガスに切り換えた時点から，
指示が安定するまでの時間を測定する。
c) 安定性 校正用装置からスパン調整用ガスを調製し計量値が安定した後，スパン調整用ガスを連続し
て1時間計量し，初期の安定した計量値に対する計量値の，最大値と最小値との差の百分率を求める。
d) 正確さ 計量法第136条の証明書が交付されたガス（以下，高濃度特定二次標準ガスという。）を用い
て濃度計のスパン調整を行う。次に，高濃度特定二次標準ガスを用いて校正用装置からスパン調整用
ガスを調製し，濃度計で計量する。正確さ（ET）は，次の式によって求める。
100
T
×
−
=
a
a
A
E
ここに，
A： 高濃度特定二次標準ガス濃度
a： 高濃度特定二次標準ガスを用いて校正用装置から調製したス
パン調整用ガスの計量値
e) 直線性 高濃度特定二次標準ガスを用いて濃度計のスパン調整を行う。次に，高濃度特定二次標準ガ
スを用いて校正用装置からスパン調整用ガスを調製し，濃度計で計量する。また，高濃度特定二次標
準ガス濃度の1/5，2/5，3/5，4/5のいずれかの濃度付近で計量法第136条の証明書が交付されたガス
（以下，低濃度特定二次標準ガスという。）を用いて濃度計のスパン調整を行う。次に，高濃度特定二
次標準ガスを用いて校正用装置から低濃度特定二次標準ガス濃度に最も近い濃度のガスを調製し，濃
度計で計量する。直線性（EL）は，次の式によって求める。
(
)100
L
×
−
=
A
A
B
a
b
E
ここに，
A： 高濃度特定二次標準ガス濃度
a： 高濃度特定二次標準ガスを用いて校正用装置から調製したス
パン調整用ガスの計量値
B： 高濃度特定二次標準ガスの1/5，2/5，3/5，4/5のいずれかの濃
度に校正用装置から調製したときの設定濃度
b： 高濃度特定二次標準ガスを用いて校正用装置から1/5，2/5，3/5，
4/5のいずれかの濃度に調製したガスの計量値
f)
標準ガスの圧力の変化に対する安定性 校正用装置に標準ガスを設定圧力で供給し，スパン調整用ガ
スを調製する。その調製ガスを計量しCとする。次に，供給圧力を設定圧力の＋10 %に変化させ，安
定後の計量値をDとする。さらに，供給圧力を設定圧力の−10 %に変化させ，安定後の計量値をEと
する。D−C及びE−CのCに対する百分率を求める。
g) 電源電圧変動に対する安定性 定格電圧でスパン調整用ガスを調製し，計量値をFとする。次に，電
源電圧を定格電圧の＋10 %に変化させ，安定後の計量値をGとする。さらに，電源電圧を定格電圧の
−10 %に変化させ，安定後の計量値をHとする。G−F及びH−FのFに対する百分率を求める。
C.2.3 ゼロガス調製装置
ゼロガス調製装置は，次による。
a) 精製能力 校正用装置からゼロガスを精製し，計量する。
b) 圧力，流量変動に対する安定性 校正用装置からゼロガスを精製し，計量値をIとする。ゼロガスを
精製した状態で，校正用装置の圧力又は流量を定格の＋10 %に変化させ，安定後の計量値をJとする。
さらに，校正用装置の圧力又は流量を定格の−10 %に変化させ，安定後の計量値をKとする。I，J及
15
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
びKを比較し精製能力の変化を調べる。
c) 電源電圧変動に対する安定性 定格電圧で校正用装置からゼロガスを精製し，計量値をLとする。ゼ
ロガスを精製した状態で，電源電圧を定格電圧の＋10 %に変化させ，安定後の計量値をMとする。さ
らに，電源電圧を定格電圧の−10 %に変化させ，安定後の計量値をNとする。L，M及びNを比較し，
精製能力の変化を調べる。
16
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書D
（規定）
コンバータの試験方法
D.1 二酸化窒素−一酸化窒素変換効率
D.1.1 概要
この試験方法は，100 vol ppm〜200 vol ppmの一酸化窒素の試験用ガス，酸素及びコンバータ効率試験用
ガス調整装置（以下，ガス調整装置という。）を用い，ガス調整装置でオゾンを発生させる場合について，
濃度計の窒素酸化物測定流路と一酸化窒素測定流路とで測定し，二酸化窒素−一酸化窒素変換効率を求め
る。
D.1.2 試験装置
この試験に用いる装置の流路構成を，図D.1に示す。
図D.1−二酸化窒素−一酸化窒素変換効率試験流路の例
a) オゾン発生器 オゾン発生器は，オゾン発生量が調整できるものとする。
b) 試験用ガス 試験用ガスは，3.13による。
c) 酸素 オゾンを発生させるための酸素，又は乾燥空気，アルゴンなどで希釈された酸素を含むガス。
D.1.3 操作
操作は，次による。
a) 濃度計のゼロ調整及びスパン調整を行う。
b) ガス調整装置を濃度計に接続する。濃度計は，一酸化窒素測定流路にしておく。このときオゾン発生
器は作動せず酸素の流路を閉じておく。
c) 試験用ガスを流し，流量調節弁で濃度計の所定の流量に調整する。このときの濃度計の計量値（一酸
化窒素の濃度）をAとする。
d) 酸素の流路を開き，濃度計の計量値が約10 %減少するように流量調節弁で調整する。このときの計量
値をBとする。
e) オゾン発生器を動作させ，オゾンを発生させる。オゾン発生とともに濃度計の計量値は減少するが，
計量値Aの10 %〜20 %の計量値になるようにオゾン発生器を調整する。このときの計量値をCとす
17
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
る。
f)
濃度計を窒素酸化物測定流路に切り換え，このときの計量値（窒素酸化物の濃度）をDとする。
g) オゾン発生器の作動を停止させる。このときの計量値をEとする。
h) 酸素の流路を閉じる。このときの計量値をFとする。
i)
コンバータの効率測定の記録の一例を，図D.2に示す。
注記 破線は，試験用ガス中に二酸化窒素が含まれている場合の記録例
図D.2−コンバータの効率測定の記録の一例
j)
a)〜h)で求めた計量値から式(D.1)を用いて効率を算出する。
なお，計量値AとFとが等しくない場合は，式(D.2)によって算出する。
コンバータの効率（%）＝
100
×
−
−
C
E
C
D
········································· (D.1)
コンバータの効率（%）＝
100
1
×
−
−
−
C
B
D
E
·································· (D.2)
D.2 アンモニア−一酸化窒素変換効率
D.2.1 概要
この試験方法は，標準ガス調整装置を用い，200 vol ppm±10 %の窒素バランスのアンモニアを精製空気
で希釈したものを試験用ガスとしてコンバータに通し，アンモニア−一酸化窒素変換効率を求める。
D.2.2 試験装置
この試験に用いる装置の流路構成を，図D.3に示す。
18
B 7959：2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図D.3−アンモニア−一酸化窒素変換効率試験流路の例
a) 希釈装置 アンモニア−一酸化窒素試験用ガスを精製空気で2〜5倍に希釈できるものとする。
b) 空気精製装置 活性炭などで空気などを精製できるものとする。
c) 試験用ガス 試験用ガスは，3.13による。
D.2.3 操作
操作は，次による。
a) 0〜100 vol ppm又はそれ以下のレンジ（0〜10 vol ppm，0〜50 vol ppm）に設定する。
b) 濃度計のゼロ調整及びスパン調整を行う。
c) 希釈装置出口におけるアンモニアの濃度を50 vol ppm〜100 vol ppmになるように希釈度を設定し，ア
ンモニア−一酸化窒素試験用ガスを精製空気で希釈した後，濃度計に導入する。
d) コンバータのアンモニア変換効率を，式(D.3)によって算出する。
コンバータのアンモニア変換効率（%）＝
100
×
B
A
························· (D.3)
ここに，
A： 濃度計の計量値（vol ppm）
B： 希釈装置出口のアンモニアの濃度（vol ppm）