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B 4634 : 1998  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS B 4634 : 1995は改正され,この規格に置き換えられるとともに,JIS 

B 6001 : 1992は廃止され,この規格に統合される。 

今回の改正では,日本工業規格と国際規格との整合化及び類似のJIS B 4634 : 1995(携帯電気ドリル用

チャック)とJIS B 6001 : 1992(工作機械用ドリルチャック)との2規格を統合することを目的とし,国

際規格を採用し,統合によって内容を一部見直すことによって,改正を行った。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。 

JIS B 4634には,次に示す附属書がある。 

附属書(規定) ドリルチャックのテーパの寸法,テーパゲージの許容差及びユニファイ細目ねじ 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 4634 : 1998 

ドリルチャック 

Drill chuck 

序文 この規格は,携帯電気ドリル用チャックと工作機械用ドリルチャックの二つの日本工業規格を統合

するとともに,1974年に第1版として発行されたISO 239, Drill chuck tapersを元に,対応する部分(テー

パの寸法)については技術的内容を変更することなく,附属書として作成した日本工業規格である。 

1. 適用範囲 この規格は,ドリルチャック(以下,チャックという。)及びそのハンドルについて規定す

る。 

備考 この規格の対応国際規格を次に示す。 

ISO 239 : 1974 Drill chuck tapers 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS B 0208 ユニファイ細目ねじ 

JIS B 0212 ユニファイ細目ねじの許容限界寸法及び公差 

JIS B 0256 ユニファイ細目ねじ用限界ゲージ 

JIS B 1701 インボリュート歯車の歯形及び寸法 

JIS B 7503 ダイヤルゲージ 

JIS B 7725 ビッカース硬さ試験−試験機の検証 

JIS B 7726 ロックウェル硬さ試験−試験機の検証 

JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法 

JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験方法 

3. 種類及び記号 チャックの種類及び記号は,表1による。 

表1 チャックの種類及び記号 

単位 mm 

種類 

記号 

円周振れ 

工作機械用 

テーパ式 

普通形 

MG 

0.08以下 

E(1) 

0.20以下 

携帯電気ドリル用 

テーパ式 

普通形 

E(1) 

0.20以下 

軽量形 

EL 

ねじ式 

ELB 

注(1) 記号Eについては,工作機械用と携帯電気ドリル用の区別は

ない。 

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B 4634 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4. 形状及び寸法 

4.1 

チャックの形状及び寸法 チャックの形状及び寸法は,表2による。 

表2 チャックの形状及び寸法 

備考1. ジャコブステーパ,モールステーパ及びユニファイ細目ねじは,附属書による。 

2. 図は,一例を示すものであって,構造を規定するものではない。 

普通形 

単位 mm

呼び寸法 

D1 

D2 

G(2) 

カバー 

使用できる
ドリル径の

範囲 

(最大)基準 

寸法 

許容差 (最大) 基準 

寸法 

許容差 (最小) 歯数 

(枚) 

直径 

ピッチ 

33 

22 

±1 

50 

+0.1 

5.5 

26 

22 

0.5〜 5 

6.5 

38 

26 

58 

5.5 

6.5 

28 

20 

0.5〜 6.5 

10 

46 

31 

70 

6.5  

8.5 

30 

18 

0.8〜10 

13 

55 

38 

90 

9.5 

32 

16 

1.2〜13 

16 

60 

44 

98 

10.5 

32 

14 

3.2〜16 

軽量形 

単位 mm

呼び寸法 

D1 

D2 

G(2) 

カバー 

使用できる
ドリル径の

範囲 

(最大) 基準 

寸法 

許容差 (最大) 基準 

寸法 

許容差 (最小) 歯数 

(枚) 

直径 

ピッチ 

6.5 

35 

22 

±1 

53 

+0.1 

5.5 

26 

22 

0.5〜 6.5 

10 

41 

26 

65 

5.5 

6.5 

28 

20 

0.8〜10 

13 

47 

32 

82 

6.5  

8.5 

30 

18 

2.0〜13 

33 

1.2〜13 

注(2) G寸法は,貫通しても差し支えない。 

4.2 

ハンドルの形状及び寸法 ハンドルの形状及び寸法は,表3による。 

なお,ハンドルピンが抜けなければ,ハンドルピンはハンドル軸に固定しなくてもよい。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表3 ハンドルの形状及び寸法 

備考 図は,一例を示すものであって,構造を規定するものではない。

単位 mm

呼び寸法 

歯数 

(枚) 

直径 

ピッチ 

普通形 

軽量形 基準寸法 

許容差 基準寸法 許容差  基準寸法 許容差 

6.5 

65 

±1 

−0.02 
−0.12 

±0.5 

12 

22 

6.5 

10 

75 

5.5 

12 

20 

10 

13 

90 

6.5 

12 

18 

13 

− 

110 

12 

16 

16 

− 

120 

10 

12 

14 

4.3 

カバーとハンドルの歯車 カバーとハンドルの歯車は,JIS B 1701に規定するインボリュート歯車

歯形とする。 

5. 品質 

5.1 

外観 チャック及びハンドルの外観は,割れ及び有害なきず,まくれ,さび,その他の欠点がなく,

仕上げは良好でなければならない。 

5.2 

機能 ハンドルを用いてカバーを回転させたとき,つめがそろって円滑に出入りし,その他の部分

も円滑に作動しなければならない。 

5.3 

硬さ チャックのドリルをくわえる部分(つめ)の硬さは,53 HRC又は560 HV以上とし,カバー

及びハンドルの歯部の硬さは,30 HRC以上又は300 HV以上とする。 

本体のハンドル穴部の硬さは,30 HRC以上又は300 HV以上とする。 

5.4 

ジャコブステーパ及びモールステーパ大径部の寸法許容差 チャックのジャコブステーパ及びモー

ルステーパ大径部の寸法許容差は,附属書に規定するジャコブステーパゲージ又はモールステーパゲージ

を差し込んだとき,基準径 (D3) に対して,ゲージの軸方向の位置のずれが±1 mm以内とする。 

5.5 

ジャコブステーパ及びモールステーパ穴部の当たり チャックのジャコブステーパ及びモールステ

ーパ穴部の面の当たりは,6.4又は6.5によって測定したとき,大径側より75 %以上でなければならない。 

5.6 

ユニファイ細目ねじ部の寸法 チャックのユニファイ細目ねじ部の寸法は,附属書表5による。 

5.7 

把握力 チャックの把握力は,6.7によって試験したとき,表4に示すねじりモーメントを加えたと

き,試験棒が滑ったり各部に異状があってはならない。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表4 把握力 

単位 N・m

呼び寸法 

ねじりモーメント 

普通形 

軽量形 

− 

1.8 

6.5 

6.5 

3.4 

10 

10 

6.9 

13 

13 

12.8 

16 

− 

24.5 

5.8 

円周振れ チャックの円周振れは,6.8によって測定したとき,表1の規定に適合しなければならな

い。 

6. 試験方法 

6.1 

外観 目視によって行う。 

6.2 

機能 カバーを回転させてその作動を調べ,また,ハンドルを用いてか(噛)み合い状態を確認す

る。 

6.3 

硬さ チャックの各部の硬さは,JIS B 7726又はJIS B 7725に規定する試験機を用いて,JIS Z 2245

又はJIS Z 2244の試験方法によって測定する。 

6.4 

ジャコブステーパ穴部の当たり チャックのジャコブステーパ穴部の当たりは,附属書表3に規定

するジャコブステーパゲージに一様に光明丹を塗ってジャコブステーパ穴部に差し込み,一様に回して当

たりを測定する。 

6.5 

モールステーパ穴部の当たり チャックのモールステーパ穴部の当たりは,附属書表4に規定する

モールステーパゲージに一様に光明丹を塗ってモールステーパ穴部に差し込み,一様に回して当たりを測

定する。 

6.6 

ユニファイ細目ねじ部の寸法 チャックのユニファイ細目ねじの寸法は,JIS B 0256に規定する2B

ねじ用限界ゲージを用いて,有効径及び内径を測定する。 

6.7 

把握力 チャックの把握力は,表5に示すようにチャックに試験棒をくわえ,ハンドルを用いて片

手で均等に三つのハンドル穴を順次に締めてからシャンクを固定してねじりモーメントを加える。 

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B 4634 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表5 

単位 mm 

呼び寸法 

d1 

普通形 

軽量形 

基準寸法 

許容値 

− 

4.5 

±0.5 

6.5 

6.5 

10 

10 

13 

13 

12 

16 

− 

15 

備考 試験棒の硬さは,55 HRC以上とする。 

6.8 

円周振れ チャックの円周振れは,表6に示すように回転できるシャンクにチャックを取り付けた

後,試験棒をくわえ,ハンドルを用いて片手で均等に三つのハンドル穴を順次に締めてから,計測位置に

JIS B 7503に規定するダイヤルゲージ,又は同等以上の計測機器を当てて測定する。 

表6 

単位 mm 

呼び寸法 

d2 

l1 

(最小) 

本体端面からダイヤル
ゲージまでの距離 l2 

普通形 

軽量形 基準寸法  許容差 

− 

4.5 

±0.1 

80 

60 

6.5 

6.5 

90 

70 

10 

10 

110 

85 

13 

13 

12 

140 

110 

16 

− 

15 

155 

120 

備考 試験棒は,センタで両端を支持して回転させ,その両端及び中央の3

か所の振れを測定したとき,それぞれの読みの最大差が0.01 mm以下
のものとする。 

B 4634 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

7. 検査 チャック及びハンドルの検査は,形状・寸法,外観,機能,硬さ,ジャコブステーパ大径部の

寸法許容差,モールステーパ大径部の寸法許容差,ジャコブステーパ穴部の当たり,モールステーパ穴部

の当たり,ユニファイ細目ねじ部の寸法,把握力及び円周振れについて行い,4.及び5.の規定に適合しな

ければならない。 

8. 製品の呼び方 チャックの呼び方は,規格番号又は規格名称,種類,呼び寸法及び記号による。 

備考 種類又はその一部は省略してもよい。 

例1. JIS B 4634 工作機械用テーパ式普通形 6.5 MG 

ドリルチャック 工作機械用テーパ式普通形 6.5 MG 

JIS B 4634 6.5 MG 

例2. JIS B 4634 工作機械用(又は携帯電気ドリル用)テーパ式普通形 6.5 E 

例3. JIS B 4634 携帯電気ドリル用テーパ式軽量形 6.5 EL 

例4. JIS B 4634 携帯電気ドリル用ねじ式軽量形 6.5 ELB 

9. 表示 チャックの本体又はカバーには,容易に消えない方法で次の事項を表示する。 

a) 呼び寸法 

b) 記号 

c) ねじ式の場合はねじの呼び(3) 

d) 製造業者名又はその略号 

注(3) 附属書表5のユニファイ細目ねじの呼びによる。 

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B 4634 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書(規定) ドリルチャックのテーパの寸法,テーパゲージの許容差 

及びユニファイ細目ねじ 

1. 適用範囲 この附属書は,ドリルチャックのテーパの寸法,テーパゲージの許容差及びユニファイ細

目ねじについて規定する。 

2. テーパ寸法 

2.1 

ジャコブステーパの寸法 ジャコブステーパの寸法は,附属書表1による。 

附属書表1 ジャコブステーパの寸法 

単位 mm 

テーパ番号 

D3 

d3 

l3 

テーパ比 

適用するチャック 

の呼び寸法 

6.350 

5.802 

11.112 

0.049 29 

− 

9.754 

8.469 

16.669 

0.077 09 

5及び6.5 

2ショートテーパ 

13.940 

12.386 

19.050 

0.081 55 

10 

14.199 

12.386 

22.225 

0.081 55 

− 

33 

15.850 

14.237 

25.400 

0.063 50 

− 

17.170 

15.852 

25.400 

0.051 91 

13 

20.599 

18.951 

30.956 

0.053 25 

16 

(4) 

28.550 

26.346 

42.069 

0.052 40 

− 

(5) 

35.890 

33.422 

47.625 

0.051 83 

− 

備考1. d3は計算値である。 

2. テーパ番号(4)及び(5)は,できる限り使用しないようにする。 

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B 4634 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2.2 

モールステーパの寸法 モールステーパの寸法は,附属書表2による。 

附属書表2 モールステーパの寸法 

単位 mm 

テーパ番号 

D3 

D4 

d3 

d4 

l3 

テーパ 

適用するチャッ

クの呼び寸法 

最大 

モールス 

番号 

テーパ比 

B10 

10.094 10.3 

9.4 

9.8 14.5 

3.5 

3.5 

1.0 

0.049 88 

− 

B12 

12.065 12.2 

11.1 11.5 18.5 

B16 

15.733 16.0 

14.5 15.0 24.0 

5.0 

4.0 

1.5 

0.049 95 

− 

B18 

17.780 18.0 

16.2 16.8 32.0 

B22 

21.793 22.0 

19.8 20.5 40.5 

5.0 

4.5 

2.0 

0.050 20 

− 

B24 

23.825 24.1 

21.3 22.0 50.5  

備考 d3は計算値である。 

3. テーパゲージの許容差 

3.1 

ジャコブステーパゲージの許容差 ジャコブステーパゲージの許容差は,附属書表3による。 

附属書表3 ジャコブステーパゲージの許容差 

テーパ番号 

D3 

l3 

テーパ比 

±0.002 

±0.010 

±0.000 06 

2ショートテーパ 

±0.003 

±0.000 05 

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B 4634 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.2 

モールステーパゲージの許容差 モールステーパゲージの許容差は,附属書表4による。 

附属書表4 モールステーパゲージの許容差 

テーパ番号 

D3 

l3 

テーパ比 

B10 

±0.002 

±0.010 

±0.000 06 

B12 

B16 

±0.003 

B18 

B22 

±0.000 05 

B24 

4. ユニファイ細目ねじ部の寸法 ユニファイ細目ねじ部の寸法は,附属書表5による。 

附属書表5 ユニファイ細目ねじ部の寸法 

単位 mm 

ユニファイ 

細目ねじの呼び 

D5 

(最小) 

l3 

(最小) 

l4 

(最小) 

運用するチャックの

呼び寸法 

3/8-24UNF 

9.67 

14 

6.5及び10 

1/2-20UNF 

12.85 

15 

10及び13 

備考 ユニファイ細目ねじの呼び3/8-24UNF及び1/2-20UNFの基準山形及び

基準寸法は,JIS B 0208による。また,その許容限界寸法は,JIS B 0212
に規定する等級の2Bによる。 

10 

B 4634 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS B 4634(ドリルチャック)改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

吉 岡 武 雄 

工業技術院機械技術研究所 

(委員) 

中 嶋   誠 

通商産業省機械情報産業局 

本 間   清 

工業技術院標準部 

政 岡   進 

製品評価技術センター 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

田 嶋 啓 三 

日立工機株式会社 

佐 藤 建 彦 

社団法人日本電機工業会 

小 尾 明 博 

株式会社森精機製作所 

八 賀 聰 一 

社団法人日本工作機械工業会 

増 田   孝 

日産自動車株式会社 

平 沢 順 司 

ユキワ精工株式会社 

堀 内 健 吾 

株式会社堀内製作所 

加 藤 謙 一 

加藤精密工業合資会社 

田 代   久 

エムエス工業株式会社 

安 武 昭 彦 

社団法人日本工作機器工業会 

(事務局) 

堺   弘 司 

社団法人日本工作機器工業会