JISB0011-1:1998 製図－配管の簡略図示方法－第１部：通則及び正投影図

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS Z 8205 : 1995は改正され，JIS B 0011のこの部，第2部及び第3部

に置き換えられる。

JIS B 0011-1には，次に示す附属書がある。

附属書A（参考）参考文献

附属書1（参考）従来用いていた簡略図示方法

JIS B 0011は，次の3部で構成される。

第1部：通則及び正投影図

第2部：等角投影図

第3部：換気系及び排水系の末端装置

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

B 0011-1 : 1998

(ISO 6412-1 : 1989)

製図−配管の簡略図示方法−

第1部：通則及び正投影図

Technical drawings−Simplified representation of pipelines−

Part 1 : General rules and orthogonal representation

序文 JIS B 0011のこの部は，1989年に第1版として発行されたISO 6412-1, Technical drawings-Simplified

representation of pipelines-Part 1 : General rules and orthogonal representationを翻訳し，技術的内容及び規格票

の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお，この部で点線の下線を施してある箇所，及び附属書1（参考）は，原国際規格にはない事項である。

伝達しようとする情報及び要求される表現形式に応じて，正投影と等角投影との両者による図示方法の間

に区別がなければならない。

したがって，この部では，両方の表示方法（正投影及び等角投影）に用いる通則を扱う。等角投影だけに

適用できる規則は，JIS B 0011第2部に示す。

この部では，図面上のすべての寸法及び公差は直立体文字で型板を用いて記入されている。これらの指示

はフリーハンド又は斜体文字（イタリック体）で書かれる場合があるが，指示の意味は変わらないことは

言うまでもない。

文字の表示（比率及び大きさ）については，4.4を参照せよ。

1. 適用範囲 JIS B 0011のこの部は，すべての材料製のあらゆる種類の管及び配管［剛体及び可とう（撓）

体］を表すための簡略図の作成について規定する。

管又は配管を簡略化された方法で図示しなければならないときには，この部による。

この部では，図は本文だけを説明するものであって，設計例として考えないほうがよい。

備考この部は，換気装置又は空気調和装置のような類似の設備の図示にも有用な場合がある。その

ようなときには，“管”を“ダクト”などに置き換えるのがよい。

2. 引用規格次に掲げる規格は，この部に引用されることによって，この部の規定の一部を構成する。

これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS B 0125 油圧及び空気圧用図記号

備考 ISO 1219 : 1976, Fluid power systems and components−Graphic symbolsからの引用事項は，この

規格の該当事項と同等である。

JIS Z 8312 製図に用いる線

備考 ISO 128 : 1982, Technical drawings−General principles of presentation及びISO 6428 : 1982,

Technical drawings−Requirements for microcopyingからの引用事項は，この規格の該当事

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項と同等である。

JIS Z 8313-1 製図−文字−第1部：常用するローマ字，数字及び記号

備考 ISO 3098-1 : 1974, Technical drawings−Lettering−Part 1 : Currently used charactersが，この規格

と一致している。

JIS Z 8314 製図−尺度

備考 ISO 5455 : 1979, Technical drawings−Scalesが，この規格と一致している。

JIS Z 8317 製図における寸法記入方法

備考 ISO 129 : 1985, Technical drawings−Dimensioning−General principles, definitions, methods of

execution and special indications及びISO 5261 : 1981, Technical drawings for structural metal

workからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。

JIS Z 8318 製図−長さ寸法及び角度寸法の許容限界記入方法

備考 ISO 406 : 1987, Technical drawings−Tolerancing of linear and angular dimensionsが，この規格と

一致している。

ISO 3461-2, General principles for the creation of graphical symbols−Part 2 : Graphical symbols for use in

technical product documentation

ISO 3545, Steel tubes and tubular shaped accessories with circular cross-section−Symbols to be used in

specifications

ISO 4067-1, Technical drawings−Installations−Part 1 : Graphical symbols for plumbing, heating, ventilation

and ducting

ISO 7573, Technical drawings−Item lists

3. 定義 JIS B 0011群では，次の定義を適用する。

3.1

正投彰図 (orthogonal representation) 投影線を投影面に対して直角の方向に当てる投影の方法に

よる図。

3.2

等角投影図 (isometric representation) 三つの座標軸のそれぞれを投影面上に等しい角度で傾ける

投影の方法による図。

3.3

流れ線 (flow line) 入口若しくは出口の流れの流路，又は物質，エネルギー若しくはエネルギー媒

体の流路を表したもの。

4. 一般原則この項では，この部で推奨するような投影方法及び図示方法に共通する一般原則について

規定する。

4.1

管などの図示方法管などを表す流れ線は，（管の径には無関係に）管の中心線に一致する位置に1

本の太い実線（表1の線の種類A及びJIS Z 8312参照）で表す（ISO 4067-1参照）。

曲り部は，簡略化して流れ線を頂点までまっすぐに伸ばしてもよい（図1参照）。ただし，より明確にす

るために，図2に示す形で示してもよい。この場合に，曲り部の投影がだ（楕）円で現れる場合であって

も，これらの投影は，簡略化して円弧で描いてもよい（図3参照）。

4.2

尺度図面が一定の尺度で描かれている場合には，尺度は，JIS Z 8314によって指示する。

4.3

線

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4.3.1

線の太さ一般に，1種類の太さの線だけを用いる。ただし，2種類以上の太さの線を用いなけれ

ばならない場合には，線の太さは，JIS Z 8312から選択し，線の太さの相対比a : b : cは，2 :

2 : 1とす

る。異なる太さの線は，次のように用いる（4.3.2も参照）。

− 線の太さa：主流れ線

− 線の太さb：二次流れ線，文字

− 線の太さc：引出線，寸法線など

4.3.2

線の種類表1に示す種類及び太さの線を用いる。

表1

線の種類

呼び方

線の適用

太い実線

A1 流れ線及び結合部品

細い実線

B1 ハッチング

B2 寸法記入

（寸法線，寸法補助線）

B3 引出線

B4 等角格子線

フリーハンドの波形の細い実線

C1/D1 破断線

（対象物の一部を破った境界，又
は一部を取り去った境界を表す。）

ジグザグの細い実線

太い破線

E1 他の図面に明示されている流れ線

細い破線

F1 床

F2 壁

F3 天井

F4 穴（打抜き穴）

細い一点鎖線

G1 中心線

極太の一点鎖線(1)

EJ1 請負契約の境界

細い二点鎖線

K1 隣接部品の輪郭

K2 切断面の手前にある形体

注(1) 線の種類Gの4倍の太さ

4.3.3

線のすき間平行な線相互（ハッチングを含む。）のすき間は，JIS Z 8312によって，最も太い線

の太さの2倍以上とし，最小すき間は0.7mmとする。

隣接する流れ線間，及び流れ線とその他の線との最小すき間は，10mmとするのがよい。

4.4

文字文字は，JIS Z 8313群，特にJIS Z 8313-1によるものとし，B形直立体文字が好ましい。文字

の線の太さは，その文字の近くにある，又はその文字が関連する図記号と同じ太さとする（ISO 3461-2参

照）。

4.5

寸法記入

4.5.1

一般に，寸法の記入は，JIS Z 8317による。呼び寸法は，短縮記号“DN”を用いISO 3545によって

指示してもよい（図1参照）。

管の外径(d)及び肉厚(t)は，JIS Z 8317によって指示してもよい（図2参照）。必要ならば，関連設備を含

む管についての付加情報を記した部品表（ISO 7573参照）を図面に追加してもよい。長さは，それが適切

である場合にはいつも，管の末端部の外表面，フランジ面又は継手の中心からとする。

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参考管の呼び径について，配管に関する日本工業規格では， “A” 又は “B” の記号を数字の後に付

して区分しているものもある。また， “DN” は標準サイズ (nominal size) を表す。

4.5.2

曲り部をもつ管は，一般に配管の中心線から中心線までの寸法を記入するのがよい（図1及び図2

参照）。

管の外面の保護材の外側若しくは内側，又は管の表面の外側若しくは内側からの寸法を明記する必要が

ある場合には、寸法補助線又は管を表す流れ線に平行に短い細い実線を添え，その線に矢印を当てて寸法

を指定してもよい（図3参照）。

外側から外側までの，内側から内側までの，及び内側から外側の頂点までの寸法をそれぞれ図3a)，3b)

及び3c)に示す。

4.5.3

曲り部の半径及び角度は，図4に示すように指示してもよい。

機能的な角度を指示する。ただし，一般に，90°は指示しない。

図1

図2

図3

図4

4.5.4

配管の高さは，一般に管の中心で示し，ISO 129によって指示するのがよい（図5参照）。特別な

場合として，管の下面までの高さを指定する必要がある場合には，4.5.2に規定するように短い細い実線に

当てた基準矢印 (reference arrow) で指示する［図3及び8a)参照］。

管の上面までの高さを表示する場合も，同様の規則を適用する［図8c)参照］。

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4.5.5

こう配の方向は，直角三角形のとがった先が高いほうから低いほうを示すように，流れ線の上部に

指示する。

こう配の大きさは，図6〜8に示す方法によって指示する。

傾斜している管の高さを，管の高いほうの端，若しくは低いほうの端，又はどこでも都合のよい点で，

基準とする高さに関連させて明記すると有用な場合がある（図8参照）。

4.5.6

管の末端部の位置は，端面の中心を示す座標によって指定する。

図5

図6

図7

図8

4.6

寸法公差寸法公差は，JIS Z 8318によって指示する。

5. 交差部及び接続部

5.1

接続していない交差部は，通常，陰に隠れた管を表す流れ線に切れ目をつけずに交差させて描く（図

9及びISO 4067-1参照）。ただし，ある管がもう1本の管の背後を通らなければならないことを指示する

ことが不可欠な場合には，陰に隠れた管を表す流れ線に切れ目をつける（図10参照）。それぞれの切れ目

の幅は，実線の太さの5倍以上とする（図11参照）。

図9

図10

図11

5.2

永久結合部（溶接又は他の工法による。）は，JIS B 0125によって，目立つ大きさの点で表す（図12

参照）。点の直径は，線の太さの5倍とする。

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5.3

着脱式の結合部は，ISO 4067-1によって図示するのがよい1)。

図12

6. 装置の表示

6.1

一般装置，機械類，バルブなどすべてのものは，流れ線と同じ太さの図記号を用いて図示する（ISO

3461-2参照）。

使用する図記号は，2.及び附属書Aに示す規格による。

6.2

管継手

6.2.1

ノズル，T，ベンドのような管継手は，流れ線と同じ太さの線で描くのがよい。

6.2.2

横断面を変えるための変換部品は，図13〜15によって図示する。

その呼び径は，記号の上部に指示する。

図13

図14

図15

6.3

支持装置及びつ（吊）り金具支持装置及びつり金具は，図16〜19によって適当な記号を用いて表

示する。

繰り返し用いられる附属物を表す場合には，図20に示すように簡略化してもよい。

備考図16〜19にはつり金具だけを示す。支持装置の場合にも同じ記号を用いるのが望ましいが，向

きが逆になることは言うまでもない。

1) この部の対応国際規格の発行時点で将来，配管系に用いる他の図記号のすべてを含むような，ISO 4067

の増補が予想される。

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図16

図17

図18

図19

図20

必要ならば，支持装置及びつり金具の種類についての，より多くの情報を表す英数字記号に通し番号を

付けて，図16〜19に示す記号に付加してもよい。通し番号を付けられた記号は，図面上又は附属文書中に

明示しなければならない（図21参照）。

図21

6.4

付帯設備保温・保冷，被覆，ストリームトレーサラインなどの付帯設備を書き入れて明示しても

よい1)。

6.5

隣接装置必要ならば，配管自体に含まれないタンク，機械類のような隣接装置は，図22に示すよ

うに細い二点鎖線（表1の線の種類K及びJIS Z 8312参照）を用いて，それらの輪郭を図示してもよい。

1) 将来，配管系に用いる他の図記号のすべてを含むような，ISO 4067の増補が予想される。

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図22

6.6

流れの方向流れの方向は，流れ線上又はバルブを表す図記号の近傍に矢印（ISO 4067-1参照）で

指示する（図23及び24参照）。

図23

図24

6.7

フランジフランジは，種類及びサイズにかかわらず，管の図示に使用した線と同じ太さの線を用

いて，次によって図示する（図22及び25参照）。

− 正面からの図については，同心の二つの円

− 背面からの図については，一つの円

− 側面からの図については，短い一本線

フランジボルト穴の簡略図示方法として，適当な数の十字記号をそれらの中心線上に描いてもよい。

7. 例正投影の例を図25に示す。

備考これ以外の例は，ISO 3511-3及びISO 3753に示す。

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附属書A（参考）参考文献

ISO 841 : 1974 Numerical control of machines−Axis and motion nomenclature

ISO 1101 : 1983 Technical drawings−Geometrical tolerancing−Tolerancing of form orientation location and

run-out−Generalities, definitions, symbols, indications on drawings

備考 JIS B 0021-1984（幾何公差の図示方法）が，この規格と同等である。

ISO 1503 : 1977 Geometrical orientation and directions of movements

備考 JIS Z 8907-1987（方向性及び運動方向通則）が，この規格と同等である。

ISO 3511-1 : 1977 Process measurement control functions and instrumentation−Symbolic representation−Part

1 : Basic requirements

備考 JIS Z 8204-1983（計装用記号）が，この規格に対応する。

ISO 3511-2 : 1977 Process measurement control functions and instrumentation−Symbolic representation−Part

2 : Extension of basic requirements

ISO 3511-3 : 1984 Process measurement control functions and instrumentation−Symbolic representation−Part

3 : Detailed symbols for instrument interconnection diagrams

ISO 3511-4 : 1985 Industrial process measurement control functions and instrumentation−Symbolic

representation−Part 4 : Basic symbols for process computer interface and shared display/control functions

ISO 3753 : 1977 Vacuum technology−Graphical symbols

備考 JIS Z 8207-1991（真空装置用図記号）が，この規格に対応する。

ISO 4067-6 : 1985 Technical drawings−Installations−Part 6 : Graphical symbols for supply water and

drainage systems in the ground

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附属書1（参考）従来用いていた簡略図示方法

序文この附属書（参考）は，従来用いていたISO 6412-1 : 1989にない，配管系の簡略図示方法を示すも

のであり，規定の一部ではない。

ISOでは，現在，技術専門委員会ISO/TC 10で，配管系の表示に用いる簡略図示記号の原案を作成中であ

り，将来，関連ISO規格の改正・増補が予想される。したがって，この附属書は，参考とし，今後はなる

べく使用しないようにする。

1. 引用規格次に掲げる規格は，この附属書に引用されることによって，この附属書の規定の一部を構

成する。この規格は，その最新版を適用する。

JIS Z 8204：計装用記号

備考 ISO 3511-1 : 1977, Process measurement control functions and instrumentation−Symbolic

representation−Part 1 : Basic requirementsが，この規格に対応する。

2. 配管系の仕様及び流体の種類・状態の表し方配管系の呼び径・種類，移送流体の種類・状態などの

表し方は，次による。

(1) 表示表示項目は，次の順序によって，必要なものを文字・文字記号を用いて表示する。

なお，追加する必要がある項目は，その後に付ける。また，文字記号の意味は，図面上の見やすい

位置に明記する。

a) 管の呼び径

b) 流体の種類・状態，配管系の識別

c) 配管系の仕様（管の種類・厚さ・配管系の圧力区分など）

d) 管の外面に施す設備・材料

例

(2) 図示方法 (1)の表示は，管を表す流れ線の上側に沿って図面の下辺又は右辺から読めるように記入す

る（附属書1図1参照）。ただし，複雑な図面などで誤解を招くおそれがあるときには，それぞれ引出

線を用いて記入してもよい（附属書1図2参照）。

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附属書1図1

附属書1図2

3. 管継手の表し方

3.1

固定式管継手 T，クロス及びハーフカップリングは，附属書1表1の図記号によって表す。

附属書1表1

管継手の種類

図記号

備考

結合方法を表す図記号と組み合

わせて用いる。

径違いの表示を必要とする場合

には，その呼び径を引出線を用

いて記入する。

クロス

ハーフカップリング

特に必要がある場合には，結合

方法を表す図記号と組み合わせ

て用いる。

3.2

可動式管継手伸縮管継手及びたわみ管継手は，附属書1表2の図記号によって表す。

附属書1表2

管継手の種類

図記号

備考

伸縮管継手

特に必要ある場合には，結合
方法を表す図記号と組み合
わせて用いる。

たわみ管継手

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.4 管の末端部の表し方管の末端部は，附属書1表3の図記号によって表す。

附属書1表3

末端部の種類

図記号

閉止フランジ

ねじ込み式キャップ及びね
じ込み式プラグ

溶接式キャップ

5. バルブ及びコックの本体の表し方バルブ及びコックの本体は，附属書1表4の図記号を用いて表す。

附属書1表4 バルブ及びコックの本体の表し方

バルブ・コックの種類

図記号

バルブ・コックの種類

図記号

バルブ一般

アングル弁

仕切弁

三方弁

玉形弁

安全弁

逆止め弁

ボール弁

バタフライ弁

コック一般

備考1. バルブ及びコックと管との結合方法を，特に示したい場合には，結合方法を表す図記号と組み

合わせて用いる。

2. バルブ及びコックが閉じている状態を，特に示す必要がある場合には，次の図のように図記号

を塗りつぶして示すか，又は閉じていることを表す文字（“閉” ， “C” など）を添えて示す。

6. バルブ及びコックの操作部の表し方バルブの開閉操作部の動力操作・手動操作の区別を明示する必

要がある場合には，附属書1表5の記号によって表す。

附属書1表5 バルブ及びコックの操作部の表し方

開閉操作

図記号

備考

動力操作

操作部・附属機械などの詳細について
表示するときには，JIS Z 8204による。

手動操作

特に開閉を手動で行うことを指示する
必要がないときには，操作部の表示を
省略する。

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

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7. 計器の表し方計器を示す場合には，管を表す流れ線から分岐させた細い線の端に円を描いて表す（附

属書1図3及び参考図参照）。

附属書1図3

参考図

8. 投影による配管などの表し方正投影図によって配管系の状態を立体的に表す方法は，附属書1表6

及び附属書1表7による。

附属書1表6 画面に直角方向に配管されている場合

配管の状態

正投影図

等角図（参考）

管Aが画面に直角に手前に
立ち上がっている場合

管Aが画面に直角に向こう
に下がっている場合

管Aが画面に直角に手前に
立ち上がって，管Bに接続し
ている場合

管Aから分岐した管Bが画
面に直角に手前に立ち上が
って曲がっている場合

管Aから分岐した管Bが画
面に直角に向こうに下がっ
て曲がっている場合

備考正投影図において，管が画面に垂直な場合に，その部分だけを図示するときには，次の図記号によ

る。

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

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附属書1表7 画面に直角以外の角度で配管されている場合

配管の状態

正投影図

等角図（参考）

管Aが上方に傾斜して立ち
上がっている場合

管Aが下方に傾斜して下が
っている場合

管Aが水平方向で手前に斜
めに曲がっている場合

管Aが水平方向で画面に傾
斜して向こう側上方に立ち
上がっている場合

管Aが水平方向で画面に傾
斜して手前上方に立ち上が
っている場合

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

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配管図示方法国際整合化分科会構成表

氏名

所属

（主査）

澤俊行

山梨大学工学部

（幹事）

仁戸部鞆彦

日本バルカー工業株式会社

（委員）

本間清

工業技術院標準部

大嶋清治

工業技術院標準部

中込常雄

中込技術士事務所

福永太郎

東京都立工科短期大学名誉教授

浅利敏夫

財団法人エンジニアリング振興協会（千代田化工建設株式会社）

井坂征史

塩化ビニル管・継手協会

大山康郎

鉄管継手協会

小郷一郎

財団法人日本船舶標準協会

澤田豊

社団法人日本化学工業協会

定司崇

社団法人配管技術研究協会（株式会社東芝）

鈴木貴雄

社団法人日本ガス協会

堀切俊彦

社団法人日本油空圧工業会

本野光彦

社団法人日本水道協会

前島健

社団法人空気調和・衛生工業会（株式会社森村設計）

村上忠博

社団法人日本バルブ工業会（株式会社キッツ）

渡辺国衛

社団法人日本電気計測器工業会（横河シスコン株式会社）

（事務局）

橋本繁晴

財団法人日本規格協会技術部

杉田光弘

財団法人日本規格協会技術部