JISB0109-2:1999 往復動内燃機関－要素及びシステム用語

B 0109-2 : 1999

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによってJIS B 0109-1984は廃止され，この規格，JIS B 0109-1，JIS B 0109-3，JIS

B 0109-4，JIS B 0109-5，JIS B 0109-6，JIS B 0109-7，JIS B 0109-8及びJIS B 0109-9に置き換えられる。

今回の制定では，対応する国際規格との整合化に重点を置き，対応国際規格の分類体系に合わせてJIS B

0108-1984，JIS B 0109-1984及びJIS B 0110-1984を統合・分類して往復動内燃機関用語全体を12規格によ

る構成とした。

JIS B 0109は，次の部によって構成される。

JIS B 0109-1 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第1部：機関構造及び外部カバー

JIS B 0109-2 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第2部：主要運動部品

JIS B 0109-3 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第3部：弁，カム及び駆動装置

JIS B 0109-4 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第4部：過給及び吸排気装置

JIS B 0109-5 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第5部：冷却装置

JIS B 0109-6 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第6部：潤滑装置

JIS B 0109-7 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第7部：調速装置

JIS B 0109-8 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第8部：始動装置

JIS B 0109-9 往復動内燃機関−要素及びシステム用語−第9部：制御及び監視装置

また，JIS B 0108及びJIS B 0110は，次によって構成される。

JIS B 0108-1 往復動内燃機関−用語−第1部：機関設計及び運転用語

JIS B 0108-2 往復動内燃機関−用語−第2部：機関保全用語

JIS B 0110 往復動内燃機関−特殊項目用語

B 0109-2 : 1999

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ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 分類 ······························································································································ 1

3. 引用規格 ························································································································ 1

4. ピストングループ ············································································································ 2

5. 連接棒関係 ····················································································································· 4

6. クランク軸 ····················································································································· 4

7. その他の回転体 ··············································································································· 5

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

B 0109-2 : 1999

往復動内燃機関−

要素及びシステム用語−

第2部：主要運動部品

Reciprocating internal combustion engines−

Vocabulary of components and systems−

Part 2 : Main running gear

序文この規格は，1987年に第1版として発行されたISO 7967-2， Reciprocating internal combustion engines

−Vocabulary of components and systems−Part2 : Main running gear及び1996年にDAMとして発行されたISO

7967-2 : 1987/DAM1を元に，対応する部分については対応国際規格を翻訳し，技術的内容を変更すること

なく作成した日本工業規格であるが，対応国際規格には規定されていない用語及びその定義を日本工業規

格として追加している。

なお，この規格のうち，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲この規格は，往復動内燃機関において一般に用いる要素及びシステム用語のうち，主要運

動部品に関する用語について規定する。

備考対応国際規格を，次に示す。

ISO 7967-2 : 1987及びISO 7967-2 : 1987/DAM1 : 1996, Reciprocating internal combustion engines−

Vocabulary of components and systems−Part 2 : Main running gear

2. 分類用語は，次の箇条に分類する。

4. ピストングループ

5. 連接棒関係

6. クランク軸

7. その他の回転体

3. 引用規格次に掲げる引用規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構

成する。この引用規格は，その最新版を適用する。

JIS B 8032-1 内燃機関−小径ピストンリング−第1部：用語

JIS B 8037-1 内燃機関−大径ピストンリング−第1部：用語

備考1. 用語のうち，付図として図示したものがあるが，その場合には定義中に付図番号を記載して

いる。

B 0109-2 : 1999

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2. 用語の番号は，対応国際規格の番号と一致している。

なお，対応国際規格に規定されていない用語に関しては， “A” から始まる英字アルファ

ベットの大文字を付記している。

3. 対応英語の中で，太字で表したものは，対応国際規格で規定している用語を示す。

4. ピストングループ

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

4.1

ピストンの種類

piston types

4.1.1

ピストン

シリンダ内で直接作動ガス圧力を受けてシリンダ

内を往復動する部品。

piston

4.1.1.1

トランクピストン

連接棒と可動的に結合又は関節で結合されたピス

トン（付図1参照）。

trunk piston

4.1.1.2

クロスヘッドピストン

ピストン棒に固定的に結合されたピストン（付図2

参照）。

crosshead piston

4.1.1.3

一体形ピストン

一体又は分解できない複数の部品から構成されて

いるピストン（付図3参照）。

one piece piston

4.1.1.4

組立形ピストン

複数の部品から構成され，その一部は分解できるピ

ストン（付図4参照）。

multi-piece piston,

composite piston

4.1.1.5

ストラット入りピストンスカート内部に熱膨張抑制の目的で，鋼板（ストラ

ット）を鋳ぐるんだピストン（付図5参照）。

ストラットピス

トン，

熱膨張抑制形ピ

ストン，

オートサーマチ

ックピストン

piston with controlled

thermal expansion,

expansion control piston,

autothermatic piston

4.1.1.5 A アーティキュレイトタイ

プツーピースピストン

分割されたクラウンとスカートが，ピストンピンを

介して結合されたピン。

ツーピースピス

トン

articulated two piece piston

4.2

ピストン各部要素

piston components

4.2.1

ピストンクラウン

シリンダ内で燃焼ガス圧力を受ける頂面と，ピスト

ンリングのすべて又は一部が装着される部分とか

ら構成されるピストンの上部の部分（付図6参照）。

piston crown,

(piston upper part)

4.2.2

ピストンスカート

ピストンをガイドするピストンの下部の部分。ピス

トンリング溝を含んでいる場合もある。2ストロー

ク機関では行程の一部の区間でポートをふさぐ機

能を果たす（付図7参照）。

piston skirt,

(piston bottom part)

4.2.3

ピストンガイドリング

ピストンクラウンとピストンスカートとの間にあ

り，クロスヘッドピストンの案内となる部分（付図

8参照）。

piston guide ring

4.2.4

ピストンリング

JIS B 8032-1及びJIS B 8037-1参照

piston ring

4.2.5

ピストンボウル

ピストンが上死点へ向かうとき，空気のスキッシュ

効果を起こすために設計された，ピストン上部に設

けられたくぼみ（付図9参照）。

piston bowl,

piston cavity,

piston crater

4.2.6

ボウル縁部の保護

ピストン上部のボウル縁部の補強処理による保護

（付図10参照）。

bowl edge protection

4.2.7

ピストン頂面インサートピストンの頂面を強化のための挿入物（付図11参

照）。

piston top insert

4.2.8

ピストンピンブシュ

ピストンピンを保持する部品（付図12参照）。

bushing,

(piston pin bushing)

B 0109-2 : 1999

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番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

4.2.9

ピストンシェル

組立形ピストンの外側の部分。ピストンピン軸受

は，ピストンの内側の分離された部分にある（付図

13参照）。

piston shell

4.2.10

ピストンピンキャリア

ピストンピン軸受を保持している部品。ピストンシ

ェルに分解可能な状態で，かん合している（付図

13参照）。

piston pin carrier

4.2.10 A ピストンピンボス

ピストンピンを支える部分。

piston pin boss

4.2.11

ピストンピン

ピストンを連接棒に結合する部品（付図14参照）。ガジョンピン

piston pin,

(gudgeon pin)

4.2.12

リテーナリング

ピストンピンの横への動きを押さえる部品（付図

14参照）。

スナップリン

グ，

サークリップ

retainingring,

(circlip)

4.2.13

リングキャリア

リング溝の耐摩耗性向上のためピストンに鋳ぐま

れている部品（付図15参照）。

リングトレー

ガ，

耐摩環

ring groove insert,

ring carrier,

ring insert

4.2.14

ピストン棒

クロスヘッドとピストンとを結合する部品（付図

16参照）。

piston rod

4.2.15

クロスヘッド

連接棒の角度変化によって生じるスラスト力を吸

収する適切なガイドに沿って滑動する部品。この部

品とピストン棒とは固定的に，連接棒とは関節的に

結合される（付図17参照）。

crosshead

4.3

ピストン詳細

piston details

4.3.1

ピストン頂面

燃焼室に面しているピストンの表面（付図18，付

図19参照）。

piston top,

piston top surface

4.3.2

ピストンリング帯

ピストン頂面と一番下のリング溝間の外周部分（付

図19参照）。

piston ring belt

4.3.2.1

トップランド

トップリング溝から上のピストンの外周部分（付図

19，付図20参照）。

piston junk,

top land

4.3.2.2

リングランド

リング溝間のピストン外周部分（付図19，付図21

参照）。

piston ring land

4.3.2.3

ピストンリング溝

ピストンリングを装着する溝（付図19参照）。

piston ring groove

4.3.2.3 A セカンドランド

ピストン頂面から1番目と2番目のリング溝間のリ

ングランド。

備考

以下順次サードランド，フォースラ

ンドという。

second land

4.3.3

コンプレッションハイトピストンピン中心とピストンのトップランド上端

との距離（付図19参照）。

compression height

4.3.4

冷却空洞

冷媒が循環するピストン内部の空洞（付図19参

照）。

cooling gallery

4.3.4 A

冷却蛇管付きピストン

冷却を目的として，ピストン内部に鋼製パイプを鋳

ぐるんだピストン。

piston with cooling coil

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5. 連接棒関係

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

5.1

連接棒

ピストン又はクロスヘッドとクランク軸とを軸受

を介し結合する部品。往復運動を回転運動に変換す

る（付図22参照）。

接合棒，

連接かん，

連かん，

コンロッド

connecting rod

5.1.1

連接棒小端部

連接棒で，ピストン又はクロスヘッドに結合する部

分（付図22，付図23参照）。

連接棒スモール

エンド

connecting rod small (top)

end

5.1.2

連接棒大端部

連接棒で，クランクピンに結合する部分（付図22，

付図24参照）。

連接棒ビッグエ

ンド

connecting rod big (bottom)

end

5.1.3

連接棒本体

連接棒大端部と連接棒小端部との間の部分（付図

22，付図25参照）。

connecting rod shank,

connecting rod body

5.1.4

組立連接棒

連接棒本体と連接棒大端部とが分解できる連接棒

（付図26参照）。

marine type (palm-ended)

connecting rod

5.1.5

水平分割連接棒

連接棒大端部が，連接棒の軸に対し直角に分割され

ている連接棒（付図27参照）。

horizontally split connecting

rod

5.1.6

斜め分割連接棒

連接棒大端部が，連接棒の軸に対し斜めに分割され

ている連接棒（付図28参照）。

斜分割

obliquely split connecting

rod

5.1.7

揺動連接棒

一個又はそれ以上の副連接棒と主連接棒との組立

品。

articulated connecting rod

5.1.7.1

主連接棒

二つ以上の連接棒を一つのクランクピンに結合す

る場合，クランクピンに直接組み付けられる連接棒

（付図29参照）。

master connecting rod,

main connecting rod

5.1.7.2

副連接棒

二つ以上の連接棒を一つのクランクに結合する場

合，主連接棒大端部に組み付けられる連接棒（付図

30参照）。

slave connecting rod

5.1.7.2 A リストピン

副連接棒と主連接棒とを結ぶピン。

耳軸

wrist pin,

knuckle pin

5.1.8

二また連接棒

V形機関又は水平対向機関の連接棒。大端部が二ま

たに分かれたほうをフォーク連接棒，他方をブレー

ド連接棒という（付図31参照）。

fork-and-blade connecting

rod

5.1.9

サイドバイサイド連接棒 V形機関又は水平対向機関で，連接棒大端部が同じ

クランクピンに隣合わせに配置されている連接棒

（付図32参照）。

side-by-side connecting rod

5.1.10

クランクピン軸受

連接棒大端部とクランクピンとの間にある軸受。クランクピンベ

アリング，

連接棒大端軸受

big (bottom) end bearing

5.1.11

ピストンピン軸受

連接棒小端部とピストンピンとの間にある軸受。小端ブシュ連接

棒小端軸受

small (top) end bearing

6. クランク軸

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

クランク軸

ピストンの往復運動を連接棒を介して回転運動に

変えるための軸。

crankshaft

6.1.1

一体形クランク軸

クランクアーム，クランクピン，クランクジャーナ

ルなどが，一体に作られたクランク軸。バランスウ

エイトは本体と一体又は組み付けのいずれでもよ

い（付図33参照）。

one-piece crankshaft

B 0109-2 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

6.1.2

焼ばめ式クランク軸

クランクアームにクランクピン又はクランクジャ

ーナルを焼ばめによって組み付けられ，分解できな

い構造のクランク軸（付図34参照）。

組立クランク軸 built-up crankshaft

6.1.3

組立分解式クランク軸

クランクアーム，クランクピン，クランクジャーナ

ルなどを組立・分解できる構造のクランク軸。

組立クランク軸 assembled crankshaft

6.1.4

クランクスロー

クランク軸のクランクピンと，その両側に接続する

クランクアームとで構成される部分（付図35参

照）。

crank throw ;

crank

6.1.5

クランクジャーナル

クランク軸で，主軸受内で回転する部分（付図36

参照）。

crank journal

6.1.6

クランクピン

クランク軸で，連接棒大端部が装着される部分（付

図37参照）。

crank pin

6.1.7

クランクアーム

クランク軸で，クランクジャーナルとクランクピン

とを結ぶ部分（付図38参照）。

クランク腕

crank web,

crank arm

6.1.7 A

クランクアーム開閉量

機関組立状態で，クランク軸を回転させたときのク

ランクアームの変形量（付図43参照）。

クランクデフ

crank shaft deflection

6.1.8

主軸受

クランクジャーナルが回転する部分の軸受（付図

39参照）。

メインベアリン

グ

main bearing

6.1.9

スラスト軸受

クランク軸に作用する軸方向の力を受ける軸受（付

図40参照）。

スラストベアリ

ング

thrust bearing

6.1.10

バランスウエイト

機関の不釣り合い力又は不釣り合い偶力を釣り合

わせるため，クランク軸に設けるおもり（付図41

参照）。

釣合いおもり

balance weight,

counter weight

6.1.10 A クランク軸歯車

カム軸，燃料噴射ポンプ，マグネトなどを駆動する

ためクランク軸に取り付ける歯車。

crankshaft gear,

crankshaft pinion

6.1.10 B クランク軸スプロケットカム軸，燃料噴射ポンプ，マグネトなどを駆動るた

めクランク軸に取り付けるスプロケット。

crankshaft sprocket

7. その他の回転体

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

7.1

フライホイール

回転慣性質量によってクランク軸の回転エネルギ

ーを吸収・放出し，回転変動を少なくするための部

品（付図42参照）。

はずみ車

flywheel

7.1 A

リングギヤ

フライホイールに設けた始動用大歯車。

flywheel starter gear

7.2

トーショナルバイブレー

ションダンパ

クランク軸に取り付けられたエネルギー吸収装置。

過度のねじり振動振幅を防止するよう設計される。

トーションダン

パ

torsional vibration damper

7.3

ダイナミックバランサ

機関の不釣り合い慣性力及び偶力を釣り合わせる

ための装置。

動的バランサ

dynamic balancer

7.4

主駆動装置

機関出力軸と被駆動体の軸との間にあるすべての

装置。

main drive gear

7.5

組込み駆動装置

機関に組み込まれ，クランク軸と機関駆動軸との間

に一定の回転比を与えるように設計された装置。

インテグラルド

ライブギヤ

integral drive gearing

B 0109-2 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

JIS B 0109-2原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

○ 古林誠

元横浜国立大学

（主査）

○ 駒田秀朗

株式会社ゼクセルSE燃料噴射事業部

（幹事）

○ 桶谷敏行

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

○ 常世田哲郎

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

（委員）

阿部静郎

社団法人陸用内燃機関協会技術部

○ 今井清

日本内燃機関連合会（内燃機関国際整合化推進本委員会委員長）

○ 大嶋清治

工業技術院標準部

○ 岡山透

財団法人日本海事協会機関部

○ 小郷一郎

財団法人日本船舶標準協会標準部

鎌田実

東京大学工学部

○ 鈴木良治

社団法人陸用内燃機関協会技術部

染谷常雄

武蔵工業大学工学部

○ 橋本繁晴

財団法人日本規格協会技術部

○ 本間清

工業技術院標準部

丸山倉平

日本内燃機関連合会

○ 井上新二

社団法人火力原子力発電技術協会調査局

久保田亘

石油連盟技術環境部

古志秀人

石油連盟技術環境部

今野勉

石油連盟技術環境部

鈴木教太

電気事業連合会公務部

高木一

電気事業連合会公務部

○ 伊達真也

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部

千葉広

社団法人日本船主協会海務部

保科幸雄

社団法人日本内燃力発電設備協会技術部

○ 三浦耕市

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部

山脇真

社団法人日本船主協会海務部

○ 赤城二郎

コマツコンポーネント事業部

○ 明坂恭典

三菱重工業株式会社横浜製作所原動機技術部

○ 糸井正明

コマツコンポーネント事業部

○ 今橋武

株式会社ディーゼルユナイテッド

○ 岡野幸雄

ダイハツディーゼル株式会社技術第一部

○ 小島克己

社団法人日本自動車部品工業会技術部

斉藤朝彦

阪神内燃機工業株式会社技術開発部

○ 四方光夫

ヤンマーディーゼル株式会社技術研究所

○ 中垣彊

イズミ工業株式会社テクニカルセンター

○ 長門正彦

三井造船株式会社ディーゼル事業部

○ 中村陽一

川崎重工業株式会社原動機事業部

○ 花房真

三井造船株式会社ディーゼル事業部

○ 比原幸雄

三菱重工業株式会社技術本部

○ 松本信幸

株式会社ディーゼルユナイテッド

○ 森内敏久

いすゞ自動車株式会社産業エンジン設計部

（関係者）

○ 中林賢司

工業技術院標準部

○ 三塚隆正

財団法人日本規格協会技術部

○ 川元満生

株式会社新潟鐵工所原動機事業部

（事務局）

○ 青木千明

日本内燃機関連合会

備考 ○印の付いている者は，分科会委員を兼ねる。