B 4131 : 1998
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS B 4131 : 1993は改正され,この規格に置き換えられる。
今回の改正に当たり,国際規格との整合化をより進めるために,ISO 6168 : 1980, Abrasive
products-Diamond or cubic boron nitride grinding wheels-Dimensionsに規定されている寸法の全面採用を検討
したが,安全面を考慮して部分採用のままにとどめた。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 4131 : 1998
ダイヤモンド/CBN工具
−ダイヤモンド又はCBNホイール
Diamond/CBN products−Diamond or CBN grinding wheels
序文 この規格は,1980年に第1版として発行されたISO 6168, Abrasive products−Diamond or cubic boron
nitride grinding wheels−Dimensionsを元に,対応する部分(寸法)について,一部の寸法を変更して規定す
るとともに,対応国際規格には規定されていない項目(材料,試験方法,検査,製品の呼び方,表示)を
追加して作成した日本工業規格である。
なお,点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更して規定した事項である。
1. 適用範囲 この規格は,金属,合金,セラミックス,ガラス,プラスチック,ゴム,複合材料などを
一般的に研削する場合に用いるダイヤモンド又はCBNホイール(以下,ホイールという。)について規定
する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。
JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部:穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表
備考 ISO 286-2 : 1988, ISO system of limits and fits−Part2 : Tables of standard tolerance grades and limit
deviations for holes and shaftsと一致している。
JIS B 0905 回転機械−剛性ロータの釣合い良さ
備考 ISO 1940-1 : 1986, Mechanical vibration−Balance quality requirements of rigid rotors−Part 1:
Determination of permissible residual unbalance及びISO 8821 : 1989, Mechanical vibration−
Balancing−Shaft and fitment key conventionと一致している。
JIS B 4130 ダイヤモンド/CBN工具−ダイヤモンド又はCBNと(砥)粒の粒度
備考 ISO 6106 : 1979, Abrasive products−Grain sizes of diamond or cubic boron nitrideが,この規格と
同等である。
JIS B 4141 ダイヤモンド/CBN工具−ダイヤモンド又はCBNホイール及びセグメントソー−寸法
記号及び形状記号
備考 ISO 6104 : 1979, Abrasive products-Diamond or cubic boron nitride grinding wheels and saws−
General survey, designation and multilingual nomenclatureが,この規格と同等である。
JIS B 7420 限界プレーンゲージ
備考 ISO/DIS 1938-1 : 1991, Inspection of plain workpieces−Part1 : Plain limit gaugesがこの規格と同
等である。
2
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS B 7502 マイクロメータ
JIS B 7503 ダイヤルゲージ
JIS B 7507 ノギス
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 4401 炭素工具鋼鋼材
JIS H 3110 りん青銅及び洋白の板及び条
備考 ISO 427 : 1983, Wrought copper-tin alloys−Chemical composition and forms of wrought products,
ISO 430 : 1983, Wrought copper-nickel-zinc alloys−Chemical composition and forms of
wrought products, ISO 1634-1 : 1987, Wrought copper and copper alloy plate, sheet and strip−
Part 1 : Technical conditions of delivery for plate, sheet and strip for general purposes, ISO
3486 : 1980, Wrought copper and copper alloys−Cold-rolled flat products delivered in straight
lengths (sheet) −Dimensions and tolerances及びISO 3487 : 1980, Wrought copper and copper
alloys−Cold-rolled flat products in coils or on reels (strip) −Dimensions and tolerancesと一致
している。
JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物
備考 ISO 2378 : 1972, Aluminium alloy chill castings−Reference test bar, ISO 2379 : 1972, Aluminium
alloy sand castings−Reference test bar及びISO 3522 : 1984, Cast aluminium alloys−
Chemical composition and mechanical propertiesと一致している。
JIS R 6210 ビトリファイド研削といし
JIS R 6212 レジノイド研削といし
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。
a) ホイール 主として金属製台金の周辺,又は端面にと(砥)粒層をもつ研削と(砥)石。JIS R 6210, JIS
R 6212などに規定されている研削と(砥)石と区別して“ホイール”という。ダイヤモンドと(砥)
粒を結合剤で保持したと(砥)粒層をもつホイールを“ダイヤモンドホイール”といい,CBNと(砥)
粒を結合剤で保持したと(砥)粒層をもつホイールを“CBNホイール”という。
b) 台金 ホイールの基本形状を構成する主として金属製の基板。コア,ベース,ボデーともいう。
c) と(砥)粒層 と(砥)粒を結合剤で保持した層。ホイールの作用面を構成し限られた厚さで作られ,
用途によって種々の断面形状がある。特に台金の縁部(側面)のと(砥)粒層をリムという。
d) 結合度 結合剤がと(砥)粒を保持する力の強弱。
e) コンセントレーション と(砥)粒層のと(砥)粒の体積含有量を表す値。体積百分率で25%を100
として示す。
f)
結合剤 と(砥)粒を保持し,と(砥)粒層部を形成する材料。
g) レジノイドボンド 樹脂系の結合剤。レジンボンドともいう。
h) モディフィケーション ホイールの基本形状に施す加工。
4. 品質
4.1
形状 ホイールの形状は,JIS B 4141の規定による。
4.2
寸法 寸法は表1から表19による。
3
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1 タイプ1A1の寸法
D
T
X
H
20
4, 6, 8, 10, 12
1.5,
2, 3
6.00, 8.00, 9.53, 10.00, 12.70
25
40
12.70, 20.00
50
75
3, 4, 5, 6, 10, 12
16.00, 20.00, 31.75
100
125
3, 4, 5, 6, 10, 12, 15
3, 6
20.00, 25.40, 30.00, 31.75, 38.10
150
3, 4, 5, 6, 10, 12, 15, 20
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
175
6, 10, 12, 15, 20
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.80
200
250
10, 12, 15, 20, 40, 60
50.80, 76.20, 100.00, 127.00
300
350
127.00, 152.40, 203.20
400
20, 40, 60
3, 6,
10
450
152.40, 203.20, 304.80
500
600
20, 40, 60, 100
254.00, 304.80
750
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
表2 タイプ14A1の寸法
D
J
T
U
X
H
75
50
6
1, 2
3
16.00, 20.00
100
70
16.00, 20.00, 31.75
8
3
125
100
6
1, 2
20.00, 25.40, 30.00, 31.75, 38.10
8
3
150
120
10, 12
1, 2
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
175
140
1, 3, 6
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.80
200
160
12, 15
3, 6
3, 6
250
200
12, 15, 20
6, 10
50.80, 76.20, 100.00, 127.00
300
250
15
20
15
4
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
D
J
T
U
X
H
350
300
15
6, 10
3, 6
127.00, 152.40, 203.20
20
15
400
350
6, 10, 15
6,
10
500
400
10, 15
152.40, 203.20, 304.80
600
500
254.00, 304.80
750
600
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.3
タイプ1L1
表3 タイプ1L1の寸法
D
T
X
H
75
3, 4, 5
1.5, 2, 3
16.00, 20.00, 31.75
100
125
3, 4, 5, 6
3, 6
20.00, 25.40, 30.00, 31.75, 38.10
150
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.4
タイプ1E6Q及び14E6Q
表4.1 タイプ1E6Qの寸法
D
T
U
X
V
H
40
6
1, 2
6
35°,45°
60°,90°
12.70
50
75
16.00, 20.00, 31.75
100
125
8
20.00, 25.40, 30.00, 31.75, 38.10
150
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
220
12
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.80
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
5
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表4.2 タイプ14E6Qの寸法
D
J
T
T1
U
X
V
H
40
22
6
4
1, 2
6
35°
45°
60°
90°
12.70
50
32
12.70, 20.00
75
50
16.00, 20.00, 31.75
100
70
125
100
8
5
20.00, 25.40, 30.00, 31.75, 38.10
150
120
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
220
180
12
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.80
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.5
タイプ14EE1
表5 タイプ14EE1の寸法
V
X
35°
3, 6
45°
2.5, 5
60°
2, 4
90°
1.5, 3
D
J
T
U
H
100
70
6
3, 4
16.00, 20.00, 31.75
125
100
20.00, 25.40, 30.00, 31.75, 32.00, 38.10
150
120
25.00, 30.00, 31.75, 32.00, 38.10, 50.00, 50.80
175
140
8
4, 5
25.00, 30.00, 31.75, 32.00, 38.10, 50.80
200
160
10
250
200
15
50.80, 76.20, 100.00, 127.00
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
6
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.2.6
タイプ1FF1
表6 タイプ1FF1の寸法
D
T
R
X
H
50
4〜20
2〜10
2, 3, 4 12.70, 20.00
75
16.00, 20.00, 31.75
100
125
20.00, 25.40, 30.00, 31.75, 38.10
150
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.7
タイプ6A2
表7 タイプ6A2の寸法
D
T-X
E
W
X
H
50
20
10
3, 5
2,
3,
4,
6
12.70, 16.00
75
3, 5, 10
12.70, 16.00, 20.00, 25.40
100
23
5, 10, 12, 15
12.70, 16.00, 20.00, 25.00, 31.75
125
6, 10, 12, 15, 20, 25
14.00, 16.00, 20.00, 25.00, 31.75
150
20.00, 25.40, 31.75, 38.10, 40.00
175
25
13
6, 10, 15, 20, 25
25.40, 31.75, 50.00, 63.50
200
10, 15, 20, 25
31.75, 50.80, 63.50, 76.20
250
80.00, 127.00, 155.00, 170.00
300
30
15
20, 25
80.00, 127.00, 152.40, 165.00, 210.00
350
35
18
25
80.00, 145.00, 170.00, 250.00, 260.00
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
7
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.2.8
タイプ11A2
表8 タイプ11A2の寸法
D
T-X
J
K
E
W
X
H
75
20
63
50
10
3, 6, 10
2, 3, 4
20.00, 31.75
100
30
80
65
6, 10
125
105
90
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.9
タイプ12A2
a) タイプ12A2 20°
表9 タイプ12A2 20°の寸法
D
T-X
J
K
E
W
X
H
75
8
42
42
5
3, 5, 6, 10
1.5, 2, 3, 4
12.70, 16.00, 20.00, 25.40
100
10
56
56
6
12.70, 16.00, 20.00, 25.00, 31.75
125
14
59
59
8
5, 6, 10
14.00, 16.00, 20.00, 25.00, 31.75
150
16
73
73
9
16.00, 25.40, 31.75, 38.10
175
18
88
88
10
6, 10
200
20
102
102
11
25.40, 31.75, 38.10, 50.80
250
23
136
136
13
50.80, 90.00
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
8
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) タイプ12A2 45°
表10 タイプ12A2 45°の寸法
D
T-X
J
K
E
W
X
H
75
20
39
37
9
3, 6, 10
2, 3, 4, 6
12.70, 16.00, 20.00, 25.40
100
23
58
54
10
6, 10
12.70, 16.00, 20.00, 25.00, 31.75
125
83
79
14.00, 16.00, 20.00, 25.00, 31.75
150
108
94
6, 10, 15
20.00, 25.40, 31.75, 38.10, 40.00
175
25
131
120
12
25.40, 31.75, 50.00, 63.50
200
156
138
10, 15, 20
31.75, 50.80, 63.50, 76.20
250
206
188
80.00, 127.00
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.10 タイプ9A3
表11 タイプ9A3の寸法
D
T-2X
E
W
X
H
100
22
10
6, 8, 10
2, 3, 4
20.00, 31.75, 36.00
120
150
25, 35
14
6, 8, 10, 12, 15
175
200
30
18
8, 10, 12, 15
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
9
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.2.11 タイプ6A9
表12 タイプ6A9の寸法
D
T
K
E
U
X
H
75
25
60
10
6, 10
1.5, 3
12.70, 16.00, 20.00, 25.40
100
30
82
12.70, 16.00, 20.00, 25.00, 31.75
125
105
14.00, 16.00, 20.00, 25.00, 31.75
150
35
128
20.00, 25.40, 31.75, 38.10, 40.00
200
177
13
31.75, 50.80, 63.50, 76.20
250
50
223
20
80.00, 127.00, 155.00
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.12 タイプ11V9
表13 タイプ11V9の寸法
D
T
J
K
E
U
X
H
75
30
53
37
10
6, 10
1.5, 3
20.00, 25.40
90
35
65
45
20.00, 31.75
100
75
55
125
40
96
73
150
50
114
84
31.75, 38.10, 50.00
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
10
B 4131 : 1998
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.2.13 タイプ12V9
表14 タイプ12V9の寸法
D
T
J
K
E
U
X
H
75
20
35
42
10
6
1.5, 3
12.70, 20.00
100
60
65
6, 10
20.00, 31.75
125
25
75
80
150
100
105
31.75, 38.10, 50.00
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.14 タイプ1V9
表15 タイプ1V9の寸法
D
T
U
X
V
H
150
10
2, 3
1.5,
3, 6
90°, 120°
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
175
90°
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.80
200
25.00, 30.00, 38.10, 50.80, 76.20
250
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
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4.2.15 タイプ1EElV
表16 タイプ1EE1Vの寸法
D
T
V
X
H
100
7
120°
1.5, 3
16.00, 20.00, 31.75
110
150
10, 12
120°, 135°
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
15
135°
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.16 タイプ1A1R
表17 タイプ1A1Rの寸法
D
T
X
H
50
0.3
3, 5, 6
12.70, 20.00, 25.40
75
100
0.4
20.00, 25.40, 31.75, 40.00
125
0.5
150
0.7
20.00, 25.40, 31.75, 38.00, 40.00, 50.80
200
1.0
250
1.5
300
2.0
350
2.5
25.40, 30.00, 40.00, 50.80, 76.20
400
3.0
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
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4.2.17 タイプ3A1
表18 タイプ3A1の寸法
D
J
T
U
X
H
150
120
10
3, 5
3, 6
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.00, 50.80
175
140
10, 15
25.00, 30.00, 31.75, 38.10, 50.80
200
160
10, 15, 20
5, 10
250
200
15, 20, 25
10, 15
50.80, 76.20, 100.00
300
250
50.80, 76.20, 100.00, 127.00
350
300
20, 25
127.00, 152.40
400
350
127.00, 152.40, 203.20
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.2.18 タイプ6A7S
表19 タイプ6A7Sの寸法
D
D1
T-X
K
E
W
X
H
200
210
45
特
に
規
定
し
な
い
15
3, 4, 6
3, 5, 6
80.00
250
260
50
80.00, 170.00
55
300
310
60, 90
80.00, 120.00, 230.00, 250.00
350
360
30
400
410
450
460
550
560
120.00, 230.00, 490.00
備考 Hの許容差は,JIS B 0401-2に規定するH7とする。
4.3
外観 ホイールの外観は,割れ,ひび,欠け,きず,接合不良など使用上有害な欠点がなく,仕上
げは良好でなければならない。
4.4
と(砥)粒層 と(砥)粒層は,次による。
a) と(砥)粒の種類 と(砥)粒の種類は,表20による。
13
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表20 と(砥)粒の種類
と(砥)粒の種類
記号
ダイヤモンド
天然ダイヤモンド
D
合成ダイヤモンド
SD
金属被覆合成ダイヤモンド SDC
CBN
立方晶窒化ほう素
BN
金属被覆立方晶窒化ほう素 BNC
b) と(砥)粒の粒度 ホイールに使用すると(砥)粒の粒度は,JIS B 4130の規定による。
c) 結合度 結合度の度合いは,アルファベット文字記号を用い,Nを中位とし次の表し方による。
H J L N P R
T
と(砥)粒を保持する力が弱い
と(砥)粒を保持する力が強い
d) コンセントレーション と(砥)粒のコンセントレーションは,表21による。と(砥)粒の分布状態
は,なるべく均一でなければならない。
表21 コンセントレーション
コンセントレー
ション
体積百分率
と(砥)粒の含有量(参考)
mg/cm3 {ct/cm3}
ダイヤモンドと(砥)粒 CBNと(砥)粒
200
50.00
1 760 {8.80}
1 740 {8.70}
175
43.75
1 540 {7.70}
1 523 {7.62}
150
37.50
1 320 {6.60}
1 305 {6.53}
125
31.25
1 100 {5.50}
1 088 {5.44}
100
25.00
880 {4.40}
870 {4.35}
75
18.75
660 {3.30}
653 {3.27}
50
12.50
440 {2.20}
435 {2.18}
25
6.25
220 {1.10}
218 {1.09}
備考 ダイヤモンドの密度は3.52g/cm3, CBNの密度は3.48g/cm3である。
参考 200mg={1カラット (ct)}
e) 結合剤の種類 結合剤の種類は,表22による。
表22 結合剤の種類
結合剤の種類
記号
レジノイドボンド
B
メタルボンド
M
電着メタルボンド
P
ビトリファイドボンド
V
4.5
ホイール作用面の振れ ホイール作用面の振れは,6.3による試験を行い,表23に示す許容値を満
たさなければならない。
表23 ホイール作用面の振れ
単位 mm
外径の区分
許容値
250以下
0.02
250を超え400以下
0.03
400を超え600以下
0.05
600を超え750以下
0.07
14
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4.6
ホイールの釣合い良さ ホイールの釣合い良さは,6.4による試験を行い,外周における不釣合いの
値が表24の許容値を満たさなければならない。ただし,形状1A1Rのホイー外径D 75 mm以下のホイー
ルについては,適用しない。
表24 ホイールの釣合い良さ
外径の区分
mm
許容値
g
75を超え150以下
0.5
150を超え200以下
1.0
200を超え300以下
2.0
300を超え400以下
3.0
400を超え500以下
5.0
500を超え600以下
8.0
600を超え700以下
12.0
700を超え750以下
15.0
備考 動釣合いは,受渡当事者間の協議によってJIS B 0905に規定する方法を用いることができる。
5. ホイールの材料 ホイールの材料は,表25による。
表25 ホイールの材料
区分
材料
と(砥)粒層部
ダイヤモンドと(砥)粒及び結合剤,又はCBNと(砥)粒及び結合剤。
台金部
JIS G 4051, JIS G 4401, JIS H 3110, JIS H 5202に規定する材料,又は使用
上これらと同等以上の品質をもつもの。
6. 試験方法
6.1
外観 ホイールの外観は,目視によって試験を行う。
6.2
寸法 ホイール各部の寸法の測定は,表26による。
15
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表26 寸法の測定
番号
項目
測定方法
測定方法図
測定器具
1
D
ホイールの直角に交わる任意
の外径 (D) 2か所を外側マイ
クロメータ又はノギスを用い
て測定し,その平均値をミリメ
ートルを単位として小数点以
下1けたに丸めて表す。
外側マイクロメータ
(JIS B 7502)
ノギス
(JIS B 7507)
2
H
直角に交わる任意の穴径 (H)
を棒形内側マイクロメータを
用いて2か所を測定し,その平
均値をミリメートルを単位と
して小数点以下2けたに丸め
て表す。限界ゲージを用いて測
定してもよい。
棒形内側マイクロメ
ータ(単体形)
(JIS B 7502)
限界プレーンゲージ
(JIS B 7420)
3
T
ホイールの厚さ (T) ,と(砥)
粒層の厚さ (X) ,リムの幅
(W) は直角に交わる任意の線
上にあると(砥)粒層4か所を
ノギスを用いて測定し,その平
均値をミリメートルを単位と
して小数点以下1けたに丸め
て表す。
ノギス
(JIS B 7507)
4
X
5
W
備考 ここに示す測定方法は,一般的な例を示すもので,この方法と同等以上の精度をもつ他の方
法を用いることができる。
6.3
ホイール作用面の振れ ホイール作用面の振れの測定は,表27による。
表27 ホイール作用面の振れの測定
番号
項目
測定方法
測定方法図
測定器具
1
外周の振れ
ホイールにアーバをすきまな
くはめ,センタ台に取り付け
定置したダイヤルゲージなど
のテストインジケータをホイ
ールの外周面に垂直に当て
て,ホイール回転中の読みの
最大差を測定値とする。
アーバ
センタ台
目量0.001mmの
ダイヤルゲージ
(JIS B 7503)
2
側面の振れ
ホイールにアーバをすきまな
くはめ,センタ台に取り付け,
定置したテストインジケータ
をホイールの外周に最も近い
側面に垂直に当てて,ホイー
ル回転中の読みの最大差を測
定値とする。
備考 ここに示す測定方法は一般的な例を示すもので,この方法と同等以上の精度をもつ他の方法を用いる
ことができる。
6.4
ホイールの釣合い良さ ホイールの釣合い良さの測定は,表28による。
16
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表28 ホイールの釣合い良さの測定
項目
測定方法
測定方法図
測定器具
釣合い良さ
ホイールにアーバをすきまな
くはめ,静釣合い試験機で位
相を約90°ずらして,少なく
とも2か所測定する。
アーバ
静釣合い試験機
備考 ここに示す測定方法は一般的な例を示すもので,この方法と同等以上の精度をもつ他
の方法を用いることができる。
7. 検査 ホイールの検査は,形状,寸法,外観,振れ及び釣合い良さについて行い,4.2,:4.3,:4.5及
び4.6の規定に適合しなければならない。
8. 製品の呼び方 ホイールの呼び方は,規格番号,と(砥)粒の種類,と(砥)粒の粒度,結合度,コ
ンセントレーション,結合剤の種類,形状及び寸法による。ただし,電着メタルボンドの場合は,と(砥)
粒層の厚さは省略する。
例
9. 表示 ホイールには,次のa)〜h)の事項を表示する。ただし,電着メタルボンドの場合は,コンセン
トレーション及びと(砥)粒層の厚さは省略する。
なお,図1に表示例を示すが,ホイールの性能に支障を及ぼす場合は,検査票又は包装に表示してもよ
い。
a) と(砥)粒の種類
b) と(砥)粒の粒度
c) 結合度
d) コンセントレーション
e) 結合剤の種類
f)
と(砥)粒層の厚さ
g) 製造業者名又はその略号
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h) 製造業者が定めた製造番号
図1 ホイールの表示例
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JIS改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
(委員長)
佐 藤 素
神奈川工科大学工業化学工学科
(委員)
高 木 純一郎
横浜国立大学工学部生産工学科
中 嶋 誠
通商産業省機械情報産業局
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会
服 部 光 郎
工業技術院機械技術研究所
本 間 清
工業技術院標準部
飯 塚 栄 一
昭和電工株式会社
瓜 生 裕 二
ゼネラルエレクトリック インターナショナル インク
大 泉 義 明
ノリタケダイヤ株式会社
五 味 正七朗
株式会社オリエンタルダイヤ工具研究所
鈴 木 数 夫
東名ダイヤモンド工業株式会社
鈴 木 茂 男
旭ダイヤモンド工業株式会社
関 洋 子
デ・ビアス インダストリアルダイヤモンドジャパン株式会社
冨 森 絋
大阪ダイヤモンド工業株式会社
藤 田 良 勝
富士ダイヤモンド工業株式会社
吉 田 雄 二
株式会社東京ダイヤモンド工具製作所
今 井 智 康
社団法人日本工作機械工業会(豊田工機株式会社)
加 藤 登樹雄
日本写真機工業会(株式会社ニコン)
久 保 幸 彦
社団法人日本自動車部品工業会(帝国ピストンリング株式会社)
後 藤 有 成
日本コンクリート切断穿孔業協会
佐 伯 幸 洋
超硬工具協会(三菱マテリアル株式会社)
濱 村 敦
社団法人日本電子材料工業会(住友特殊金属株式会社)
吉 田 裕 三
社団法人日本ファインセラミックス協会(東芝タンガロイ株式会社)
(事務局)
内 藤 ち さ
ダイヤモンド工業協会