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B 4255 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，日本工具工業会 (JSTA)／財団法人日本規格

協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の

審議を経て，通商産業大臣が制定した日本工業規格である。 

この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新

案登録出願等の知的財産権にかかわる確認について，責任はもたない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 4255 : 1999 

パイロット付きストレートシャンク 

90ﾟ沈めフライス 

Milling cutters−Countersinks, 90ﾟ, with parallel shanks and solid pilots 

序文 この規格は，1991年に第2版として発行されたISO 4205, Countersinks, 90ﾟ, with parallel shanks and 

solid pilotsを翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。 

なお，この規格の中で，点線の下線を施してある“箇所”は，原国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は，一般用のパイロット付きストレートシャンク90ﾟ沈めフライス（以下，フラ

イスという。）の形状及び寸法について規定する。 

備考 この規格の対応国際規格を次に示す。 

ISO 4205 : 1991 Countersinks, 90ﾟ, with parallel shanks and solid pilots 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。発効年を付記してない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 

JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部：穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表 

備考 ISO 286-2 : 1988, ISO system of limits and fits−Part 2 : Tables of standard tolerance grades and 

limit deviations for holes and shaftsが，この規格と一致している。 

3. 形状・寸法 フライスの形状及び寸法は，表1による。 

図は，一般的な例を示したものであって形状の詳細を示すものではない。 

background image

2 

B 4255 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 フライスの形状及び寸法 

単位mm 

直径D 

許容差z9 

パイロット径dp 

許容差e8 

全長 

L 

刃長 

l 

シャンク径d 

許容差h9 

シャンク長 

ls 

パイロット長 

lp 

寸法範囲 

を超え 

以下 

2(1) 

3.15 パイロット径は指定の

パイロット穴径によ
る。 
（最小径dp＝1/3D） 

45 

7 

シャンク径の呼び寸法
は直径Dと同一とす
る。 

− 

パイロット長はパイロ
ット径dpとほぼ同一寸
法とする。 

3.15 

5 

56 

10 

5 

8 

71 

14 

約31.5 

8 

10 

80 

18 

約35.5 

10 

12.5 

10 

12.5 

20 

100 

22 

12.5 

約40 

注(1) 2mmのものを含む。 
備考 直径D，パイロット径dp，シャンク径dの許容差は，JIS B 0401-2による。 
参考 量記号は，ISO 4205では直径Dをd1，パイロット径dpをd2，全長Lをl1，刃長lをl2，シャンク径dをd3，シャ

ンク長lsをl3，パイロット長lpをl4と表示している。 

関連規格 JIS B 4256 : 1999 パイロット付きストレートシャンク座ぐりフライス 

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B 4255 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

村 田 良 司 

東京理科大学理工学部 

（委員） 

藤 田 昌 宏 

通商産業省機械情報産業局 

八 田   勲 

工業技術院標準部 

伊 藤   哲 

工業技術院機械技術研究所 

橋 本   進 

財団法人日本規格協会 

倉 持   建 

日本高周波鋼業株式会社 

南 野 修 司 

日立ツール株式会社 

川 口 俊 充 

株式会社不二越 

日下部 祐 次 

神鋼コベルコツール株式会社 

宮 林 光 行 

株式会社彌満和製作所 

舞 田 靖 司 

社団法人日本機械工業連合会 

岡 安 英 雄 

社団法人日本工作機械工業会 

西 村 欣 也 

社団法人日本歯車工業会 

石 川 侑 男 

社団法人日本金型工業会 

安 武 昭 彦 

社団法人日本工作機器工業会 

手 取 正 輝 

いすゞ自動車株式会社 

小 峰 武 夫 

コベルコツールエンジニアリング株式会社 

大 沢 秀 彦 

オーエスジー株式会社 

佐 藤 直 彦 

理研製鋼株式会社 

田 中 祐 弌 

コベルコツールエンジニアリング株式会社 

三 好 忠 義 

オーエスジー株式会社 

（事務局） 

平 野 武 治 

日本工具工業会 

佐 野 保 次 

日本工具工業会