B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
（1）
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目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 2
3 硬さ区分の表し方，表示及び仕上げ ····················································································· 2
3.1 硬さ区分の表し方 ·········································································································· 2
3.2 表示 ···························································································································· 3
3.3 仕上げ ························································································································· 3
4 化学成分························································································································· 4
5 機械的性質 ······················································································································ 5
5.1 一般 ···························································································································· 5
5.2 表面硬さ ······················································································································ 5
5.3 心部硬さ ······················································································································ 5
5.4 ねじり強さ ··················································································································· 5
5.5 ねじ山の成形性能 ·········································································································· 5
6 試験······························································································································· 5
6.1 表面硬さ試験 ················································································································ 5
6.2 心部硬さ試験 ················································································································ 5
6.3 ねじり強さ試験 ············································································································· 6
6.4 ねじ込み試験 ················································································································ 7
附属書A（参考）ステンレス鋼の鋼種分類及び鋼種区分 ······························································ 9
附属書B（参考）冷間加工用ステンレス鋼（ISO 4954:1993からの抜粋） ······································· 11
附属書C（参考）塩化物が引き起こす応力腐食に特定の抵抗をもつ
オーステナイト系ステンレス鋼（EN 10088-1:2005からの抜粋） ············································· 13
附属書D（参考）オーステナイト系ステンレス鋼の鋼種区分A2（18/8鋼）における
粒界腐食の時間−温度線図 ······························································································ 14
附属書E（参考）オーステナイト系ステンレス鋼の磁性 ······························································ 15
附属書JA（参考）ステンレス鋼の鋼種及び化学成分（JISとISO規格との対比表） ························ 16
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（2）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，日本ねじ研究協会
（JFRI）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべき
との申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS B 1054-4:2006は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
JIS B 1054の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS B 1054-1 第1部：ボルト，小ねじ及び植込みボルト
JIS B 1054-2 第2部：ナット
JIS B 1054-3 第3部：引張力を受けない止めねじ及び類似のねじ部品
JIS B 1054-4 第4部：タッピンねじ
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日本工業規格 JIS
B 1054-4：2013
(ISO 3506-4：2009)
耐食ステンレス鋼製締結用部品の機械的性質−
第4部：タッピンねじ
Mechanical properties of corrosion-resistant stainless steel fasteners-
Part 4: Tapping screws
序文
この規格は，2009年に第2版として発行されたISO 3506-4を基に，技術的内容及び構成を変更するこ
となく作成した日本工業規格である。
なお，この規格の附属書JAは，対応国際規格にはない事項である。
1
適用範囲
この規格は，10 ℃〜35 ℃の環境温度範囲で試験したときの，オーステナイト系，マルテンサイト系及
びフェライト系耐食ステンレス鋼製タッピンねじの機械的性質について規定する。機械的性質は，この環
境温度より高い温度又は低い温度では変化する。
この規格は，JIS B 1007によるST2.2〜ST8のねじをもつタッピンねじに適用する。
この規格は，溶接性能などの特殊な性質が要求されるタッピンねじには適用しない。
注記 硬さ区分に関する機械的性質の要求事項を全て満たしている場合には，この規格の鋼種区分及
び硬さ区分の表し方の体系は，この規格で規定する範囲外の寸法（例えば，d＞ST8）に対して
も適用することができる。
この規格は，特定の環境における耐食性又は耐酸化性については規定しないが，特定の環境で用いる材
料についての幾つかの情報を，附属書Cに示す。腐食及び耐食性に関する定義は，ISO 8044を参照。
この規格の目的は，耐食ステンレス鋼製タッピンねじを幾つかの硬さ区分に分類することである。
高温又は氷点下の温度で使用する場合，耐食及び耐酸化の性能及び機械的性質については，それぞれの
特殊な使用条件に合うように受渡当事者間で決めることができる。高温域における炭素含有量に依存する
粒界腐食の危険の度合いを，附属書Dに示す。
全てのオーステナイト系ステンレス鋼製のタッピンねじは，固溶化熱処理後の状態では通常，非磁性で
あるが，冷間加工後に磁気的性質が現れるものがある（附属書E参照）。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 3506-4:2009，Mechanical properties of corrosion-resistant stainless steel fasteners−Part 4: Tapping
screws（IDT）
なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”こ
とを示す。
2
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2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 1007 タッピンねじのねじ部
注記 対応国際規格：ISO 1478:1999，Tapping screws thread（MOD）
JIS B 1047 耐食ステンレス鋼製締結用部品の不動態化
注記 対応国際規格：ISO 16048:2003，Passivation of corrosion-resistant stainless-steel fasteners（IDT）
JIS B 1092 締結用部品−品質保証システム
注記 対応国際規格：ISO 16426:2002，Fasteners−Quality assurance system（IDT）
JIS G 0573 ステンレス鋼の65 %硝酸腐食試験方法
注記 対応国際規格：ISO 3651-1:1998，Determination of resistance to intergranular corrosion of stainless
steels−Part 1: Austenitic and ferritic-austenitic (duplex) stainless steels−Corrosion test in nitric acid
medium by measurement of loss in mass (Huey test)（MOD）
JIS G 0575 ステンレス鋼の硫酸・硫酸銅腐食試験方法
注記 対応国際規格：ISO 3651-2:1998，Determination of resistance to intergranular corrosion of stainless
steels−Part 2: Ferritic, austenitic and ferritic-austenitic (duplex) stainless steels−Corrosion test in
media containing sulfuric acid（MOD）
JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法
注記 対応国際規格：ISO 6507-1:2005，Metallic materials−Vickers hardness test−Part 1: Test method
（MOD）
3
硬さ区分の表し方，表示及び仕上げ
3.1
硬さ区分の表し方
ステンレス鋼製タッピンねじの材料の鋼種区分及び機械的性質の硬さ区分に対する表し方の体系を，図
1に示す。ステンレス鋼製タッピンねじに対する硬さ区分の表し方は，ハイフン（-）によって分けられた
二つのブロックから構成し，第1ブロックは材料の鋼種区分を表し，第2ブロックは製品の機械的性質の
硬さ区分を表す。
鋼種区分（第1ブロック）の表し方は，次による。
− A（オーステナイト系ステンレス鋼）
− C（マルテンサイト系ステンレス鋼）
− F（フェライト系ステンレス鋼）
これらは鋼種分類を示し，鋼種に含まれる化学成分の範囲を1桁の数字で表す（表2参照）。
硬さ区分（第2ブロック）は，最小ビッカース硬さの1/10を2桁の数字で示し，その後に硬さを意味す
るHを付けて表す（表1参照）。
表1−機械的性質に対する硬さ区分の表し方
硬さ区分
20 H
25 H
30 H
40 H
ビッカース硬さ，HV（最小）
200
250
300
400
例1 A4-25H：冷間加工された最小硬さ250 HVのオーステナイト系ステンレス鋼
例2 C3-40H：焼入れ焼戻しされた最小硬さ400 HVのマルテンサイト系ステンレス鋼
3
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注a) 図1で分類した鋼種分類及び鋼種区分は，附属書Aに示しており，表2の化学成分によって規定する。
b) 炭素含有量が0.03 %を超えない低炭素オーステナイト系ステンレス鋼の場合には，“L”の文字を付け加えて表
示することができる。
例 A4L-25H
c) JIS B 1047に従って不動態化したタッピンねじの場合には，“P”の文字を付け加えて表示することができる。
例 A4-25HP
図1−ステンレス鋼製タッピンねじの材料の鋼種区分及び機械的性質の硬さ区分に対する表し方の体系
3.2
表示
3.2.1
一般
タッピンねじの製品に対する表示は，必ずしも施す必要はない。
この規格の仕様によって製造されたタッピンねじには，3.1の硬さ区分の表し方を適用し，3.2.2及び3.2.3
の規定によって表示を施さなければならない。ただし，3.1の硬さ区分の表し方及び3.2.3による表示は，
この規格の全ての要求事項を満たす場合だけに適用する。
3.2.2
製造業者の識別記号
技術的に可能であれば，製造業者の識別記号の表示は，硬さ区分の記号を表示する全てのタッピンねじ
に対して，製造工程中に施さなければならない。硬さ区分の記号を表示しないタッピンねじでも，製造業
者の識別記号の表示を施すのが望ましい。
3.2.3
タッピンねじ
タッピンねじに表示を施す場合には，3.1を適用し，明瞭に表示を施さなければならない。表示には，鋼
種区分及び硬さ区分を含むことが望ましい。
3.2.4
包装
全ての種類の全てのサイズのタイプのタッピンねじに対して，個々の包装には，（例えば，ラべルを貼る
ことによって）表示を施さなければならない。包装の表示には，製造業者及び／又は販売業者の識別記号，
図1による鋼種区分及び硬さ区分の記号，並びにJIS B 1092の規定による製造ロット番号を含めなければ
ならない。
3.3
仕上げ
特に指定がない限り，この規格によるタッピンねじは，表面がきれいで光沢のある状態で供給しなけれ
ばならない。最大の耐食性をもたせるために，不動態化（パッシベーション，passivation）処理を施すの
が望ましい。不動態化処理が要求される場合には，JIS B 1047に従って行わなければならない。不動態化
処理が施されたタッピンねじには，鋼種区分及び硬さ区分の記号に続けて付加的な記号“P”を表示する
ことができる［図1の注c) 参照］。
鋼種分類a)
オーステナイト系
鋼種区分a)
硬さ区分c)
A2b) A3 A4b) A5
焼入れ
焼戻し
焼入れ
焼戻し
マルテンサイト系
フェライト系
冷間
加工
F1
冷間
加工
冷間
加工
20H
25H
C1
C3
25H
30H
40H
4
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
特殊な注文で製造されたタッピンねじに対しては，タッピンねじ及びラベルの双方に付加的な表示を施
すのが望ましい。既に製造された在庫の品を発送する場合のタッピンねじに対しては，ラベルに付加的な
表示を施すのが望ましい。
4
化学成分
この規格によるタッピンねじに適合するステンレス鋼の化学成分を，表2に示す。
注記 表2の化学成分は，関連する鋼種区分に対してJIS B 1054-1の表1に与えられた化学成分と一
致している。
鋼種区分ごとに規定された範囲内での化学成分の最終選択は，受渡当事者間の事前の合意がない場合，
製造業者の任意とする。
粒界腐食の危険がある場合には，JIS G 0573又はJIS G 0575による試験を推奨する。このような場合，
鋼種区分A3及びA5の安定化ステンレス鋼又は炭素含有量が0.03 %を超えない鋼種区分A2及びA4のス
テンレス鋼が望ましい。
表2−ステンレス鋼の鋼種区分−化学成分
鋼種分類
鋼種区分
化学成分a)
質量分量 %
C
Si
Mn
P
S
Cr
Mo
Ni
Cu
オーステナイ
ト系
A2c) d)
0.10
1
2
0.05
0.03
15〜20
−b)
8〜19
4
A3e)
0.08
1
2
0.045
0.03
17〜19
−b)
9〜12
1
A4d) f)
0.08
1
2
0.045
0.03
16〜18.5
2〜3
10〜15
4
A5e) f)
0.08
1
2
0.045
0.03
16〜18.5
2〜3
10.5〜14
1
マルテンサイ
ト系
C1f)
0.09〜0.15
1
1
0.05
0.03
11.5〜14
−
1
−
C3
0.17〜0.25
1
1
0.04
0.03
16〜18
−
1.5〜2.5
−
フェライト系
F1h) i)
0.12
1
1
0.04
0.03
15〜18
−g)
1
−
注記1 特定の目的をもつステンレス鋼の鋼種分類及び鋼種区分の適用に関する説明を，附属書Aに示す。
注記2 ISO 4954で規定しているステンレス鋼の例を，附属書Bに示す。
注記3 特定の目的に適する幾つかの材料を，附属書Cに示す。
注a) 値は，ほかに示すものがなければ，最大を示す。
b) モリブデン（Mo）の添加は，製造業者の任意である。ただし，モリブデンの含有量の制限が必要な場合は，
購入者が注文時に指定しなければならない。
c) クロム（Cr）の含有量が17 %以下の場合には，ニッケル（Ni）の含有量の最小を12 %とするのがよい。
d) 炭素（C）の含有量が0.03 %以下のオーステナイト系ステンレス鋼に対しては，窒素（N）の含有量は，最大
0.22 %まで含んでもよい。
e) 安定化のために，チタン（Ti）の含有量は，炭素（C）の含有量の5倍以上で，最大0.8 %までとするか，ニ
オブ（Nb）及び／又はタンタル（Ta）の含有量は，炭素（C）の含有量の10倍以上で，最大1.0 %までとす
る。
f) 直径の大きいもので，規定の機械的性質を満足させるために，炭素含有量を多くすることは，製造業者の任
意であるが，オーステナイト系ステンレス鋼に対しては，0.12 %を超えてはならない。
g) モリブデン（Mo）の添加は，製造業者の任意である。
h) チタン（Ti）は，炭素（C）の含有量の5倍以上で，最大0.8 %まで含んでもよい。
i) ニオブ（Nb）及び／又はタンタル（Ta）は，炭素（C）の含有量の10倍以上で，最大1.0 %まで含んでもよ
い。
5
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
機械的性質
5.1
一般
受入れ目的に対する機械的性質及び性能は，6.1〜6.4によって試験したとき，5.2〜5.5に適合しなければ
ならない。
5.2
表面硬さ
マルテンサイト系ステンレス鋼製のタッピンねじは，6.1によって試験を行ったとき，表3に規定する表
面硬さに適合しなければならない。
表3−表面硬さ
鋼種分類
鋼種区分
硬さ区分
表面硬さ
HV0.3
最小
マルテンサイト系
C1
30H
300
C3
40H
400
5.3
心部硬さ
オーステナイト系及びフェライト系ステンレス鋼製のタッピンねじは，6.2によって試験を行ったとき，
表4に規定する心部硬さに適合しなければならない。心部硬さに疑義が生じた場合，製品受渡しの決定は，
5.5による。
表4−心部硬さ
鋼種分類
鋼種区分
硬さ区分
心部硬さ
HV a)
最小
オーステナイト系
A2，A3，A4，A5
20H
200
25H
250
フェライト系
F1
25H
250
注a) ねじの呼びがST3.9以下のものに対しては，試験力HV 5を用いる。
ねじの呼びがST3.9を超えるものに対しては，試験力HV 10を用いる。
5.4
ねじり強さ
ステンレス鋼製タッピンねじは，6.3によって試験をしたとき，それを破壊させるトルクが，該当する硬
さ区分に対して，表5の値を満足しなければならない。
5.5
ねじ山の成形性能
ステンレス鋼製タッピンねじは，6.4によって試験用板にねじ込んだとき，そのねじ山が変形することな
く，かん合するめねじ山を成形することができるものでなければならない。
6
試験
6.1
表面硬さ試験
この試験は，マルテンサイト系ステンレス鋼製のタッピンねじに適用する。
ビッカース硬さ試験は，JIS Z 2244による。
ビッカース硬さのくぼみは，平らな面（なるべくなら頭部の平らな面）に付けなければならない。
6.2
心部硬さ試験
この試験は，オーステナイト系及びフェライト系ステンレス鋼製のタッピンねじに適用する。
6
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ビッカース心部硬さ試験は，JIS Z 2244による。測定の位置は，タッピンねじの先端から十分離れた平
行ねじ部を，軸線に対して直角に切断した横断面の谷底と軸心とのほぼ中間点とする。
6.3
ねじり強さ試験
破壊トルクMBは，図2に示すような試験装置を用いて求める。トルク測定器は，測定する最小破壊ト
ルクの±6 %以内の精度がなければならない。
受入状態（表面処理の有無に関係なく）のままの供試タッピンねじのねじ部は，それにかみ合う半割り
のねじ付きダイス又はそれに代わるねじインサートに固定する。そのとき，タッピンねじの固定部分にき
ずを付けずに，平行ねじ部の2山以上が固定ジグの外側に残り，かつ，テーパ部を除いた平行ねじ部の2
山以上が固定ジグの中にあるように固定する。ねじ先部を除く部分で破壊が起こることを保証するような
袋穴の深さであれば，固定ジグの代わりに袋穴をもったねじインサート（図2参照）を用いてもよい。
ねじが破壊するまで，タッピンねじにトルクを加える。タッピンねじは，表5に示す最小破壊トルクを
満たさなければならない。
表5−最小破壊トルク
ねじの呼び
破壊トルク MB
（最小）
Nm
硬さ区分
20H
25H
30H
40H
ST2.2
0.38
0.48
0.54
0.6
ST2.6
0.64
0.8
0.9
1
ST2.9
1
1.2
1.4
1.5
ST3.3
1.3
1.6
1.8
2
ST3.5
1.7
2.2
2.4
2.7
ST3.9
2.3
2.9
3.3
3.6
ST4.2
2.8
3.5
3.9
4.4
ST4.8
4.4
5.5
6.2
6.9
ST5.5
6.9
8.7
9.7
10.8
ST6.3
11.4
14.2
15.9
17.7
ST8
23.5
29.4
32.9
36.5
7
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1
半割りねじ付きダイス又はねじインサート
2
袋穴付きねじインサート
3
半割りねじ付きダイス
図2−破壊トルクMBを求めるための試験装置
6.4
ねじ込み試験
受入状態（表面処理の有無に関係なく）のままの供試タッピンねじは，平行ねじ部の1山が完全に通過
するまで試験用板にねじ込む。
オーステナイト系及びフェライト系ステンレス鋼製のタッピンねじのねじ込み試験に対する試験用板は，
硬さが80 HV 30〜120 HV 30のアルミニウム合金とする。
マルテンサイト系ステンレス鋼製のタッピンねじのねじ込み試験に対する試験用板は，炭素含有量が
0.23 %を超えない低炭素鋼とする。試験用板の硬さは，JIS Z 2244による測定で，125 HV 30〜170 HV 30
とする。
試験用板の板厚は，表6による。
試験用板の穴は，ドリル加工，パンチ加工後ドリル加工，又はパンチ加工後リーマ加工のいずれかによ
るものとし，その穴径は，表6による。
8
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表6−試験用板の板厚及び穴径
単位 mm
ねじの呼び
板厚
穴径
最小
最大
最小
最大
ST2.2
1.17
1.30
1.905
1.955
ST2.6
1.17
1.30
2.185
2.235
ST2.9
1.17
1.30
2.415
2.465
ST3.3
1.17
1.30
2.680
2.730
ST3.5
1.85
2.06
2.920
2.970
ST3.9
1.85
2.06
3.240
3.290
ST4.2
1.85
2.06
3.430
3.480
ST4.8
3.10
3.23
4.015
4.065
ST5.5
3.10
3.23
4.735
4.785
ST6.3
4.67
5.05
5.475
5.525
ST8
4.67
5.05
6.885
6.935
9
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附属書A
（参考）
ステンレス鋼の鋼種分類及び鋼種区分
A.1 一般
JIS B 1054規格群に引用する鋼種分類は，次の鋼種区分A1〜A5，C1〜C4及びF1とする。
− オーステナイト系
A1〜A5
− マルテンサイト系
C1〜C4
− フェライト系
F1
この附属書は，これらの鋼種分類及び鋼種区分の特性を説明する。
この附属書は，本体で規定されていない鋼種分類FAの鋼についての追加情報を記載する。この鋼種分
類は，フェライト−オーステナイト系である。
A.2 鋼種分類 A（オーステナイト系）
A.2.1 一般
オーステナイト系ステンレス鋼の五つの主要な鋼種区分A1〜A5が，JIS B 1054規格群に含まれている。
これらは，硬化処理ができず，一般に非磁性体である。加工硬化の感受性を少なくするために，表2で規
定している鋼種区分A2〜A5に，銅を加えてもよい。
非安定化鋼の鋼種区分A2及びA4の鋼は，次のような特性がある。
− クロム酸化物は，鋼の腐食に対して抵抗するので，低炭素量は，非安定化鋼に対して非常に重要であ
る。クロムの炭素に対する高い親和力のため，特に高温時には，クロム酸化物に代わってクロム炭化
物が生成される（附属書D参照）。
安定化鋼の鋼種区分A3及びA5の鋼は，次のような特性がある。
− 炭素及びクロム酸化物に影響を与える元素Ti，Nb又はTaは，規格範囲の上限一杯で製造される。
海洋（offshore）又は似たような条件では，Cr及びNiが約20 %の含有量並びに4.5 %〜6.5 %のMoの鋼
が要求される。
腐食の危険が高い場合は，専門家に相談することが望ましい。
A.2.2 鋼種区分 A1
鋼種区分A1の鋼は，切削加工用に特に設計されたもので，高い硫黄含有鋼のため，通常の硫黄含有量
に対応する鋼よりも耐食性は低い。
A.2.3 鋼種区分 A2
鋼種区分A2の鋼は，最も頻繁に使用されているステンレス鋼で，台所用品及び化学工場の装置に使用
されている。この鋼種区分のものは，非酸化性酸及び塩化物中，例えば，水泳用プール，海水などでの使
用には適さない。
A.2.4 鋼種区分 A3
鋼種区分A3の鋼は，鋼種区分A2の鋼の性質をもつ，安定化されたステンレス鋼である。
A.2.5 鋼種区分 A4
鋼種区分A4の鋼は，Mo合金で，優れた耐食性を与える“耐酸鋼”である。A4の鋼は，沸騰した硫酸
に対して開発された鋼で（それゆえ“耐酸”と名付けられた。），化学繊維工業の広い範囲で使用されてい
10
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
て，塩化物を含む環境にも適しているため，確実に広い範囲で使用されている。また，A4の鋼は，食品工
業及び造船業で頻繁に使用されている。
A.2.6 鋼種区分 A5
鋼種区分A5の鋼は，鋼種区分A4の鋼の性質をもつ安定化された“耐酸鋼”である。
A.3 鋼種分類 F（フェライト系）
A.3.1 一般
JIS B 1054規格群には，一つのフェライト系ステンレス鋼の鋼種区分F1が含まれている。鋼種区分F1
に含まれる鋼は，通常，硬化処理はできない。実際に可能な場合でも，硬化処理はしないほうがよい。F1
の鋼は，磁性体である。
A.3.2 鋼種区分 F1
鋼種区分F1の鋼は，C及びNの含有量を極端に低くしたスーパーフェライトを除いて，一般に簡単な
装置に使用される。鋼種区分F1に含まれる鋼は，必要ならば鋼種区分A2及びA3の鋼に置き換えること
ができ，高い塩化物を含む条件下で使用できる。
A.4 鋼種分類 C（マルテンサイト系）
A.4.1 一般
JIS B 1054規格群には，マルテンサイト系ステンレス鋼の三つのタイプ，鋼種区分C1，C3及びC4の鋼
が含まれている。これらは，優れた強さに硬化処理が可能であり，磁性体である。
A.4.2 鋼種区分 C1
鋼種区分C1の鋼は，耐食性に限界がある。この鋼は，タービン，ポンプ及びナイフに使用されている。
A.4.3 鋼種区分 C3
鋼種区分C3の鋼は，鋼種区分C1の鋼より優れた耐食性をもっているが，その耐食性には限界がある。
この鋼は，ポンプ及びバルブに使用されている。
A.4.4 鋼種区分 C4
鋼種区分C4の鋼は，耐食性に限界がある。この鋼は，機械加工を意図したもので，その他は鋼種区分
C1の鋼と同等である。
A.5 鋼種分類 FA（フェライト−オーステナイト系）
鋼種分類FAの鋼は，JIS B 1054規格群には含まれていないが，将来は含まれ得る。
この鋼種分類の鋼は，二相鋼と呼ばれる。最初に開発されたFAの鋼は，幾つかの欠点があったが，そ
の後に開発された鋼では，その欠点は取り除かれた。FAの鋼は，特に強さに関しては，鋼種区分A4及び
A5の鋼よりも，よりよい性質をもっている。この鋼は，孔食及び亀裂腐食に対して非常に優れている。
成分の例を，表A.1に示す。
表A.1−フェライト−オーステナイト系の化学成分の例
鋼種分類
化学成分
質量分率 %
C
最大
Si
Mn
Cr
Ni
Mo
N
フェライト−オ
ーステナイト系
0.03
1.7
1.5
18.5
5
2.7
0.07
0.03
＜1
＜2
22
5.5
3
0.14
11
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書B
（参考）
冷間加工用ステンレス鋼（ISO 4954:1993からの抜粋）
表B.1−冷間加工用ステンレス鋼
鋼種
呼び方a)
化学成分b)
質量分率 %
鋼種区分
表示c)
番号
名称
ISO 4954:1979
による記号
C
Si
最大
Mn
最大
P
最大
S
最大
Cr
Mo
Ni
その他
フェライト系
71
X3 Cr 17 E
−
≦0.04
1.00
1.00
0.040
0.030
16.0〜18.0
≦1.0
F1
72
X6 Cr 17 E
D1
≦0.08
1.00
1.00
0.040
0.030
16.0〜18.0
≦1.0
F1
73
X6 CrMo 17 1 E
D2
≦0.08
1.00
1.00
0.040
0.030
16.0〜18.0 0.90〜1.30
≦1.0
F1
74
X6 CrTi 12 E
−
≦0.08
1.00
1.00
0.040
0.030
10.5〜12.5
≦0.50
Ti: 6×% C≦1.0
F1
75
X6 CrNb 12 E
−
≦0.08
1.00
1.00
0.040
0.030
10.5〜12.5
≦0.50
Nb: 6×% C≦1.0
F1
マルテンサイト系
76
X12 Cr 13 E
D10
0.09〜0.15
1.00
1.00
0.040
0.030
11.5〜13.5
≦1.0
C1
77
X19 CrNi 16 2 E
D12
0.14〜0.23
1.00
1.00
0.040
0.030
15.0〜17.5
1.5〜2.5
C3
オーステナイト系
78
X2 CrNi 18 10 E
D20
≦0.030
1.00
2.00
0.045
0.030
17.0〜19.0
9.0〜12.0
A2d)
79
X5 CrNi 18 9 E
D21
≦0.07
1.00
2.00
0.045
0.030
17.0〜19.0
8.0〜11.0
A2
80
X10 CrNi 18 9 E
D22
≦0.12
1.00
2.00
0.045
0.030
17.0〜19.0
8.0〜10.0
A2
81
X5 CrNi 18 12 E
D23
≦0.07
1.00
2.00
0.045
0.030
17.0〜19.0
11.0〜13.0
A2
82
X6 CrNi 18 16 E
D25
≦0.08
1.00
2.00
0.045
0.030
15.0〜17.0
17.0〜19.0
A2
83
X6 CrNiTi 18 10 E
D26
≦0.08
1.00
2.00
0.045
0.030
17.0〜19.0
9.0〜12.0
Ti: 5×% C≦0.80
A3e)
84
X5 CrNiMo 17 12 2 E
D29
≦0.07
1.00
2.00
0.045
0.030
16.5〜18.5
2.0〜2.5
10.5〜13.5
A4
85
X6 CrNiMoTi 17 12 2 E
D30
≦0.08
1.00
2.00
0.045
0.030
16.5〜18.5
2.0〜2.5
11.0〜14.0 Ti: 5×% C≦0.80
A5e)
86
X2 CrNiMo 17 13 3 E
−
≦0.030
1.00
2.00
0.045
0.030
16.5〜18.5
2.5〜3.0
11.5〜14.5
A4d)
87
X2 CrNiMoN 17 13 3 E
−
≦0.030
1.00
2.00
0.045
0.030
16.5〜18.5
2.5〜3.0
11.5〜14.5 N: 0.12〜0.22
A4d)
88
X3 CrNiCu 18 9 3 E
D32
≦0.04
1.00
2.00
0.045
0.030
17.0〜19.0
8.5〜10.5
Cu: 3.00〜4.00
A2
11
B
1
0
5
4
-4
：
2
0
1
3
(I
S
O
3
5
0
6
-4
：
2
0
0
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
12
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.1−冷間加工用ステンレス鋼（続き）
注a) 鋼種の番号は，連続した数字である。名称は，ISO/TC 17/SC 2で提案されたシステムによっている。記号はISO 4954:1979に使用されている旧式の表示である。
b) この表に引用されていない元素は，溶せん（銑）の終了の目的を除いて購買者との協定なしに，故意に添加しないのが望ましい。製造時に使用するスクラップ
又は他の原料から，機械的性質及び適用性に影響するようなものが添加されないように，合理的なあらゆる予防処置をとることが望ましい。
c) 鋼種区分表示は，ISO 4954にはない。
d) 粒界腐食に対して優れた抵抗性をもつ。
e) 安定化鋼。
1
2
B
1
0
5
4
-4
：
2
0
1
3
(I
S
O
3
5
0
6
-4
：
2
0
0
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
13
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書C
（参考）
塩化物が引き起こす応力腐食に特定の抵抗をもつ
オーステナイト系ステンレス鋼（EN 10088-1:2005からの抜粋）
塩化物が引き起こす応力腐食（例えば，室内水泳プール）で，ボルト，小ねじ及び植込みボルトの破壊
の危険性は，表C.1に示す材料を使用することによって軽減できる。
表C.1−塩化物が引き起こす応力腐食に特定の抵抗をもつオーステナイト系ステンレス鋼
オーステナイト系
ステンレス鋼
（記号／材料番号）
化学成分
質量分率 %
C
最大
Si
最大
Mn
最大
P
最大
S
最大
N
Cr
Mo
Ni
Cu
X2 CrNiMoN 17-13-5
(1.4439)
0.030
1.00
2.00
0.045 0.015 0.12〜
0.22
16.5〜
18.5
4.0〜
5.0
12.5〜
14.5
−
X1 NiCrMoCu 25-20-5
(1.4539)
0.020
0.70
2.00
0.030 0.010 ≦0.15 19.0〜
21.0
4.0〜
5.0
24.0〜
26.0
1.20〜
2.00
X1 NiCrMoCuN 25-20-7
(1.4529)
0.020
0.50
1.00
0.030 0.010 0.15〜
0.25
19.0〜
21.0
6.0〜
7.0
24.0〜
26.0
0.50〜
1.50
X2 CrNiMoN 22-5-3 a)
(1.4462)
0.030
1.00
2.00
0.035 0.015 0.10〜
0.22
21.0〜
23.0
2.5〜
3.5
4.5〜
6.5
−
注a) フェライト−オーステナイト系ステンレス鋼
14
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書D
（参考）
オーステナイト系ステンレス鋼の鋼種区分A2（18/8鋼）における
粒界腐食の時間−温度線図
図D.1に，五つの異なる炭素含有量をもつオーステナイト系ステンレス鋼の鋼種区分A2（18/8鋼）に対
して，550〜925 ℃の温度範囲において，粒界腐食が起こるまでの概略の時間を示す。
注記 炭素含有量が低くなると，耐粒界腐食性は向上する。
X 時間（分）
Y 温度（℃）
図D.1−オーステナイト系ステンレス鋼の鋼種区分A2における粒界腐食の時間−温度線図
15
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書E
（参考）
オーステナイト系ステンレス鋼の磁性
特殊な磁性が必要な場合には，金属材料の専門家に相談するのがよい。
オーステナイト系ステンレス鋼製おねじ部品は，通常，非磁性であるが，冷間加工後に磁気的性質が現
れるものがある。
ステンレス鋼といえども，使われる鋼種によって，磁化のされやすさに差異がある。この材料は，おそ
らく真空においてだけ完全な非磁性である。磁場内での材料の透磁率の度合いは，真空の透磁率に対する
その材料の透磁率の比μrで表す。μrが1に近いほど，材料の磁性は低い。
例1 A2：μr≒1.8
例2 A4：μr≒1.015
例3 A4L：μr≒1.005
例4 F1：μr≒5
16
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JA
（参考）
ステンレス鋼の鋼種及び化学成分（JISとISO規格との対比表）
表JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分（JISとISO規格との対比表）
JIS
鋼種a)
ISO
鋼種b)
化学成分c)（質量分率 %）
備考d)
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr
Mo
Cu
その他
オーステナイト系ステンレス鋼
3506-1
A1
≦0.12
≦1
≦6.5
≦0.2
0.15〜0.35
5〜10
16〜19
≦0.7
1.75〜2.25
−
e) f) g)
3506-4
A2
≦0.10
≦1
≦2
≦0.05
≦0.03
8〜19
15〜20
−h)
≦4
−
i) j)
3506-4
A3
≦0.08
≦1
≦2
≦0.045
≦0.03
9〜12
17〜19
−h)
≦1
−
k)
3506-4
A4
≦0.08
≦1
≦2
≦0.045
≦0.03
10〜15
16〜18.5
2〜3
≦4
−
j) l)
3506-4
A5
≦0.08
≦1
≦2
≦0.045
≦0.03
10.5〜14
16〜18.5
2〜3
≦1
−
k) l)
SUS
304
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
8.00〜
10.50
18.00〜
20.00
−
−
−
A2
SUS
304L
≦0.030
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
9.00〜
13.00
18.00〜
20.00
−
−
−
A2
SUS
304J3
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
8.00〜
10.50
17.00〜
19.00
−
1.00〜3.00
−
A2
SUS
305
≦0.12
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
10.50〜
13.00
17.00〜
19.00
−
−
−
（A2）m)
SUS
305J1
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
11.00〜
13.50
16.50〜
19.00
−
−
−
A2
SUS
316
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
10.00〜
14.00
16.00〜
18.00
2.00〜3.00
−
−
A4
SUS
316L
≦0.030
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
12.00〜
15.00
16.00〜
18.00
2.00〜3.00
−
−
A4
1
2
B
1
0
5
4
-4
：
2
0
1
3
(I
S
O
3
5
0
6
-4
：
2
0
0
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
17
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分（JISとISO規格との対比表）（続き）
JIS
鋼種a)
ISO
鋼種b)
化学成分c)（質量分率 %）
備考d)
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr
Mo
Cu
その他
SUS
384
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
17.00〜
19.00
15.00〜
17.00
−
−
−
SUS
XM7
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
8.50〜
10.50
17.00〜
19.00
−
3.00〜4.00
−
A2
SUH
660 n)
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.040
≦0.030
24.00〜
27.00
13.50〜
16.00
1.00〜1.50
−
V: 0.10〜0.50
Ti: 1.90〜2.35
Al: ≦0.35
B: 0.001〜0.010
4954
78
≦0.030
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
9.0〜12.0
17.0〜19.0
−
−
−
A2 o)
4954
79
≦0.07
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
8.0〜11.0
17.0〜19.0
−
−
−
A2
4954
80
≦0.12
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
8.0〜10.0
17.0〜19.0
−
−
−
（A2）m)
4954
81
≦0.07
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
11.0〜13.0 17.0〜19.0
−
−
−
A2
4954
82
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
17.0〜19.0 15.0〜17.0
−
−
−
A2
4954
83
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
9.0〜12.0
17.0〜19.0
−
−
Ti: 5×%C≦0.80
A3 p)
4954
84
≦0.07
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
10.5〜13.5 16.5〜18.5
2.0〜2.5
−
−
A4
4954
85
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
11.0〜14.0 16.5〜18.5
2.0〜2.5
−
Ti: 5×%C≦0.80
A5 p)
4954
86
≦0.030
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
11.5〜14.5 16.5〜18.5
2.5〜3.0
−
−
A4 o)
4954
87
≦0.030
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
11.5〜14.5 16.5〜18.5
2.5〜3.0
−
N: 0.12〜0.22
A4 o)
4954
88
≦0.04
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
8.5〜10.5
17.0〜19.0
−
3.00〜4.00
−
A2
1
2
B
1
0
5
4
-4
：
2
0
1
3
(I
S
O
3
5
0
6
-4
：
2
0
0
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
18
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分（JISとISO規格との対比表）（続き）
JIS
鋼種a)
ISO
鋼種b)
化学成分c)（質量分率 %）
備考d)
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr
Mo
Cu
その他
683-13
10
≦0.030
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
9.0〜12.0
17.0〜19.0
−
−
−
A2 o)
683-13
11
≦0.07
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
8.0〜11.0
17.0〜19.0
−
−
−
A2
683-13
15
≦0.08
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
9.0〜12.0
17.0〜19.0
−
−
Ti: 5×%C≦0.80
A3 p)
683-13
16
≦0.08
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
9.0〜12.0
17.0〜19.0
−
−
Nb:
10×%C≦1.0 q)
A3 p)
683-13
17
≦0.12
≦1.0
≦2.0
≦0.060
0.15〜0.35
8.0〜10.0
17.0〜19.0
−r)
−
−
A1
683-13
13
≦0.10
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
11.0〜13.0 17.0〜19.0
−
−
−
A2
683-13
19
≦0.030
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
11.0〜14.0 16.5〜18.5
2.0〜2.5
−
−
A4
683-13
20
≦0.07
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
10.5〜13.5 16.5〜18.5
2.0〜2.5
−
−
A4
683-13
21
≦0.08
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
11.0〜14.0 16.5〜18.5
2.0〜2.5
−
Ti: 5×%C≦0.80
A5 p)
683-13
23
≦0.08
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
11.0〜14.0 16.5〜18.5
2.0〜2.5
−
Nb:
10×%C≦1.0 q)
A5 p)
683-13
19a
≦0.030
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
11.5〜14.5 16.5〜18.5
2.5〜3.0
−
−
A4
683-13
20a
≦0.07
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
11.0〜14.0 16.5〜18.5
2.5〜3.0
−
−
A4
683-13
10N
≦0.030
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
8.5〜11.5
17.0〜19.0
−
−
N: 0.12〜0.22
A2
683-13
19N
≦0.030
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
10.5〜13.5 16.5〜18.5
2.0〜2.5
−
N: 0.12〜0.22
A4 o)
683-13
19aN
≦0.030
≦1.0
≦2.0
≦0.045
≦0.030
11.5〜14.5 16.5〜18.5
2.5〜3.0
−
N: 0.12〜0.22
A4 o)
1
2
B
1
0
5
4
-4
：
2
0
1
3
(I
S
O
3
5
0
6
-4
：
2
0
0
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
19
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分（JISとISO規格との対比表）（続き）
JIS
鋼種a)
ISO
鋼種b)
化学成分c)（質量分率 %）
備考d)
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr
Mo
Cu
その他
マルテンサイト系ステンレス鋼
3506-4
C1
0.09〜0.15
≦1
≦1
≦0.05
≦0.03
≦1
11.5〜14
−
−
−
3506-4
C3
0.17〜0.25
≦1
≦1
≦0.04
≦0.03
1.5〜2.5
16〜18
−
−
−
3506-1
C4
0.08〜0.15
≦1
≦1.5
≦0.06
0.15〜
0.35
≦1
12〜14
≦0.6
−
−
e) l)
SUS
403
≦0.15
≦0.50
≦1.00
≦0.040
≦0.030
s)
11.50〜
13.00
−
−
−
（C1）t)
SUS
410
≦0.15
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
s)
11.50〜
13.50
−
−
−
（C1）t)
4954
76
0.09 u)〜
0.15
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
≦1.0
11.5〜13.5
−
−
−
C1
4954
77
0.14〜
0.23
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
1.5〜2.5
15.0〜17.5
−
−
−
（C3）v)
683-13
3
0.09〜0.15
≦1.0
≦1.0
≦0.040
≦0.030
≦1.0
11.5〜13.5
−
−
−
C1
683-13
7
0.08〜0.15
≦1.0
≦1.5
≦0.060
0.15〜0.35
≦1.0
12.0〜14.0
≦0.60 w)
−
−
C4
683-13
4
0.16〜0.25
≦1.0
≦1.0
≦0.040
≦0.030
≦1.0
12.0〜14.0
−
−
−
683-13
9a
0.10〜0.17
≦1.0
≦1.5
≦0.060
0.15〜0.35
≦1.0
15.5〜17.5
≦0.60 w)
−
−
683-13
9b
0.14〜0.23
≦1.0
≦1.0
≦0.040
≦0.030
1.5〜2.5
15.0〜17.5
−
−
−
（C3）x)
683-13
5
0.26〜0.35
≦1.0
≦1.0
≦0.040
≦0.030
≦1.0
12.0〜14.0
−
−
−
フェライト系ステンレス鋼
3506-4
F1
≦0.12
≦1
≦1
≦0.04
≦0.03
≦1
15〜18
−y)
−
−
z) aa)
1
2
B
1
0
5
4
-4
：
2
0
1
3
(I
S
O
3
5
0
6
-4
：
2
0
0
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
20
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分（JISとISO規格との対比表）（続き）
JIS
鋼種a)
ISO
鋼種b)
化学成分c)（質量分率 %）
備考d)
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr
Mo
Cu
その他
SUS
430
≦0.12
≦0.75
≦1.00
≦0.040
≦0.030
s)
16.00〜
18.00
−
−
−
F1
SUS
434
≦0.12
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
s)
16.00〜
18.00
0.75〜1.25
−
−
F1
4954
71
≦0.04
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
≦1.0
16.0〜18.0
−
−
−
F1
4954
72
≦0.08
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
≦1.0
16.0〜18.0
−
−
−
F1
4954
73
≦0.08
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
≦1.0
16.0〜18.0 0.90〜1.30
−
−
F1
4954
74
≦0.08
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
≦0.50
10.5〜12.5
−
−
Ti: 6×%C≦1.0
4954
75
≦0.08
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
≦0.50
10.5〜12.5
−
−
Nb: 6×%C≦1.0
683-13
8
≦0.08
≦1.0
≦1.0
≦0.040
≦0.030
≦1.0
16.0〜18.0
−
−
−
F1
683-13
8b
≦0.07
≦1.0
≦1.0
≦0.040
≦0.030
≦1.0
16.0〜18.0
−
−
Ti: 7×%C≦1.10
（F1）ab)
683-13
9c
≦0.08
≦1.0
≦1.0
≦0.040
≦0.030
≦1.0
16.0〜18.0 0.90〜1.30
−
−
F1
683-13
F1
≦0.025 ac)
≦1.0
≦1.0
≦0.040
≦0.030
≦0.60
17.0〜19.0 1.75〜2.50
−
N: ≦0.025 ac) ad)
（F1）ae)
注a) JISのステンレス鋼の鋼種は，JIS G 4315に規定されているものだけを記載する。
b) ISOのステンレス鋼の鋼種は，ISO 3506-4（ISO 3506-1）及びISO 4954による。
c) 値は，一部の誤植を訂正したものを除いて，上記のJIS及びISO規格に規定された数値をそのまま記載している。
d) ISO 3506-4のTable 2に規定された鋼種との対応関係を示し，ISO 3506-4のTable 2における化学成分に対する全ての要件を満たしている場合にだけ，対応関係
があるとしている。ただし，鋼種区分A1及びC4については，ISO 3506-1のTable 1における化学成分を示している。
e) 硫黄（S）は，セレン（Se）に置き換えてもよい。
f) ニッケル（Ni）の含有量が8 %以下の場合には，マンガン（Mn）の含有量を5 %以上にしなければならない。
g) ニッケル（Ni）の含有量が8 %以上の場合には，銅（Cu）の含有量に下限はない。
h) モリブデン（Mo）の添加は製造業者の任意である。モリブデンの含有量を制限する必要がある場合には，購入者が注文時に指定しなければならない。
1
2
B
1
0
5
4
-4
：
2
0
1
3
(I
S
O
3
5
0
6
-4
：
2
0
0
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分（JISとISO規格との対比表）（続き）
注i) クロム（Cr）の含有量が17 %以下の場合には，ニッケル（Ni）の最小含有量を12 %とすることが望ましい。
j) 炭素（C）の含有量が0.03 %以下のオーステナイト系ステンレス鋼に対しては，窒素（N）の最大含有量は0.22 %まで可能である。
k) 安定化のために，チタン（Ti）の含有量は，炭素（C）の含有量の5倍以上で，最大0.8 %までとするか，ニオブ（Nb）及び／又はタンタル（Ta）の含有量を炭
素の含有量の10倍以上で，最大1.0 %までとする。
l) 直径の大きいもので，規定の機械的性質を満足するために炭素（C）の含有量を多くすることは製造業者の任意であるが，オーステナイト系ステンレス鋼に対し
ては0.12 %を超えてはならない。
m) 炭素（C）の含有量が0.10 %以下であれば，A2に相当する。
n) SUH660はオーステナイト系耐熱鋼（JIS G 4311参照）であるが，JIS G 4315に含まれるため，そのまま記載する。
o) 粒界腐食に対して優れた抵抗性をもつ。
p) 安定化鋼。
q) タンタル（Ta）は，ニオブ（Nb）で確定する。
r) 含有率0.70 %未満のモリブデン（Mo）の添加は，製造業者の任意である。
s) ニッケル（Ni）は，0.60 %を超えてはならない。
t) 炭素（C）の含有量が0.09 %以上であれば，C1に相当する。
u) ISO 3506-4のAnnex BのTable B.1では0.90 %となっているが，0.09 %の誤植である。
v) 炭素（C）の含有量が0.17 %以上で，クロム（Cr）の含有量が16 %以上であれば，C3に相当する。
w) 照会及び注文時の合意によって，モリブデン（Mo）の含有率を0.20〜0.60 %としてもよい。
x) 炭素（C）の含有率が0.17 %以上であれば，C3に相当する。
y) モリブデン（Mo）の添加は，製造業者の任意である。
z) チタン（Ti）の含有量は，炭素（C）の含有量の5倍以上で，最大0.8 %まで含んでもよい。
aa) ニオブ（Nb）及び／又はタンタル（Ta）の含有量は，炭素（C）の含有量の10倍以上で，最大1.0 %まで含んでよい。
ab) チタン（Ti）の含有量が0.8 %以下であれば，F1に相当する。
ac) （C＋N）の最大含有率は，0.040 %。
ad) 8×(C＋N)の含有率は，（Nb＋Ti）の含有率以上で0.80 %以下。
ae) クロム（Cr）の含有率が18 %以下であれば，F1に相当する。
1
2
B
1
0
5
4
-4
：
2
0
1
3
(I
S
O
3
5
0
6
-4
：
2
0
0
9
)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22
B 1054-4：2013 (ISO 3506-4：2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考文献 [1] JIS G 4311 耐熱鋼棒及び線材
[2] JIS G 4315 冷間圧造用ステンレス鋼線
[3] ISO 4954:1993，Steels for cold heading and cold extruding
[4] ISO 8044，Corrosion of metals and alloys−Basic terms and definitions
[5] EN 10088-1:2005，Stainless steels−Part 1: List of stainless steels