JISA7201:2009 遠心力コンクリートくいの施工標準

A 7201：2009

（1）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

ページ

序文 ··································································································································· 1

1 適用範囲 ························································································································· 1

2 引用規格 ························································································································· 1

3 用語及び定義 ··················································································································· 1

4 くいの取扱い ··················································································································· 3

4.1 荷役 ···························································································································· 3

4.2 輸送 ···························································································································· 3

4.3 現場搬入及び仮置き ······································································································· 3

5 くいの施工法 ··················································································································· 3

6 施工機械及び装置 ············································································································· 4

7 施工······························································································································· 5

7.1 施工準備 ······················································································································ 5

7.2 施工中におけるくいの取扱い ···························································································· 6

7.3 試験くい ······················································································································ 6

7.4 くい施工 ······················································································································ 6

7.5 施工管理 ····················································································································· 11

8 くいの接合 ····················································································································· 13

8.1 共通事項 ····················································································································· 13

8.2 溶接継手による場合 ······································································································ 13

8.3 無溶接継手による場合···································································································· 14

9 くい頭の切断 ·················································································································· 14

10 作業の安全及び環境保全 ································································································· 14

10.1 作業の安全 ················································································································· 14

10.2 環境保全 ···················································································································· 14

11 記録 ···························································································································· 15

A 7201：2009

（2）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人コンクリ

ートパイル建設技術協会（COPITA）及び財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本

工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，国土交通大臣が改正した日本

工業規格である。

これによって，JIS A 7201:1999は改正され，この規格に置き換えられた。

この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許

権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について，責任は

もたない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

A 7201：2009

遠心力コンクリートくいの施工標準

Standard practice for execution of spun concrete piles

序文

この規格は，1962年に制定され，その後5回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1999年に

行われたが，その後各種施工方法の技術革新が進み，現状に対応するために改正した。

適用範囲

この規格は，遠心力コンクリートくい（以下，くいという。）の施工標準について規定する。

この規格におけるくいは，JIS A 5372及びJIS A 5373に規定するくい又はこれらと同等以上の品質をも

つ遠心力コンクリートくいとする。

引用規格

次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS A 5372 プレキャスト鉄筋コンクリート製品

JIS A 5373 プレキャストプレストレストコンクリート製品

JIS Z 3211 軟鋼，高張力鋼及び低温用鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3313 軟鋼，高張力鋼及び低温用鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3801 手溶接技術検定における試験方法及び判定基準

JIS Z 3841 半自動溶接技術検定における試験方法及び判定基準

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。

3.1

工事監理者

当該構造物において，設計図書に示された条件に適合する目的物を完成するために工事監理を行う者。

3.2

施工管理者

当該構造物において，工事を完成するための工事請負者の現場代理人で工事管理を行う者。

3.3

くい施工管理者

当該構造物において，くい工事を完成するための工事管理を行う者。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3.4

リーダ

くい打ちやぐらにおける，ハンマ及びオーガ駆動装置の昇降のレールが取り付けられている支柱。

3.5

キャップ

ハンマの打撃力を均等にくいに伝達するために用いる，鋼製のくい頭部保護具。

3.6

クッション材

キャップとくい頭部との間に入れる緩衝材。

3.7

アースオーガ

軸部の外周に，プレートをらせん状に取り付けた掘削装置。

3.8

ロッド

軸部の外周に，かくはんバー，練り付ドラムなどを取り付けた掘削，かくはん装置。

3.9

ブレード

アースオーガの，らせん状のプレート部分。

3.10

ビット

アースオーガ及びロッドの先端部に取り付けた掘削装置。

3.11

圧入装置

くい打ちやぐらの質量を反力として，くいを押し込む装置。

3.12

偏打

打撃力の中心が偏心し，クッション材の片べりなどで，くいに打撃力が均等に伝わらない状況。

3.13

フリクションカッタ

中掘り工法で，くいに作用する施工中の周面摩擦を低減させ，くいの沈設を容易にするため，くいの先

端の外周に取り付ける鋼製の円筒状金具。

3.14

掘削液

掘削中の孔壁崩壊防止を目的とした液。

3.15

くい周固定液

孔壁とくい外周面とのすきまを充てんし，硬化後，くい周面摩擦抵抗及びくいに水平力が働いた場合の

地盤の抵抗を確保することを目的としたセメント，水などの混合液。

3.16

根固め液

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

くい先端部を支持地盤に定着させ，硬化後，くい先端部における鉛直支持力を確保することを目的とし

たセメント，水などの混合液。

くいの取扱い

4.1

荷役

荷役においては，くいの積込み又は荷降ろしのいずれの場合も，必ず2点で支持しながら有害なきず及

びひび割れが発生しないように注意して取り扱わなければならない。

4.2

輸送

輸送に当たっては，くいに損傷を与えないように，適切な位置に強固なまくら材を敷き，荷崩れしない

ようにワイヤロープを使用し，くいの移動を止めるくさびを施さなければならない。2段以上に積む場合，

各段のまくら材は，同一鉛直面上に置かなければならない。

4.3

現場搬入及び仮置き

現場搬入及び仮置きは，次のとおり行う。

a) 現場搬入では，できる限り，くい打ちやぐらの近くで，作業に支障のない場所にくいを搬入する。

b) 現場にくいを仮置きする場合は，通常平たんな場所とし，くいを支持する位置にまくら材を敷き，通

常1段に並べ，くさびなどによって，くいが移動しないようにしなければならない。

くいの施工法

くいの施工法の分類は，次による。

打

撃

工

法1)

プレボーリング併用打撃工法2)

プレボーリング最終打撃工法3)

プレボーリング工法プレボーリング根固め工法4)

プレボーリング拡大根固め工法5)

中

掘

り

打

撃

工

法6)

埋込み工法中

掘り工

法中掘り根固め工法7)

中掘り拡大根固め工法8)

回

転

工

法回

転

根

固

め

工

法9)

注1) ハンマでくいを打撃し，地盤中に貫入させる工法。

2) あらかじめアースオーガで掘削し，その掘削孔にくいを建て込み，ハンマで打撃し支持層中に

貫入させる工法。

3) あらかじめ支持層付近まで掘削液を注入しながらアースオーガなどで掘削し，くいを建て込み，

ハンマで打撃し支持層中に貫入させる工法。

4) あらかじめアースオーガなどによって掘削液を注入しながら掘削し，根固め液及びくい周固定

液を充てんした後，くいを圧入又は軽打で設置する工法。一般にセメントミルク工法と呼ばれ

打込み工法

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

ている。

5) 掘削装置によって，くい径以上の根固め球根を築造するようにし，根固め液などを充てんした

掘削孔に，くいを回転又は自沈で設置する工法。

6) くい中空部に挿入したアースオーガによって，くい先端部の地盤を掘削しながら，くいを支持

層付近まで沈設し，その後ハンマで打撃し，支持層中に貫入させる工法。

7) くい中空部に挿入したアースオーガによって，くい先端部の地盤を掘削しながら，くいを支持

層まで沈設後，根固め球根を築造する工法。

8) くい中空部に挿入したアースオーガによって，くい先端部の地盤を掘削しながら，くいを支持

層まで沈設後，くい径以上の根固め球根を築造する工法。

9) くい先端の特殊金具及びくい中空部に挿入したロッドによって，掘削水を吐出しながら，くい

先端金具に回転を与えて埋設し，くい先端部を根固めする工法。

施工機械及び装置

6.1

くい打ちやぐら

くい打ちやぐらは，次のとおりとする。

a) くい打ちやぐらは，自重及び作業による荷重に耐え，安全性のある構造で，作業中に有害な振動，移

動，傾斜などが生じない堅固なものとする。

b) リーダは，作業中，常に鉛直に保てるものでなければならない。ただし，斜くいを施工する場合は，

その角度を正しく保持できるものとする。

6.2

ハンマ

ハンマは，その構造及び性能をよく調査し，適切なものを選ぶ。

6.3

キャップ及びクッション材

キャップ及びクッション材は，次のとおりとする。

a) キャップは，ハンマの打撃力をくいに均等に伝えるもので，打撃に耐える構造とする。

b) クッション材には，くいの打込み中，くい頭部を保護し，くいに打撃力を均等に伝えるために適切な

材料を用いる。

6.4

やっとこ

やっとこは，くい頭を作業地盤面より下に設置するために用いるもので，各施工法に耐える構造とする。

6.5

オーガ駆動装置

オーガ駆動装置は，アースオーガ及びロッドを回転させ，掘削するための能力をもつものとする。

6.6

アースオーガ及びロッド

アースオーガ及びロッドは，掘削液，根固め液などを吐出するため，中空構造で剛性が高く，曲がりが

なく作業に耐えるものとする。

6.7

ビット

ビットは，各工法における掘削のための必要な機能及び構造をもち，作業に耐えるものとする。

6.8

圧入装置

圧入装置は，くいを所定の深度方向に設置するための質量及び構造を備えたものとする。

6.9

回転圧入装置

回転圧入装置は，くいの先端金具を回転圧入するための性能を備えたもので，くいに過大な応力を生じ

させないものとする。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

6.10 回転キャップ

回転キャップは，くいを鉛直につり込み，掘削孔に挿入し，回転させて所定深度に設置後，くい頭部か

ら取外し可能な構造のもので，その作業に耐えるものとする。

6.11 排土ホッパ

排土ホッパは，くい打ちやぐらのリーダに取り付けることができ，かつ，衝撃に耐える堅固な構造のも

ので，くい径及びくい長に適応した貯留容量をもつものとする。

6.12 付帯設備

付帯設備は，くい打ちやぐらに取り付けられる設備以外の諸設備で，次による。

a) グラウトプラントグラウトプラントは，グラウトミキサとグラウトポンプとから構成するもので，

掘削液，根固め液などを均一に練り混ぜることができる構造のものとし，くいの施工中に連続して供

給できる容量及び機能を備えたものとする。また，グラウトポンプは，施工法に応じた吐出能力を備

えたものとする。ただし，狭い工事現場でグラウトプラントの設置が困難な場合は，グラウトミキサ

及びグラウトポンプは単独配置としてよい。

b) 空気圧縮機空気圧縮機は，施工法に応じた圧力と吐出能力とを備えたものとする。

c) 溶接機溶接機は，くいの継手の溶接に必要な性能があり，所定の安全装置を備えたものとする。

d) 電力設備電力設備は，施工機械及び装置に必要な電力を十分供給できる容量を備えたものとする。

e) 給水設備給水設備は，練り混ぜ装置などに必要な水量を連続して供給できる容量を備えたものとす

る。

電流計電流計は，オーガ駆動装置のモータ負荷電流値を記録できる機能を備えたものとする。

g) 油圧ショベル油圧ショベルは，施工法に適応した掘削能力を備えたものとする｡

h) 補助クレーン補助クレーンは，施工するくいの質量，長さ及びクレーンの作業範囲を考慮して機種

を選定しなければならない。

施工

7.1

施工準備

7.1.1

施工計画

施工に先立ち，設計図書に基づき施工計画書を作成する。

7.1.2

地盤状況の把握

地盤状況については，施工に先立ち，あらかじめ実施されている地盤調査結果などの資料を参考にして，

施工に関する事項を把握しなければならない。

7.1.3

現地調査

くい施工に先立ち，次の項目について十分な検討を行わなければならない。

a) 機材搬入路の状況把握

b) 施工現場の敷地広さと隣接構造物との関係

c) 地上及び地中障害物の調査

d) 当該敷地の地盤状況など

e) 残土，泥水などの処理

近隣環境への配慮

7.1.4

施工機械の選定

施工機械の選定に当たっては地盤，現場状況，施工方法，設計支持力などを考慮しなければならない。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

7.1.5

施工機械の点検整備

施工に先立ち，設計図書どおりのくい施工を行うために，施工機械の点検及び整備を行い，安全性を確

認しなければならない。

7.2

施工中におけるくいの取扱い

つり込み時に，くいが，まくら材など，地上障害物を乗り越えるような場合には，くいに損傷が生じな

いように取り扱わなければならない。また，建込みに当たっては，有害な衝撃を与えないように注意しな

ければならない。

7.3

試験くい

試験くいは，次のとおりとする。

a) 使用するくい長の妥当性及び施工上の資料などを得るために，試験くいの施工を行う。その場合の試

験方法，項目などは，施工計画書及び設計図書による。記載がない場合は，工事監理者の指示による。

b) 試験くいは，使用予定のものを用いるのがよい。また，施工機械及び装置も，使用予定のものを用い

るものとする。

7.4

くい施工

7.4.1

打込み工法

a) 共通事項

1) くい長は，土質柱状図を参考に試験くいなどによって定める。

2) くいずれの管理は，くい心から直角2方向に逃げ心を取り，くい設置時又はオーガ掘削時に，くい

ずれが生じないようにするとともに，リーダの鉛直度についても管理する。

3) 打込み時には，くい頭部を保護するためにキャップを使用し，クッション材を必ず使用する。

4) 支持層が傾斜している場合は，くい先端部の破損が生じないような対応策を講じなければならない｡

5) 構造物の近隣で施工する場合は，構造物などに悪影響を与えないような対応策を講じなければなら

ない。

b) 打撃工法

1) くいの建込み

1.1) くいを建て込んだ後，くい頭にキャップ及びハンマを載せ，各軸が打込み方向に一直線となるよ

うに調整し，確認する。

1.2) くい頭のキャップには必ずクッション材を用いる。くいの建込み時には，常にクッション材の状

態を確認し，異常が生じたものは交換する。

2) 打込み作業

2.1) 油圧ハンマ，ドロップハンマなどで打ち込む場合は，打撃初期段階では，ハンマ落下高さを小さ

くし，くいの貫入状況を観察しながら数回の軽打を行った後，所定の打撃を行う。

2.2) 1本のくいは，連続して打ち終えることが望ましい。

2.3) ハンマ，キャップ及びくいの軸は，常に同一直線上にあるように注意しなければならない。

2.4) 打込み中は，くいの傾斜に注意し，ハンマの横振れ及びくい頭の偏打を防止し，所定の方向に打

ち込むようにする。ただし，打込み中にくいが傾斜した場合には，無理な修正は行わず，くい軸

線にリーダの傾斜を合わせるように調整して，くい頭部に偏打を与えないようにする。特に，船

打ちの場合は，船の揺れによるくいの偏打に注意しなければならない。

2.5) くいに過度な引張応力が発生する場合は，くい体に損傷が生じないような対応策を講じなければ

ならない。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3) 支持力の確保

3.1) 打止めは，所定の打撃エネルギーで，所定の貫入量及びリバウンド量が得られたときとする。

なお，くいに対する制限打撃回数及び打止め時における貫入量は，工事監理者の指示による。

3.2) 打止め後のくい頭位置が，設計より高い場合又は所定の位置においても支持力が得られない場合

は，工事監理者と対応策を協議し，処置する。

c) プレボーリング併用打撃工法

1) 掘削

1.1) 掘削孔径は，くい外径以下とする。

1.2) 掘削は，周囲の地盤及び先端地盤をできるだけ乱さないように施工し，掘削深度は工事監理者の

指示による。

1.3) 掘削孔壁の崩壊が著しい場合には，掘削液を用いるなどの補助的な手段を講じる。

2) くいの建込み及び打込み作業

2.1) くいの建込みは，できる限り鉛直性を保つ方法で行い，くいの挿入後は無理な修正は行わないよ

うにする。

2.2) 打込みの初期は，ハンマの落下高さを小さくし，くいの鉛直性を確保しながら打撃を行う。

ハンマによる打撃では，過度な貫入によって，くい体に引張応力によるひび割れが発生する場

合があるので注意しなければならない。

3) 支持力の確保打止めは，打撃工法の打止めに準じる。

7.4.2

埋込み工法

7.4.2.1

プレボーリング工法

a) 共通事項

1) 掘削深さは，土質柱状図，試験くいなどによって定める。

2) くいずれの管理は，くい心から直角2方向に逃げ心を取り，掘削時及びくい設置時の心ずれが生じ

ないようにする。

3) 掘削に用いるアースオーガ及びロッドは，各工法の仕様によるものとし，適正な掘削孔径を確保で

きるものとする。

4) 掘削は，リーダの鉛直度を確認し，周囲の地盤を乱さないように適切な速度で行う。

5) 掘削は，アースオーガ又はロッドを用いて，掘削液を注入しながら実施する。掘削液として，くい

周固定液を用いる場合は，所定の圧縮強度が得られる配合とする。

6) 掘削孔の崩壊が著しい場合は，掘削液の配合の変更又は補助工法の併用などの適切な処置を講じる。

7) くいの建込みは，できる限り鉛直性を保つ方法で行う。

8) 掘削孔中へのくい挿入は，くいの鉛直を常に確認しながら，孔壁を損傷させないように静かに行う。

9) くい頭が施工地盤面以下となる場合は，2)に示すくいずれの管理を行いながら，レベル管理によっ

て，くいを所定の位置に設置する。

10) 継くいを行う場合は，下くいのくい頭を，地上から接続作業に支障のない高さとなるように保持装

置を使用してくいを保持させ，上くいを建て込んで接続作業を行う。

11) くいを支持層中に必要な長さ根入れする。

12) 掘削に伴う土砂などの飛散及び根固め液の流出が生じる地盤では，地下水の汚染が考えられるので，

施工前に地質及び地下水の調査，環境保全に努めなければならない。

13) 構造物の近隣で掘削する場合は，構造物などに悪影響を与えないように施工を行わなければならな

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

い。

14) この工法は，斜くいには適用しない。

15) 支持力の確保は，各工法の施工要領による。

b) プレボーリング最終打撃工法

1) 掘削

1.1) 掘削深度は，支持層中に確実に定着できる深さとする。

1.2) 掘削中に，掘削液として，くい周固定液を用いる場合は，所定の圧縮強度が得られる配合とする。

2) くいの建込み及び挿入くいの挿入は，自沈によって行い，所定位置に設置できない場合は，くい

を軽打又は圧入によって支持層付近まで埋設する。

3) 支持力の確保

3.1) 打止めは，所定の打撃エネルギーで，所定の貫入量及びリバウンド量から目標の支持力が得られ

たときとする。

3.2) 打止めのためのハンマは，ドロップハンマを使用する。

c) プレボーリング根固め工法

1) 掘削

1.1) 通常の掘削時における掘削液の注入は，液が常にあふれるようにし，砂質土層では，孔内水位を

被圧水以上となるようにする。

1.2) 所定深度の掘削完了後，根固め液を所定量注入し，くい周固定液に切り替えて，アースオーガを

引き抜きながら所定量を注入する。

1.3) 掘削孔壁の崩壊するおそれのない場合は，掘削液を使用しないで掘削を行ってよい。

2) くいの建込み及び挿入

2.1) くいを圧入又はくい頭を軽打して，くいを支持層中に設置する。

2.2) 浮力によって，くいが浮き上がる場合には，防止策を講じなければならない。

3) 根固め液及びくい周固定液

3.1) 根固め液及びくい周固定液は，所定の圧縮強度が得られる配合とする。

3.2) 根固め液及びくい周固定液が硬化する以前に，くいが動くことがないように注意しなければなら

ない。

3.3) くい周固定液を使用する場合は，各工法の施工要領による。

なお，予備調査によって液面が沈降することが確認された場合には，くいを設置後，補充する

などの処置を講じる。

3.4) 支持層中の地下水に流れがあり，根固め球根部の築造に支障が生じるおそれのある場合は，この

工法を用いてはならない。

4) 支持力の確保先端支持力を確保するために，各工法の施工計画書及び仕様書に示されたそれぞれ

の条件に従って，くい先端部の処理を行わなければならない。

d) プレボーリング拡大根固め工法

1) 掘削

1.1) 掘削にロッドを用いる場合は，注入する掘削液及びくい周固定液と地盤とが，十分にかくはん混

合できる構造のものとする。

1.2) 掘削径は，各工法の施工要領によるが，特にくい周固定液を用いない工法の場合には，くい外径

程度とする。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

2) くいの建込み及び挿入

2.1) くい頭部には，くいのつり込み又はくい回転用の金具を確実な方法で取り付けなければならない。

2.2) くいは，回転キャップをくい頭部に装着させてつり込み，自沈又は回転によって，所定位置に設

置する。

3) 根固め液及びくい周固定液

3.1) 根固め液及びくい周固定液は，所定の圧縮強度が得られる配合とする。

3.2) 根固め液及びくい周固定液が硬化する以前に，くいが動くことがないように注意しなければなら

ない。

3.3) くい周固定液を使用する場合は，各工法の施工要領による。

なお，予備調査によって液面が沈降することが確認された場合には，くいを設置後，補充する

などの処置を講じる。

3.4) 支持層中の地下水に流れがあり，根固め球根部の築造に支障が生じるおそれのある場合は，この

工法を用いてはならない。

4) 支持力の確保くい先端支持力を確保するために，各工法の施工計画書及び仕様書に示されたそれ

ぞれの条件に従って，先端部の処理を行わなければならない。

7.4.2.2

中掘り工法

a) 共通事項

1) 掘削深さは，土質柱状図及び試験くいなどによって定める。

2) 中掘り工法に用いるアースオーガの外径は，くい内径に対して適度の余裕があるものとする。

3) アースオーガは，ブレードに変形のないもので，継ぎ足しする場合は，ブレードピッチがそろって

いるものを使用する。

4) 中掘り工法では，沈設時の外周面に生じる摩擦力を一時的に緩和するために，フリクションカッタ

を取り付ける。

5) くい心へのセットは，くい外径と同径の円定規を用いてマーキングを行い，直角2方向に逃げ心を

取り，くい設置時にくいずれが生じないように管理する。

6) くいの建込みは，オーガ駆動装置とアースオーガとを連結後に，くい頭にキャップを載せ，くい及

びリーダが沈設方向となるように調整する。

7) 掘削地盤にれき（礫）が存在する場合は，れき（礫）をかみ込んで，くいの縦割れの原因となるの

で，くい中空部内面とアースオーガ軸部外面との間隔から施工が可能かどうかを判断しなければな

らない。

8) 粘性の強い地盤では，ブレード間に掘削土が付着し中空部が閉そくして，くいに縦割れが生じない

ように掘削中に注水し，泥状化して排土するなどの補助的な手段を用いる。

9) 掘削沈設中は，過度の先掘り又は拡大掘りをしてはならない。

10) 排土時のアースオーガ引抜きは負圧が生じないようゆっくり行い，被圧水が作用する場合は，ボイ

リングが生じやすくなるので対策を講じなければならない。

11) くいの沈設は，くい質量及びドロップハンマによるほか，くい打ちやぐらの質量を利用した圧入方

式によって行い，沈設速度は，周囲の地盤を乱さないようにゆっくり行う。

12) 掘削排土の補助として，圧縮空気を用いる場合は，吐出圧及び吐出量に十分注意する。

13) 家屋などが隣接している場合は，排土時の土砂の飛散防止対策を講じなければならない。

14) 支持力の確保は，各工法の施工要領による。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

b) 中掘り打撃工法

1) 掘削沈設

1.1) 中掘り打撃工法に用いるくいの先端部は，支持層の打撃貫入に対する補強対策を講じることが望

ましい。

1.2) くいの掘削沈設深さは，その後に行う打込みに支障のない深度までとする。

2) 支持力の確保

2.1) 打撃はアースオーガを抜いた後に，ハンマで所定支持力が得られるまで行う。ただし，中掘りで

の施工後，まとめて打込みを行ってもよい。

2.2) 打止めの管理は，打撃工法の打止めに準じる。

2.3) 支持層中にくい先端がくい径以上打ち込めない場合は，掘削沈設深さの変更を工事監理者と協議

し，処置する。

c) 中掘り根固め工法

1) 掘削沈設共通事項による。

2) 根固め液

2.1) 根固め液は，所定の圧縮強度が得られる配合とする。

2.2) 支持層中の地下水に流れがあり，根固め球根部の形成に支障が生じるおそれのある場合は，この

工法を用いてはならない。

3) 支持力の確保先端支持力を確保するために，各工法の施工計画書及び仕様書に示されたそれぞれ

の条件に従って，くい先端部の処理を行わなければならない。

d) 中掘り拡大根固め工法

1) 掘削沈設共通事項による。

2) 根固め液及びくい周固定液

2.1) 根固め液及びくい周固定液は，所定の圧縮強度が得られる配合とする。

2.2) 支持層中の地下水に流れがあり，根固め球根部の形成に支障が生じるおそれのある場合は，この

工法を用いてはならない。

2.3) くい周固定液を使用する場合は，各工法の施工要領による｡

3) 支持力の確保先端支持力を確保するために，各工法の施工計画書及び仕様書に示されたそれぞれ

の条件に従って先端部の処理を行わなければならない。

7.4.2.3

回転工法

a) 回転根固め工法

1) くいの建込み及び貫入

1.1) くいの回転埋設施工性は，地盤状況によって大きく左右されるので，事前に土質柱状図を基に施

工について検討し，試験くいによって確認を行うようにする。

1.2) くい心へのセットは，先端金具が取り付けられた既製コンクリートくいを，くいの回転埋設時に

ずれが生じないように，くい心から直角方向に2点の逃げ心を取り，建て込むようにする。

1.3) 建込み時に，くい中空部へ挿入されたロッドをオーガ駆動装置と先端金具とに接続し，ロッドに

よって駆動力が先端金具に伝達されたことを確認し，リーダの鉛直度を調整しながら，くいの回

転埋設の初期では埋設速度をゆっくり行うようにする。

1.4) くいの地盤への貫入は，装置の質量，掘削水の吐出又は圧縮空気を併用し，くい先端地盤を掘削

しながら沈設する。このとき，回転時に，くいに無理な応力を与えないようにする。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

1.5) くいの回転埋設時の補助工法として圧力水を使用する場合は，近隣の地下水の汚濁の確認調査を

行うなど環境保全に努めなければならない。

1.6) 砂れき(礫)層が介在するような地盤では，あらかじめアースオーガなどで掘削する補助工法を併

用する。

2) 根固め液

2.1) 根固め液は，所定の圧縮強度が得られる配合とする。

2.2) 根固め液が硬化する以前に，くいが動くことがないように注意しなければならない。

2.3) 支持層中の地下水に流れがあり，根固め球根部の築造に支障が生じるおそれのある場合は，この

工法を用いてはならない。

3) 支持力の確保先端支持力を確保するために，各工法の施工計画書及び仕様書に示されたそれぞれ

の条件に従って先端部の処理を行わなければならない。

7.5

施工管理

7.5.1

くい施工管理

くいの施工管理は，各種の既製コンクリートくい工法によって施工されたくいが，所定の支持力を確保

するために，各工法に関する十分な知識及び経験をもった，くい施工管理者のもとで行わなければならな

い。

a) 共通事項

1) くいの受入れ，保管及び施工管理は，設計図書及び施工計画書に基づいて行う。

2) くいの施工は，各工法の施工要領によって管理しなければならない。

3) 支持層の確認は，土質柱状図などから行うものとする。

4) くいが障害物などに遭遇し，施工が不可能となった場合は工事監理者と協議し，その処置及び対策

を講じる。

5) くい長が設計図書などと異なった場合には，工事監理者と協議し定める。

6) 掘削深度及びくいの設置深度は，レベルを使用して管理を行う。

7) 施工中のくいずれの管理は，直角2方向の逃げ心位置から検尺棒などを使用し，掘削装置などの軸

心及びくいの外周の距離によって行う。

b) 打込み工法

1) 打撃エネルギー，貫入量，リバウンド量などからくいの動的支持力式によって所定の支持力を算定

する。

2) くいに過大な打撃を与えることのないように総打撃回数を確認し，支持層中への無理な貫入を行っ

てはならない。

3) 支持層中への根入れ長さは，支持層の状況などを総合的に判断し，工事監理者と協議し決定する。

4) 打撃中のリバウンド量が大きい場合は，施工能率の低下と，くい体に大きい引張応力が発生するの

で，工事監理者と協議しその対策を講じなければならない。

c) プレボーリング工法

1) 掘削及びアースオーガの引上げ速度は，孔壁の安定に大きく影響するので，施工条件を満足するよ

うに管理しなければならない。

2) 根固め液及びくい周固定液の使用量は，各工法の施工条件による。

3) 注入したくい周固定液の液面が沈降した場合には，くい頭部まで充てんすることを原則とする。

4) 根固め液及びくい周固定液用の材料の受入れ，保管などの管理を行わなければならない。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5) 根固め液及びくい周固定液の圧縮強度管理のための材齢は28日とし，1回の試験の供試体3個の平

均値とする。

6) 各種注入液に用いる材料の計量は，袋単位又は質量による。ただし，水の計量は水管計又は水量計

によってもよい。

7) 支持層の確認は，土質柱状図，試掘，試験くい施工結果，掘削時のオーガ駆動装置の電流値などか

ら行う。

8) くいを回転して設置する場合は，くい体に過度なトルクが作用しないように行わなければならない。

d) 中掘り工法

1) くい長に対するアースオーガの検尺を事前に行い，過度な先掘りが生じないようにしなければなら

ない。

2) 掘削作業中は，排土状況を常に確認しながら，土砂の閉そく又はれき（礫）のかみ込みによるくい

の縦割れが生じないように管理する。

3) アースオーガの引上げ時は，ボイリングが生じやすいので，引上げ速度はゆっくりと，細心の注意

を払って行う。

4) 打撃による支持力の確保の場合，所定の支持力が得られた以後は，くい先端部の損傷を防ぐため，

無理な打撃は行わない。

5) くい先端に取り付けるフリクションカッタの厚さ及び幅は，土質柱状図及びくい径・くい長から決

め，試験くい施工結果を参考にして決定する。

6) 根固め液などの材料の受入れ，保管などの管理を行わなければならない。

7) 根固め液の圧縮強度管理のための材齢は28日とし，1回の試験の供試体3個の平均値とする。

8) 各種注入液に用いる材料の計量は，袋単位又は質量による。ただし，水の計量は水管計又は水量計

によってもよい。

9) 支持層の確認は，土質柱状図，試験くい施工結果，試掘時のオーガ駆動装置の電流値などを参考に

して行う。

e) 回転工法

1) くい回転ロッドの検尺を事前に行い，くい回転設置時の掘削水の吐出圧力及び支持層付近のオーガ

駆動装置の電流値について管理する。

2) 所定の深度まで，くいを回転圧入することが不可能となった場合は，施工を中止し，工事監理者の

指示によって処置しなければならない。

3) 回転が異常なとき又はオーガ駆動装置の電流値が過大となった場合は，工事監理者の指示によって

処置しなければならない。

4) 根固め液の材料の受入れ，保管などの管理を行わなければならない。

5) 根固め液の圧縮強度管理のための材齢は28日とし，1回の試験の供試体3個の平均値とする。

6) 各種注入液に用いる材料の計量は，袋単位又は質量による。ただし，水の計量は水管計又は水量計

によってもよい。

7) 支持層の確認は，土質柱状図，試掘，試験くい施工結果，掘削時のオーガ駆動装置の電流値などか

ら行う。

7.5.2

工事報告

工事報告は，実施作業をまとめたもので，工事概要，使用くい，地盤概要，くい深度，くいの施工方法，

設計支持力，主要機械一覧，使用材料，くい配置図，施工記録，記録写真及びその他工事監理者に指示さ

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

れた事項をまとめて報告する。

くいの接合

8.1

共通事項

a) くいの接合は，溶接継手又は無溶接継手による。

b) くいの接合に当たっては，上下くいの端面を合わせ，かつ，軸線は同一直線上とする。

c) くいの継手部を清掃し，ごみ，泥土などを除去しなければならない。

8.2

溶接継手による場合

a) 溶接は，くいの機能上，有害な欠陥を生じないように，適切な準備及び条件のもとに施工を行わなけ

ればならない。

b) 溶接方法は，通常アーク溶接とする。溶接棒及びワイヤは，表1に適合するもの又はこれと同等以上

の性能をもつものを使用する。

表1−溶接棒及びワイヤの種類及び径

単位 mm

手溶接

半自動溶接

種類

層

棒径

種類

ワイヤ径

JIS Z 3211のE 4319イルミナ
イト系又はE 4316 H15低水素
系

1層目

3.2以下

JIS Z 3313の
T430TX-XNX-XXX
T490TX-XNX-XXX
T490TX-XNX-XXX-U
T492TX-XNX-XXX
T49TX-XNX-G

2.4，3.2

2層目

3.2〜6

c) 溶接技能者は，JIS Z 3801若しくはJIS Z 3841に基づく技術検定試験又はこれらと同等以上の技術試

験に合格した者とする。

d) 準備作業は，次のとおりとする。

1) 必要な溶接機のほか，開先の手直し，乾燥，清掃，溶接後の手直し，溶接上の保安などのための工

具及び器具を溶接前に現場に準備しなければならない。

2) 開先は，変形があれば修正し，溶接部及びその近傍を清掃する。特に，溶接面及び隣接部分に付着

した泥土，ごみ，さび，油脂，塗料，スケールなどは，ワイヤブラシ，ハンマ，グラインダなどで

除去し，水分がある場合は，乾燥させなければならない。

e) 開先の食違い量及び許容できるルート間隔は，次のとおりとする。

1) 開先の食違い量は，2 mm以下。

2) 許容できるルート間隔の最大値は，4 mm以下。

溶接作業は，次のとおりとする。

1) 溶接に当たっては，使用する溶接方法及び条件に適した溶接電流，溶接電圧及び溶接速度を選定し，

欠陥のない溶接をしなければならない。

2) 降雨若しくは降雪で溶接部が濡れるとき，又は毎秒10 m以上の風が吹いているときは，溶接を行っ

てはならない。ただし，溶接部が天候の影響を受けないような処置を行う場合は，工事監理者の承

認を受けて溶接を行うことができる。

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3) 気温が＋5 ℃以下のときは，溶接を行ってはならない。ただし，気温が＋5 ℃〜−10 ℃で，溶接部

から100 mm以内の部分が，すべて＋36 ℃以上に予熱されているときは溶接を行ってよい。

4) 溶接条件及び溶接作業の結果を表2〜表5又はこれに準じて記録する。

g) 溶接に欠陥がないかを目視によって確認する。使用上支障のある欠陥が発見された場合は，工事監理

者の指示によって適切な処置を講じなければならない。

8.3

無溶接継手による場合

機械式などによる無溶接継手の接合は，各継手の施工要領によって行わなければならない｡

くい頭の切断

くい頭の切断は，くい本体を損傷しないようにしなければならない。

なお，この場合，工事監理者の指示に従わなければならない。

10 作業の安全及び環境保全

10.1 作業の安全

a) 施工管理者及びくい施工管理者は，工事における災害を防止するため，関係法規を順守して計画段階

及び工事中に予測できる危険状態を回避しなければならない。

1) 工事を安全，かつ，円滑に行うために管理体制を定め，施工現場の状況，地盤条件などを考慮して

安全な作業環境を整えなければならない。また，地盤強度が低いときには地盤改良を行う。

2) 作業員に労働安全衛生法関連の諸法規を周知させ，順守を徹底させる。

3) 隣接する建造物，電力線，通信線，地下埋設物などに損傷を与えたり，居住者，通行人などに危害

を与えることのないようにしなければならない。

b) 作業員は，次の事項を守り作業の安全に努め，危険を察知した場合は，速やかにくい施工管理者及び

施工管理者に通知し危険を回避しなければならない。

1) くい打ちやぐら及びクレーンの運転，玉掛け作業並びに溶接，ガス切断などの作業は，定められた

有資格者が行う。

2) 工事に先立ち，施工機械，動力設備，附属設備，治工具，ワイヤロープなどを点検整備し，また，

安全装置が正常に作動することを確認しなければならない。

3) くい打ちやぐらの移動又はクレーンの作業時には，転倒を防止するため，地盤強度，つり荷重を確

認し，敷き鉄板などを用いて機械の安定を確保し，休止する場合は，つり荷を降ろし安定姿勢を保

たなければならない。

4) ハンマなどをつり上げた状態，くいのつり込み時などには，つり荷の下に立ち入ったりしないよう

にする。

5) くいの取扱いは，玉掛け位置及び状態を確認し，くいが折損しないよう衝撃を与えず慎重に行う。

また，くいを仮置きするときには，くさびによる転がり止めを施さなければならない。

6) 施工後のくい及び掘削孔には，速やかに転落防止処置を講じる。

10.2 環境保全

a) 施工管理者は，作業中の騒音，振動，粉じんなどが，住民の生活環境に支障を与えるおそれがある場

合，又は工事によって隣接する施設若しくは構造物に損傷などを与えるおそれがある場合は，事前に

工事関係者と十分に協議し，工法及び機材の変更，防護，養生などの適切な処置を講じる。

b) 工事に伴う車両の出入りは，近隣の道路条件などの事前調査を行い，住民の生活環境に支障を与えな

A 7201：2009

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

いように必要な処置を講じる。

c) 工事によって産業廃棄物が発生する場合には，関係法規に定められた基準に従い，必要な処置を講じ

る。

11 記録

試験くいの施工記録は，表2〜表5又はこれに準じて行い，本くい施工に当たっては，表6，表7又はこ

れに準じて記録を取り，次の参考図とともに保管する。

a) 工事場所位置図

b) くい伏図（くいの施工順序も示す。）

c) 土質柱状図（標準貫入試験値も示す。）

d) くいの仕様（種類，形状寸法などを示す。）

なお，所定深度よりくいが高くなり，くい頭切断を行った場合は，表8又はこれに準じて記録を取り，

施工記録とともに保管する。