B 1057 : 2001
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによって,JIS B 1057 : 1994は改正され,この規格に置き換えられる。
今回の改正は,JIS B 1052が平成10年1月20日に改正されたこと及びJIS B 1052の附属書3(強度区
分4T〜12Tのナット)が平成12年12月31日限りで廃止されることによって,新たにJIS B 1181の附属
書2として規定されることに伴う形式改正である。
JIS B 1057には,次に示す附属書がある。
附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 1057 : 2001
非鉄金属製ねじ部品の機械的性質
Mechanical properties of non-ferrous metal fasteners
序文 この規格は,1986年に第1版として発行されたISO 8839, Mechanical properties of fasteners−Bolts,
screws, studs and nuts made of non-ferrous metalsを元に,技術的内容を変更をすることなく作成した日本工業
規格であるが,対応国際規格に規定されていない規定事項を日本工業規格として追加している。今回の改
正は,JIS B 1052が平成10年1月20日に改正されたこと及びJIS B 1052の附属書3(強度区分4T〜12T
のナット)が平成12年12月31日限りで廃止されることによって,新たにJIS B 1181の附属書2として
規定されることに伴う形式改正である。
なお,規格のうちであみかけ( )を施した事項は,対応国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,銅,銅合金及びアルミニウム合金の非鉄金属を用いて製造したボルト(植込
みボルトを含む。)小ねじ,ナットなどのねじ部品で,表1の適用条件に該当するもの(1)の機械的性質とそ
の試験,検査及び表示について規定する。
注(1) この規格で適用の対象とする非鉄金属製のボルト,小ねじ及びナットは,以下,ボルト,小ね
じ及びナットといい,それらを総称する場合は非鉄金属ねじ部品という。
表1 非鉄金属ねじ部品の適用条件
適用項目
適用条件
ねじの形式
JIS B 0205によるもの。
ねじの呼び範囲
M1.6〜M39のもの。
材料
銅,銅合金及びアルミニウム合金のもの。
備考1. この規格の対応国際規格を,次に示す。
なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
(修正している),NEQ(同等でない)とする。
ISO 8839 : 1986 Mechanical properties of fasteners−Bolts, screws, studs and nuts made of
non-ferrous metals (MOD)
2. この規格は,一般に用いる非鉄金属ねじ部品の,常温における機械的性質を規定したもので,
耐食性,導電性などの特別な性質が要求されるものには適用しない。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの規格はその最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 0101 ねじ用語
JIS B 0205 メートル並目ねじ
JIS B 1051 炭素鋼及び合金鋼製締結用部品の機械的性質−第1部:ボルト,ねじ及び植込みボルト
2
B 1057 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考 ISO 898-1 : 1999, Mechanical properties of fasteners made of carbon steel and alloy steel−Part 1:
Bolts, screws and studsが,この規格と一致している。
JIS B 1052 鋼製ナットの機械的性質
JIS B 1058 締結用部品の機械的性質第7部呼び径1〜10mmのボルト及びねじのねじり強さ試験及び
最小破壊トルク
備考 ISO 898-7 : 1992, Mechanical properties of fasteners−Part 7:Torsional test and minimum torques
for bolts and screws with nominal diameters 1 mm to 10 mmが,この規格と一致している。
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0101による。
4. 機械的性質の表し方 非鉄金属製ねじ部品の機械的性質は,表2に示す材質区分の記号によって表す。
表2 材質区分の記号
非鉄金属の区分
材質区分の記号(2)
銅
CU1
銅合金
CU2
CU3
CU4
CU5
CU6
CU7
アルミニウム合金
AL1
AL2
AL3
AL4
AL5
AL6
注(2) 材質区分の記号は,非鉄金属の区分及び非鉄金属ねじ部品
に対する機械的性質の水準(5.1及び5.2参照)を示す。
5. 機械的性質
5.1
ボルト・小ねじの機械的性質
5.1.1
ボルト・小ねじの引張強さ,耐力及び伸び ボルト及び小ねじの引張強さ,永久伸び0.2%の耐力
及び破断後の伸びは,表3による。
3
B 1057 : 2001
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表3 ボルト・小ねじの引張強さ,耐力及び伸び
材質区分の記号
ねじの呼びの区分
機械的性質
引張強さ(3)
N/mm2
耐力(4)
N/mm2
伸び(5)
%
最小
最小
最小
CU1
M1.6以上
M39以下
240
160
14
CU2
M1.6以上
M6以下
440
340
11
M6を超え
M39以下
370
250
19
CU3
M1.6以上
M6以下
440
340
11
M6を超え
M39以下
370
250
19
CU4
M1.6以上
M12以下
470
340
22
M12を超え M39以下
400
200
33
CU5
M1.6以上
M30以下
590
540
12
CU6
M6を超え
M39以下
440
180
18
CU7
M12を超え M39以下
640
270
15
AL1
M1.6以上
M10以下
270
230
3
M10を超え M20以下
250
180
4
AL2
M1.6以上
M14以下
310
205
6
M14を超え M36以下
280
200
6
AL3
M1.6以上
M6以下
320
250
7
M6を超え
M39以下
310
260
10
AL4
M1.6以上
M10以下
420
290
6
M10を超え M39以下
380
260
10
AL5
M1.6以上
M39以下
460
380
7
AL6
M1.6以上
M39以下
510
440
7
注(3) 引張強さは,7.2.1のa)によって求めた製品の引張強さに適用する。
(4) 耐力は,7.2.1のb)によって求めた永久伸び0.2%の耐力に適用する。
(5) 伸びは,7.2.1のb)によって求めた破断後の伸びに適用する。
備考1. この表の機械的性質は,“ねじの呼びの区分”に属するものに適用し,その区分から外れている
ものに対する機械的性質を特に必要とする場合は,受渡当事者間の協定による。
2. 塑性加工の割合が大きいねじ部品で,この表の適用が困難なものに対する機械的性質は,受渡
当事者間の協定による。
5.1.2
ボルト小ねじのねじり強さ
ねじの呼びM1.6〜M5のボルト及び小ねじのねじり強さは,表4による。
4
B 1057 : 2001
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表4 ボルト・小ねじのねじり強さ
ねじの呼び
材質区分の記号
CU1
CU2
CU3
CU4
CU5
AL1
AL2
AL3
AL4
AL5
AL6
ねじり強さ(最小)(6)
M1.6
0.06
0.10
0.10
0.11
0.14
0.06
0.07
0.08
0.10
0.11
0.12
M2
0.12
0.21
0.21
0.23
0.28
0.13
0.15
0.16
0.20
0.22
0.25
M2.5
0.24
0.45
0.46
0.5
0.6
0.27
0.3
0.3
0.43
0.47
0.5
M3
0.4
0.8
0.8
0.9
1.1
0.5
0.6
0.6
0.8
0.8
0.9
M3.5
0.7
1.3
1.3
1.4
1.7
0.8
0.9
0.9
1.2
1.3
1.5
M4
1.0
1.9
1.9
2.0
2.5
1.1
1.3
1.4
1.8
1.9
2.2
M5
2.1
3.8
3.8
4.1
5.1
2.4
2.7
2.8
3.7
4.0
4.5
注(6) ねじり強さは,7.2.2によって求めた製品のねじり強さに適用する。
なお,材質区分CU6及びCU7は,M5を超えるものに適用することにしているので,そのねじり強さは
規定しない。
5.1.3
その他の機械的性質 非鉄金属製のボルト及び小ねじに対して5.1.1及び5.1.2以外の機械的性質を
必要とする場合は,受渡当事者間の協定による。
5.2
ナットの機械的性質
5.2.1
ナットの保証荷重応力 ナットの保証荷重応力は,表3に示した引張強さ(最小)の値による。
なお,ナットは7.2.3によって試験したとき,破断したり,ねじ山がせん断することなく,保証荷重(付
表1参照)に耐えなければならない。また,荷重を除去した後,ナットは,マンドレルから手で取り外せ
なければならない。
5.2.2
その他の機械的性質 非鉄金属製のナットに対して5.2.1以外の機械的性質を必要とする場合は,
受渡当事者間の協定による。
6. 材料 非鉄金属ねじ部品の材質区分に対する材料は,表5による。ただし,この表以外のものでも製
品の品質が表5の材料を用いたときと同じように確保できる同系統の材料は,受渡当事者間の協定によっ
て用いることができる。
5
B 1057 : 2001
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表5 材料
材質区分の記号
ISO 8839で規定する材料
対応するJISの材料
記号
関連規格
合金番号
関連規格
CU1
Cu-ETP又は
Cu-FRHC
ISO 1337
C1100
JIS H 3250
JIS H 3260
CU2
CuZn37
ISO 426/1
C2700
JIS H 3250
JIS H 3260
CU3
CuZn39Pb3
ISO 426/2
C3603
JIS H 3250
JIS H 3260
CU4
CuSn6
ISO 427
C5191
JIS H 3270
CU5
CuNi1Si
ISO 1187
−(7)
−(7)
CU6
CuZn40Mn1Pb
−
C6782
JIS H 3250
CU7
CuAl10Ni5Fe4
ISO 428
C6191
JIS H 3250
AL1
AlMg3
ISO 209
5052
JIS H 4040
AL2
AlMg5
ISO 209
5056
JIS H 4040
AL3
AlSi1MgMn
ISO 209
6061
JIS H 4040
AL4
AlCu4MgSi
ISO 209
2024
JIS H 4040
AL5
AlZnMgCu0.5
−
7N01
JIS H 4040
AL6
AlZn5.5MgCu
ISO 209
7075
JIS H 4040
注(7) CU5の材料は,Ni及びSiを含有するもの(参考表1参照)で,これに相当する材料は,日本工業
規格に規定されていない。
備考 この表に示した材料の化学成分及び質別を参考表1及び参考表2に示す。
7. 試験
7.1
試験の種類 5.1.1,5.1.2,及び5.2.1に規定したボルト,小ねじ及びナットの機械的性質を調べる試
験の種類は,表6による。
表6 試験の種類
試験するねじ部品
試験の種類
測定する機械的性質
試験方法の規定項目
ボルト,小ねじ
引張試験
引張強さ
7.2.1のa)
耐力(永久伸び0.2%のもの)
7.2.1のb)
伸び(破断後のもの)
7.2.1のb)
ねじり強さ試験
ねじり強さ
7.2.2
ナット
保証荷重試験
保証荷重応力
7.2.3
7.2
機械的性質の試験
7.2.1
引張試験 引張試験は,ボルト及び小ねじの引張強さ,永久伸び0.2%の耐力及び破断後の伸びを
求めるためのもので,次の方法による。
a) 引張強さを求める試験 この試験は,ボルト及び小ねじの製品を供試体とし,JIS B 1051の8.2(製品
の状態で行うボルト,ねじ及び植込みボルトの引張試験)によって行う。
b) 耐力及び伸びを求める試験 この試験は,ボルト又は小ねじから採取した試験片(JIS B 1051の図1
参照)を供試体とし,JIS B 1051の8.1(削出試験片による引張試験)によって行う。ただし,この試
験で求める耐力は永久伸び0.2%のもの,伸びは破断後のものとする。
7.2.2
ねじり強さ試験 ねじり強さ試験は,ボルト又は小ねじの製品を供試体とし,JIS B 1058の3.(ね
じり試験)によって行う。
7.2.3
保証荷重試験 保証荷重試験は,ナットの製品を供試体とし,JIS B 1052 附属書1(保証荷重値規
定ナット−並目ねじ)の8.1(保証荷重試験)によって行う。
6
B 1057 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
なお,ねじの呼びM1.6〜M39に対する保証荷重は,ボルト・小ねじの最小引張荷重と同じとし,付表1
の値を適用する。
8. 検査
8.1
検査計画 非鉄金属ねじ部品の検査計画は,次による。
a) 検査項目 ボルト,小ねじ及びナットの機械的性質(5.1.1,5.1.2及び5.2.1にかかるもの。)に対する
検査項目は,表7の○印のものとする。
表7 検査項目
検査するねじ部品 ねじの呼びの区分
検査項目
引張強さ(8)
ねじり強さ
耐力(10)
伸び(10)
保証荷重応力
ボルト,小ねじ
M1.6〜M5(9)
○又は○
○
○
−
M6〜M39
○
−
○
○
−
ナット
M1.6〜M39
−
−
−
−
○
注(8) 引張強さは,呼び長さ3d(dはねじの呼び径)以上のものについて行う。
(9) ねじの呼びM1.6〜M5のものは,引張強さ又はねじり強さのいずれかを検査すればよい。
(10) 耐力及び伸びは,製品から採取した試験片[7.2.1のb)参照]について行う。ただし、この検査は,品質保
証の基準として扱い,通常の検査では省略してもよい。
b) 抜取検査方式 ロット検査における抜取検査方式は,受渡当事者間の協定とする。
8.2
引張検査
8.2.1
引張強さ検査 引張強さ検査は,供試体のボルト又は小ねじを7.2.1のa)によって試験したとき引
張強さが表3に適合しなければならない。
なお,製品の長さが短いため,引張試験ができないものに対する検査は,受渡当事者間の協定による。
8.2.2
耐力及び伸びの検査 耐力及び伸びの検査は,供試体のボルト又は小ねじからJIS Z 2201の14A
号に準じた試験片(JIS B 1051の図1参照)を採取し,7.2.1のb)によって試験したとき,永久伸び0.2%
の耐力及び破断後の伸びが表3に適合しなければならない。
なお,製品の長さが短いため,14号Aに準じた試験片が採取できないものに対する検査は,受渡当事者
間の協定による。
8.3
ねじり強さ検査 ねじり強さ検査は,供試体のボルト又は小ねじを7.2.2によって試験したとき,ね
じり強さが表4に適合しなければならない。ただし,この検査は,ねじの呼びM1.6〜M5のものに適用し,
この検査を行ったものは,8.2.1の引張強さ検査は省略してもよい。
8.4
保証荷重検査 保証荷重検査は,供試体のナットを7.2.3によって試験したとき,5.2.1に適合しなけ
ればならない。
9. 材質区分及び製造業者識別の表示
9.1
製品表示 非鉄金属ねじ部品に施す製品表示は,次による。
a) 材質区分の刻印記号 非鉄金属ねじ部品に材質区分を表示する場合の刻印記号は,表2の“材質区分
の記号”による。
b) ボルト・小ねじの製品表示 ボルト・小ねじの製品表示は,JIS B 1051の9.3(製品の表示)による。
ただし,この規格の“強度区分の刻印記号”は,a)の“材質区分の刻印記号”とする。
c) ナットの製品表示 ナットの製品表示は,JIS B 1052 附属書1の9.3(製品の表示)による。ただし,
この規格の“強度区分の刻印記号”は,a)の“材質区分の刻印記号”とする。
7
B 1057 : 2001
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9.2
包装の表示
a) 材質区分の記号(表2参照)
b) 左ねじの場合はその表示
c) 製造業者名又はその略号
関連規格 JIS H 0001 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金−質別記号
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
JIS H 3270 ベリリウム銅,りん青銅及び洋白の棒及び線
JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
ISO 209-1 : 1989 Wrought aluminium and alummlum alloys−Chemical composition and forms of
products−Part 1:Chemical composition
ISO 209-2 : 1989 Wrought aluminium and aluminimlum alloys−Chemical composition and forms of
products−Part 2:Forms of products
8
B
1
0
5
7
:
2
0
0
1
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 ボルト・小ねじの最小引張荷重及びナットの保証荷重
ねじの
呼び
ピッチ
mm
有効断面積
mm2
材質区分の記号
CU1
CU2
CU3
CU4
CU5
CU6
CU7
AL1
AL2
AL3
AL4
AL5
AL6
最小引張荷重及び保証荷重(11)
M1.6
0.35
1.27
305
559
559
597
749
−
−
343
394
406
533
584
648
M2
0.4
2.07
497
911
911
973
1 220
−
−
559
642
662
867
952
1 060
M2.2
0.45
2.48
595
1 090
1 090
1 170
1 460
−
−
670
769
794
1 040
1 140
1 260
M2.5
0.45
3.39
814
1 490
1 490
1 590
2 000
−
−
915
1 050
1 000
1 420
1 560
1 730
M3
0.5
5.03
1 210
2 210
2 210
2 360
2 970
−
−
1 360
1 560
1 610
2 110
2 310
2 570
M3.5
0.6
6.78
1 630
2 980
2 980
3 190
4 000
−
−
1 830
2 100
2 170
2 850
3 120
3 460
M4
0.7
8.78
2 110
3 860
3 860
4 130
5 180
−
−
2 370
2 720
2 810
3 690
4 040
4 480
M5
0.8
14.2
3 410
6 250
6 250
6 670
8 380
−
−
3 830
4 400
4 540
5 960
6 530
7 240
M6
1
20.1
4 820
8 840
8840
9 450
11 860
−
−
5 430
6 230
6 430
8 440
9 250
10 250
M7
1
28.9
6 940
10690
10 690
13 580
17 050
12 720
−
7 800
8 960
8 960
12 140
13 290
14 740
M8
1.25
36.6
8 780
13 540
13 540
17 200
21 590
16 100
−
9 880
11 350
11 350
15 370
16 840
18 670
M10
1.5
58.0
13 920
21 460
21460
27 260
34 220
25 520
−
15 660
17 980
17 980
24 360
26 680
29 580
M12
1.75
84.3
20 230
31 190
31 190
39 620
49 740
37 090
−
21 080
26 130
26 130
32 030
38 780
42 990
M14
2
115
27 600
42 550
42 550
46 000
67 850
50 600
73 600
28 750
35 650
35 650
43 700
52 900
58 650
M16
2
157
37 680
58 090
58 090
62 800
92 630
69 080
100 500
39 250
43 960
48 670
59 660
72 220
80 070
M18
2.5
192
46 080
71 040
71 040
76 800
113 300
84 480
122 900
48 000
53 760
59 520
72 960
88 320
97 920
M20
2.5
245
58 800
90 650
90 650
98 000
144 500
107 800
156 800
61 250
68 600
75 950
93 100
112 700
124 900
M22
2.5
303
72 720
112 100
112100
121 200
178 800
133 300
193 900
−
84 840
93 930
115 100
139 400
154 500
M24
3
353
84 720
130 600
130 600
141 200
208 300
155 300
225 900
−
98 840
109 400
134 100
162 400
180 000
M27
3
459
110 200
169 800
169800
183 600
270 800
202 000
293 800
−
128 500
142 300
174 400
211 100
234 100
M30
3.5
561
134 600
207 600
207 600
224 400
331 000
246 800
359 000
−
157 100
173 900
213 200
258 100
286 100
M33
3.5
694
166 600
256 800
256 800
277 600
−
305 400
444 200
−
194 300
215 100
263 700
319 200
353 900
M36
4
817
196 100
302 300
302 300
326 800
−
359 500
522 900
−
228 800
253 300
310 500
375 800
416 700
M39
4
976
234 200
361 100
361 100
390 400
−
429 400
624 600
−
−
302 600
370 900
449 000
497 800
注(11) ボルト・小ねじの最小引張荷重及びナットの保証荷重は,次の式によって求めたものである。
最小引張荷重=保証荷重=(表3の引張強さ)×有効断面積
9
B
1
0
5
7
:
2
0
0
1
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考表1 CU1〜CU7に対する材料の化学成分及び質別
材質区
分の記
号
関連規格
材料記号
又は合金
番号
化学成分 %
質別(3)
Cu
Pb
Fe
Sn
Zn
Al
Mn
Ni
P
Si
摘要
CU1 ISO 1337
Cu-ETP
(Cu+Ag)
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
Cu-FRHC
99.90以上
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
JIS H 3250
JIS H 3260
C1100
99.90以上
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
1/2H〜
3/4H
CU2 ISO 426/1
CuZn37
62.0〜65.0 0.3以下
0.2以下
−
残部
−
−
−
−
−
−
JIS H 3250
JIS H 3260
C2700
63.0〜67.0 0.07以下 0.05以下
−
残部
−
−
−
−
−
−
1/2H〜
3/4H
CU3 ISO 426/2
CuZn39Pb3 56.0〜59.0 2.5〜3.5
0.35以下
−
残部
−
−
−
−
−
−
JIS H 3250
JIS H 3260
C3603
57.0〜61.0 1.8〜3.7
0.35以下
Fe+Sn
0.6以下
残部
−
−
−
−
−
−
1/2H〜
3/4H
CU4 ISO 427
CuSn6
残部
0.05以下 0.1以下
5.5〜7.5 0.3以下
−
−
0.3以下
0.01〜0.4
−
その他の
成分
0.3以下
JIS H 3270
C5191
−
−
−
5.5〜7.0
−
−
−
−
0.03〜0.35
−
(Cu+Sn+P)
99.5以上
1/2H〜
3/4H
CU5 ISO 1187
CuNi1Si
残部
−
−
−
−
−
−
1.0〜1.6
−
0.4〜0.7
−
TH(4)
(1)
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
CU6
−
CuZn40Mn1
Pb(2)
(57.0〜59.0) (1.0〜2.0) (0.5以下) (0.5以下) (残部) (0.6以下) (0.4〜1.8) (1.0以下)
−
(0.4以下) その他の
成分
0.5以下
JIS H 3250
C6782
56.0〜60.5 0.50以下 0.10〜1.0
−
残部
0.20〜2.0 0.50〜2.5
−
−
−
−
1/2H〜
3/4H
1
0
B
1
0
5
7
:
2
0
0
1
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考表1 CU1〜CU7に対する材料の化学成分及び質別(続き)
材質区
分の記
号
関連規格
材料記号
又は合金
番号
化学成分 %
質別(3)
Cu
Pb
Fe
Sn
Zn
Al
Mn
Ni
P
Si
摘要
CU7 ISO 428
CuAl10Ni5
Fe4
残部
0.05以下 2.0〜5.0
−
0.5以下 8.5〜11.0
1.5以下
4.0〜6.0
−
−
−
JIS H 3250
C6191
81.0〜88.0
−
3.0〜5.0
−
−
8.0〜11.0 0.50〜2.0 0.50〜2.0
−
−
Cu+Al+Fe
+Mn+Ni
99.5以上
1/2H〜
3/4H
注(1) CU5のCuNi1Siに相当する材料は,日本工業規格に規定されていない。
(2) CuZn40Mn1Pbの化学成分は,ISO規格に規定されていないが,DIN 17660には規定されているので,その化学成分を括弧内に示す。
(3) 質別は一例を示したもので,製品が本体5.の機械的性質を満足するならば,他の質別によってよい。
(4) CU5は,JIS H 0001のT8相当の時効硬化熱処理を施す(ISO 1637参照)。
11
B
1
0
5
7
:
2
0
0
1
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考表2 AL1〜AL6に対する材料の化学成分及び質別
材質区
分の記
号
関連規格
材料記号
又は合金
番号
化学成分 %
質別(6)
Si
Fe
Cu
Mn
Mg
Cr
Zn
Ti
Zr, V
Zr+Ti
その他
Al
個々
合計
AL1 ISO 209
AlMg3
0.5以下
0.5以下
0.10以下 0.4以下
2.4〜3.1
0.35以下
0.2以下
−
Zr+Ti
0.2以下
−
残部
JIS H 4040
A5052
0.25以下
0.40以下
0.10以下 0.10以下
2.2〜2.8
0.15〜0.35 0.10以下
−
−
0.05以下
0.15以下
残部
H14〜H16
AL2 ISO 209
AlMg5
0.5以下
0.5以下
0.10以下 0.5以下
4.5〜5.6
0.35以下
0.2以下
−
Zr+Ti
0.2以下
Mn+Cr
0.1〜0.5
残部
JIS H 4040
A5056
0.30以下
0.40以下
0.10以下 0.05〜0.20
4.5〜5.6
0.05〜0.20 0.10以下
−
−
0.05以下
0.15以下
残部
H14〜H16
AL3 ISO 209
AlSi1MgMn 0.6〜1.6
0.5以下
0.10以下 0.4〜1.0
0.4〜1.0
0.35以下
0.2以下
−
Zr+Ti
0.2以下
−
残部
JIS H 4040
A6061
0.40〜0.8
0.7以下
0.15〜0.40 0.15以下
0.8〜1.2
0.04〜0.35 0.25以下 0.15以下
−
0.05以下
0.15以下
残部
T6
AL4 ISO 209
AlCu4MgSi
0.2〜0.8
0.7以下
3.5〜4.7
0.3〜1.0
0.3〜1.2
−
0.5以下
−
−
Ni:0.2以下
Ti+Zr+Cr:0.3以下
残部
JIS H 4040
A2024
0.50以下
0.50以下
3.8〜4.9
0.30〜0.9
1.2〜1.8
0.10以下
0.25以下 0.15以下
Zr+Ti
0.20以下
0.05以下
0.15以下
残部
T4
AL5
−
AlZnMgCu
0.5(5)
(0.50以下) (0.50以下) (0.5〜1.0) (0.10〜0.40) (2.6〜3.7) (0.10〜0.30) (4.3〜5.2)
−
Zr+Ti
0.20以下
(0.05以下) (0.15以下) (残部)
JIS H 4040
A7No1
0.30以下
0.35以下
0.20以下 0.20〜0.7
1.0〜2.0
0.30以下
4.0〜5.0
0.20以下 V0.10以下
Zr0.25以下
0.05以下
0.15以下
残部
T6
AL6 ISO 209
AlZn5.5Mg
Cu
0.40以下
0.50以下
1.2〜2.0
0.30以下
2.1〜2.9
0.1〜0.35
5.1〜6.4
−
Zr+Ti
0.30以下
Ni:0.10以下
Mn+Cr:0.50以下
残部
JIS H 4040
A7075
0.40以下
0.50以下
1.2〜2.0
0.30以下
2.1〜2.9
0.18〜0.28 5.1〜6.1
0.20以下
Zr+Ti
0.25以下
0.05以下
0.15以下
残部
T6
注(5) AlZnMgCu0.5の化学成分は,ISO規格に規定されていないが,DIN 1725には規定されているので,その化学成分を括弧内に示す。
(6) 質別は,JIS H 0001による。ただし,この表に示した質別は一例であって,製品が本体5.の機械的性質を満足するならば,他の質別によってよい。
1
2
B
1
0
5
7
:
2
0
0
1
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表
JIS B 1057 : 2001 非鉄金属製ねじ部品の機械的性質
ISO 8839 : 1986 締結用部品の機械的性質−非鉄金属製のボルト,ねじ,植込みボル
ト及びナット
(I) JISの規定
(II) 国際規格
番号
(III) 国際規格の規定
(IV) JISと国際規格との技術的差異の項
目ごとの評価及びその内容
表示箇所:本体表示方法:あみかけ
(V) JISと国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対策
項目番号
内容
ISO 8839
項目番号
内容
項目ごと
の評価
技術的差異の内容
1. 適用範
囲
銅,銅合金及びアルミ
ニウム合金製ねじ部品
の機械的性質とその試
験,検査について規定
1. 適用
範囲
銅,銅合金及びアルミ
ニウム合金製ねじ部品
の機械的性質について
規定
MOD/追加 試験,検査についての規定
を追加
ISOには,検査の項目はない
が,JISではこの項目を追加
しているため,次回改正時に
ISO と整合させる。
4. 機械的
性質の表
し方
材質区分の記号で規定
3. 材料
の呼び
方
材質区分の記号及び材
料の呼び方について規
定
MOD/削除 JISは,材料の呼び方を削除
している。
JISは,材料を別項目で規定
しているので,次回改正時に
ISOと整合させる。
5. 機械的
性質
ボルト,小ねじの引張
強さ,耐力,伸び及び
ナットの保証荷重を規
定
4. 機械
的性質
JISと同じ
IDT
6. 材料
材質区分を規定
−
−
MOD/追加 JISは,ISOの3.(材料の呼
び方)で規定する材料記号
をここで規定
JISは,この項目を分離して
規定したが,次回改正時に
ISOと整合させる。
7. 試験
試験の種類及び方法を
規定
5. 試験
試験の種類を規定
MOD/追加 ISOは,試験方法を別に規
定している。
JISは,この項目を分離しれ
規定したが,次回改正時に
ISOと整合させる。
6. 試験
方法
おねじ部品の引張試
験,ねじり試験及びナ
ットの保証荷重試験に
ついて規定
IDT
JISは,7.試験の中に包含し
ている。
1
3
B
1
0
5
7
:
2
0
0
1
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)
JISの規定
(II) 国際規格
番号
(III) 国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の項目
ごとの評価及びその内容
表示箇所:本体表示方法:あみかけ
(V) JISと国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対策
項目番号
内容
ISO 8839
項目番号
内容
項目ごと
の評価
技術的差異の内容
8. 検査
検査項目を具体的に規
定
−
−
MOD/追加 ISOの6.試験方法を具体的
に検査に置き換えたもの。
旧来のJISに従ったもので,
次回改正時には削除して,
ISOと整合させる。
9. 材質区
分及び製
造業者識
別の表示
製品表示と包装の表示
を規定
7. 表示
製品の表示について規
定
MOD/追加 ISOには,包装の表示に関
する規定はない。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価:MOD
備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。
−IDT ···················技術的差異がない。
−MOD/削除・・・・・・国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
−MOD/追加・・・・・・国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。
−MOD・・・・・・・・・・・・国際規格を修正している。
14
B 1057 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
非鉄金属製ねじ部品の機械的性質原案作成委員会 構成表
氏名
所属
(委員長)
益 田 亮
相模工業大学名誉教授
桑 原 茂 樹
通商産業省機械情報産業局
鈴 木 茂 光
工業技術院標準部
佐々木 務
工業技術院機械技術研究所
宇田川 鉦 作
日本ねじ研究協会
稲 葉 元 成
レックスノード・ファスナー株式会社
田 中 誠之助
株式会社佐賀鉄工所技術部
尾 形 卓
株式会社桂川精螺製作所
山 口 博
株式会社名古屋螺子製作所技術開発部
明 石 哲 也
株式会社トープラ情報技術室
山 田 輝 一
株式会社フセラシ
岩 井 輝 興
ミネベア株式会社東京螺子製作所
石 井 勇
住友軽金属工業株式会社名古屋製造所
松 岡 建
古河アルミニウム工業株式会社押出事業部
中 村 寿 雄
日本伸銅協会
本 橋 仁
大木伸銅工業株式会社
辻 健 次
ダイキン工業株式会社技術開発部
田 中 英 夫
社団法人日本電機工業会
柏 原 恵 教
東急車輌製造株式会社本社工場
宮 内 義 弘
三菱重工業株式会社技術本部
高 山 和 男
株式会社ネジの高山
(事務局)
中 村 智 男
日本ねじ研究協会