2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 2206-1995
アルミニウム合金製管フランジの
計算基準
Basis for calculation of aiuminium
alloy pipe flanges
1. 適用範囲 この規格は，アルミニウム及びアルミニウム合金製のリングガスケットを用いるボルト締
め円形管フランジ（以下，フランジという。）の応力計算基準，内圧作用時にガスケット面に働く合計荷重
（以下，ガスケット反力という。）の計算基準及び設計圧力における所要ガスヶツト反力の計算基準につい
て規定する。
備考1. この規格において，計算に用いる荷重は，ガスケットを締め付けるとき及び内圧力が加わっ
たときにフランジに作用する荷重であり，次に示すような荷重は考慮に入れない。
(1) フランジを据え付けるときに働く強制力。
(2) 使用中に接続する配管系から伝えられる外力。
(3) 使用中にフランジ内部に生じる熱応力。
(4) 使用中にフランジとボルトとの間の熱膨張差によって生じる応力。
2. この規格は，ガスケット締付時及び内圧作用時のいずれの場合でも，ボルト穴中心円の外側
でフランジ面が互いに接触する場合には使用できない。
3. この規格の中で { } を付けて示してある単位，数値及び計算式は，従来単位によるもので
あって，参考として併記したものである。
2. 記号
2.1
3.及び4.で用いる記号は，次による。
A ：フランジの外径 (mm)。ただし，ボルト穴をフランジの外径まで切り欠いた場合は，切欠きの
内接円の直径とする。
Ab ：
2
4
b
d
nπ
，実際に使用するボルトの総有効断面積 (mm2)
Am ：ボルトの所要総有効断面積 (mm2) で，Am1，Am2のうちの大きい方の値
Am1 ：使用状態でのボルトの所要総有効断面積 (mm2)
Am2 ：ガスケット締付時のボルトの所要総有効断面積 (mm2)
B ：フランジの内径 (mm)。ただし，ハブの軸方向応力σH計算式において，Bが20g1より小さい
ときは，Bの代わりにB1を用いることができる。
B1 ：B＋g0 (mm) （f≧1のときの一体形フランジの場合）
B1 ：B＋g1 (mm) （ルーズ形フランジ又はf＜1のときの一体形フランジの場合。ただし，fの最小
値は1である。）
2
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b ：ガスケット座の有効幅 (mm) で，次による。
b0≦6.35mmのとき
b＝b0
b0＞6.35mmのとき
0
52
.2
b
b=
b0 ：ガスケット座の基本幅 (mm) で，付表2による。
C ：ボルト穴の中心円の直径 (mm)
c ：最小溶接寸法のための基本寸法 (mm) で，tn又はt1のうちのいずれか小さい方の値
Dg ：ガスケットの外径 (mm)
d ：係数で，一体形フランジ及び一体形フランジとして計算される任意形フランジの場合は
2
0
0g
h
V
U
ルーズ形フランジの場合は
2
0
0g
h
V
U
L
db ：ボルトのねじ部の谷の径と軸部の径の最小部のいずれか小さい方の径 (mm)
e ：係数で，一体形フランジ及び一体形フランジとして計算される任意形フランジの場合は
0h
F
ルーズ形フランジの場合は
0h
FL
F ：一体形フランジ及び一体形フランジとして計算される任意形フランジの係数で，付図2又は付
表3による。
FL ：ルーズ形フランジについての係数で，付図3又は付表3による。
f ：ハブ応力修正係数で，付図1又は付表3による（f＞1の場合，fはハブの厚さg0の部分の応力
と厚さg1の部分の応力との比を表す。f＜1のときはf＝1とする。）。
G ：ガスケット反力円の直径 (mm)
b0≦6, 35mmの場合は，G＝ガスケット面中心円の直径
b0＞6.35mmの場合は，G＝（ガスケット接触面の外径）−2b
ただし，ラップジョイント形フランジは，3. の図 (a) に示すとおりとする。
G1 ：フランジ背面のハブの厚さ (mm)
g0 ：ハブ先端の厚さ (mm)
H ：
P
G
P
G
2
2
400
4
π
π
，内圧力によってフランジに加わる全荷重 (N {kgf})
HD ：
P
B
P
B
2
2
400
4
π
π
，内圧力によってフランジの内径面に加わる荷重 (N {kgf})
HG ：W0−H，ガスケット荷重 (N {kgf})，すなわち，ボルト荷重と内圧力によってフランジに加わ
る全荷重との差
HP ：
GmP
b
bGmP100
2
2
π
π
，気密を十分に保つために，ガスケット又は継手接触面に加わる圧縮力 (N {kgh})
HT ：H−HD，内圧力によってフランジに加わる全荷重とフランジの内径面に加わる荷重との差 (N
{kgf})
h ：ハブの長さ (mm) で3. の図1による。
hD ：ボルト穴の中心円からHD伍作用点までの半径方向の距離 (mm) で，4.2の表1による。
3
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hG ：ボルト穴の中心円からHG作用点までの半径方向の距離 (mm) で，4.2の表1による。
hT ：ボルト穴の中心円からHT町作用点までの半径方向の距離 (mm) で，4.2の表1による。
h0 ：
0
Bg (mm)
K ：係数で，BA
L ：係数で，
d
t
T
te
3
1+
+
M ：フランジに作用するモーメント (N･mm {kgf･mm}) で，次による。
(1) 使用状態 M＝M0
(2) ガスケット締付時 M＝Mg
MD ：HDhD，内圧力によってフランジの内径面に加わる荷重によるモーメント (N･mm {kgf･mm})
MG ：HGhG，ガスケット荷重によるモーメント（すなわち，フランジのボルト荷重と内圧力によっ
てフランジに加わる全荷重との差によるモーメント） (N･mm {kgf･mm})
MT ：HThT，内圧力によってフランジに加わる全荷重とフランジの内径面に加わる荷重との差による
モーメント (N･mm {kgf･mm})
Mg ：ガスケット締付時にフランジに作用するモーメント (N･mm {kgf･mm})
M0 ：使用状態でフランジに作用する全モーメント (N･mm {kgf･mm})
m ：ガスケット係数で，付表1による。
N ：ガスケットの接触面の幅 (mm) で，付表2による。
n ：ボルトの本数
P ：内圧力 (MPa{kgf/cm2})
Pe ：外圧力 (MPa{kgf/cm2})
R ：
1
2
g
B
C
−
−
,ボルトの中心円からハブとフランジ背面との交点までの半径方向の距離 (mm)
r ：隅の丸み (mm) で，0.25g1以上。ただし，4.5mm以上とする。
T ：
=BA
K
の値によって定まる係数で，付図4による。
t ：フランジの厚さ (mm) で，ガスケット座面の高さ及びガスケット溝の深さは含めない。
tn ：接続管の厚さ (mm)
t1 ：一体形フランジとして計算する場合は2g0，ルーズ形フランジとして計算する場合は内庄力に
対する接続管の計算必要厚さの2倍 (mm) 。ただし，6.35mm以上とする。
U ：
=BA
K
の値によって定まる係数で，付図4による。
V ：一体形フランジ及び一体形フランジとして計算される任意形フランジについての係数で，付図
5又は付表3による。
VL ：ルーズ形フランジについての係数で，付図6又は付表3による。
W0 ：使用状態でのボルト荷重 (N{kgf})
Wg ：ガスケット締付時のボルト荷重 (N{kgf})
Wm1 ：使用状態における必要な最小ボルト荷重 (N{kgf})
Wm2 ：ガスケット締付けに必要な最小ボルト荷重 (N{kgf})
Y ：
=BA
K
によって定まる係数で，付図4による。
y ：ガスケット又は継手接触面の最小設計締付圧力 (N/mm2{kgf/mm2}) で，付表1による。
Z ：
=BA
K
の値によって定まる係数で，付図4による。
σH ：ハブの軸方向応力 (N/mm2{kgf/mm2})
4
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σR ：フランジの半径方向応力 (N/mm2{kgf/mm2})
σT ：フランジの周方向応力 (N/mm2{kgf/mm2})
σa ：常温におけるボルト材料の許容引張応力 (N/mm2{kgf/mm2})
σb ：使用温度におけるボルト材料の許容引張応力 (N/mm2{kgf/mm2})
σf ：使用温度におけるフランジ材料の許容引張応力 (N/mm2{kgf/mm2})
なお，ガスケット締付時に対しては，常温における許容引張応力 (N/mm2{kgf/mm2})
σn ：管又は管状部の材料の使用温度における許容引張応力 (N/mm2{kgf/mm2})
なお，ガスケット締付時に対しては，常温における許容引張応力 (N/mm2/kgf/mm2)
2.2
5. 及び6. で用いる記号は，2.1及び次による。
Ag ：ガスケットとフランジ座面との接触面積 (mm2)
C0 ：フランジリング図心の直径 (mm)
Eb ：ボルト材の常温における縦弾性係数 (N/mm2{kgf/mm2})
Ef ：フランジリング材の常温における縦弾性係数 (N/mm2{kgf/mm2})
Eg ：ガスケットの常温における復元時縦弾性係数 (N/mm2{kgf/mm2})
Eh ：ハブ材の常温における縦弾性係数 (N/mm2{kgf/mm2})
E0 ：接続管材の常温における縦弾性係数 (N/mm2{kgf/mm2})
fh ：フランジ座面高さ (mm)
gh ：ハブ平均厚さ (mm)
Hpʼ ：所要ガスケット反力 (N{kgf})
l0b ：ボルト変形域長さ (mm)
l0b＝2(t＋fh)＋tg
mʼ ：修正ガスケット係数
tg ：ガスケット厚さ (mm)
Wgʼ ：使用状態でのガスケット反力 (N{kgf})
Wm1ʼ ：使用状態での実際のボルト荷重 (N{kgf})
θ0 ：ガスケット締付荷重によるフランジリングの回転角 (rad)
θp ：使用状態でのフランジリングの回転角 (rad)
v ：ポアソン比(接続管材，ハブ材，フランジリング材)でv＝0.3とする。
3. フランジの種類 ここで取り上げるフランジの種類は，次による。
(1) ルーズ形フランジ
(a) ラップジョイント形フランジ［図1(a)，(b)］スタブエンドと組み合わせて使用するフランジ。
(b) 差込み形フランジ［図1(c)，(d)，(e)］フランジを管にねじ込むか，又は差し込んで図1(d)，(e)のよ
うに溶接で取り付けるもの。
(2) 一体形フランジ［図1(f)，(g)，(h)，(i)，(j)］フランジを管と一体に鋳造又は鍛造したもの又は図1(g)
〜(j)のようにフランジと管が一体となるように完全溶込み溶接したもの。
(3) 任意形フランジ［図1(k)，(l)，(m)，(n)，(o)］フランジを図1(k)〜(o)のように管に溶接で取り付けた
もの。これは一体形フランジとして計算しなければならない。ただし，次の数値のどの値をも超えな
い場合は，単純化のためハブなしルーズ形フランジとして計算してもよい。
5
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g0＝16mm，
300
0
=
g
B
，P＝2MPa {20kgf/cm2}
図1 フランジの種類
6
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図1 （続き）
4. フランジの応カ計算 一般のフランジの応力計算は4.1〜4.3によって，外圧力を受けるフランジは4.4，
また割りフランジは4.5による。
4.1
ボルト荷重 ボルト荷重は，次による。
(1) 計算上必要なボルト荷重 ボルトの所要総有効断面積の計算に用いるボルト荷重は，次による。
(a) 使用状態で必要なボルト荷重
)
8
(
4
2
4
2
1
bm
G
GP
bGmP
P
G
H
H
W
p
m
+
=
+
=
+
=
π
π
π
+
=
+
=
+
=
)
8
(
400
200
2
400
2
1
bm
G
GP
GmP
b
P
G
H
H
W
p
m
π
π
π
(b) ガスケット締付時に必要なボルト荷重
Wm2＝πbGy
(c) セルフシールガスケットを使尾する場合に必要なボルト荷重 この場合は，締付けのための軸方向
荷重を無視できない特殊な形状のものを除いて，次の式によることができる。
=
=
=
=
P
D
H
W
P
D
H
W
g
m
g
m
2
1
2
1
400
4
π
π
Wm2＝0
(2) ボルトの所要総有効断面積及び実際のボルトの総有効断面積 使用状態及びガスケット締付時の両
方に対して必要なボルトの所要総有効断面積Amは，次の2式による値のうちの大きい方をとる。
b
m
m
W
A
σ
1
1=
a
m
m
W
A
σ
2
2=
実際に使用するボルトの総有効断面積Abは，ボルトの所要総有効断面積Amより常に大きくなるよ
うにボルトを定めなければならない。
(3) フランジの計算に用いるボルト荷重 フランジの計算に用いるボルト荷重は，次による。
(a) 使用状態でのボルト荷重
W0＝Wm1
(b) ガスケット締付時のボルト荷重
7
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a
b
m
g
A
A
W
σ
2
+
=
備考 締め過ぎに対する安全性が余分に要求される場合又はフランジが有効全ボルト荷重Ab×σaに
対抗することを必要とする場合には，フランジはこのガスケット締付時のボルト荷重を基準に
して計算してもよい。
4.2
フランジに作用するモーメント フランジに作用するモーメントは，次による。
(1) 使用状態でフランジに作用する全モーメント 使用状態でフランジに作用する全モーメントは，次に
よる。
M0＝MD＋MG＋MT
(2) 使用状態でのフランジ荷重に対するモーメントアーム 使用状態でのフランジ荷重に対するモーメ
ントアームは，表1による。
表1 使用状態でのフランジ荷重に対するモーメントアーム
フランジの種類
hD
hG
hr
ラップジョイント形フランジ
2
B
C−
2
G
C−
2
G
C−
一体形フランジ及び一体形フランジとし
て計算する任意形フランジ
R＋0.5 g1
2
G
C−
2
1
G
h
g
R
+
+
差込み形フランジ及びルーズ形フランジ
として計算する任意形フランジ
2
B
C−
2
G
C−
2
G
Dh
h+
(3) ガスケット締付時にフランジに作用するモーメント ガスケット締付時にフランジに作用するモー
メントは，次による。
2
G
C
W
M
g
g
−
=
4.3
フランジの応力 フランジの応力は，次による。
(1) ルーズ形フランジでハブがないもの及びハブを無視して計算するもの並びにハブなしルーズ形フラ
ンジとして計算する任意形フランジの応力 使用状態及びガスケット締付時の応力は，次の式によっ
て計算する。
ハブの軸方向応力
σH＝0
フランジの半径方向応力
σR＝0
フランジの周方向応力
B
t
YM
T
2
=
σ
(2) 一体形フランジ，一体形フランジとして計算する任意形フランジ及びルーズ形フランジでハブを考慮
して計算するものの応力 使用状態及びガスケット締付時の応力は，フランジ各部の寸法を仮定し，
次の式によって計算する。
ハブの軸方向応力
B
Lg
fM
H
2
1
=
σ
フランジの半径方向応力
B
Lt
M
te
R
2
)1
33
.1(
+
=
σ
フランジの周方向応力
R
T
Z
B
t
YM
σ
σ
−
=
2
4.4
外圧力を受けるフランジ 外圧力を受けるフランジは，次の条件を除いて，内圧力を受けるフラン
ジに対する規定を準用する。
8
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(1) 使用状態でフランジに作用するモーメント 使用状態でフランジに作用するモーメントは，次による。
M0＝HD (hD−hG) ＋HT (hT−HG)
(2) ガスケット締付時にフランジに作用するモーメント ガスケット締付時にフランジに作用するモー
メントは，次による。
Mg＝WhG
ここに，
a
b
m
A
A
W
σ
2
2+
=
=
=
e
D
e
D
P
B
H
P
B
H
2
2
400
4
π
π
HT＝H−HD
=
=
e
e
P
G
H
P
G
H
2
2
400
4
π
π
4.5
割フランジ ラップジョイント形の割フランジについては，4.2及び4.3の規定を次の条件に従って
準用する。
(1) フランジに作用するモーメントMは，4.2で求めた値の2倍の値を用いて，割れがないルーズ形フラ
ンジとして計算する。
(2) 割フランジが二重の場合は，各々のフランジは，全体のフランジに作用するモーメントMの0.75倍
の値を用いて，割れがないルーズ形フランジとして計算する。
(3) 割フランジの割れ目は，ボルト穴の中間に配置しなければならない。二重の割フランジの場合は，各々
のフランジの割れ目が互いに90度食い違うように組み立てなければならない。
5. フランジの剛性計算
5.1
ガスケット反力及びボルト荷重 内圧が作用した状態におけるガスケット反力及びボルト荷重は，
次の式で求める。
[
])
(
2
1
0
1
p
G
g
g
b
g
m
h
H
R
R
R
W
W
θ
θ−
−
+
+
=
′
[
])
(
2
1
0
p
G
b
g
b
g
g
h
H
R
R
R
W
W
θ
θ−
−
+
+
=
′
ここに，
=
=
P
G
H
P
G
H
2
2
400
4
π
π
b
b
b
b
E
A
l
R
0
=
g
g
g
g
E
A
t
R=
2
G
C
hG
−
=
1
1
0
4
2
2
J
Bt
K
B
D
W
h
f
g
G
−
+
−
=
π
θ
K1，J1は，5.2参照。
12
)
/
ln(
3
B
A
t
E
D
f
f
=
9
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1
1
2
4
2
)
(
J
Bt
K
B
R
R
h
D
M
g
b
G
f
p
p
−
+
+
+
=
π
θ
+
−
−
+
+
−
=
g
b
g
g
b
G
g
G
p
R
R
R
C
C
G
R
R
h
W
h
M
2
8
)
(
2
0
2
0
2
θ
π
π
−
−
+
+
−
−
8
2
2
8
2
2
1
0
0
2
B
G
B
C
R
R
R
G
C
G
g
b
b
P
J
Bt
K
B
B
C
B
−
+
−
+
2
2
0
2
4
2
2
8
+
−
−
+
+
−
=
g
b
g
g
b
G
g
G
p
R
R
R
C
C
G
R
R
h
W
h
M
2
8
)
(
2
0
2
0
2
θ
π
π
−
−
+
+
−
−
8
2
2
8
2
2
1
0
0
2
B
G
B
C
R
R
R
G
C
G
g
b
b
−
+
−
+
100
4
2
2
8
2
2
0
2
P
J
Bt
K
B
B
C
B
2
0
B
A
C
+
=
2
1
G
B
B
+
=
K2，J2は，5.2参照。
5.2
ハブ−フランジリング接続部のモーメント係数K1，K2及びせん断カ係数J1，J2 ハブ−フランジリ
ング接続部のモーメント係数K1，K2及びせん断力係数J1，J2は，円すい形断面のハブを，その小径端，大
径端の平均厚さをもつく（矩）形断面ハブに置き換えた解析から求める（ハブ長さは同じ）。
ハブ下端−フランジリング内径端の接続部のモーメントM1及びせん断力Q1は，次による。
+
=
+
=
100
2
1
1
2
1
1
P
K
K
M
P
K
K
M
θ
θ
+
=
+
=
100
2
1
1
2
1
1
P
J
J
Q
P
J
J
Q
θ
θ
ここに，
θ： θ0又はθP
K, Jは，次による。
″
+
−
−
=
3
4
44
3
42
2
41
1
)
(
1
a
a
a
a
D
K
e
μ
μ
μ
″
−
+
+
4
4
34
3
33
2
31
)
(
a
a
a
a
μ
μ
μ
′
+
+
−
=
1
1
24
5
22
6
21
2
)
(
1
a
Λ
a
Λ
a
Λ
a
D
K
e
′
+
−
−
+
3
4
44
3
42
2
41
)
(
a
a
a
a
μ
μ
μ
″
−
+
=
3
4
43
6
42
5
41
1
)
(
1
a
a
a
a
D
J
e
μ
μ
μ
″
+
−
−
+
4
4
33
6
32
5
31
)
(
a
a
a
a
μ
μ
μ
10
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
′
−
+
−
=
1
1
23
2
22
3
21
2
)
(
1
a
Λ
a
Λ
a
Λ
a
D
J
e
′
−
+
+
3
4
43
6
42
5
41
)
(
a
a
a
a
μ
μ
μ
ここに， Λ1＝a31a42-a32a41
Λ2＝a31a43-a33a41
Λ3＝a32a43-a33a42
Λ4＝a33a44-a34a43
Λ5＝a34a41-a31a44
Λ6＝a34a42-a32a44
μ1＝a13a24-a14a23
μ2＝a14a22-a12a24
μ3＝a11a24-a14a21
μ4＝a11a22-a12a21
μ5＝a13a22-a12a23
μ6＝a11a23-a13a21
De＝Λ1μ1＋Λ2μ2＋Λ3μ3＋Λ4μ4＋Λ5μ5＋Λ6μ6
a11＝β0 [1−λ2X (C12＋C32)]
a12＝1−λ3X (C1C2−C3C4)
a13＝β0λ2X (2C1C3)
a14＝λ3X (C1C4−C2C3)
a21＝β0[1＋λX (C1C2＋C3C4)]
a22＝[1−λ2X (C12＋C32)]/2
a23＝−β0λX (C1C4＋C2C3)
a24＝−λ2XC1C3
a31＝β0λ2X (2C1C3)
a32＝−λ3X (C1C4−C2C3)
a33＝−β0λ2X (C12＋C32)
a34＝λ3X (C1C2−C3C4)
a41＝−β0λX (C1C4＋C2C3)
a42＝λ2XC1C3
a43＝β0λX (C1C2＋C3C4)
a44＝λ2X (C12＋C32)/2
2
0
0
0
3
0
1
2
1
1
2
+
−
=
′
B
g
E
g
E
D
a
h
h
β
2
0
3
0
3
2
2
=
′
B
g
E
D
a
h
h
β
a3”＝β03D0t
a4”＝β02D0
4
2
0
2
2
0
)
1(
12
g
B
v
−
=
β
4
2
2
2
1
)
1(
12
h
g
B
v
−
=
β
)
1(
12
2
3
0
0
0
v
g
E
D
−
=
)
1(
12
2
3
1
v
g
E
D
h
h
−
=
α＝β1h
11
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
0
1
0
g
gh
=
=β
β
λ
2
1
0
g
g
gh
+
=
2
1
2
3
1
0
1
C
C
D
D
X
−
=
C1＝sinα
C2＝cosα
C3＝sinhα
C4＝coshα
6. 所要フランジ板厚及び設計圧力
6.1
設計圧力における所要ガスケット反力 設計圧力における所要ガスケット反力は，次による。
′
=
′
′
=
′
P
m
G
b
H
P
m
bG
H
p
p
100
2
2
π
π
ここに， Hpʼ： 所要ガスケット反力，つまり気密を十分に保つためのガス
ケットと座面との接触面における圧縮力 (N {kgf})
mʼ： 修正ガスケット係数（6.2による。）
6.2
修正ガスケット係数mʼ 修正ガスケット係数mʼは，気密に関して十分使用実績(1)のある鋼製一体形
フランジのガスケット反力に基づいて決めるものとする。
手順を以下に示す。
(1) 設計対象アルミニウム合金製フランジと類似の寸法，呼び圧力の鋼製フランジを選ぶ。
(2) 気密に関して使用実績のある圧力（例えば，最高使用圧力）において，鋼製フランジのガスケット反
力Wgʼを計算する。
(3) 次の式から，mʼを求める。
bGP
W
m
g
π
2
′
=
′
注(1) 十分使用実績のある鋼製一体形フランジとは，日本工業規格などの規格で呼び圧力クラスごと
に基準寸法が与えられているフランジである。
6.3. 計算応力の評価
6.3.1
フランジの計算応力 フランジの計算応力は，次に示す許容値を超えてはならない。
(1)
ハブの軸方向応力σHの許容値
＝ σf （鋳物のフランジ）
＝ 1.5σf［鋳物以外の材料のフランジ。ただし，次の(a)，(b)に該
当するフランジは，(a)，(b)による。］
(a) 図1の(j)のように管の一部をハブとしている一体形フランジ及び一体形フランジとして計算される
任意形フランジの場合は，1.5σfと1.5σnのうちのいずれか小さい方。
(b) 図1の(g)，(h)及び(i)のようにハブを管に溶接した一体形フランジの場合は，1.5σf又は2.5σnのうち
のいずれか小さい方。
(2)
フランジの半径方向応力σRの許容値
＝σf
(3)
フランジの周方向応力σTの許容値
＝σf
(4)
2
R
Hσ
σ+
の許容値
＝σf
(5)
2
T
Hσ
σ+
の許容値
＝σf
12
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6.3.2
図1の(c)，(d)及び(e)のようにハブ付の差込み形フランジを計算する場合は，これに接続する管を
ハブとして加算してはならない。
6.3.3
図1の(a)及び(b)に示すラップジョイント形フランジにおいて，ラップ（又はスタブエンド）がせ
ん断力を受けるようにガスケットが取り付けられている場合は，ラップの材料の許容引張応力の0.8倍を
超えてはならない。
6.3.4
図1の(d)，(e)，(j)，(k)，(l)及び(m)に示すように，管をフランジのガスケット当たり面に近接して
フランジに溶接する場合は，溶接部のせん断力は，管の材料の許容引張応力（σn）の0.8倍を超えてはな
らない。これらのせん断応力は，4.1(1)のWm1及びWm2を用いて計算する。
6.4
所要フランジ板厚の決定 フランジ板厚は，発生応力が6.3に規定された発生応力の評価条件を満足
し，かつ，5.に規定された設計圧力におけるガスケット反力が6.1の所要ガスケット反力以上であるように
設計しなければならない。
13
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付表1 ガスケットの材料と接触面
ガスケットの材料
ガスケ
ット係
数m(2)
最小設計締付
圧力
y (N/mm2
{kgf/mm2})
ガスケットの
形状
座面の
形状
（付表2
参照）
ガスケッ
ト座の基
本幅
（付表2
参照）
セルフシールガスケット
Oリング，金属，ゴム，その他セルフシ−リングとみなさ
れるもの。
0
0
−
−
−
無機質充てん剤を含む
ふっ素樹脂 (PTFE)(3)
厚さ 3.0mm
厚さ 2.0mm
厚さ 1.5mm
厚さ 1.0mm
2.5
3.0
3.2
3.5
19.6
19.6
22.5
24.5
{2.0}
{2.0}
{2.3}
{2.5}
1a,
7, 8
II
ふっ素樹脂 (PTFE) 被覆ガスケット (3) (4)
3.5
14.7
{1.5}
1a,
7, 8
ふっ素樹脂 (PTFE) 被覆ガスケット (3) (4)
（被覆に融着などの接合面のある場合）
4.0
19.6
{2.0}
布又は多くの石綿を含
まないゴムシート
スプリング硬さ (JIS A) 75未満
スプリング硬さ (JIS A) 75以上
0.50
1.00
0
1.37
{0.14}
1a, 1b,
1c, 1d,
4, 5,
7, 8
石綿ジョイントシート 厚さ 3.2mm
厚さ 1.6mm
厚さ 0.8mm
2.00
2.75
3.50
10.98
25.50
44.82
{1.12}
{2.60}
{4.57}
綿布入ゴムシート
1.25
2.75 {0.28}
石綿布入ゴムシート
（金線入又はなし）
三重
二重
一重
2.25
2.50
2.75
15.20
20.01
25.50
{1.55}
{2.04}
{2.60}
植物繊維
1.75
7.55 {0.77}
渦巻形ガスケット(5)
石綿又は他の非金属フ
ィラー
炭素鋼，軟質アルミニウム又は軟
質銅，ステンレス鋼又はモネル
2.50
3.00
68.89 {7.03}
1a, 1b
7, 8,
9, 10
石綿糸入り金属波形ガ
スケット又は波形メタ
ルジャケット形ガスケ
ット（石綿板入）
軟質アルミニウム
軟質の銅又は黄銅
軟鋼又は鉄
モネル又は4〜6% Cr鋼
ステンレス鋼
2.50
2.75
3.00
3.25
3.50
20.01
25.50
30.99
37.95
44.82
{2.04}
{2.60}
{3.16}
{3.87}
{4.57}
1a, 1b,
7, 8
金属波形ガスケット
軟質アルミニウム
軟質の銅又は黄銅
軟鋼又は鉄
モネル又は4〜6% Cr鋼
ステンレス鋼
2.75
3.00
3.25
3.50
3.75
25.50
30.99
37.95
44.82
52.37
{2.60}
{3.16}
{3.87}
{4.57}
{5.34}
1a, 1b,
1c, 1d,
7, 8
平形メタルジャケット
形ガスケット（石綿板
入）
軟質アルミニウム
軟質の銅又は黄銅
軟鋼又は鉄
モネル
4〜6% Cr鋼
ステンレス鋼
3.25
3.50
3.75
3.50
3.75
3.75
37.95
44.82
52.37
55.11
62.08
62.08
{3.87}
{4.57}
{5.34}
{5.62}
{6.33}
{6.33}
1a, 1b,
1c*, 1d*,
2*(6),
7, 8
14
B 2206-1995
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ガスケットの材料
ガスケ
ット係
数m(2)
最小設計締付
圧力
y (N/mm2
{kgf/mm2})
ガスケットの
形状
座面の
形状
（付表2
参照）
ガスケッ
ト座の基
本幅
（付表2
参照）
のこ歯形ガスケット
軟質アルミニウム
軟質の銅又は黄銅
軟鋼又は鉄
モネル又は4〜6% Cr鋼
ステンレス鋼
3.25
3.50
3.75
3.75
4.25
37.95
44.82
52.37
62.08
69.63
{ 3.87}
{ 4.57}
{ 5.34}
{ 6.33}
{ 7.10}
1a, 1b,
1c, 1d,
2, 3
金属平形ガスケット
軟質アルミニウム
軟質の銅又は黄銅
軟鋼又は鉄
モネル又は4〜6% Cr鋼
ステンレス鋼
4.00
4.75
5.50
6.00
6.50
60.70
89.63
124.1
6
150.3
4
179.2
7
{ 6.19}
{ 9.14}
{12.66}
{15.33}
{18.28}
1a, 1b,
1c, 1d,
2, 3,
4, 5,
7, 8
I
リングジョイントガス
ケット
軟質アルミニウム
軟鋼又は鉄
モネル又は4〜6% Cr鋼
ステンレス鋼
4.00
5.50
6.00
6.50
60.70
124.4
6
150.3
4
179.2
7
{6.19}
{12.66}
{15.33}
{18.28}
6
注(2) ガスケツト係数mは，ガスケットが全部ボルト穴の内側から内方にだけあるものに適用する。
(3) このガスケットは，過大な締付けによって樹脂がコールドフローを起こす場合がある。そのた
め，全面座及び平面座フランジでの使用に当たっては，フランジと接触しているガスケットの
投影面積当たりの締付け力Wg/Agとして，次の表に示す最大許容締付圧力を上回らないよう注
意が必要である。
ふっ素樹脂系ガスケットの最大締付圧力
ガスケットの材料
最大許容締付圧力
N/mm2 {kgf/mm2}
無機質充てん剤を含むふっ素樹
脂 (PTFE)
39〜69 {4〜7}
ふっ素樹脂 (PTFE) 被覆ガスケ
ット（被覆に接合面のある場合を
含む。）
39〜59 {4〜6}
備考 この値は，常温の場合に適用する。
(4)
この表の値は，グラスライニングフランジには適用しない。
(5)
渦巻形ガスケットのボルト荷重算出に際して，この表に示すm及びyによって求められるボルト荷重Wm1及び
Wm2では，十分な密封性が保ち得ないと予想される場合，ボルト締付力として次の表に示すガスケット投影面
積当たりの締付力Wg/Agで与えられた最小締付圧力を満足する必要がある。
15
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
渦巻形ガスケットの最小締付庄力
フィラー材流体の性状
最小締付圧力N/mm2｛kgf/mm2｝
石綿紙フィラー
黒鉛質フィラー
ふっ素樹脂 (PTFE)
フイフー
水蒸気，液体
34.3 {3.5}
34.3 {3.5}
気体
68.6 {7.0}
49.0 {5.0}
(6) ガスケットの重なりがある面は，*を付けた座面形状のナビン（突起した接触面）がある側（付表2の座面の形
状参照。）に向けてはならない。
備考1. この表には，一般に多く用いるガスケットの材料とその接触面の形状を，2.に示すガスケット座の有効幅bを
使ったときに実際に使用して満足であることが一般的に明らかなmとyの推奨数値と共に示す。
2. この表の値は，各ガスケット材料についての代表的特性値を示したものであって，同形式のガスケットすべて
を包括するものではない。したがって，この表の値は，形式の差によって幅をもつと考えられる。
3. アルミニウム合金製管フランジに異種金属ガスケットを選定する場合は，腐食に対する十分な配慮が必要であ
る。
16
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付表2 ガスケット座の基本幅
2
T
w+
座面の形状
ガスケット座の基本幅b0
I
II
1a
2
N
2
N
1b
1c
2
T
w+；ただし
4N
w+
を最大とする。
2
T
w+；ただし
4N
w+
を最大とする。
1d
2
4N
w+
83N
w+
3
4N
8
3N
4 (7)
8
3N
16
7N
5 (7)
4N
8
3N
6
8
w
−
7
2
N
2
N
8
2
N
2
N
17
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座面の形状
ガスケット座の基本幅b0
I
II
9
−
2
N
10
−
2
N
注(7) のこ歯が，深さ0.4mm，歯のピッチが0.8mmを超えない場合は1b又は1dを用いる。
備考 この表でガスケット座基本幅b0のI及びIIの区分は，付表1参照のこと。
18
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1 fの値（ハブ応力修正係数。算式を付表3に示す）
付図2 Fの値（一体形フランジ及び一体形フランジとして計算される
任意形フランジの係数。算式を付表3に示す。）
19
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図3 FLの値（ルーズ形フランジの係数。算式を付表3に示す。）
付図4 T，U，Y及びZの値
20
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図5 Vの値（一体形フランジ及び一体形フランジとして計算される
任意形フランジの係数。算式を付表3に示す。）
付図6 VLの値（ルーズ形フランジの係数。算式を付表3に示す。）
21
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付表3 フランジ係数の算式
一体形フランジ
ハブ付ルーズ形フランジ
付図2の係数Fは，次による。
C
A
C
E
F
3
4
1
6
)
1(
73
.2
+
−
=
付図5の係数Vは，次による。
3
4
1
4
)
1(
73
.2
A
C
E
V
+
−
=
付図1の係数fは，次による。
f＝C36/(1＋A)
上の式に用いるA，C，C36，E4及びE6は，g1，
g0，h及びh0の値を基にした以下の式(1)〜(45)
を用いて得られる。
付図3の係数FLは，次による。
=
L
F
C
A
C
A
A
C
A
C
A
C
3
4
1
24
21
18
)
1(
73
.2
72
40
1
105
70
1
84
11
4
1
6
2
1
+
+
−
+
+
+
+
+
−
付図6の係数VLは，次による。
3
4
1
18
21
24
)
1(
73
.2
2
3
5
4
1
A
C
C
C
C
VL
+
−
−
−
−
=
付図1の係数fは，1とする。
f＝1
上の式に用いるA，C，C18，C21及びC24は，g1，g0，h及びh0の値を
基にした以下の式(1)〜(5)，(7)，(9)，(10)，(12)，(14)，(16)，(18)，(20)，
(23)及び(26)を用いて得られる。
式
(1)
A＝(g1/g0)−1
(2)
C＝43.68(h/h0)4
(3)
C1＝1/3＋A/12
(4)
C2＝5/42＋17A/336
(5)
C3＝1/210＋A/360
(6)
C4＝11/360＋59A/5 040＋(1＋3A)/C
(7)
C5＝1/90＋5A/1 008−(1＋A)3/C
(8)
C6＝1/120＋17A/5 040＋1/C
(9)
C7＝215/2 772＋51A/1 232＋ (60/7＋225A/14＋75A2/7＋5A3/2) /C
(10)
C8＝31/6 930＋128A/45 045＋ (6/7＋15A/7＋12A2/7＋5A3/11) /C
(11)
C9＝533/30 240＋653A/73 920＋(1/2＋33/A14＋39A2/28＋25A3/84)/C
(12)
C10＝29/3 780＋3A/704−(1/2＋33A/14＋81A2/28＋13A3/12)/C
(13)
C11＝31/6 048＋1 763A/665 280＋(1/2＋6A/7＋15A2/28＋5A3/42)/C
(14)
C12＝1/2 925＋71A/300 300＋(8/35＋18A/35＋156A2/385＋6A3/55)/C
(15)
C13＝761/831 600＋937A/1 663 200＋(1/35＋6A/35＋11A2/70＋3A3/70)/C
(16)
C14＝197/415 800＋103A/332 640−(1/35＋6A/35＋17A2/70＋A3/10)/C
(17)
C15＝233/831 600＋97A/554 400＋(1/35＋3A/35＋A2/14＋2A3/105)/C
(18)
C16＝C1C7C12＋C2C8C3＋C3C8C2−(C32＋C82C1＋C22C12)
(19)
C17＝[C4C7C12＋C2C8C13＋C3C8C9−(C13C7C3＋C82C4＋C12C2C9)]/C16
(20)
C18＝[C5C7C12＋C2C8C14＋C3C8C10−(C14C7C3＋C82C5＋C12C2C10)]/C16
(21)
C19＝[C6C7C12＋C2C8C15＋C3C8C11−(C15C7C3＋C82C6＋C12C2C11)]/C16
(22)
C20＝[C1C9C12＋C4C8C3＋C3C13C2− (C32C9＋C13C8C1＋C12C4C2)]/C16
22
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
式
(23)
C21＝[C1C10C12＋C5C8C3＋C3C14C2−(C32C10＋C14C8C1＋C12C5C2)]/C16
(24)
C22＝[C1C11C12＋C6C8C3＋C3C15C2−(C32C11＋C15C8C1＋C12C6C2)]/C16
(25)
C23＝[C1C7C13＋C2C9C3＋C4C8C2−(C3C7C4＋C8C9C1＋C22C13)]/C16
(26)
C24＝[C1C7C14＋C2C10C3＋C5C8C2−(C3C7C5＋C8C10C1＋C22C14)]/C16
(27)
C25＝[C1C7C15＋C2C11C3＋C6C8C2−(C3C7C6＋C8C11C1＋C22C15)]/C16
(28)
C26＝
4
1)4
/
(C
−
(29)
C27＝C20−C17−5/12＋C17C26
(30)
C28＝C22−C19−1/12＋C19C26
(31)
C29＝
2
1)4
/
(C
−
(32)
C30＝
4
3)4
/
(C
−
(33)
C31＝3A/2−C17C30
(34)
C32＝1/2−C19C30
(35)
C33＝0.5C26C32＋C28C31C29−(0.5C30C28＋C32C27C29)
(36)
C34＝1/12＋C18−C21−C18C26
(37)
C35＝C18C30
(38)
C36＝(C28C35C29−C32C34C29)/C33
(39)
C37＝[0.5C26C35＋C34C31C29−(0.5C30C34＋C35C27C29)]/C33
(40)
E1＝C17C36＋C18＋C19C37
(41)
E2＝C20C36＋C21＋C22C37
(42)
E3＝C23C36＋C24＋C25C37
(43)
E4＝1/4＋C37/12＋C36/4−E3/5−E2/2−E1
(44)
E5＝E1(1/2＋A/6)＋E2(1/4＋11A/84)＋E3(1/7C＋A/105)
(45)
E6＝E5−C36(7/120＋A/36＋3A/C)−1/40−A/72−C37(1/60＋A/120＋1/C)
23
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考 剛性計算のフローチャート 計算のフローチャートを参考に示す。
(1) K1，K2，J1，J2の計算
24
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
25
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(2) Wʼg，Wm1ʼ計算
26
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
27
B 2206-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
機械要素部会 フランジ専門委員会 構成表（昭和61年8月1日制定時）
氏名
所属
（委員会長）
小 玉 正 雄
埼玉大学名誉教投
吹 訳 正 憲
通商産業省機械情報産業局
寺 沢 一 雄
大阪大学名誉教授
高 橋 幸 伯
東京農工大学
野 本 敏 治
東京大学
榎 沢 誠
東京大学
丸 尾 智 彦
工業技術院機械技術研究所
平 野 隆 之
工業技術院標準部
石 川 久 能
社団法人軽金属溶接構造協会
大 山 康 郎
日立金属株式会社
川 口 一 夫
エヌケー金属加工株式会社
川 村 治 男
株式会社北沢バルブ
高 坂 保 夫
日本弁管工業株式会社
河 村 繁
株式会社日軽技研
笹 原 敬 史
岡野バルブ製造株式会社
鳥 居 鶴 松
株式会社赤萩フランジ製作所
森 田 宏 史
瀬尾高圧工業株式会社
相 沢 一 宏
石川島播磨重工業株式会社
安 達 振 作
高圧ガス保安協会
秋 澤 清 一
日揮株式会社
大 貫 栄
社団法人日本水道協会
小 郷 一 郎
財団法人日本船舶標準協会
児 玉 和 郎
株式会社五陵社
杉 山 守 平
防衛庁技術研究本部
藤 田 英 彦
干代田化工建設株式会社
星 光 浩
株式会社荏原製作所
吉 田 洋 三
三菱重工業株式会社
浦 田 憲 司
日本アルミニウム工業株式会社
尾 川 任 功
日本酸素株式会社
瀬 戸 清 治
三菱金属株式会社
初 谷 正 治
社団法人軽金属溶接構造協会
古 山 昌 宏
日本バルカー工業株式会社
（事務局）
高 橋 和 敬
工業技術院標準部機械規格課
（事務局）
永 井 裕 司
工業技術院標準部機械規格課（平成7年2月1日改正時）