2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 1215-1976
セミチューブラリベット
Semi−Tubular Rivets
1. 適用範囲 この規格は，一般に用いる鋼製のセミチューブラリベット（以下，鋼リベットという。），
黄銅製のセミチューブラリベット（以下，黄銅リベットという。），銅製のセミチューブラリベット（以下，
銅リベットという。）及びアルミニウム製のセミチューブラリベット（以下，アルミニウムリベットという。）
について規定する。ただし，JIS D 4312（自動車用ブレーキライニング及びクラッチフェーシングのリベ
ット）に規定するセミチューブラリベットを除く。
備考 この規格で，鋼リベット，黄銅リベット，銅リベット及びアルミニウムリベットを総称する場
合は，単にリベットという。
引用規格：
JIS D 4312 自動車用ブレーキライニング及びクラッチフェシングのリベット
JIS G 3505 軟鋼線材
JIS H 3504 タフピッチ銅線
JIS H 3505 りん脱酸銅線
JIS H 3521 黄銅線
JIS H 4120 アルミニウム及びアルミニウム合金リベット
2. 種類 リベットの種類は，頭部の形状によって，薄丸リベット，トラスリベット，平リベット，さら
リベット及び丸リベットの5種類とする。
3. 頭部のじん性 リベットを図のように10度傾斜したジグの穴に差し込み，常温で頭部を打撃し，リベ
ットの座面が傾斜面に着くまで変形させても折損することなく，また，変形部に割れが生じてはならない。
2
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図
4. かしめ性 リベットは，かしめ工具によりかしめた部分の直径が呼び径の1.6倍になるようにかしめ
たとき，横割れ，その他使用上有害な割れを生じてはならない。
なお，特に縦割れについてもその程度を決める必要のある場合は，受渡し当事者間の協定による。
5. 形状・寸法 リベットの形状・寸法は，表1による。
表1
種類
形状・寸法
薄丸リベット
付表1
トラスリベット
付表2
平リベット
付表3
さらリベット
付表4
丸リベット
付表5
備考 丸リベットは，なるべく用いない。
6. 外観 リベットの表面は滑らかで，割れ及び使用上有害な，ひび，きず，かえり，はく離，ばりなど
の欠点があってはならない。
7. 材料 リベットの材料は，原則として表2による。
表2
区分
材料
鋼リベット
JIS G 3505（軟鋼線材）
黄銅リベット
JIS H 3521（黄銅線）
銅リベット
JIS H 3504（タフピッチ銅線），JIS H 3505（りん脱酸銅線）
アルミニウムリベット
JIS H 4120（アルミニウム及びアルミニウム合金リベット材）
8. 表面処理 めっきその他の表面処理を必要とする場合は，指定する。
3
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
9. 検査 リベットの検査は，次による。ただし，ロット検査における抜取り方式は，受渡し当事者間の
協定による。
(1) 頭部のじん性検査 頭部のじん性は，3.の規定に適合しなければならない。
(2) かしめ性検査 かしめ性は，4.の規定に適合しなければならない。
(3) 形状・寸法検査 形状・寸法検査は，直接測定，限界ゲージその他の方式によって行い，5.の規定に
適合しなければならない。
(4) 外観検査 外観検査は，目視によって行い，6.の規定に適合しなければならない。
10. 製品の呼び方 リベットの呼び方は，規格番号(1)，種類(2)，呼び径×l，材料(3)及び指定事項による（例
1.参照）。
注(1) 規格番号は，特に必要がなければ省略してもよい。
(2) 規格番号を省略した場合は，種類に“セミチューブラ”と冠する（例2参照）。
(3) 材料は，一般名称によるが特に材料を指定された場合は，それによる（例2参照）。
例：
11. 包装の表示 包装には，外面に次の事項を明りょうに表示しなければならない。
(1) 種類
(2) 呼び径×l
(3) 材料
(4) 指定事項
(5) 数量
(6) 製造業者名又はその略号
4
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 薄丸リベット
単位 mm
呼び径
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
d
基準寸法
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
許容差
＋0.02
−0.05
＋0.02
−0.06
＋0.02
−0.08
＋0.02
−0.10
＋0.02
−0.12
＋0.02
−0.15
D
基準寸法
2.2
3
3.7
4.6
5.4
7.2
9
10.5
13.5
許容差
0
−0.3
0
−0.4
0
−0.5
0
−0.6
H
基準寸法
0.3
0.4
0.6
0.9
1.1
1.4
1.8
2.1
2.8
許容差
±0.1
±0.15
±0.2
A
基準寸法
0.8
1.1
1.3
1.7
2.1
2.8
3.5
4.2
5.6
許容差
±0.04
±0.05
±0.07
±0.1
±0.12
B
基準寸法
1.1
1.4
1.8
2.3
2.7
3.6
4.5
5.4
7.2
許容差
±0.1
±0.15
±0.2
±0.25
±0.3
r
最大
0.06
0.08
0.1
0.2
0.3
0.4
a1−a2
最大
0.1
0.2
0.3
0.4
b1−b2
最大
0.1
0.15
0.2
c
最大
0.2
0.3
0.4
0.5
備考 長さ (l) は，付表6による。
5
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表2 トラスリベット
単位 mm
呼び径
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
d
基準寸法
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
許容差
＋0.02
−0.05
＋0.02
−0.06
＋0.02
−0.08
＋0.02
−0.10
＋0.02
−0.12
＋0.02
−0.15
D
基準寸法
2.7
3.6
4.5
5.6
6.6
8.8
11
13
17
許容差
0
−0.3
0
−0.4
0
−0.5
0
−0.6
H
基準寸法
0.5
0.7
1
1.3
1.4
1.8
2.4
2.8
3.8
許容差
±0.1
±0.15
±0.2
A
基準寸法
0.8
1.1
1.3
1.7
2.1
2.8
3.5
4.2
5.6
許容差
±0.04
±0.05
±0.07
±0.1
±0.12
B
基準寸法
1.1
1.4
1.8
2.3
2.7
3.6
4.5
5.4
7.2
許容差
±0.1
±0.15
±0.2
±0.25
±0.3
r
最大
0.06
0.08
0.1
0.2
0.3
0.4
0.5
0.6
a1−a2
最大
0.1
0.2
0.3
0.4
b1−b2
最大
0.1
0.15
0.2
c
最大
0.2
0.3
0.4
0.5
備考 長さ (l) は，付表6による。
6
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表3 平リベット
単位 mm
呼び径
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
d
基準寸法
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
許容差
＋0.02
−0.05
＋0.02
−0.06
＋0.02
−0.08
＋0.02
−0.1
＋0.02
−0.12
＋0.02
−0.15
D
基準寸法
2.2
3
3.7
4.6
5.4
7.2
9
10.5
13.5
許容差
0
−0.3
0
−0.4
0
−0.5
0
−0.6
H
基準寸法
0.3
0.4
0.6
0.9
1.1
1.4
1.8
2.1
2.8
許容差
±0.1
±0.15
±0.2
A
基準寸法
0.8
1.1
1.3
1.7
2.1
2.8
3.5
4.2
5.6
許容差
±0.04
±0.05
±0.07
±0.1
±0.12
B
基準寸法
1.1
1.4
1.8
2.3
2.7
3.6
4.5
5.4
7.2
許容差
±0.1
±0.15
±0.2
±0.25
±0.3
r
最大
0.06
0.08
0.1
0.2
0.3
0.4
a1−a2
最大
0.1
0.2
0.3
0.4
b1−b2
最大
0.1
0.15
0.2
c
最大
0.2
0.3
0.4
0.5
備考 長さ (l) は，付表6による。
7
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表4 さらリベット
単位 mm
呼び径
2
2.5
3
4
5
6
8
d
基準寸法
2
2.5
3
4
5
6
8
許容差
＋0.02
−0.06
＋0.02
−0.08
＋0.02
−0.1
＋0.02
−0.12
＋0.02
−0.15
D
基準寸法
4
5
6
8
10
12
16
許容差
0
−0.4
0
−0.5
0
−0.6
0
−0.7
0
−0.8
H
約
1
1.3
1.5
2
2.5
3
4
A
基準寸法
1.3
1.7
2.1
2.8
3.5
4.2
5.6
許容差
±0.05
±0.07
±0.1
±0.12
B
基準寸法
1.8
2.3
2.7
3.6
4.5
5.4
7.2
許容差
±0.15
±0.2
±0.25
±0.3
a1−a2
最大
0.2
0.3
0.4
b1−b2
最大
0.1
0.15
0.2
c
最大
0.2
0.3
0.4
0.5
備考 長さ (l) は，付表6による。
8
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表5 丸リベット
単位 mm
呼び径
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
d
基準寸法
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
許容差
＋0.02
−0.05
＋0.02
−0.06
＋0.02
−0.08
＋0.02
−0.1
＋0.02
−0.12
＋0.02
−0.15
D
基準寸法
2.2
3
3.7
4.6
5.4
7.2
9
10.5
13.5
許容差
0
−0.3
0
−0.4
0
−0.5
0
−0.6
H
基準寸法
0.7
1
1.2
1.5
1.8
2.4
3
3.6
4.8
許容差
±0.1
±0.15
±0.2
A
基準寸法
0.8
1.1
1.3
1.7
2.1
2.8
3.5
4.2
5.6
許容差
±0.04
±0.05
±0.07
±0.1
±0.12
B
基準寸法
1.1
1.4
1.8
2.3
2.7
3.6
4.5
5.4
7.2
許容差
±0.1
±0.15
±0.2
±0.25
±0.3
r
最大
0.06
0.08
0.1
0.2
0.3
0.4
a1−a2
最大
0.1
0.2
0.3
0.4
a2−b2
最大
0.1
0.15
0.2
c
最大
0.2
0.3
0.4
0.5
備考 長さ (l) は，付表6による。
9
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表6 l寸法
単位 mm
呼び径
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
d1（参考）
1.3
1.7
2.1
2.6
3.2
4.2
5.3
6.3
8.4
k（参考）
0.7
1
1.2
1.5
1.8
2.4
3
3.6
5
l
2
2.5
3
3 ※
3.5
3.5※
3.5※
4
4
4
4.5
4.5
4.5※
5
5
5 ※
5.5
5.5※
6
6
6※
6.5
7
7
7.5
8
8
8
9
9
10
10
10
10
11
11
12
12
13
14
14
14
15
16
20
22
28
36
42
56
許
容
差
呼び径
lの区分
1.2
1.6
2
2.5
3
4
5
6
8
4以下
±0.1
±0.15
−
4を超え10以下
±0.15
±0.2
±0.25
10を超え20以下
±0.2
±0.25
±0.3
20を超え40以下
−
±0.3
±0.4
40を超えるもの
−
−
±0.5
10
B 1215-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考1. 点線で区切ったところは，さらリベットの最小長さを示す。
2. 長さ (l) の段階は，呼び径1.2〜4までは0.5mmとび，5〜8までは1mmと
びとする。
注 ※印を付けたものは，Bの基準寸法を0.8dとすることができる。ただし，dはリ
ベットの呼び径。
機械要素部会 セミチューブラリベット専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
益 田 亮
相模工業大学教授
島 田 仁
通商産業省基礎産業局
逢 坂 國 一
工業技術院標準部
宇田川 鉦 作
日本ねじ研究協会
守 屋 新 一
サンボルト株式会社
榎 本 善四郎
社団法人日本ねじ工業協会
尾 形 卓
株式会社桂川精螺製作所
黒 川 宏
守製鋲株式会社
中 山 昭
福井鋲螺株式会社
向 永 博
株式会社月星製作所永井工場
渡 辺 義
日東精工株式会社
井 垣 保 之
松下電器産業株式会社生産技術研究所
梅 島 重 兵
株式会社日立製作所技術管理部
斎 藤 健
トーソ化工株式会社
松 坂 孝 儀
ソニー株式会社音響事業部
（専門委員）
田 島 政 男
工業技術院標準部
中 村 智 男
日本ねじ研究協会
（事務局）
伊 東 厚
工業技術院標準部機械規格課