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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

A 6514-1995 

金属製折板屋根構成材 

Components for metal roof-decks 

1. 適用範囲 この規格は,金属製折板屋根を構成する折板及び構成部品について規定する。 

備考1. 折板は,金属板と裏打材で構成されたもの及び金属板だけのものとする。 

2. この規格の引用規格を,付表1に示す。 

3. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって参

考値である。 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次のとおりとする。 

(1) 折板 金属板をV字,U字又はこれに近い形に折り曲げて,屋根材として使用する部材。 

(2) 構成部品 折板屋根を構成するための部品。 

3. 各部の名称 各部の名称は,次による。 

(1) 折板屋根 折板屋根の各部の名称は,図1,図2及び図3の例による。 

図1 重ね形折板屋根の例 

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図2 はぜ締め形折板屋根の例 

図3 かん(嵌)合形折板屋根の例 

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(2) 折板 折板の各部の名称は,図4,図5及び図6の例による。 

図4 重ね形の例 

図5 はぜ締め形の例 

図6 かん合形の例 

(3) 構成部品 構成部品は,次のとおりとする。 

(a) タイトフレーム はりと折板との固定に使用し,ボルト付きタイトフレームとタイトフレームだけ

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のもの及び端部用タイトフレームとする。 

(b) ボルト及びナット 折板又は固定金具とタイトフレームとの固定に使用する。 

(c) 固定金具 はぜ締め形又はかん合形折板とタイトフレームとの固定に使用する。 

図7 構成部品の例 

(4) タイトフレームの各部の名称 タイトフレームの各部の名称は,図8の例による。 

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図8 タイトフレームの例 

4. 種類及び記号 折板の種類及び記号は,形式,山高・山ピッチ,耐力及び材料によって次のとおり区

分し, ( ) 内に記号を示す。 

(1) 形式による区分 形式による区分は,次のとおりとする。 

(a) 重ね形 (K)  折板の重ねをボルトで結合する形。 

(b) はぜ締め形 (H)  折板をはぜで結合する形。 

(c) かん合形 (G)  折板をかん合で結合する形。 

(2) 山高・山ピッチによる区分 山高・山ピッチによる区分は,表1のとおりとする。 

表1 山高・山ピッチによる区分 

山ピッチによる記号 

20 

25 

30 

33 

35 

40 

45 

50 

山高に

よる記

号 

山ピッチ寸法mm 

山高寸法mm 

190以上 

230未満 

230以上 

270未満 

270以上 

310未満 

310以上 

350未満 

350以上 

390未満 

390以上 

430未満 

430以上 

480未満 

480以上 

520以下 

09 

80以上100未満 

◎ 

11 

100以上120未満 

○ 

○ 

13 

120以上140未満 

○ 

○ 

◎ 

○ 

15 

140以上160未満 

○ 

◎ 

○ 

◎ 

○ 

○ 

○ 

○ 

17 

160以上180未満 

◎ 

◎ 

○ 

○ 

◎ 

◎ 

19 

180以上210以下 

◎ 

○ 

◎ 

○ 

○ 

備考 表中の◎は常備寸法を示す。 

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(3) 耐力による区分 耐力による区分は,表2のとおりとする。 

表2 耐力による区分 

区分 

記号 

等分布荷重N/m2 {kgf/m2} 

1種 

 980 {100} 

2種 

1 960 {200} 

3種 

2 940 {300} 

4種 

3 920 {400} 

5種 

4 900 {500} 

(4) 材料による区分 材料による区分は,次のとおりとする。 

(a) 鋼板製 (S) 

(b) アルミニウム合金板製 (A) 

5. 品質 

5.1 

外観 折板及び構成部品には,きず,色むら,ねじれ,反りなど使用上有害な欠点があってはなら

ない。 

5.2 

横曲がり 横曲がりの許容差は,表3による。 

表3 横曲がり 

単位 mm 

長さ 

許容差 

10m未満 

10 

10m以上 

20 

5.3 

折板の曲げ耐力性能 折板の曲げ耐力性能は,9.3によって試験を行い,表2に規定する荷重を載荷

したときのたわみが,支点間距離の3001以下であり,かつ,最大荷重が,その荷重の2倍以上なければなら

ない。 

5.4 

タイトフレームの耐力性能 タイトフレームの耐力性能は,9.4によって試験を行い,対応する折板

の反力に相当する荷重を載荷したときの高さの変位が2%以下であり,かつ,最大荷重が引張りの場合は

その荷重の3倍以上,圧縮の場合は2.5倍以上なければならない。 

6. 構造及び加工 折板及び構成部品の構造及び加工は,次のとおりとする。 

(1) 折板及び構成部品は,耐久性及び変形防止を考慮した構造でなければならない。 

(2) 折板及び構成部品の接合面は,滑らかに仕上げられ,緊結された場合,緩みを生じないような構造で

なければならない。 

(3) 折板の加工は,ロール成形機を用い,きず,ねじれ,反りなどがないように行う。 

(4) 折板及び構成部品の折曲げ部分は,適当な丸みを付けなければならない。 

(5) 折板に裏打材を接着する場合は,有害な影響を与えない接着剤などを使用し,折板と十分に接着し,

はく離がないように行う。 

7. 構成材の寸法及び寸法の許容差 

7.1 

折板の寸法及び寸法の許容差 折板の寸法及び寸法の許容差は,次のとおりとする。 

(1) 長さ 長さは,表4による。 

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表4 長さ 

単位 mm 

長さ 

許容差 

10m未満 

+5 

10m以上 

+10 

(2) 厚さ 厚さは,表5による。 

表5 厚さ 

単位 mm 

山高による記号 

鋼板製 

アルミニウム合金板製 

09 

0.6以上 

0.6以上 

11 

13 

0.8以上 

15 

0.8以上 

17 

19 

1.0以上 

備考 厚さは呼び寸法を示す。 

(3) 山高 山高及び山高の許容差は,表6による。 

表6 山高 

単位 mm 

山高 

許容差 

150 未満 

+3 

150 以上 

+4 

7.2 

構成部品の寸法及び寸法の許容差 構成部品の寸法及び寸法の許容差は,次のとおりとする。 

(1) タイトフレームの呼び厚さ タイトフレームの呼び厚さは,2.3mm以上とする。 

(2) タイトフレームの高さの許容差 タイトフレームの高さの許容差は,表7による。 

表7 高さの許容差 

単位 mm 

高さ 

許容差 

150 未満 

+3 

150 以上 

+4 

(3) ボルト・ナットの形状及び寸法 ボルト・ナットの形状及び寸法は,表8による。 

表8 ボルト・ナット 

山高による記号 

ボルト・ナット 

09 

M8以上 

11 

13 

15 

17 

M10以上 

19 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(4) 固定金具の形状・寸法及び寸法の許容差 固定金具の形状・寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間

の協定による。 

8. 材料 

8.1 

折板に使用する材料 折板に使用する材料は,表9に規定するもの又は使用上これと同等以上の性

能をもつものとする。 

表9 材料 

鋼板製 

アルミニウム合金板製 

JIS G 3125 

JIS H 4000 

JIS G 3302 

JIS H 4001 

JIS G 3312 

JIS K 6744 に規定するA種で,昭和45年12

月18日建設省告示第1828号に適

合するもののうち下地金属によ

る区分が,ALであるもの。 

JIS G 3314 

JIS G 3320 

JIS G 4305 

JIS K 6744 に規定するA種で,昭和45年12月18日建設省

告示第1828号に適合するもののうち下地金属

による区分が,SG,SEであるもの。 

8.2 

構成部品に使用する材料及び表面処理 構成部品に使用する材料及び表面処理は,表10に規定する

もの又は使用上これと同等以上の性能をもつものとする。 

表10 材料 

構成部品名 

鋼板製 

アルミニウム合金板製 

タイトフレーム 

JIS G 3131に規定するSPHC又はJIS G 3141

に規定するSPCCの鋼材に,JIS H 8610に規定

する1種A又はBの2級の処理をしたもの,又

はJIS G 3302とする。 

JIS G 3131に規定するSPHC又はJIS G 3141

に規定するSPCCの鋼材に,JIS H 8610に規定

する2種3級の処理をしたもの,又はJIS G 3302

とする。 

ボルト 

JIS B 1180に規定する4Tの鋼ボルトにJIS H 
8610に規定する1種A又はBの2級の処理をし

たもの又はステンレス鋼 (SUS 304) ボルトとす

る。 

JIS B 1180に規定する4Tの鋼ボルトにJIS H 
8610に規定する2種3級の処理をしたもの,ス

テンレス鋼ボルト (SUS 304) 又はJIS H 4040

に規定するA6061BE−T6アルミニウム合金製ボ

ルトとする。 

ナット 

JIS B 1181に規定する4,1種の鋼ナットにJIS 
H 8610に規定する1種A又はBの2級の処理を

したもの又はステンレス鋼 (SUS 304) ナットと

する。 

JIS B 1181に規定する4,1種の鋼ナットにJIS 
H 8610に規定する2種3級の処理をしたもの,

ステンレス鋼ナット (SUS 304) 又はJIS H 4040

に規定するA6061BE−T6アルミニウム合金製ナ

ットとする。 

固定金具 

JIS G 3302又はJIS G 4305とする。 

JIS G 3302に規定する材料で両面を塗装した板

で作ったもの,JIS G 4305又はJIS K 6744に

規定する板のうち溶融亜鉛めっき鋼板の両面に

ビニル層を積層したものとする。 

8.3 

裏打材 折板に裏打材を使用する場合は,受渡当事者間の協定による。 

9. 試験方法 

9.1 

数値の換算 従来単位の試験機又は計測機を用いて試験する場合の国際単位系 (SI) による数値へ

の換算は,次による。 

1kgf=9.80N 

9.2 

寸法の測定方法 寸法の測定方法は,次のとおりとする。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(1) 折板の山高 折板の山高は,折板を水平に保持して山ピッチが規定値になるように拘束して測定する。 

(2) 折板の横曲がり 折板の横曲がりは,折板を水平に保持し,図9によって測定する。ただし,この場

合両端部500mmを除外する。 

図9 折板の横曲がりの測定方法 

9.3 

折板の曲げ耐力試験 折板の曲げ耐力試験は,次のとおりとする。 

(1) 試験体 試験体は,折板及び構成部品を用いて組み立てたものとし,幅は,3山ピッチ(1)以上,長さ

は,支点間距離に200mmを加えた長さとする。 

また,支点間距離は,表11による。試験体数は6個とする。試験体には図10に示すような断面変

形防止鋼帯(2)を取り付ける。 

なお,断面変形防止鋼帯の間隔は,550mm以下としてはならない。 

注(1) 働き幅の中に2以上の山ピッチがある場合は,両側に同種の折板を最低1山ピッチ以上対称的に

取り付ける。 

(2) 断面変形防止鋼帯は,幅50mm,厚さ1.6mmとする。 

表11 支点間距離 (l) 

鋼板製 

アルミニウム合金板製 

山高の25倍 

山高の20倍 

(2) 耐力試験 耐力試験は,図10のようなタイトフレームを固定した架台を用意し,規定した間隔に支点

を設定する。このタイトフレームに試験体を固定する。試験は,図10に示す3等分2点荷重[表2

の等分布荷重を受けた場合と等しい中央最大曲げモーメントが生じる荷重・式(1)]を加えて行う。 

P=0.75qbl ················································································ (1) 

ここに, P: 3等分2点荷重試験の試験荷重 (N {kgf}) 
 

q: 表2の等分布荷重 (N/m2 {kgf/m2}) 

b: 試験体の働き幅 (m) 

l: 試験体の支点間距離 (m) 

荷重は,式(1)の (P) に達した点でいったん除荷する。 

さらに,荷重を加え,最大荷重を求める。載荷試験は,試験体を上向き状態(正荷重)及び下向き

状態(負荷重)でそれぞれ3個ずつ行う。 

10 

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最大荷重については,あらかじめ試験体と同一ロットの折板又は原板からJIS Z 2201に規定する5

号試験片を5個採取し,JIS Z 2241に規定する引張試験を行い,降伏点又は耐力の平均値を求め,式

(2)で校正しておく。 

y

yo

u

o

P

P

σ

σ

=

 ·············································································· (2) 

ここに, 

Po: 校正した荷重 (N {kgf}) 

Pu: 試験で得られた荷重 (N {kgf}) 

σyo: 試験した折板の素材の供給者との協議によって定められた

降伏点又は耐力 (N/cm2 {kgf/cm2}) 

σy: 試験体の降伏点又は耐力 (N/cm2 {kgf/cm2}) 

試験中,試験体中央たわみを計測し,記録する。中央たわみの計測方法は,JIS B 7503に規定する

0.01mm目盛ダイヤルゲージ,又はこれと同等以上の精度をもつ計器を用い,図10のように中央点及

び支点付近の変形を測定し,支点付近の変形を補正する。 

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11 

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図10 折板の曲げ耐力試験方法 

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12 

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図10 (続き) 

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13 

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9.4 

タイトフレームの耐力試験 タイトフレームの耐力試験は,次のとおりとする。 

(1) 試験体 試験体は,タイトフレームの下底をジグに固定したものとし,引張試験の場合は,上底に構

成部品のボルトを取り付ける。 

(2) 耐力試験 

(a) 引張試験 引張試験は,タイトフレームを固定したジグと頭部のボルトを図11のような試験方法に

よって,予想最大荷重をほぼ8等分した引張荷重を段階的に加え,その段階ごとに荷重と高さの変

位を測定し,最大荷重が得られるまで行う。試験は3個行い,その平均値とする。 

(b) 圧縮試験 圧縮試験は,タイトフレームを固定したジグを図11のような試験方法によって,予想最

大荷重をほぼ8等分した圧縮荷重を段階的に加え,その段階ごとに荷重と高さの変位を測定し,最

大荷重が得られるまで行う。試験は3個行い,その平均値とする。 

図11 タイトフレームの耐力試験方法 

10. 検査 折板及び構成部品は,JIS Z 9001によってロットの大きさを決定し,そのロットから合理的な

方式によって試料を抜き取り,5.及び7.の規定に適合したものを合格とする。 

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14 

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11. 製品の呼び方 製品の呼び方は,次の例による。ただし,耐力,長さ及び厚さについては受渡当事者

間の協定によって省略することができる。 

12. 表示 折板及び構成部品の包装には,次の事項を表示しなければならない。 

(1) 折板の包装表示 

(a) 種類の記号(製品の呼び方の例による。) 

(b) 製造業者名 

(c) 製造年月 

(2) 構成部品の包装表示 

(a) 名称 

(b) 寸法及び使用材料 

(c) 製造業者名 

(d) 製造年月 

13. 取扱い上の注意事項 構成材には,次の取扱い上の注意事項を添付しなければならない。 

(1) 保管に関する事項 

(2) 移動,荷揚げに関する事項 

(3) その他必要な事項 

15 

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付表1 

JIS B 1180 六角ボルト 

JIS B 1181 六角ナット 

JIS B 7503 ダイヤルゲージ 

JIS G 3125 高耐候性圧延鋼材 

JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 

JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 

JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 

JIS G 3312 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 

JIS G 3314 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯 

JIS G 3320 塗装ステンレス鋼板 

JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 

JIS H 4001 アルミニウム及びアルミニウム合金の塗装板及び条 

JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線 

JIS H 8610 電気亜鉛めっき 

JIS K 6744 ポリ塩化ビニル被覆金属板 

JIS Z 2201 金属材料引張試験片 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

JIS Z 9001 抜取検査通則 

原案作成委員会構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

羽 倉 弘 人 

千葉工業大学 

平 野 道 勝 

東京理科大学 

田 中 正 躬 

通商産業省生活産業局 

加 藤 康 宏 

工業技術院標準部 

池 田 順 一 

財団法人日本規格協会 

岩 下 保 夫 

建設省大臣官房官庁営繕部 

勝 山 正 嗣 

文部省大臣官房文教施設部 

北 沢   章 

東日本旅客鉄道株式会社東京工事事務所 

深 沢   明 

株式会社竹中工務店 

柳 川 信 夫 

全日本板金工業組合連合会 

中 野   廣 

株式会社中野板金工業所 

松 田 祥 三 

社団法人軽金属協会 

黒 川 和 俊 

新日本製鐵株式会社 

佐 藤 達 郎 

三晃金属工業株式会社 

植 田 照 光 

株式会社淀川製鋼所 

瀧 森   清 

株式会社日建板 

柴 田 昭太郎 

オリエンタルメタル製造株式会社 

大 内 秀 観 

社団法人日本長尺金属工業会 

(事務局) 

小 原   久 

社団法人軽金属協会 

名 倉 伸 彦 

全日本板金工業組合連合会 

濱 野 浩 幸 

社団法人日本長尺金属工業会