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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 1085-1995 

(ISO 10485 : 1991) 

ナットの円すい形保証荷重試験 

Cone proof load test on nuts 

日本工業規格としてのまえがき 

この規格は，1991年第1版として発行されたISO 10485 (Cone proof load test on nuts) を翻訳し，技術的内

容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。 

なお，この規格で下線（点線）を施してある“参考”は，原国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は，次のナットについて，円すい形保証荷重試験の条件のもとでの性質を規定す

る。 

− ねじの呼び径d 45〜39mm 

− 部品等級 A及びB 

− 強度区分 8〜12 

参考 この試験は，JIS B 1042（締結用部品−表面欠陥 第2部 ねじの呼びM5〜M39のナット）で

規定する表面欠陥の検査のために用いる。 

2. 引用規格 次に掲げる国際規格は，この規格に引用されたことによって，この規格の規定を構成する。

出版の時点では，表示された版が有効である。すべての規格は，改正されるものであり，この規格に基づ

くことに合意した関係者は，次に列挙する規格の最新版を適用する可能性を調べることに努めるのがよい。

IEC及びISOの会員は，現行の国際規格の目録を維持管理している。 

ISO 898-2 : 1992 Mechanical properties of fasteners−Part 2 : Nuts with specified proof load values−Coarse 

thread 

ISO 898-6 : 1988 Mechanical properties of fasteners−Part 6 : Nuts with specified proof load values−Fine 

pitch thread 

3. 原理 有害となるおそれがあるすじきず又は割れの存在を発見する。円すい形座金の使用は，拡張と

ねじ山のせん断作用とを同時に起こすことによって，これらの欠陥がナットの耐荷重性能に及ぼす影響を

誇張する。 

4. 装置 

4.1 

円すい形座金（図1参照） 最小硬さは57HRCとする。円すいの接触点は平面とし，ねじの呼び径

d≦12mmに対しては0.13mm±0.03mm，d＞12mmに対しては0.38mm±0.03mmの幅を，それぞれもたせ

る。 

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2 

B 1085-1995 (ISO 10485 : 1991) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 円すい形座金 

4.2 

マンドレル 最小硬さは45 HRC，ねじの等級は6gとする。ただし，外径の公差域については，6g

の幅のうち，最小実体側の41の幅とする。 

5. 手順 マンドレルに，ナット及び円すい形座金を，図2に示すように組み合わせる。円すい形座金は，

平たんで，ナット軸と垂直なナット座面を受ける。規定の円すい形保証荷重（ISO 898-2又はISO 898-6に

規定する保証荷重）をナットに作用させる。 

試験の速度は，無負荷状態のクロスヘッドで測ったとき3mm/minを超えてはならない。円すい形保証荷

重は，10秒間保持する。 

参考 ISO 898-2及びISO 898-6の規定内容は，JIS B 1052（鋼製ナットの機械的性質）と同等である。 

図2 試験の構成 

3 

B 1085-1995 (ISO 10485 : 1991) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6. 判定基準 ナットが，ねじ山のせん断又は破壊を起こすことなく，ISO 898-2又はISO 898-6に規定す

る保証荷重に適切に耐えなければならない。 

4 

B 1085-1995 (ISO 10485 : 1991) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ナットの円すい形保証荷重試験新規JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

吉 本   勇 

東京工業大学名誉教授 

（幹事） 

萩 原 正 弥 

名古屋工業大学 

大 橋 宣 俊 

湘南工科大学 

安 達 俊 雄 

通商産業省機械情報産業局 

竹田原 昇 二 

工業技術院標準部 

稲 葉 元 成 

日本ねじ研究協会 

中 村 圭 男 

イワタボルト株式会社 

赤 嶺 淳 一 

社団法人日本電機工業会 

新 井   正 

日産自動車株式会社 

小 林 正 彦 

社団法人日本工作機械工業会 

谷 口 良 憲 

トヨタ自動車株式会社 

辻   健 次 

ダイキン工業株式会社 

張ヶ谷 洋 一 

平和螺子工業株式会社 

尾 形   卓 

朝日工業株式会社 

菊 井 幸 雄 

株式会社トープラ 

柴 田 重 光 

株式会社杉浦製作所 

田 中 誠之助 

株式会社佐賀鉄工所 

林     完 

株式会社名古屋螺子製作所 

正 木 淳 夫 

株式会社サトーラシ 

山 田 輝 一 

株式会社フセラシ 

（事務局） 

中 村 智 男 

日本ねじ研究協会