サイトトップへこのカテゴリの一覧へ

B 0090-9 : 2001 (ISO 10110-9 : 1996) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,日本光学工業協会 (JOIA)/財団法人日本規

格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

今回の制定は,日本工業規格を国際規格に整合させるため,ISO 10110-9 : 1996, Optics and optical 

instruments−Preparation of drawings for optical elements and systems−Part 9 : Surface treatment and coatingを基

礎として用いた。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任をもたない。 

JIS B 0090の規格群には,次に示す部編成がある。 

第1部:通則 

第2部:材料欠陥−応力複屈折 

第3部:材料欠陥−泡及び異物 

第4部:材料欠陥−不均一性及び脈理 

第5部:表面形状公差 

第6部:偏心公差 

第7部:表面欠陥許容値 

第8部:面の肌 

第9部:表面処理及びコーティング 

第10部:単一レンズ素子のデータ表示表 

第11部:公差表示のないデータ 

第12部:非球面 

第17部:レーザ放射による損傷しきい値(予定) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 0090-9 : 2001 

(ISO 10110-9 : 1996) 

光学素子及びシステム用の製図手法− 

第9部:表面処理及びコーティング 

Preparation of drawings for optical elements and systems− 

Part 9 : Surface treatment and coating 

序文 この規格は,1996年に第1版として発行されたISO 10110-9 (Optics and optical instruments−

Preparation of drawings for optical elements and systems−Part 9 : Surface treatment and coating) を翻訳し,技術

的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。 

1. 適用範囲 JIS B 0090の規格群は,製造及び検査に用いられる製図における光学素子及びシステムに

対する設計上並びに機能上の要求事項の表記について規定する。 

この規格は,機能的及び/又は保護的目的で光学面に適用する表面処理及びコーティングを表示する約

束を規定する。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD

(修正している),NEQ(同等でない)とする。 

ISO 10110-9 : 1996 Optics and optical instruments−Preparation of drawings for optical elements and 

systems−Part 9 : Surface treatment and coating (IDT)  

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけが規格の規定を構成す

るものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その最新

版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 0090-1 光学素子及びシステム用の製図手法−第1部:通則 

備考 ISO 10110-1 : 1996, Optics and optical instruments−Preparation of drawings for optical elements 

and systems−Part 1 : Generalが,この規格と一致している。 

JIS B 0090-7 光学素子及びシステム用の製図手法−第7部:表面欠陥許容値 

備考 ISO 10110-7 : 1996, Optics and optical instruments−Preparation of drawings for optical elements 

and systems−Part 7 : Surface imperfection tolerancesが,この規格と一致している。 

JIS B 0090-10 光学素子及びシステム用の製図手法−第10部:単一レンズ素子のデータ表示表 

備考 ISO 10110-10 : 1996, Optics and optical instruments−Preparation of drawings for optical elements 

and systems−Part 10 : Table representing data of a lens elementが,この規格と一致している。 

JIS B 7090 光学及び光学機器−基準波長 

B 0090-9 : 2001 (ISO 10110-9 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 ISO 7944 : 1998, Optics and optical instruments−Reference wavelengthsが,この規格と一致して

いる。 

JIS Z 8312 製図−表示の一般原則−線の基本原則 

備考 ISO 128-20 : 1996, Technical drawings−General principles of presentation−Part 20 : Basic 

conventions of linesが,この規格と一致している。 

ISO 9211-1 : 1994 Optics and optical instruments−Optical coatings−Part 1 : Definitions 

ISO 9211-2 : 1994 Optics and optical instruments−Optical coatings−Part 2 : Optical properties 

ISO 9211-3 : 1994 Optics and optical instruments−Optical coatings−Part 3 : Environmental 

durability 

ISO 9211-4 : 1996 Optics and optical instruments−Optical coatings−Part 4 : Specific test 

methods 

3. 定義 この規格に用いる主な用語の定義は,次による。 

3.1 

機能的コーティング (functional coating)  面の反射率に影響を与え,スペクトルの波長域を分離し,

及び/又はある偏光や他の特有の性質を生みだすためのたい積した薄膜。 

備考 機能的コーティングの一般的なタイプには反射,反射防止,波長選択,導電性のコーティング

がある。 

コーティングの詳細な情報は,ISO 9211-1〜ISO 9211-4に含まれている。 

3.2 

保護的表面処理 (protective surface treatment)  取扱い,環境的な影響,及び他の要因によるダメー

ジを避けるために光学面,特に裏面鏡に適用する塗装又はめっきによる保護。 

備考 光学面は,また,迷光制御のため光学的な有効径を制限するためにある範囲に塗装又はカバー

がされることがある。 

4. 通則 JIS B 0090-1では,すべての表示は基本的に完成品に適用することを規定している。したがっ

て,表面処理又はコーティングについて言及する図面上の寸法は,表面処理又はコーティングを施した後

の寸法を表している(図5参照)。しかし,場合によっては,表面処理がなされる前の部分の寸法が重要に

なることがある。そのような場合は,それらの寸法は未処理部分に適用することを図面上に明確に示さな

ければならない。 

5. 図面上の表示 コーティングの性能要求事項は普通複雑なため,それらは別の仕様文書に記述され,

図面中で参照される。 

仕様が簡単であれば,直接図面上に書くことができる。この場合,次の記号が使われる。 

τ(ギリシャ文字のタウ) 

放射束の透過率 

ρ(ギリシャ文字のロー) 

放射束の反射率 

α(ギリシャ文字のアルファ) 

放射束の吸収率 

波長はnmで表す。 

基準波長の表示がされていなければ,JIS B 7090に従って緑の水銀のe線の波長 (λ=546.07nm) を適用

する。 

background image

B 0090-9 : 2001 (ISO 10110-9 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.1 

機能的コーティングの表示 機能的コーティングは,ギリシャ文字ラムダ (λ) を囲む円によって表

示する。この円は,素子の外にコーティングされた面に接して,又は必要の場合引出し線に接して書く(図

2参照)。例外はコーティングを保護層で保護する素子である。この場合は,コーティング記号は光学素子

の内側に書く(図6参照)。 

部分組立部品の製図において,コーティングが二つの素子の接合面上に表示される場合,これだけでは

接合する2面のどちらにコーティングが施されるかは規定されない。必要ならこの情報は図面上の注,又

は単一素子の図面上の適切な部分に与えるとよい。 

コーティング記号には,仕様の参照又は仕様そのものを書き込んだ枠への引出し線を付ける。例は図1

〜4,及び図6に示す。 

コーティングの目的は,枠内に含めるのが望ましい。特に別記しない限り,仕様は表示された面だけに

関係する。接合面の機能的コーティングの場合,その仕様は接合前か,接合後に適用するのかを表示しな

けらばならない(図2参照)。 

特に別記しない限り,コーティングは少なくとも光学的有効面にわたって施される。必要なら,許容寸

法をコーティングされる領域に表示する。同一面の異なる領域に異なるコーティングを施すことになる場

合,その領域は寸法で表示する(図4参照)。 

レンズ素子については,データは表形式で示してもよい(JIS B 0090-10参照)。コーティングの仕様が

長すぎて,該当する表の領域に入らなければ,図の領域中の,上述のような枠の中に示す。 

5.2 

保護的表面処理の表示 保護的処理は面に隣接してJIS Z 8312に規定する太い一点長鎖線で表示す

る。この線の長さは処理範囲を示す。必要ならばその範囲に寸法を入れる。 

表面処理の仕様は枠の中に与え,引出し線によって太い一点長鎖線と結ぶ。例は,図5,図6に示す。 

6. 機能的コーティングのきず コーティングのきずの許容レベルの表示は,JIS B 0090-7の4.1.1.1(コ

ーティングのきず)に規定しており,さらにISO 9211-4でも取り扱っている。 

7. 例 機能的コーティングと保護的表面処理の表示例が図1〜6に与えられている。 

図1 別の仕様を参照する機能的コーティングの表示例 

background image

B 0090-9 : 2001 (ISO 10110-9 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図2 光学的特性の仕様を含む機能的コーティングの表示例 

図3 材料の仕様を含む機能的コーティングの表示例 

単位 mm 

図4 同一面上で二つの異なるコーティングを示す機能的コーティングの表示例 

background image

B 0090-9 : 2001 (ISO 10110-9 : 1996) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

単位 mm 

図5 保護的表面処理の表示例(外径48±0.05は塗装後の寸法) 

図6 機能的コーティングと組み合わせた保護的表面処理の表示例 

光学素子及びシステムの製図手法原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

田 中 俊 一 

東京理科大学理学部 

(幹事) 

山 本 公 明 

オリンパス光学工業株式会社基礎技術研究所 

池 森 敬 二 

キヤノン株式会社レンズ開発センター 

大 園 成 夫 

東京大学大学院工学系研究科 

加 藤 欣 也 

株式会社ニコンインストルメンツカンパニーMS事業部 

桐 木 俊 彦 

コニカ株式会社オプトテクノロジーカンパニー光学開発

センター 

小 泉   昇 

富士写真光機株式会社光学設計部 

中 村   均 

株式会社トプコン産業機器技術部 

橋 本   進 

財団法人日本規格協会技術部 

福 島   省 

ミノルタ株式会社光システム技術部 

松 田   淳 

旭光学工業株式会社カメラ事業部 

山 口 孝 夫 

株式会社リコー画像技術開発本部 

吉 本   勇 

元東京工業大学精密工学研究所 

(オブザーバ) 

八 田   勲 

通商産業省工業技術院標準部 

(事務局) 

岩 崎 郁 也 

日本光学工業協会