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B 6336-4 : 2000 (ISO 10791-4 : 1998) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本工作機械工業会 (JMTBA)/財

団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本

工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格である。 

これによって,JIS B 6336 : 1986及びJIS B 6338 : 1985は廃止され,JIS B 6336の規格群に置き換えられ

る。 

制定に当たっては,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日本工業規格を基礎にした国際規格原

案の提案を容易にするために,ISO 10791-4 : 1998, Test conditions for machining centers−Part4 : Accuracy and 

repeatability of positioning of linear and rotary axesを基礎として用いた。 

JIS B 6336-4には,次に示す附属書がある。 

附属書A(参考) 参考文献 

JIS B 6336の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS B 6336-1 第1部:横形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度(水平Z軸) 

JIS B 6336-2 第2部:立て形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度(垂直Z軸)(予定) 

JIS B 6336-3 第3部:固定又は連続割出万能主軸頭をもつ機械の静的精度(垂直Z軸) 

JIS B 6336-4 第4部:直進及び回転運動軸の位置決め精度 

JIS B 6336-5 第5部:パレットの位置決め精度 

JIS B 6336-6 第6部:送り速度,主軸速度及び補間運動の精度 

JIS B 6336-7 第7部:工作精度 

JIS B 6336-8 第8部:直交3平面内での輪郭運動性能の評価(予定) 

JIS B 6336-9 第9部:工具交換及びパレット交換時間の評価(予定) 

JIS B 6336-10 第10部:熱変形の評価(予定) 

JIS B 6336-11 第11部:騒音放射の評価(予定) 

JIS B 6336-12 第12部:振動シビアリティの評価(予定)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 6336-4 : 2000 

(ISO 10791-4 : 1998) 

マシニングセンタ−検査条件− 

第4部:直進及び回転運動軸の 

位置決め精度 

Test conditions for machining centers− 

Part 4 : Accuracy and repeatability of positioning of linear and rotary axes 

序文 この規格は,1998年に第1版として発行されたISO 10791-4, Test conditions for machining centers−

Part4 : Accuracy and repeatability of positioning of linear and rotary axesを翻訳し,技術的内容及び規格票の様

式を変更することなく作成した日本工業規格である。 

マシニングセンタは,フライス削り,中ぐり,穴あけ及びねじ立てを含む複数の切削作業ができ,かつ,

加工プログラムに従って工具マガジン又は同様の格納装置から工具を取り出し,自動交換ができる数値制

御工作機械である。 

この規格の目的は,比較,受渡し,保守又はその他の目的のために行う検査に関してできるだけ幅広く,

かつ,理解しやすい情報を提供することである。 

この規格は,JIS B 6191及びJIS B 6192の関係する箇条を参照して,横形又は立て形,若しくは種々の万

能主軸頭をもち,単独で使用するか又はフレキシブル生産システムに組み込んで使用するマシニングセン

タの検査事項について規定する。この規格は,また,普通精度のはん(汎)用のマシニングセンタに対応

する検査結果の許容値又は許容できる最大値についても規定する。 

構造形態,構成要素及び運動がこの規格に規定する検査事項とほとんど変わらなければ,この規格の全部

又は一部は,数値制御フライス盤及び数値制御中ぐり盤にも適用できる。 

1. 適用範囲 この規格は,JIS B 6192に基づいて,マシニングセンタの長さ2 000mm以下の直進運動軸

及び回転運動軸の位置決め精度検査に適用する許容値について規定する。 

この規格では,JIS B 6192に規定してある環境条件,機械の暖機運転及び測定方法については扱わない。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD

(修正している),NEQ(同等でない)とする。 

ISO 10791-4 Test conditions for machining centers−Part4 : Accuracy and repeatability of positioning 

of linear and rotary axes (IDT)  

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

B 6336-4 : 2000 (ISO 10791-4 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS B 6191 工作機械−静的精度試験方法及び工作精度試験方法通則 

備考 ISO 230-1 : 1996, Test code for machine tools−Part1 : Geometric accuracy of machines operating 

under no-load or finishing conditionsが,この規格と一致している。 

JIS B 6192 工作機械−数値制御による位置決め精度試験方法通則 

備考 ISO 230-2 : 1997, Test code for machine tools−Part2 : Determination of accuracy and repeatability 

of positioning numerically controlled axesが,この規格と一致している。 

JIS B 6336-1 マシニングセンタ−検査条件−第1部:横形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度(水

平Z軸) 

備考 ISO 10791-1 : 1998, Test code for machining centers−Part1 : Geometric tests for machines with 

horizontal spindle and with accessory heads (horizontal Z-axis) が,この規格と一致している。 

JIS B 6336-2 マシニングセンタ−検査条件−第2部:立て形又は万能主軸頭をもつ機械の静的精度

(垂直Z軸)[予定] 

備考 ISO/FDIS 10791-2 : 2000, Test code for machining centers−Part2 : Geometric tests for machines 

with vertical spindle or universal heads with vertical primary rotary axis (vertical Z−axis) が,

この規格と一致している。 

JIS B 6336-3 マシニングセンタ−検査条件−第3部:固定又は連続割出万能主軸頭をもつ機械の静的

精度(垂直Z軸) 

備考 ISO 10791-3 : 1998, Test code for machining centers−Part3 : Geometric tests for machines with 

integral indexable or continuous universal heads (vertical Z−axis) が,この規格と一致してい

る。 

3. 一般事項 

3.1 

測定単位 この規格では,長さ,長さの偏差及び許容値は,mmで表す。角度は,度 (゚) で表し,

角度の偏差及び許容値は,通常,長さの比(例えば0.00x/1 000)で表すが,マイクロラジアン (μrad) 又

は秒 (″) で表してもよい。ただし,これらの間には次の関係がある。 

0.010/1 000=10 μrad≒2″ 

3.2 

JIS B 6192の参照 この規格を適用するに当たって,特に環境条件,機械の暖機運転,測定方法及

び結果の表示については,JIS B 6192を参照。 

3.3 

検査の順序 この規格に示す検査の順序は,実際の検査の順序を決めるものではない。測定器の取

付け及び検査が容易になるようにするために,検査は,どのような順序で行ってもよい。 

3.4 

実施する検査 機械を検査するときは,必ずしもこの規格に示されたすべての検査を行う必要はな

い。この検査が受渡しのために必要なとき,使用者は,製造業者との協定に基づいて関心のある機械の構

成要素及び/又は特性に関係する検査事項を選択してもよい。検査事項は,機械を発注するときに明確に

しなければならない。実施する検査事項の指定がなく,また,その検査に要する経費についての協定もな

い状態でこの規格をただ受取検査に引用するだけでは,受渡当事者間の拘束条件にはならない。 

3.5 

検査していない直進運動軸の位置 一つの軸を検査している間,検査に関係しない直進運動軸は,

できるだけ移動の中央に置くか,又は測定に影響する構成要素のたわみを最小にするような位置に置かな

ければならない。繰出し主軸,ラムなどのような補助軸は,引っ込めなければならない。 

4. 直進運動軸の位置決め 

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B 6336-4 : 2000 (ISO 10791-4 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.1 

許容値 表1は,普通精度のはん用のマシニングセンタについて,JIS B 6192の2.(定義及び記号)

に定義されているように2 000mm以下の測定範囲における位置決め精度の許容値を示す。これ以外に,JIS 

B 6192に規定したように,測定結果の図による表示を提供するのが望ましい。 

表1 2 000mm以下の直進運動軸の位置決め精度の許容値 

単位 mm 

許容値 

軸の測定範囲 

≦500 

500< 
≦800 

800< 

≦1 250 

1 250< 
≦2 000 

両方向位置決めの正確さ 

0.022 

0.025 

0.032 

0.042 

一方向位置決めの正確さ 

A↑及びA↓ 

0.016 

0.020 

0.025 

0.030 

両方向位置決めの繰返し性 

0.012 

0.015 

0.018 

0.020 

一方向位置決めの繰返し性 

R↑及びR↓ 

0.006 

0.008 

0.010 

0.013 

反転値 

0.010 

0.010 

0.012 

0.012 

平均反転値 

0.006 

0.006 

0.008 

0.008 

両方向位置決めの系統偏差 

0.015 

0.018 

0.023 

0.030 

一方向位置決めの系統偏差 

E↑及びE↓ 

0.010 

0.012 

0.015 

0.018 

平均両方向位置決め偏差 

0.010 

0.012 

0.015 

0.020 

4.2 

測定器 レーザ干渉測長器又は同等の精度をもつ他の測定システムを使用する(JIS B 6191の5.1参

照)。 

4.3 

JIS B 6191及びJIS B 6192の参照 レーザ干渉測長器を使用する場合には,JIS B 6191の附属書A

のA.13に従って適切に使用しなければならない。 

検査の実施に当たっては,JIS B 6192に示した手順,特に2 000mm以下の検査については,JIS B 6192

の4.3.2に従わなければならない。 

4.4 

偏差の計算結果 表2は,測定値を統計的に処理して求めた結果の記録様式の例を示す。これ以外

に,JIS B 6192に規定した結果の図による表示も提供するのが望ましい。 

表2 2 000mm以下の直進運動軸の位置決め精度測定結果の記録様式 

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B 6336-4 : 2000 (ISO 10791-4 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5. 回転運動軸の位置決め 

5.1 

許容値 表3は,普通精度のはん用マシニングセンタについて,JIS B 6192の2.に定義されている

ように360゚以下の測定範囲における位置決め精度の許容値を示す。 

表3 360゚以下の回転運動軸の位置決め精度の許容値 

単位 ″(秒) 

許容値 

両方向位置決めの正確さ 

28 

一方向位置決めの正確さ 

A↑及びA↓ 

22 

両方向位置決めの繰返し性 

16 

一方向位置決めの繰返し性 

R↑及びR↓ 

反転値 

12 

平均反転値 

両方向位置決めの系統偏差 

20 

一方向位置決めの系統偏差 

E↑及びE↓ 

14 

平均両方向位置決め偏差 

12 

5.2 

測定器 割出テーブル付きのレーザ角度干渉測定器,多面鏡付きのオートコリメータ,又は精度が

同等の他の測定システムを使用する。 

5.3 

JIS B 6191及びJIS B 6192の参照 オートコリメータを使用する場合には,JIS B 6191の附属書A

のA.11(オートコリメータ)に従って適切に使用しなければならない。 

検査の実施に当たっては,JIS B 6192に示した手順,特に360゚以下の検査については,JIS B 6192の4.3.4

に従わなければならない。 

5.4 

偏差の計算結果表4は,測定値を統計的に処理して求めた結果の記録様式の例を示す。これ以外に,

JIS B 6192に規定した結果の図による表示も提供するのが望ましい。 

表4 360゚以下の回転運動軸の位置決め精度測定結果の記録様式 

B 6336-4 : 2000 (ISO 10791-4 : 1998) 

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6. 記録する情報 この規格に従って行った検査の報告書には,6.1〜6.3に規定する事項を記録しなけれ

ばならない。 

6.1 

機械を特定するデータ 

a) 製造業者名 

b) 製造年(できれば) 

c) 形式及び製造番号 

d) JIS B 6336-1,JIS B 6336-2及びJIS B 6336-3の3.9又は3.10による機械の構造形態(可能であれば) 

6.2 

検査を特定するデータ 

a) 検査の日付及び場所 

b) 検査を行った会社及び担当者 

c) (例えば,レーザヘッド,光学機器,温度検出器の)製造業者名,その要素の形式及び製造番号を含

む使用した測定器の一覧表 

6.3 

試験条件に関するデータ 

a) 検査する軸に平行に又は周りを運動する機械の要素 

b) 送り速度 

c) 検査していない軸上のスライド又は運動要素の位置 

d) 測定線の位置 

e) 温度検出器の数及び位置 

f) 

検査直前及び直後の温度検出器の読み 

g) 材料補正に使用した熱膨張係数 

h) 関係すれば,検査直前及び直後の室温,大気圧及び湿度 

i) 

機械の軸に適用した補正の種類 

j) 

測定データに適用した補正の種類 

B 6336-4 : 2000 (ISO 10791-4 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A(参考) 参考文献 

[1] JIS B 6310: 1998 産業オートメーションシステム−機械及び装置の制御−座標系及び運動の記号 

備考 ISO/DIS 841 : 1994, Industrial automation systems−Physical device control−Coordinate system and 

motion nomenclatureからの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。 

B 6336-4 : 2000 (ISO 10791-4 : 1998) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

原案作成委員会構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

清 水 伸 二 

上智大学 

青 山 藤詞郎 

慶応義塾大学 

堤   正 臣 

東京農工大学 

竹 森 謙 三 

株式会社荏原製作所 

澤 江 政 信 

富士電機株式会社 

遠 藤 治 彦 

石川島播磨重工業株式会社 

江 草 友 良 

株式会社クレオ 

磯 部   章 

住友重機械工業株式会社 

岩 脇   晃 

トヨタ自動車株式会社 

鈴 木 治 男 

株式会社オギハラ 

窪 野 和 夫 

エンシュウ株式会社 

大 類 恒 夫 

日立精機株式会社 

横 田 純 一 

日立ビアメカニクス株式会社 

浅 野 英 仁 

株式会社池貝 

吉 野 光 男 

倉敷機械株式会社 

内 海 敬 三 

株式会社牧野フライス製作所 

峯 岸 和 美 

三井精機工業株式会社 

岡 本 洋 一 

株式会社森精機製作所 

古 橋 静 児 

オークマ株式会社 

山 内 政 行 

大阪機工株式会社 

吉 田 博 通 

東芝機械株式会社 

神 谷 洋 治 

豊田工機株式会社 

北 山   稔 

ヤマザキマザック株式会社 

橋 本   進 

財団法人日本規格協会 

(事務局) 

櫻 庭   肇 

社団法人日本工作機械工業会 

大 槻 文 芳 

社団法人日本工作機械工業会 

米 谷 理 史 

社団法人日本工作機械工業会