JISA8501:1994 ディーゼルパイルハンマの仕様書様式

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

A 8501 : 1994

ディーゼルパイルハンマの

仕様書様式

Standard form of specifications of diesel pile hammers

1. 適用範囲この規格は，ディーゼルパイルハンマの仕様書の様式及び仕様書記入要領について規定す

る。

2. 仕様書の様式仕様書の様式は，次による。

(1) 仕様書は，付表1の様式による。

(2) 仕様書は，ディーゼルパイルハンマの諸元及び性能の概略を示すもので，記入の際は，目的に応じて

項目を適当に選んでも差し支えない。

なお，各部の構造，材料，試験方法なども，必要に応じて付記する。

(3) 仕様書は，必要に応じて全体図などの図面を添付する。

3. 仕様書の記入要領仕様書の記入順序及び記入要領は，次による。

(1) 名称ディーゼルパイルハンマの呼び方に用い，製造業者名略称，呼び名及び名称の順序に記入する。

(2) 製造業者名製造業者名を記入する。

(3) 形式形式は，次の項目について記入する。

(a) 駆動方式単動，準複動，複動などの別を記入する。

(b) 打撃体の種類ラム，シリンダなどの別を記入する。

(d) 冷却方式空冷式又は水冷式の別を記入する。

(4) 寸法寸法は，次の項目について記入する（付図1参照）。

(a) 全長

(b) 全幅

(d) ガイド中心間距離

(e) ガイド寸法

(f) 起動装置とガイドの中心間距離

(g) ハンマ下端とガイドジョウ上端との距離

(h) ハンマ下端とガイドジョウ下端との距離

(i) アンビル径

(j) ハンマ中心から外面までの距離

A 8501 : 1994

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(k) ガイドジョウの長さ

(l) ハンマ下端から起動時の起動装置引上げ上端までの距離

(5) 質量質量は，次の項目について記入する。

(a) 打撃体質量ラムの場合は，ピストンリング装着状態の質量をいう。

(b) 機械質量起動装置を含み，燃料，潤滑油，冷却水，運搬用スキッド，パイルキャップなどを除く。

(6) 性能性能は，次の項目について記入する。

(a) 1打撃の仕事量ディーゼルパイルハンマの出し得る常用最大の仕事量を記入する。

(b) 打撃回数最大及び最小の打撃回数の範囲を記入する。

(d) 燃料消費量

(e) 許容最大斜ぐい打ち角度くい打ち可能な最大傾斜角度を記入する。

(f) 許容負荷限度ディーゼルパイルハンマの負荷限度は，1打撃の仕事量でのくいの許容最小貫入量

によって表す。

(g) 潤滑油消費量

(7) 燃料，潤滑油の種類及び容量燃料，潤滑油の種類及び容量は，次の項目について記入する。

(a) 燃料日本工業規格の番号及び種類を記入する。

(b) 潤滑油打撃体用潤滑油及びアンビル用潤滑油の日本工業規格の番号及び種類を記入する。

(d) 潤滑油タンク容量打撃体用潤滑油，アンビル用潤滑油又は両者共用のタンクかを区別して記入す

る。

(e) 冷却水タンク容量

(8) 燃料装置燃料装置は，次の項目について記入する。

(a) 燃料ポンプ形式

(b) ろ過器形式

(9) 潤滑方式潤滑方式は，次の項目について記入する。ただし，自動給油方式又は手動給油方式の別を

記入する。

(a) 打撃体潤滑方式

(b) アンビル潤滑方式

(10) 起動装置起動装置は，次による。

(a) 起動装置用ワイヤロープ径及びかけ数を記入する。

(b) 起動装置用シーブピッチサークル径を記入する。

(11) その他必要と思われる事項を記入する。

A 8501 : 1994

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

付表1 （続き）

土木部会くい打機専門委員会構成表（昭和46年10月1日改正のとき）

氏名

所属

（委員会長）

藤本義二

建設機械化研究所

田中康之

建設省土木研究所千葉支所

圷質

建設省大臣官房建設機械課

宗像善俊

通商産業省重工業局産業機械課

西村一

工業技術院標準部

西村正二郎

株式会社神戸製鋼所建設機械本部大久保工場

村田稔

三菱重工業株式会社神戸造船所

大田繁夫

日本車輌製造株式会社産業機械事業本部

島村光昭

日立建設機械製造株式会社足立工場

葭田誠作

石川島播磨重工業株式会社汎用機事業部

高浜武

住友重機械工業株式会社名古屋製造所建材事業部

梅田亮栄

建設省関東地方建設局機械課

武田寅雄

株式会社大林組本店機械部計画課

平田成

鹿島建設株式会社機械部計画課

石井国佐

日本国土開発株式会社

松井和夫

飛島建設株式会社工務本部機械部

長塚真

清水建設株式会社機械部技術課

相原政夫

大同コンクリート工業株式会社技術部

（事務局）

奥山芳郎

工業技術院標準部材料規格課

藤田富男

工業技術院標準部材料規格課

近藤弘

工業技術院標準部材料規格課

（事務局）

鎌田矩夫

工業技術院標準部材料規格課（昭和53年6月1日改正のとき）

山田次雄

工業技術院標準部材料規格課（昭和53年6月1日改正のとき）

（事務局）

江口信彦

工業技術院標準部材料規格課（平成6年3月1日改正のとき）

荒井淳

工業技術院標準部材料規格課（平成6年3月1日改正のとき）

A 8501 : 1994

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

JIS改正原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

森木泰光

マルマ重車輌株式会社

安達俊雄

通商産業省機械情報産業局

服部幹雄

工業技術院標準部

高島信也

労働省労働基準局安全衛生部

中岡智信

建設省建設経済局

杉山篤

建設省土木研究所機械施工部

須田光俊

建設省建設大学校建設部

永盛峰雄

千葉工業大学

藤本義二

社団法人日本建設機械化協会建設機械化研究所

杉山庸夫

日立建機株式会社技術本部

会田紀雄

三菱重工業株式会社相模原製作所

前田祥彦

新キャタピラー三菱株式会社技術部

福住剛

株式会社小松製作所技術本部

渡辺正

日立建機株式会社第一技術部

前田英一

株式会社神戸製鋼所建設機械事業部

北崎誠

東洋運搬機株式会社竜ヶ崎工場

岩田登喜夫

小松メック株式会社

川端徹哉

水資源開発公団第一工務部

水口弘

株式会社大林組東京本社機械部

藤野茂雄

大成建設株式会社機械部

中川毅

鹿島建設株式会社機械部

立川昭

株式会社熊谷組工事総合本部機材部

高野漠

日本鋪道株式会社

小室一夫

西松建設株式会社平塚製作所

野村昌弘

国土開発工業株式会社

（事務局）

大橋秀夫

社団法人日本建設機械化協会