B 0029 : 2000 （ISO 10578 : 1992） 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，財団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準

原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大

臣が制定した日本工業規格である。 

JIS B 0029には，次に示す附属書がある。 

附属書A（参考） 図示方法，解釈及び突出長さの表示例 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 0029 : 2000 

（ISO 10578 : 1992） 

製図−姿勢及び位置の 

公差表示方式−突出公差域 

Technical drawings−Tolerancing of orientation and location− 

Projected tolerance zone 

序文 この規格は，1992年に第1版として発行されたISO 10578, Technical drawings−Tolerancing of 

orientation and location−Projected tolerance zoneを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することな

く作成した日本工業規格である。 

なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は，突出公差域の定義及びその表示方式について規定する。 

備考1. この規格に定める方式は，JIS B 0021の13.と同じである。 

2. この規格の対応国際規格を次に示す。 

ISO 10578 : 1992, Technical drawings−Tolerancing of orientation and location−Projected tolerance 

zone 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。この引用規格は，その最新版を適用する。 

JIS B 0021 製品の幾何特性仕様 (GPS) −幾何公差表示方式−形状，姿勢，位置及び振れの公差表示

方式 

備考 ISO 1101, Technical drawings−Geometrical tolerancing−Tolerancing of form, orientation, location 

and run-out−Generalities, definitions, symbols, indications on drawingsからの引用事項は，こ

の規格の該当事項と同等である。 

3. 定義 この規格に用いる用語の定義は，JIS B 0021による。 

4. 突出公差域 突出公差域は，次のように図面に指示された形体の突出部に対して適用する（図1参照）。 

a) 記号◯

Pを，突出長さを表す数字の前に記入する。 

b) 突出部を，細い二点鎖線で表す。 

c) 記号◯

Pを，公差記入枠の公差値に続けて記入する。 

2 

B 0029 : 2000 （ISO 10578 : 1992） 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 

3 

B 0029 : 2000（ISO 10578 : 1992） 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A（参考） 図示方法，解釈及び突出長さの表示例 

A.1 図示及び解釈 附属書A図1に示すようなボルト3とねじ穴部品1とで，通し穴部品2をねじ締結し

ている場合を考える。部品1の図示及びその解釈をそれぞれ附属書A図2a)及び附属書A図2b)に示す。 

附属書A図3は，部品1のねじ穴における軸線位置の変動によって，ボルトをねじ穴にねじ込めない事

例を示す。このような干渉を防止するためには，次のような方法がある。 

a) 附属書A図4に示すように部品2の穴径を大きくする。しかし，この方法は，ボルト頭部の片当たり

又はしんずれなどの機能に関する条件を満足しないと適切ではない。 

b) 部品1の公差を厳しくすることが考えられるが，部品のコストが増大する。 

c) 付加的な公差を指示する。例えば，直角度公差を位置度公差よりも小さくする方法が考えられるが，

この場合も部品のコストが増大する。 

d) 上記に代わるべきものとして，附属書A図5b)に示すように突出公差域を指示してもよい［附属書A

図5a)参照］。 

この場合の図示に対する解釈を，附属書A図5c)に示す。 

附属書A図1 

附属書A図2 

4 

B 0029 : 2000 （ISO 10578 : 1992） 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A図3 

附属書A図4 

附属書A図5 

5 

B 0029 : 2000（ISO 10578 : 1992） 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

A.2 突出公差域の機能長さ 突出長さは，機能上必要な長さを意味し，◯

Pに続く数字である（附属書A図

6参照）。ねじ締結体のような形体については，突出長さは被締結部品に許容される最大厚さに等しい。ス

タッドやダウエルピンのような形体においては，突出長さはスタッドやダウエルピンの突出部分の最大高

さに等しい。 

附属書A図6 

姿勢及び位置の公差表示方式−突出公差域JIS原案作成委員会 構成表 (JIS B 0029)  

氏名 

所属 

（委員長） 

徳 岡 直 静 

慶應義塾大学理工学部 

（幹事） 

下 田 博 一 

明治大学理工学部 

（委員） 

八 田   勲 

工業技術院標準部 

中 込 常 雄 

中込技術士事務所 

塚 田 忠 夫 

東京工業大学情報理工学研究科 

大 園 成 夫 

東京大学工学系研究科 

八 戸 信 昭 

東京都立科学技術大学名誉教授 

吉 本   勇 

東京工業大学名誉教授 

中 野 健 一 

東京都立産業技術研究所 

桑 田 浩 志 

トヨタ自動車株式会社 

福 島   彰 

財団法人日本船舶標準協会 

佐 藤   隆 

株式会社東芝 

野 上 昭 三 

株式会社アマダ 

橋 本   進 

財団法人日本規格協会 

（事務局） 

杉 田 光 弘 

財団法人日本規格協会 

増 森 かおる 

財団法人日本規格協会 

（文責：下田 博一）