2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 1451-1991
フランジ形固定軸継手
Rigid flanged shaft couplings
1. 適用範囲 この規格は，一般の機械に用いるフランジ形固定軸継手（以下，継手という。）について規
定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 0209 メートル並目ねじの許容限界寸法及び公差
JIS B 0401 寸法公差及びはめあい
JIS B 0405 普通公差−第1部−個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差
JIS B 0903 円筒軸端
JIS B 1002 二面幅の寸法
JIS B 1003 ねじ先の形状・寸法
JIS B 1181 六角ナット
JIS B 1251 ばね座金
JIS B 1301 沈みキー及びキーみぞ
JIS B 7503 0.01mm目盛ダイヤルゲージ
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品
JIS G 3506 硬鋼線材
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品
JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
2. 品質
2.1
継手本体には，有害な鋳巣・きず・き裂などの欠陥があってはならない。
また，ボルト，ナット及びばね座金には，きず・き裂などがあってはならない。
2.2
軸穴中心に対する継手外径の振れ及び外径付近における継手面の振れの公差は，0.03mmとする。
2.3
継手を組み合わせた場合，一方の軸穴中心に対する他方の軸穴の振れの公差は，0.05mmとする。
2.4
継手の外周には，組合せ位置を示す合いマークを刻印する。
2.5
継手の釣合いは良好で，振動の原因になってはならない。
3. 形状及び寸法
3.1
継手本体及びボルトの形状及び寸法は，付表1及び付表2による。
3.2
継手の軸穴直径は，付表1の最大軸穴直径以下とし，原則としてJIS B 0903による。
2
B 1451-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
なお，継手本体のキー溝の寸法及び公差は，JIS B 1301による。
備考 軸穴直径は，受渡当事者間の協議によって，粗仕上加工のままとすることができる。
3.3
継手各部の寸法公差は，原則として表1による。
表1 継手各部の寸法公差
継手軸穴
H7
−
継手外径
−
g7
はめ込み部
(H7
g7)
ボルト穴とボルト
H7
h7
備考1. 表中のH7，g7，h7は，JIS B 0401
による。
2. 表中の括弧を付けたものは，3.5
によって参考までに示したもの
である。
3.4
継手のボルトには，リーマボルトを用い，緩み止めを施す。緩み止めには，原則としてばね座金を
使用する。
3.5
継手本体には，必要な場合ははめ込み部を設けてもよい。
3.6
はめあい部分以外の寸法公差は，JIS B 0405の公差等級mによる。
4. 材料 継手各部に使用する材料は，表2に示すもの又は品質がこれと同等以上のものとする。
表2 材料
部品名
材料
継手本体
JIS G 5501のFC200，JIS G 5101のSC 410，JIS G 3201のSF 440A又はJIS G 4051のS 25C
ボルト
JIS G 3101のSS 400
ナット
JIS G 3101のSS 400
ばね座金
JIS G 3506のSWRH 62 (A, B)
5. さび止め処理 さびやすいところには，石油系溶剤で容易に除くことができる防せい剤の塗布又はこ
れに代わる方法によって，さび止め処理を施す。
6. 検査
6.1
外観の検査は，目視によって継手本体，ボルト，ナット及びばね座金について行い，2.1の規定に適
合しなければならない。
6.2
形状及び寸法は，3.の規定に適合しなければならない。
6.3
継手外径の軸穴中心に対する振れ及び継手面の振れは，検査用軸に継手を取り付けて測定し，2.2の
規定に適合しなければならない。測定器は，原則としてJIS B 7503によるダイヤルゲージを用いる。
6.4
継手を組み合わせた場合一方の軸穴中心に対する他方の軸穴の振れは，検査用軸を一方の継手本体
に取り付けて測定し，2.3の規定に適合しなければならない。測定器は，原則としてJIS B 7503によるダ
イヤルゲージを用いる。
7. 製品の呼び方 継手の呼び方は，規格番号（又は名称），継手外径×軸穴直径(1)及び本体材料による。
はめ込み部がある場合は，出っ張り側及びへこみ側に，それぞれ記号M及びFを付記する。
例 JIS B 1451 140×35 (FC 200)
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B 1451-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS B 1451 180×50 (S 25 C)
フランジ形固定軸継手 200×56MF (SF 440A)
フランジ形固定軸継手 160×45M×40F (SC410)
注(1) 軸穴直径が異なる場合は，それぞれの直径を示す。
8. 表示 継手各個の本体の適当な箇所に，次の事項を刻印する。
(1) 継手外径×軸穴直径
(2) 本体材料名
(3) 製造業者名又はその略号
付表1 フランジ形固定軸継手
備考 ボルト穴の配置は，キー溝に対しておおむね振分けとする。
単位mm
継手外径
A
D
L
C
B
F
n
(個)
a
参考
最大
軸穴
直径
(参考)
最小
軸穴
直径
はめ込み部
RC
(約)
RA
(約)
C
(約)
ボルト
抜きし
ろ
E
S2
S1
112
28
16
40
50
75
16
4
10
40
2
3
2
1
1
70
125
32
18
45
56
85
18
4
14
45
2
3
2
1
1
81
140
38
20
50
71
100
18
6
14
56
2
3
2
1
1
81
160
45
25
56
80
115
18
8
14
71
2
3
3
1
1
81
180
50
28
63
90
132
18
8
14
80
2
3
3
1
1
81
200
56
32
71
100
145
22.4
8
16
90
3
4
3
2
1
103
224
63
35
80
112
170
22.4
8
16
100
3
4
3
2
1
103
250
71
40
90
125
180
28
8
20
112
3
4
4
2
1
126
280
80
50
100
140
200
28
8
20
125
3
4
4
2
1
126
315
90
63
112
160
236
28
10
20
140
3
4
4
2
1
126
355
100
71
125
180
260
35.5
8
25
160
3
4
5
2
1
157
備考1. ボルト抜きしろは，軸端からの寸法を示す。
2. 継手を軸から抜きやすくするためのねじ穴は，適宜設けて差し支えない。
4
B 1451-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表2 フランジ形固定軸継手用継手ボルト
単位mm
呼び
a×l
ねじの
呼び
d
a
d1
s
k
l
r
（約）
H
B
C
（約）
D
（約）
10×46
M10
10
7
14
2
46
0.5
7
17
19.6
16.5
14×53
M12
14
9
16
3
53
0.6
8
19
21.9
18
16×67
M16
16
12
20
4
67
0.8
10
24
27.7
23
20×82
M20
20
15
25
4
82
1
13
30
34.6
29
25×102
M24
25
18
27
5
102
1
15
36
41.6
34
備考1. 六角ナットは，JIS B 1181のスタイル1（部品等級A）のもので，強度区分は6，ねじ精度は6H
とする。
2. ばね座金は，JIS B 1251の2号Sによる。
3. 二面幅の寸法は，JIS B 1002による。
4. ねじ先の形状・寸法は，JIS B 1003の半棒先によっている。
5. ねじ部の精度は，JIS B 0209の6gによる。
6. Ⓐ部には研削用逃げを施してもよい。Ⓑ部はテーパでも段付きでもよい。
7. xは，不完全ねじ部でもねじ切り用逃げでもよい。ただし，不完全ねじ部のときは，その長
さを約2山とする。
機械要素部会 軸継手専門委員会 構成表
（昭和61年5月1日改正のとき）
氏名
所属
（委員会長）
和 田 稲 苗
早稲田大学理工学部
小 玉 正 雄
埼玉大学名誉教授
吹 訳 正 憲
通商産業省機械情報産業局鋳鍛造品課
中 田 哲 雄
通商産業省磯械情報産業局産業機械課
藤 原 孝 誌
工業技術院機械技術研究所
平 野 隆 之
工業技術院標準部機械規格課
通 地 登
社団法人日本電機工業会
丸 山 勝
社団法人日本産業機械工業会
宮 沢 典 夫
石川島播磨重工業株式会社
前 原 利 昭
三菱電機株式会社
蛭 川 康 男
株式会社川本製作所
浜 田 義 友
全国伝動機工業協同組合
増 田 進 彦
金光産業株式会社
金 田 光 夫
鍋屋工業株式会社
大 滝 光
大泉工場株式会社
宮 里 幸 雄
伊藤鋳工株式会社
5
B 1451-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
氏名
所属
平 井 英 雄
三ツ星ベルト株式会社
谷 脇 政 一
久保田鉄工株式会社
（専門委員）
三 村 昭 三
三村鉄工株式会社
（事務局）
宮 川 清 孝
工業技術院標準部機械規格課
佐 野 浩 一
工業技術院標準部機械規格課
（事務局）
時 山 聖 司
工業技術院標準部機械規格課（平成3年12月1日改正のとき）