A 6022：2005
（1）
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，財団法人建材試験
センター (JTCCM)／アスファルトルーフィング工業会 (ARK)／財団法人日本規格協会 (JSA) から，工業
標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産
業大臣が改正した日本工業規格である。これによって，JIS A 6022 : 1991は改正され，この規格に置き換
えられる。
また，令和2年10月20日，産業標準化法第17条又は第18条の規定に基づく確認公示に際し，産業標
準化法の用語に合わせ，規格中“日本工業規格”を“日本産業規格”に改めた。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
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（2）
目 次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 1
3. 種類 ······························································································································ 1
4. 品質 ······························································································································ 2
5. 寸法及び製品の単位面積質量 ····························································································· 2
5.1 寸法 ···························································································································· 2
5.2 寸法及び製品の単位面積質量の表示値に対する許容差 ··························································· 2
6. 外観 ······························································································································ 2
7. 試験 ······························································································································ 3
7.1 試験の一般条件 ············································································································· 3
7.2 寸法の測定 ··················································································································· 4
7.3 外観 ···························································································································· 5
7.4 製品の単位面積質量 ······································································································· 5
7.5 原反の単位面積質量及びアスファルトの単位面積質量 ··························································· 5
7.6 鉱物質粒子の単位面積質量 ······························································································ 6
7.7 引っ張り ······················································································································ 6
7.8 耐折り曲げ性 ················································································································ 6
7.9 加熱処理後の耐折り曲げ性 ······························································································ 7
7.10 アスファルトの浸透状況 ································································································ 7
7.11 寸法安定性 ·················································································································· 7
7.12 寸法安定性試験後の引っ張り ·························································································· 7
7.13 耐熱性 ························································································································ 7
8. 検査 ······························································································································ 8
9. 製品の呼び方 ·················································································································· 8
10. 表示 ···························································································································· 8
日本産業規格 JIS
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ストレッチアスファルトルーフィングフェルト
Stretchy asphalt roofing felts (Synthetic fiber base)
1. 適用範囲 この規格は，防水工事，防湿工事などに用いるストレッチアスファルトルーフィングフェ
ルト（以下，ストレッチルーフィングという。）について規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS K 2207 石油アスファルト
JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム─熱老化特性の求め方
JIS Z 8401 数値の丸め方
JIS Z 8703 試験場所の標準状態
JIS Z 8801-1 試験用ふるい─第1部：金属製網ふるい
3. 種類 種類は，表1による。
表 1 種類及び製品の抗張積の呼び
種類
製品の抗張積
(1)の呼び
備考
ストレッチルーフィング
1 000
1 800
有機合成繊維を主原料とした不織布原反（以下，原反という。）に，JIS
K 2207に規定された防水工事用アスファルト3種又は4種に適合する
アスファルトを浸透，被覆し，表裏面に鉱物質粉末を付着させたもの。
砂付ストレッチルーフィ
ング
800
原反に，JIS K 2207に規定された防水工事用アスファルト3種又は4
種に適合するアスファルトを浸透，被覆し，表面の片側100 mmを除い
た残りに鉱物質粒子(2)を密着させ，残りの表裏面に鉱物質粉末を付着
させたもの。
注(1) 抗張積とは，引張強さと最大荷重時の伸び率との積で表す（7.7参照）。
(2) 鉱物質粒子は，JIS Z 8801-1に規定する公称目開き3.35 mmの金属製網ふるいを通過し，150 μmの金属製網
ふるいに残るもので，砕石状のもの及びりん（鱗）片状の天然スレートチップの2種類がある。
2
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4. 品質 品質は，7. によって試験を行い，表2の規定に適合しなければならない。
表 2 品質
種類
ストレッチルーフィング
砂付ストレッチルーフィング 適用試験
箇条
製品の抗張積の呼び
1 000
1 800
800
製品の単位面積質量 g/m2
(3)
1 500以上
1 500以上
3 000以上
（2 500以上）(4)
7.4
原反の単位面積質量 g/m2
120以上
7.5
アスファルトの単位面積質量 g/m2
850以上
850以上
1 000以上
鉱物質粒子の単位面積質量 g/m2
−
1 200以上
（800以上）(4)
7.6
引っ張
り
引張強さ N/cm
80以上
120以上
80以上
7.7
最大荷重時の伸び率 %
6.0以上
10.0以上
5.0以上
3 %引張応力 N/cm
40以上
60以上
60以上
抗張積 N･% /cm
1 000以上
1 800以上
800以上
耐折り曲げ性
試験片10個中9個以上にき裂が生じないこと。
7.8
加熱処理後の耐折曲げ性
7.9
アスファルトの浸透状況
アスファルトの不浸透部分がないこと。
7.10
寸法安
定性
伸縮量 mm
0.0±5.0
0.0±5.0
0.0±3.0
7.11
変形
しわ，反り，はく離などの異状な状態が生じないこと。
寸法安定性試験後の引っ張り %
引っ張り規格値の90.0以上。
7.12
耐熱性
−
鉱物質粒子の5 mm以上のず
れ落ち，発泡などが生じない
こと。
7.13
注(3) 表示値に対して，5.2の許容差の範囲とする。
(4) 鉱物質粒子として，りん（鱗）片状の天然スレートチップを使用する場合は，（ ）内とする。
5. 寸法及び製品の単位面積質量
5.1
寸法 寸法は，受渡当事者間の協定による。
5.2
寸法及び製品の単位面積質量の表示値に対する許容差 寸法は7.2によって，及び製品の単位面積質
量は7.4によって試験をした場合，表示値に対する許容差は，表3による。
表 3 寸法及び製品の単位面積質量の表示値に対する許容差
長さ
幅
単位面積質量
プラス側は規定しない。
マイナス側は認めない。
プラス側は規定しない。
マイナス側は1.0 %まで認める。
プラス側は規定しない。
マイナス側は認めない。
6. 外観 外観は，7.3によって試験を行い，次の規定に適合しなければならない。
a) 著しいわん曲，起伏，裂けた箇所，折れ，しわ及び穴がないこと。ただし，被覆しているアスファル
トに細かい起伏があっても差し支えない。
b) 相互に粘着する部分がなく，被覆しているアスファルト又は鉱物質粒子がはがれていないこと。
c) 1巻の長さが8.0 m未満の場合，1巻の途中で切断していないこと。
d) 1巻の長さが8.0 m以上の場合，1巻の途中で2か所以上切断していないこと。1か所切断している場
合，1片の長さが2.0 m以上あること。
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7. 試験
7.1
試験の一般条件
7.1.1
試験場所の温湿度条件並びに試料及び試験片の養生条件 試験場所の温湿度条件並びに試料及び
試験片の養生条件は，次による。
a) 寸法の測定，外観及び製品の単位面積質量の測定の温湿度条件は，JIS Z 8703に規定する20 ℃15級，
65 ％20級 [20±15 ℃，(65±20) ％] とする。
b) a) 以外の試験の温湿度条件は，特に指定のない限り，JIS Z 8703に規定する20 ℃2級，65 ％20級 [20
±2 ℃，(65±20) ％] とする。
c) 試料及び試験片の養生時間は，特に指定のない限り，試験前1時間以上とする。
7.1.2
試料及び試験片の作製 試料及び試験片の作製は，次による。
a) 試料，試験片の寸法及び個数は，表4による。
表 4 試料，試験片の寸法及び個数
試験項目
試験片
の記号
試料及び試験片の寸法
（長手方向×幅方向）mm
個数
製品の単位面積質量
−
2 500 × 全幅
1
原反の単位面積質量
A
50 × 200
3
アスファルトの単位面積質量
鉱物質粒子の単位面積質量
引っ張り
長手方向
B
200 × 50
10
幅方向
B′
50 × 200
10
耐折り曲げ性
長手方向
C
250 × 25
10
幅方向
C′
25 × 250
10
加熱処理後の
耐折り曲げ性
長手方向
D
250 × 25
10
幅方向
D′
25 × 250
10
アスファルトの浸透状況
E
100 × 全幅
1
寸法安定性
長手方向
F
300 × 50
6
幅方向
F′
50 × 300
6
寸法安定性試験
後の引っ張り
長手方向
F
200 × 50 (5)
6
幅方向
F′
50 × 200 (5)
6
耐熱性
H
200 × 200
3
注(5) 寸法安定性試験後，引張試験用に切断した大きさ。
4
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b) 試験片の形状及び採り方の例を，図1に示す。
図 1 試験片の形状及び採り方（例）
7.1.3
数値の丸め方 測定値・計算値を丸める場合の数値の丸め方は，JIS Z 8401による。
7.2
寸法の測定 寸法の測定は，次による。
a) 長さ 長さは，平面に広げた全長の最短部を0.01 mの単位まで測定する。1巻中に切断箇所がある場
合は，それぞれの最短部分の長さを同様にして測定し，その和から0.15 m減じた長さを1巻の長さと
5
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する。
b) 幅 幅は，長手方向の両端付近及び中央付近の3か所において1 mmの単位まで測定し，測定値の平
均値で表す。
7.3
外観 外観は，ストレッチルーフィングを平面に広げ，目視によって調べる。
7.4
製品の単位面積質量 製品の単位面積質量は，7.2で長さ及び幅を測定した後のストレッチルーフィ
ングの端部から約1 mを除き，これから全幅にわたって長さ2.5 mの試料を長手方向に直角に切り取り，
その試料の長さ及び幅の3か所を1 mmの単位まで測定し，これらの平均値から面積を求めた後，その質
量を1 gの単位まではかり，次の式によって算出する。
なお，計量器の都合で，2.5 mの試料を一度にはかることができない場合には，図1の試験片の採り方
に支障のないように，試験体を2分割にしてもよい。
A
m
M=
················································································· (1)
ここに，
M： 製品の単位面積質量 (g/m2)
m： 試料の質量 (g)
A： 試料の面積 (m2)
7.5
原反の単位面積質量及びアスファルトの単位面積質量
7.5.1
試験機器 試験機器は，次による。
a) 抽出器 抽出器は，フラスコ容量が，500 ml以上で，抽出器の内径が30 mm以上のソックスレー抽出
器，又はこれに準じるものとする。
b) デシケータ デシケータは，シリカゲル，無水塩化カルシウムなどの乾燥剤を入れたガラス製などの
容器とする。
c) 加熱恒温器 加熱恒温器は，JIS K 6257の6.2（試験装置），7.2（試験装置），又はこれに準じる装置
で，設定温度に対して±3 ℃に調整できるものとする。
7.5.2
試験方法 試験片の長さ及び幅の3か所を0.1 mmの単位まで測定し，それらの平均値から面積を
求めた後，質量を0.01 gの単位まではかる。次にこれをトルエンなどの炭化水素系溶剤で抽出器によって，
抽出液が着色しなくなるまでアスファルトを抽出した後，原反及び鉱物質を取り出し，室温で溶剤を揮発
させ，更に105±3 ℃の加熱恒温器中で1時間乾燥する。乾燥した原反及び鉱物質をデシケータに入れ，
室温になるまで冷却した後取り出し，それぞれの質量を0.01 gの単位まで手早くはかる。
原反の単位面積質量は，次の式によって算出し，試験片3個の平均値で表す。
1
1
1
A
m
M=
················································································ (2)
ここに， M1： 原反の単位面積質量 (g/m2)
m1： 抽出後の乾燥した原反の質量 (g)
A1： 試験片の面積 (m2)
アスファルトの単位面積質量は，次の式によって算出し，試験片3個の平均値で表す。
1
2
1
0
2
A
m
m
m
M
−
−
=
··································································· (3)
ここに， M2： アスファルトの単位面積質量 (g/m2)
m0： 試験片の質量 (g)
m1： 抽出後の乾燥した原反の質量 (g)
m2： 抽出後の乾燥した鉱物質の質量 (g)
A1： 試験片の面積 (m2)
6
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7.6
鉱物質粒子の単位面積質量
7.6.1
試験機器 試験機器は，JIS Z 8801-1に規定する金属製網ふるいとする。
7.6.2
試験方法 7.5.2で分離した鉱物質を，JIS Z 8801-1に規定する公称目開き3.35 mm及び150 µmの
金属製網ふるいでふるい，公称目開き3.35 mmの金属製網ふるいを通過し，150 µmのふるい上にとどまっ
た鉱物質粒子の質量を0.01 gの単位まではかる。
鉱物質粒子の単位面積質量は，次の式によって算出し，試験片3個の平均値で表す。
1
3
3
A
m
M=
··············································································· (4)
ここに， M3： 鉱物質粒子の単位面積質量 (g/m2)
m3： 鉱物質粒子の質量 (g)
A1： 試験片の面積 (m2)
7.7
引っ張り
7.7.1
試験機器 試験機器は，引張試験機とする。引張試験機は，試験片を一定速度で引っ張り，荷重及
び変位が自動記録できるものとする。
7.7.2
試験方法 試験片の幅は3か所を0.1 mmの単位まで測定し，その平均値とする。つかみ間隔が100
mmになるように試験片を引張試験機に取り付け，変位速度100 mm/minで試験片が破断するまで引っ張り，
最大荷重を求める。ただし，試験の際，つかみ金具から10 mm以内で破断した場合は，その試験片を除外
し，新たに試験片を追加する。
引張強さは，次の式によって算出し，試験片10個の平均値で表す。
W
P
T=
·················································································· (5)
ここに，
T： 引張強さ (N/cm)
P： 最大荷重 (N)
W： 試験片の幅 (cm)
最大荷重時の伸び率は，次の式によって算出し，試験片10個の平均値で表す。
100
0
×
=LL
E
··········································································· (6)
ここに，
E： 最大荷重時の伸び率 (％)
L： 最大荷重時の変位量 (mm)
L0： つかみ間隔 (mm)
3 ％引張応力は，次の式によって算出し，試験片10個の平均値で表す。
W
P
T
3
3=
·················································································· (7)
ここに，
T3： 3 ％引張応力 (N/cm)
P3： 3 ％伸び時の荷重 (N)
W： 試験片の幅 (cm)
抗張積は，上で求めた最大荷重及び最大荷重時の伸び率の各平均値から，次の式によって算出する。
E
T
T
×
=
E
·············································································· (8)
ここに，
TE： 抗張積 (N･％/cm)
T： 最大荷重 (N/cm)
E： 最大荷重時の伸び率 (％)
7.8
耐折り曲げ性
7.8.1
試験機器 試験機器は，次による。
7
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a) マンドレル マンドレルは，直径15 mmで，それぞれ長さ50 mm以上の鋼製の丸棒とする。
b) 恒温水槽 恒温水槽は，温度を0 ℃±1 ℃に調節できるものとする。
7.8.2
試験方法 試験片を0 ℃±1 ℃に調節した恒温水槽に約15分間浸せきした後取り出し，直ちに，
マンドレルに当てて2秒間に180度折り曲げ，表面にき裂を生じるか否かを調べる。ただし，砂付ストレ
ッチルーフィングの場合は，鉱物質粒子が内側になるように折り曲げる。
7.9
加熱処理後の耐折り曲げ性
7.9.1
試験機器 試験機器は，次による。
a) マンドレル マンドレルは，直径25 mmで長さ50 mm以上の鋼製の丸棒とする。
b) 加熱恒温器 加熱恒温器は，7.5.1 c) による。
7.9.2
試験方法 試験片を70±3 ℃の加熱恒温器中の金網上に168時間静置する。その後，取り出して
室温まで冷却した後，マンドレルを用い7.8と同様の操作によって折り曲げて表面のき裂の有無を調べる。
7.10 アスファルトの浸透状況 試験片を製品の幅方向に全幅にわたって1か所手で引き裂き，内部にア
スファルトの不浸透部分があるか否かを調べる。
7.11 寸法安定性
7.11.1 試験機器 試験機器は，次による。
a) 測長器 測長器は，0.1 mm以下の目量のものとする。
b) 加熱恒温器 加熱恒温器は，7.5.1 c) による。
c) 恒温水槽 恒温水槽は，温度を60±1 ℃に調節できるものとする。
7.11.2 試験方法 試験片を60±3 ℃の加熱恒温器中の金網上に24時間静置後，取り出して室温まで冷却
し，直ちにその長さを0.1 mmの単位まで測定して基準長とする。
次に，試験片を60±1 ℃の恒温水槽中に24時間浸せきした後，同様に長さを測定して基準長との差を
0.1 mmの単位まで求める。
恒温水槽浸せき後の差は，次の式によって算出し，試験片6個の平均値で表す。
S
W
1
D
L
L
L
−
=
··········································································· (9)
ここに， LD1： 恒温水槽浸せき後の差 (mm)
LW： 恒温水槽浸せき後の試験片の長さ (mm)
LS： 試験片の基準長 (mm)
次いで，再び60±3 ℃の加熱恒温器中に24時間静置後，同様に長さを測定し，基準長との差を0.1 mm
の単位まで求める。
加熱恒温器静置後の差は，次の式によって算出し，試験片6個の平均値で表す。
S
A
2
D
L
L
L
−
=
·········································································· (10)
ここに， LD2： 加熱恒温器静置後の差 (mm)
LA： 加熱恒温器静置後の試験片の長さ (mm)
LS： 試験片の基準長 (mm)
この湿潤・乾燥の操作を5回繰り返し，各平均値の中で絶対値が最大のものを伸縮量とする。併せて処
理後の試験片について，しわ，反り，はく離などの異状な外観変化の有無を調べる。
7.12 寸法安定性試験後の引っ張り 寸法安定性試験後，7.7によって引張試験を行い，平均値で表す。
7.13 耐熱性
7.13.1 試験機器 試験機器は，7.5.1 c) の加熱恒温器による。
7.13.2 試験方法 試験片を80±3 ℃の加熱恒温器中に2時間懸垂する。その後取り出して被覆物のずれ
落ち，発泡の有無を調べる。
8
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8. 検査 検査は，7. によって試験を行い，4. ，5. 及び6. の規定によって合否を決定する。
なお，検査は，合理的な抜取検査方法によって行うことができる。
9. 製品の呼び方 製品の呼び方は，種類及び製品の抗張積の呼びによる。
例1.
例2.
ストレッチルーフィング 1 000
製品の抗張積の呼び
種類
砂付ストレッチルーフィング 800
製品の抗張積の呼び
種類
10. 表示 製品には，1巻ごとに包装の見やすい箇所に，次の事項を表示しなければならない。
a) 種類及び製品の抗張積の呼び
b) 長さ，幅及び製品の単位面積質量
c) 製造年月日又はその略号
d) 製造業者名又はその略号
e) 製造工場名又はその略号