JISB7727:2000 ショア硬さ試験

B 7727 : 2000

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，日本試験機工業会

(JTM) ／財団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出が

あり，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによってJIS

B 7727 : 1993は改正され，この規格に置き換えられる。

JIS B 7727には，次に示す附属書がある。

附属書1（規定）ショア硬さ試験機の仕様

附属書2（参考）速度比検出式試験機の検証方法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

B 7727 : 2000

ショア硬さ試験−試験機の検証

Shore hardness test−Verification of testing machines

1. 適用範囲この規格は，金属材料用のショア硬さ試験機の間接検証方法について規定する。

備考この規格においては，比較測定機であるショア硬さ試験機の性格，及びショア硬さ試験機では

直接検証の効果が技術的に少ないことから，間接検証だけを規定して，試験機の要素（附属書

1参照）を検証する直接検証は，規定していない。

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS B 7731 ショア硬さ試験−基準片の校正

JIS Z 2246 ショア硬さ試験−試験方法

3. 一般条件試験機の検証に先立って，次の事項を確認する。

a) 試験機は，適切に設置されている。

b) 計測筒を試料に押し付けるハンドル操作は，約200Nの力が安定して試料に加えられる。

c) ハンマの打撃操作は，適切に行える。

備考指示形（D形，附属書1参照）試験機においては，操作輪の回転は，適切に行える。

4. 間接検証間接検証は，次による。

a) 検証を行う温度は，23±5℃とする。この温度範囲外で検証を行ったときは，その温度を報告書に記載

する。

b) 検証を行う硬さ基準片は，JIS B 7731によって校正されたものを用いる。

c) 校正を行う試験機の硬さ目盛は，約30，50，60，80及び95HSの5か所とする。

d) 各基準片ごとに，硬さを5点測定する。

e) 各検証目盛における，試験機の繰返し性は，最大値と最小値の差とする。繰返し性の許容差は，表1

とする。

表1 試験機の繰返し性の許容値及びかたよりの許容差

硬さ

繰返し性の許容値

かたよりの許容差

75HS未満

1.5HS

±1.5HS

75HS以上

2.0HS

±1.5HS

各検証目盛におけるかたよりの許容差は，表1のとおりとする。ただし，硬さ目盛のかたよりは，硬

さ測定値5点の平均値と基準片の硬さの差とする。

B 7727 : 2000

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5. 検証の周期試験機の間接検証の周期は，12か月を超えないようにする。

参考試験機は，間接検証の周期内で日常点検を行うことが望ましい。日常点検は，使用頻度の高い

硬さ目盛について，硬さ基準片の硬さを測定して，試験機の指示値の安定性をみる。表1を参

考にして，間接検証の時期の繰り上げ，試験機の調整などの対応処置をとる。

6. 検証報告書検証報告書には，次の情報を記載する。

a) この規格によって検証した表示

b) 試験機の識別に関する事項（製造業者名，製造番号など）

c) 用いた硬さ基準片の番号，硬さなど

d) 検証温度（23±5℃以外のとき）

e) 得られた結果

検証年月日

g) 検証機関名

B 7727 : 2000

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附属書1（規定）ショア硬さ試験機の仕様

この附属書は，ショア硬さ試験機の仕様に対して適用する。

備考ショア硬さ試験機を直接検証しても，試験機の硬さ指示値の不確かさの有効な評価に結びつか

ない。この理由のために，試験機の仕様は，間接検証方法を主体にしている本体（直接検証を

規定していない）と分けている。

1. 構成試験機の構成は，次による。

a) 試験機は，計測筒及び機枠で構成する。

b) 計測筒は，ハンマ機構及び硬さ指示部で構成する。

なお，ハンマ機構には，ハンマ及びハンマの落下に必要な操作機構を含める。

c) 計測筒は，指示形（D形）及び目測形（C形）とする。指示形は，アナログ式及びディジタル式とす

る。

備考指示形及び目測形の例を，それぞれ附属書1図1及び附属書1図2に示す。

附属書1図1 指示形（D形）の例

附属書1図2 目測形（C形）の例

d) 機枠は，計測筒上下機構，試料受台及び計測筒上下機構と試料受台とを結合する腕部で構成する。

2. 性能試験機は，計測筒が試料受台の上面に直角に押し付けられ，ハンマによる打撃及び硬さの指示

が，適切に行えるものとする。

3. 計測筒計測筒の仕様は，附属書1表1による。

B 7727 : 2000

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附属書1表1 計測筒の仕様

形式

指示形（D形）

目測形（C形）

ハンマの落下高さ

約19mm

約254mm

ハンマの質量

約36.2g

約2.5g

ハンマ先端の材料

ダイヤモンド

ハンマ先端の半径

約1mm

硬さの式

000

硬さ指示

指針又はディジタル目盛板

備考 h0：ハンマの落下高さ，h：ハンマの跳ね上がり高さ

4. 機枠機枠は，次による。

a) 機枠の全質量は，8.0〜8.5kgとし，試料受台の質量は，4.0〜4.1kgとする。

b) 機枠は，試料受台の試料支持面を水平にするための水平調整ができるものとする。

c) 試料受台は，一体部品とし，その試料支持面は，平面とする。直径は，40±1mm，硬さは，70HS以

上とする。

d) 計測筒上下機構は，計測筒を試料受台に対して，約200Nの力で押し付けられるものとする。

備考計測筒を上下するためのラックの形状及び寸法は，附属書1図3とする。

附属書1図3 機枠及びラックの形状

e) 腕部は，計測筒を試料受台に対して約200Nの力で押し付けたとき，計測筒の中心線が，試料受台の

試料支持面に対して直角を保てるものとする。

備考機枠要部の形状及び寸法は，計測筒（附属書1図1及び附属書1図2参照）が適切に使用でき

るものであって，附属書1図3に示すものが望ましい。

5. 表示試験機の機枠及び計測筒に，次の事項を表示する。ただし，計測筒には，b)だけでもよい。

a) 製造業者名又はその略号

b) 製造番号

B 7727 : 2000

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附属書2（参考）速度比検出式試験機の検証方法

この附属書は，速度比検出式試験機の検証方法を記述するものであって，規定の一部ではない。

備考1. 速度比検出式試験機は，動的な硬さ試験方法による試験機である。速度比検出式試験機はシ

ョア硬さ試験機と同様に使われている。

2. 速度比検出式試験機による硬さ試験方法は，JIS Z 2246の附属書（参考）による。

1. 一般条件本体の規定は，速度比検出式試験機にも適用する。ただし，ショア硬さ試験機と方式が異

なるために，適用が困難な規定は，除外してもよい。

2. 試験機の検証試験機の検証は，JIS B 7731によって校正された硬さ基準片の硬さ測定による間接検

証だけを行う。硬さ測定における，試験機の繰返し性の許容値及びかたよりの許容差は，本体の表1とす

る。

JIS B 7727（ショア硬さ試験−試験機の検証）改正原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

秦勝一郎

工業技術院計量研究所

（委員）

小此鬼正規

通商産業省機械情報産業局

八田勲

工業技術院標準部

石田一

工業技術院計量研究所

山崎政義

科学技術庁金属材料技術研究所

今津好昭

東京都立産業技術研究所

橋本進

財団法人日本規格協会

東史彦

財団法人日本海事協会

三橋宏

財団法人日本軸受検査協会

佐藤四郎

防衛大学校名誉教授（軽金属協会）

荒井孝男

株式会社東京ダイヤモンド工具製作所

富家将之

三菱伸銅株式会社（日本伸銅協会）

村上勝男

関東特殊製鋼株式会社（日本鋳鍛鋼会）

竹内栄一

社団法人日本熱処理技術協会

桃木明和

社団法人日本鉄鋼連盟標準化センター

菱山光正

日本電信電話株式会社技術協力センター

阿部力

日本精工株式会社基礎技術研究所

小島光司

株式会社アカシ

尾崎達也

株式会社井谷衡機製作所

佐藤忠

有限会社今井精機

鷲谷勇

JTトーシ株式会社

山本靖則

株式会社島津製作所

仲井康雄

株式会社仲井精機製作所

佐々木雄治

株式会社日本試験機製作所

境田正信

株式会社富士試験機製作所

大宗幹一郎

豊光エンジニアリング株式会社

井上克彦

株式会社アサヒ技研

山本卓

株式会社山本科学工具研究社

（関係者）

岩崎昌三

株式会社アカシ

（事務局）

菅野久勝

日本試験機工業会