JISA8505:1994 アースドリルの仕様書様式

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

A 8505-1994

アースドリルの仕様書様式

Standard form of specifications of earth-drills

1. 適用範囲この規格は，アースドリルの仕様書（以下，仕様書という。）の様式及び記入要領について

規定する。

備考この規格の引用規格を，次に示す。

JIS Z 8731 騒音レベル測定方法

2. 仕様書の様式仕様書の様式は，次による。

(1) 仕様書は，付表1の様式による。

(2) 仕様書は，アースドリルの諸元及び性能の概略を示すもので，記入の際は，目的に応じて項目を適当

に選んでも差し支えない。

なお，各部の構造・材料・試験方法なども，必要に応じて付記する。

(3) 必要に応じて，全体図などの図面を添付する。

3. 仕様書の記入要領仕様書の記入順序及び記入要領は，次による。

(1) 名称アースドリルの呼び方に用い，製造業者名略称及び呼び名の順序に記入する。

(2) 製造業者名製造業者名を記入する。

(3) 形式形式は，次の項目について記入する。

(a) バケット形式ドリリングバケット，ショートオーガなどの別。

(b) ケリーバ駆動方式機械式・油圧式又は電動式の別。

(d) ブーム又はリーダの形式ブーム又はリーダの別。

(4) 寸法寸法は，次の項目について記入する。

(4.1) 全高ブーム又はリーダを標準の作業状態(1)にした場合の，地面から機体の最上端までの高さ。

注(1) 燃料，潤滑油，作動油及び冷却水を規定量とし，製造業者が指定する作業装置を装備した状態。

(4.2) 全幅標準の作業状態(1)にした場合の機体の最大幅。アウトリガ付きのものは，アウトリガ使用時

の最大幅も（）で記入する。

(4.3) 全長標準の作業状態(1)にした場合の機体の最大長さ。ただし，掘削具を除く。

(4.4) ブーム又はリーダの長さ

(4.5) 旋回半径旋回部の最大旋回半径。

(a) 前部（掘削具を除く。）

(b) 後部

(4.6) 作業半径旋回中心からバケット中心までの距離。

A 8505-1994

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(4.7) バケット中心から機体最前端までの距離

(4.8) バケット中心から機体最側端までの距離

(4.9) バケット下端高さ標準バケット(2)装着時のバケット下端の地上高さ。

注(2) 製造業者の指定する標準のバケット。

(4.10) バケットふた開放高さ標準バケット(2)装着時における底ふたを開放した場合のバケットふた下端

の最大高さ。

(4.11) クローラ全長標準状態(3)に調整されたクローラベルトの前後端の水平距離。

注(3) 製造業者の指定するクローラベルトの張りの状態。

(4.12) クローラ全幅左右クローラの外側端間の水平距離。伸縮形においては，作業状態の最大幅と輸送

時における最大幅。

なお，輸送時の幅は（）で記入する。

(4.13) クローラ中心距離左右クローラの作業時における中心間の距離。

(4.14) クローラシュー幅

(4.15) タンブラ中心距離標準状態に調整された駆動輪と遊動輪の中心間の距離。

(4.16) 軸距車軸間の水平距離。

(4.17) 輪距左右タイヤの中心間の距離。

(a) 前輪

(b) 後輪

(4.18) 車輪タイヤサイズ。

(4.19) 最低地上高さ地面から下部走行体車軸中央最下端までの高さ。

(4.20) 輸送時寸法輸送時における全高，全幅及び全長。

(5) 質量質量は，次の項目について記入する。

(a) 機械質量燃料，潤滑油，作動油及び冷却水を規定量とし，製造業者が指定する作業装置を装備し

たときの質量。

(b) 各部質量本体，カウンタウエイト，ブーム又はリーダ，アタッチメント（駆動装置及びバケット

を含む。）などの質量。

(6) 性能性能は，次の項目について記入する。

(6.1) 走行速度最大走行速度。

(6.2) 旋回速度最大旋回速度。

(6.3) 輸送時登坂能力輸送状態での登坂能力。

(6.4) 平均接地圧標準作業状態における平均接地圧。

(6.5) 最大掘削径掘削可能な最大掘削径。

(6.6) 最大掘削深度ステムロッドがあるとき及びないときの最大掘削深さ。

(6.7) ケリーバ押し下げストローク

(6.8) バケット回転速度バケットの最大回転速度。

(6.9) バケット最大回転トルク

(6.10) バケット最大巻上げ力

(6.11) バケットの巻上げロープ速度及び巻下げロープ速度

(6.12) 補助つり能力最大つり上げ荷重。

A 8505-1994

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(6.13) 原動機駆動する装置別。

(6.13.1) エンジン

(a) 製造業者名略称，呼び名及び名称

(b) 定格出力

(d) 最大トルク

(6.13.2) 電動機

(a) 形式，名称

(b) 出力，定格

(d) 電圧

(e) 回転速度

(f) 全負荷電流

(g) 起動電流

(h) 起動方法

(i) 製造業者名

(6.14) 騒音レベル周囲騒音レベル。

騒音レベルは，機体前後左右4方向のエネルギー平均値とし，四捨五入した整数値を記入する。

なお，騒音レベルの測定位置は，ベースマシンの上部旋回体最外側から距離30 m離れた地点とし，

測定高さは地上1.5 mとする。ただし，測定条件は，次のとおりとする。

(a) 機械の状態機械は，良好に整備されたもので十分に暖機運転を行った後，運転席にオペレータ1

名が乗り，キャブのあるものはその窓，扉などの開閉部分を閉じ，各種フロントアタッチメントを

外したベースマシンだけの状態とする。

(b) 運転状態エンジンは，無負荷最高回転速度とする。ただし，操作レバー中立時において，自動的

にエンジン回転速度が低下する装置のついたものは，その装置が作動しない状態で測定する。

(d) その他その他の測定方法，条件などは，JIS Z 8731による。

(7) 構造構造は，次の事項について記入する。

(7.1) 走行装置（下部走行体）

(a) 駆動方式機械式・油圧式などの別。

(b) 操向装置クローラ式の場合は，操向クラッチ式・左右独立駆動式などの別。

ホイール式の場合は，前輪かじ取り・後輪かじ取りなどの別。

(7.2) 旋回装置（上部旋回体）

(a) 旋回サークルの形式旋回ローラ式・転がり軸受式などの別。

(b) 駆動方式機械式・油圧式などの別。

(7.3) ブーム

(a) ブーム形式ラチス形・伸縮形などの別。

(b) ブーム起伏方式ウインチ式・油圧シリンダ式などの別。

(7.4) リーダ

A 8505-1994

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(a) リーダ形式懸垂式・3点支持式などの別。

(b) リーダ傾動方式油圧シリンダ式・スクリュ式などの別。

(7.5) ケリーバ駆動装置

(a) 形式機械チェーン式・エンジン直結式・油圧モータ直結式の別。

(b) 駆動方式油圧式・電気式・機械式などの別。

(7.6) バケット

(a) 種類ドリリングバケット・底ざらいバケット・チョッピングバケット・ショートオーガなど使用

可能なバケットの種類。

(b) 寸法装着可能な最大バケットについて，掘削径，バケット径及びバケット高さ。

(d) 質量装着可能な最大バケットの質量。

(7.7) アウトリガ

(a) 形式機械式・油圧式の別。

(b) アウトリガ張出し中心距離アウトリガを最大に張り出した場合のアウトリガフロートの中心間の

水平距離。4点支持の場合は，（）で前後のアウトリガ中心間の水平距離。

(8) 拡底バケット装置拡底くい（杭）が施工できるものは，次の項目について記入する。

(a) 拡底バケットの形式

(b) 最小軸部径

(d) 最大掘削深度

(e) 機械質量

(9) 附属品附属品の名称及び数を記入する。

(10) その他その他必要と思われるものを記入する。

A 8505-1994

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

JIS改正原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

藤本義二

株式会社エミック

安達俊雄

通商産業省機械情報産業局

高木譲一

工業技術院標準部

高島信也

労働省労働基準局安全衛生部

今岡亮司

建設省建設経済局

吉田正

建設省土木研究所材料施工部

石原晴美

建設省建設大学校建設部

永盛峰雄

千葉工業大学

杉山庸夫

社団法人日本建設機械化協会

倉田恒三

マルマ重車輌株式会社

鈴木猛夫

株式会社小松製作所技術本部業務部

会田紀雄

三菱重工業株式会社相模原製作所

高木靖夫

新キャタピラー三菱株式会社技術部

服部士朗

小松メック株式会社

前田英一

株式会社神戸製鋼所建設機械事業部

渡辺正

日立建機株式会社マーケティング本部

北崎誠

東洋運搬機株式会社竜ケ崎工場

岡崎治義

水資源開発公団第一工務部

小室一夫

西松建設株式会社平塚製作所

立川昭

株式会社熊谷組工事総合本部機材部

水口弘

株式会社大林組東京本社機械部

山岸宏充

大成建設株式会社安全・機材本部機械部

木村隆一

鹿島建設株式会社機械部

高野漠

日本舗道株式会社

野村昌弘

国土開発工業株式会社

（事務局）

大橋秀夫

社団法人日本建設機械化協会規格部

原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

長健次

建設省土木研究所

中田哲雄

通商産業省機械情報産業局

笹谷勇

工業技術院標準部

出原浩

建設省土木研究所

中井登

建設省建設経済局

山名至孝

本州四国連絡橋公団工務第二部

松尾龍之

株式会社大林組技術研究所

小林仁

鹿島建設株式会社機械部

高見直人

大成建設株式会社機械部

鈴木昭夫

株式会社竹中工務店技術研究所

稲村利男

東洋基礎工業株式会社開発技術研究室

荻須一致

社団法人日本基礎建設協会（利根工事株式会社）

藤森光治

株式会社加藤製作所設計部

安藤正幸

住友建機株式会社名古屋工場

島村光昭

日立建機株式会社クレーン技術部

前田英一

株式会社神戸製鋼所建設機械事業部

今枝勇一

日本車輌製造株式会社機電本部

溝口喬

三菱重工業株式会社神戸造船所

大橋秀夫

社団法人日本建設機械化協会