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B 7106 : 1997  

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS B 7106-1960は改正され,この規格に置き換えられる。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 7106 : 1997 

写真レンズ−絞り目盛 

Photographic lenses−F−number marking 

序文 この規格は,1996年に第2版として発行されたISO 517 (Photography−Apertures and related properties 

pertaining to photographic lenses−Designations and measurements) を元に,対応する部分については,技術的

内容を変更することなく作成した日本工業規格である。 

なお,ISO 517の規定は,日本工業規格では3分割し,JIS B 7094,JIS B 7095及びJIS B 7106に規定して

いる。 

1. 適用範囲 この規格は,写真レンズに表示する絞り目盛(以下,絞り目盛という。)及びその許容差に

ついて規定する。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

ISO 517 : 1996 Photography−Apertures and related properties pertaining to photographic lenses−

Desianations and measurements 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。この引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS B 7095 写真レンズ−有効口径,Fナンバ及び口径比の測定方法 

JIS Z 8120 光学用語 

3. 定義 この規格に用いる用語の定義は,JIS Z 8120による。 

4. 表示方法 表示方法は,次による。 

a) 絞り目盛は,原則として写真レンズのFナンバをもって表す。 

b) 絞り目盛に使用するFナンバの数列は,1を通る公比2の等比数列(表1のA欄)によって,目盛

に表示する数字は,次のように略記する。 

0.5, 0.7, 1[又は1.0(1)], 1.4, 2, 2.8, 4, 5.6, 8, 11, 16, 22, 32, 45, 64, 90, 128,…… 

注(1) 1.0のときは,目盛線と間違えないために特に0を付けるとよい。 

c) 標準Fナンバの計算式 

標準Fナンバ又は絞り値の数列は,次の式によって計算する。 

2

2m

Fナンバ=

ここに, m=−2, −1, 0, 1, 2, ……(mは整数) 

d) 最大口径比に相当するFナンバは,b)の数列に含まれなくてもよいが,その場合にもこれに続くFナ

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B 7106 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ンバはこの数列による。 

例 1.9, 2, 2.8, 4, 5.6, …… 

この場合,1.9の目盛のところで混み合うおそれのあるときは,1.9, 2.8, 4, 5.6, ……と目盛って

もよい。 

e) b)及びc)に規定する絞り目盛を更に細分する必要がある場合には,原則として次の数列によるFナン

バの位置に適当な表示(例えば点,線,数字など)をする。 

1) 2分割の場合には,表1のB欄による。 

2) 3分割の場合には,表1のC欄による。 

f) 

絞り目盛を他の目盛と区別する必要のある場合には,f/の記号を表示し,その後にFナンバの数字を

列記する。 

表1 1を通る公比2,

2

4

及び

2

6

の等比数列 

A欄 

B欄 

C欄 

A欄 

B欄 

C欄 

公比2 

公比

2

4

公比

2

6

公比2 

公比

2

4

公比

2

6

0.500 

0.500 

0.500 

11.31 

11.31 

11.31 

0.561 

13.45 

12.70 

0.630 

14.25 

0.707 

0.707 

0.707 

16.00 

16.00 

16.00 

0.794 

19.03 

17.96 

0.891 

20.16 

1.000 

1.000 

1.000 

22.63 

22.63 

22.63 

1.189 

1.122 

26.91 

25.40 

1.260 

28.51 

1.414 

1.414 

1.414 

32.00 

32.00 

32.00 

1.682 

1.587 

38.05 

35.92 

1.782 

40.32 

2.000 

2.000 

2.000 

45.25 

45.25 

45.25 

2.378 

2.245 

53.82 

50.80 

2.520 

57.02 

2.828 

2.828 

2.828 

64.00 

64.00 

64.00 

3.364 

3.175 

76.11 

71.84 

3.564 

80.63 

4.000 

4.000 

4.000 

90.51 

90.51 

90.51 

4.757 

4.490 

107.6 

101.6 

5.040 

114.0 

5.657 

5.657 

5.657 

128.0 

128.0 

128.0 

6.727 

6.350 

7.127 

8.000 

8.000 

8.000 

9.514 

8.980 

10.08 

5. 写真レンズのFナンバに対する許容差 表示されたFナンバは,表2に示す許容差の範囲で,真の値

と等しくなければならない。 

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B 7106 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 測定されたFナンバの許容差 

表示されたFナンバ 

許容差 

(真の値に対するもの) 

開放絞り 

±5% 

F5.6未満 

+12% 

−11% 

(±1/3絞り) 

F5.6以上 

+19%−16% 

(±1/2絞り) 

開放絞りの値が標準系列の値から選ばれたならば,許容差は真の値に対して与えられねばならない。 

例えば,F1.4に対する許容差は,

)

414

.1

(

2=

に対する許容差である。 

関連規格 JIS B 7094 写真レンズー焦点距離の測定方法 

JIS B 7106 改正原案作成委員会構成表 

氏名 

所属 

(委員会長) 

一 色 真 幸 

東京工芸大学工学部 

(委員) 

大 頭   仁 

早稲田大学理工学部 

◎ 久 保 走 一 

東京工芸大学芸術学部 

近 藤 英 樹 

日本大学芸術学部 

横 田 英 嗣 

東海大学工学部 

中 嶋   誠 

通商産業省機械情報産業局 

本 間   清 

通商産業省工業技術院標準部 

山 村 修 蔵 

財団法人日本規格協会 

○ 青 野 康 廣 

株式会社ニコン 

菊 池 寿 郎 

オリンパス光学工業株式会社 

北 岸   望 

キヤノン株式会社 

○ 工 藤 吉 信 

ミノルタ株式会社 

河 本 眞 介 

旭光学工業株式会社 

○ 鈴 木 憲 章 

元日本写真機工業会 

池 田   稔 

写真流通商社連合会 

市 川 泰 憲 

株式会社写真工業出版社 

岩 本   啓 

全日本写真材料商組合連合会 

鎌 田   環 

国民生活センター 

古 川 哲 夫 

財団法人日本消費者協会 

松 下 百合子 

社団法人日本写真協会 

(事務局) 

竹 田 尚 義 

日本写真機工業会 

(◎印は小委員会委員長,○印は小委員会委員を兼ねる。)