A 5721：2013
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 種類······························································································································· 1
4 品質······························································································································· 2
4.1 外観 ···························································································································· 2
4.2 性能 ···························································································································· 2
5 形状及び寸法 ··················································································································· 2
5.1 形状 ···························································································································· 2
5.2 寸法 ···························································································································· 3
6 試験方法························································································································· 3
6.1 試験片及び試験場所の状態 ······························································································ 3
6.2 外観 ···························································································································· 4
6.3 寸法の測定 ··················································································································· 4
6.4 曲げ試験 ······················································································································ 5
6.5 局部圧縮試験 ················································································································ 5
6.6 衝撃試験 ······················································································································ 6
6.7 耐燃性試験 ··················································································································· 6
6.8 滑り試験 ······················································································································ 6
6.9 耐候性試験 ··················································································································· 7
7 検査······························································································································· 8
8 表示······························································································································· 8
8.1 製品の表示 ··················································································································· 8
8.2 包装の表示 ··················································································································· 8
9 取扱い上の注意事項 ·········································································································· 8
附属書A（参考）技術上重要な改正に関する新旧対照表 ····························································· 10
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（2）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，一般財団法人建材
試験センター（JTCCM）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規
格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規
格である。
これによって，JIS A 5721:1995は改正され，この規格に置き換えられた。
なお，平成25年5月19日までの間は，工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において，JIS A 5721: 1995によることができる。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格
JIS
A 5721：2013
プラスチックデッキ材
Plastic floor parts
序文
この規格は，1979年に制定され，その後2回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1995年に
行われたが，その後の引用規格の廃止（予定）に伴う試験方法の一部見直しへ対応するために改正した。
また，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を附属書Aに示す。
なお，対応国際規格は現時点で制定されていない。
1
適用範囲
この規格は，住宅のベランダ，バルコニーなどの床を構成するプラスチックデッキ材（以下，デッキ材
という。）について規定する。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS A 1408 建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法
JIS A 1414-2 建築用パネルの性能試験方法−第2部：力学特性に関する試験
JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法
JIS B 1115 すりわり付きタッピンねじ
JIS B 1122 十字穴付きタッピンねじ
JIS B 1125 ドリリングタッピンねじ
JIS B 7503 ダイヤルゲージ
JIS B 7507 ノギス
JIS B 7512 鋼製巻尺
JIS B 7516 金属製直尺
JIS K 6911 熱硬化性プラスチック一般試験方法
3
種類
デッキ材は，形状及び働き幅によって次のとおり区分する。
a) 形状による区分及び記号
連結形（連結機構のあるもの）J［図1 a)参照］
単独形（連結機構のないもの）S［図1 b)参照］
b) 働き幅による区分
90形，100形，150形，180形，200形，300形
2
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4
品質
4.1
外観
デッキ材には，割れ，ねじれ，曲がり，色むらなどの使用上有害な欠点があってはならない。
4.2
性能
デッキ材は，箇条6に規定する試験をしたとき，表1に適合しなければならない。
表1−デッキ材の性能
試験項目
性能
適用試験
項目
曲げ
亀裂及び割れがない
6.4
たわみが3.5 mm以下
局部圧縮
亀裂及び割れがない
6.5
衝撃
亀裂及び割れがない
6.6
耐燃性
燃え続けない
6.7
滑り
滑り材の始動時の荷重が98.1 N以上
（長さ方向及び幅方向とも）
6.8
耐候性
引張強さ変化率 −15 %以内
6.9
伸び変化率 50 %以内
注記 引張強さ変化率の“−”は劣化を表している。
5
形状及び寸法
5.1
形状
デッキ材の形状は，図1に示すとおりとする。
3
A 5721：2013
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a) 連結形
b) 単独形
図1−デッキ材の形状の一例
5.2
寸法
デッキ材の寸法及び許容差は，表2のとおりとする。ただし，長さは，受渡当事者間の協定によって記
載値以外とすることができる。この場合の許容差は，設定寸法に対して
20
0
＋mmとする。
表2−デッキ材の寸法及び許容差
単位 mm
働き幅による区分
働き幅（W）a)
長さ（L）
高さ（H）b)
寸法
許容差
寸法
許容差
寸法
許容差
90 形c)
90
±1.5
1 820
＋20
25
±1.0
100 形c)
100
2 750
0
28 d)
150 形
150
±2.0
3 650
30
180 形
180
4 550
200 形
200
300 形
300
±2.5
注a) 連結形のデッキ材にあっては，見えがくれとなる連結部分は，働き幅に含めない。
b) デッキ材の高さは，側面の肩口の足部を測定する。
c) 主として幅調整用とする。
d) 当分の間認める。
6
試験方法
6.1
試験片及び試験場所の状態
4
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6.1.1
試験片
試験片の形状及び寸法は，表3のとおりとする。
なお，試験片は，温度20±2 ℃の条件下に24時間以上放置する。デッキ材から表3に示す寸法の試験
片を採取できない場合は，これに代わる試験片によってもよい。この場合の試験片は，デッキ材と同一条
件で作製したものとする。
表3−試験片の形状及び寸法
試験項目
形状・寸法
個数
曲げ
原形のままで長さ1 500 mm
3
局部圧縮
原形のままで長さ300 mm
3
衝撃
原形のままで長さ500 mm
3
耐燃性
製品から長さ150 mm，幅10 mmに切り取ったもの
1
滑り
原形のままで長さ300 mm
1
耐候性
製品から長さ150 mm，幅30 mmに切
り取ったもの（図2参照）
保存試験片
3
暴露試験片
3
単位 mm
図2−耐候性試験片の形状・寸法（採取の例）
6.1.2
試験場所の状態
試験は，20±5 ℃の場所で行う。
6.2
外観
デッキ材の外観は，目視によって検査する。
6.3
寸法の測定
デッキ材の寸法の測定は，次による。
a) 働き幅 試験体を平らな台に置き，長手方向の3か所をJIS B 7507に規定するノギスなどの1/20 mm
以上の精度をもつ測定器を用いて0.1 mmまで測定し，3点の平均値を求めて働き幅とする。
b) 長さ 試験体を平らな台に置き，試験体の全長の最短部分を，JIS B 7512に規定する目量が1 mmの
5
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巻尺又はJIS B 7516に規定する目量が1 mmの直尺を用いて測定する。
c) 高さ 試験体の長手方向のほぼ中央部の肩口足部2か所をJIS B 7507に規定するノギスなどの
1/20 mm以上の精度をもつ測定器を用いて測り，その平均値を求めて高さとする。
6.4
曲げ試験
試験片を図3に示すように，スパン450 mmで4か所をJIS B 1115，JIS B 1122若しくはJIS B 1125のい
ずれかに規定するタッピンねじ又はこれらと同等以上の性能をもつタッピンねじなどで使用状態に固定し，
スパンの中央に147.1 Nの荷重を試験片の全幅にかけ，その点をたわみ量の原点とする。次に，588.4 Nの
荷重を試験片の全幅に載荷し1)，そのときの中央部のたわみ量をJIS B 7503に規定するダイヤルゲージな
どを用いて測定する。さらに，荷重を1 471.0 N とし，試験片の亀裂及び割れの有無を調べる。ただし，
連結形で働き幅150 mm以下のものについては3本連結し，中央の1本に上記と同じ操作を行う。試験は，
3個の試験片について行う。たわみ量については，3個の平均値を試験結果とする。
注1) たわみ量が，約2 mm/minとなる載荷速度で載荷するのがよい。
単位 mm
a) 連結形幅150 mm超の場合
b) 連結形幅150 mm以下の場合
図3−曲げ試験の例
6.5
局部圧縮試験
図4に示すようにJIS A 1414-2の5.2（局部圧縮試験）によって試験片の裏面の補強がない箇所に
980.7 Nの荷重を5秒〜10秒で達するように加え，圧入部分の亀裂及び割れの有無を調べる。試験は，
3個の試験片について行う。
6
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位 mm
図4−局部圧縮試験の例
6.6
衝撃試験
試験片を図5に示すように，スパン450 mmで支持し，裏面に補強がない箇所に，図6に示す質量1 kg
のおもりを1 200 mmの高さから自由落下させ，亀裂及び割れの有無を調べる。おもりは，JIS A 1408に規
定するなす形おもり（W1-1000）を使用する。試験は，3個の試験片について行う。
単位 mm
単位 mm
r≒26 mm
図5−衝撃試験の例
図6−衝撃試験用おもり
6.7
耐燃性試験
JIS K 6911の5.24（耐燃性）のA法による。ただし，試験体は1体とする。
6.8
滑り試験
試験片を図7のように平板上に固定し，その上に乾燥した長さ200 mm，幅100 mm，厚さ約25 mmのラ
ワン材の表面に，厚さ5 mm〜7 mmのフェルトを取り付けた滑り材を介して，質量75 kgのおもりを載せ，
ばねばかりなどを用いて水平に徐々に力を加え，滑り材の始動時の荷重を長さ方向及び幅方向について，
それぞれ3回ずつ行い，その最小値を読み取る。
注記 フェルトには，R17M，R19M，R23M又はR25W2を使用するとよい。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位 mm
図7−滑り試験の例
6.9
耐候性試験
6.9.1
促進暴露試験
表3に規定する暴露試験片を用いて，JIS A 1415の6.2（オープンフレームカーボンアークランプによる
暴露試験方法）に従って促進暴露処理を行う。ただし，暴露試験方法はWS-A法とし，水噴霧18分間，
水噴霧停止を102分間とする。また，試験時間は500時間とする。
6.9.2
ウェザリングの評価試験
ウェザリングの評価方法は，次による。
a) 暴露試験片及び保存試験片から，図8に示す試験片をそれぞれ3個ずつ作り，試験片の中心から左右
20 mm離れた所に標線を付ける。
単位 mm
図8−ウェザリング評価用試験片
b) a)で作ったそれぞれの試験片を引張試験機に取り付け，毎分10 mmの速さで試験片が破断するまでの
最大荷重を測定し，次の式によって引張強さを求める。
w
t
P
T
×
＝
ここに，
T： 引張強さ（N/mm2）
P： 試験片が破断するまでの最大荷重（N）
t： 引張前の試験片の厚さ（mm）2)
w： 引張前の試験片の最小幅（mm）
また，試験片が破断したときの標線間の距離を測定し，次の式によって伸びを求める。
8
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
Δl＝l−40
ここに，
Δl： 伸び（mm）
l： 試験片が破断したときの標線間距離（mm）
試験片の幅，厚さ及び標線間距離は，0.01 mmまで測定する。測定値は3個の試験片の平均値とす
る。
注2) 凹凸のあるものについては，最も厚い箇所で測定するのがよい。
c) b)の計算値に基づき，次のそれぞれの式によって，引張強さ変化率及び伸び変化率を求める。
100
1
1
2
×
T
T
T
ΔT
−
＝
ここに，
ΔT： 引張強さ変化率（%）
T1： 保存試験片の引張強さ（N/mm2）
T2： 暴露試験片の引張強さ（N/mm2）
100
1
1
2
×
Δl
Δl
Δl
ΔL
−
＝
ここに，
ΔL： 伸び変化率（%）
Δl1： 保存試験片の伸び（mm）
Δl2： 暴露試験片の伸び（mm）
7
検査
検査は，合理的な抜取検査方式を用いて，品質，形状及び寸法について箇条6の試験を行ったとき，箇
条4及び箇条5に適合しなければならない。
8
表示
8.1
製品の表示
この規格の全ての要求事項に適合したデッキ材には，次の事項を表示しなければならない。
a) 規格番号
b) 製造業者名又はその略号
c) 製造年月又はその略号
d) 製品の種類又はその略号
8.2
包装の表示
デッキ材の包装には，次の事項を表示しなければならない。
a) 製造業者名又はその略号
b) 製造年月又はその略号
c) 材料名又はその略号
d) 形状による区分，働き幅による区分及び寸法
例1 連結形−100（働き幅）−1820（長さ）−30（高さ）又はJ-100-1820-30
例2 単独形−180（働き幅）−2750（長さ）−25（高さ）又はS-180-2750-25
e) 1包装内の数量
f)
この規格の番号
9
取扱い上の注意事項
デッキ材には取扱説明書などを添付し，少なくとも次の項目について，注意事項を記載しなければなら
9
A 5721：2013
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ない。
a) 取扱い上の注意
1) 熱変形についての注意
2) 重量物を長期間置く場合の注意
3) 寒冷時の衝撃に対する注意
4) 清掃上の注意
b) 施工上の注意
1) デッキ材の固定についての注意
2) デッキ材の突合せ接続についての注意
3) 根太間隔についての注意
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附属書A
（参考）
技術上重要な改正に関する新旧対照表
現行規格（JIS A 5721:2013）
旧規格（JIS A 5721:1995）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
2引用規
格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，こ
の規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その
最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS A 1408 建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法
JIS A 1414-2 建築用パネルの性能試験方法−第2部：力
学特性に関する試験
JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露
試験方法
JIS B 1115 すりわり付きタッピンねじ
JIS B 1122 十字穴付きタッピンねじ
JIS B 1125 ドリリングタッピンねじ
JIS B 7503 ダイヤルゲージ
JIS B 7507 ノギス
JIS B 7512 鋼製巻尺
JIS B 7516 金属製直尺
JIS K 6911 熱硬化性プラスチック一般試験方法
1. 適用
範囲
備考1.
この規格の引用規格を，次に示す。
JIS A 1414 建築用構成材（パネル）及びその構造部分の性能
試験方法
JIS A 1415 プラスチック建築材料の促進暴露試験方法
JIS K 6911 熱硬化性プラスチック一般試験方法
JIS L 3201 羊毛長尺フェルト
JIS Z 8301へ整合
させ2 引用規格
に変更した。プラ
スチックデッキ
材の各種試験の
測定に用いる測
定器具に関する
JISを新たに引用
した。
6.2 外観
デッキ材の外観は，目視によって検査する。
−
−
品質に規定され
ている項目であ
るため，試験方法
に規定した。
3
A
5
7
2
1
：
2
0
1
3
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
現行規格（JIS A 5721:2013）
旧規格（JIS A 5721:1995）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
6.3寸法
の測定
デッキ材の寸法の測定は，次による。
a) 働き幅 試験体を平らな台に置き，長手方向の3か所を
JIS B 7507に規定するノギスなどの1/20 mm以上の精度
をもつ測定器を用いて0.1 mmまで測定し，3点の平均値
を求めて働き幅とする。
b) 長さ 試験体を平らな台に置き，試験体の全長の最短部
分を，JIS B 7512に規定する目量が1 mmの巻尺又はJIS
B 7516に規定する目量が1 mmの直尺を用いて測定す
る。
c) 高さ 試験体の長手方向のほぼ中央部の肩口足部2か所
をJIS B 7507に規定するノギスなどの1/20 mm以上の精
度をもつ測定器を用いて測り，その平均値を求めて高さ
とする。
−
−
品質，性能が規定
されている項目
であるため，試験
方法に規定した。
6.4曲げ
試験
試験片を図3に示すように，スパン450 mmで4か所をJIS B
1115，JIS B 1122若しくはJIS B 1125のいずれかに規定する
タッピンねじ又はこれらと同等以上の性能をもつタッピン
ねじなどで使用状態に固定し，スパンの中央に147.1 Nの荷
重を試験片の全幅にかけ，その点をたわみ量の原点とする。
次に，588.4 Nの荷重を試験片の全幅に載荷し1)，そのとき
の中央部のたわみ量をJIS B 7503に規定するダイヤルゲー
ジなどを用いて測定する。さらに，荷重を1 471.0 N とし，
試験片の亀裂及び割れの有無を調べる。ただし，連結形で働
き幅150 mm以下のものについては3本連結し，中央の1本
に上記と同じ操作を行う。試験は，3個の試験片について行
う。たわみ量については，3個の平均値を試験結果とする。
注1) たわみ量が，約2 mm/minとなる載荷速度で載荷
するのがよい。
5.3曲げ
試験
試験片を図3に示すように，スパン450 mmで4か所をタッ
ピンねじなどで使用状態に固定し，スパンの中央に147.1 N
{15 kgf} の荷重を試験片の全幅にかけその点をたわみ量の原
点とし，更に588.4 N {60 kgf} の荷重を試験片の全幅に徐々に
加え，そのときの中央部のたわみ量を測定する。ただし連結
形で幅150 mm以下のものについては3本連結し，中央の1
本に上記と同じ操作を行う。さらに荷重を1 471.0 N {150 kgf}
とし，試験片にき裂，割れの有無を調べる，試験は3個の試
験片について行う。
試験片の固定方
法について詳細
を規定した。
載荷速度につい
ても，荷重の加え
方を補助するた
めに注として追
加した。
たわみ量は，3個
の平均値を試験
結果とすること
が分かるように
規定した。
6.5局部
圧縮試験
図4に示すようにJIS A 1414-2の5.2（局部圧縮試験）によ
って試験片の裏面の補強がない箇所に980.7 Nの荷重を5秒
〜10秒で達するように加え，圧入部分の亀裂及び割れの有
無を調べる。試験は，3個の試験片について行う。
5.4局部
圧縮試験
図4に示すようにJIS A 1414の6.9（局部圧縮試験）によって
試験片の裏面に補強がない箇所に980.7 N {100 kgf} の荷重を
加え，圧入部分に き裂，割れの有無を調べる。試験は3個の
試験片について行う。
荷重の加え方に
ついて規定した。
3
A
5
7
2
1
：
2
0
1
3
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
現行規格（JIS A 5721:2013）
旧規格（JIS A 5721:1995）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
6.7耐燃
性試験
JIS K 6911の5.24（耐燃性）のA法による。ただし，試験体
は1体とする。
5.6耐燃
性試験
JIS K 6911の5.24（耐燃性）による。
試験方法をJIS K
6911のA法と規
定した。また，試
験体は1体とする
旨を追加した。
6.8滑り
試験
試験片を図7のように平板上に固定し，その上に乾燥した長
さ200 mm，幅100 mm，厚さ約25 mmのラワン材の表面に，
厚さ5 mm〜7 mmのフェルトを取り付けた滑り材を介して，
質量75 kgのおもりを載せ，ばねばかりなどを用いて水平に
徐々に力を加え，滑り材の始動時の荷重を長さ方向及び幅方
向について，それぞれ3回ずつ行い，その最小値を読み取る。
注記 フェルトには，R17M，R19M，R23M又はR25W2
を使用するとよい。
単位 mm
図7−滑り試験の例
5.7滑り
試験
試験片を図7のように平板上に固定し，その上に乾燥した長
さ200 mm，幅100 mm，厚さ約25 mmのラワン材の表面に，
JIS L 3201に規定するR19M又はR17Mで厚さ7 mmのフェル
トを取り付けた滑り材を介して，質量75 kgのおもりを載せ，
ばねばかりなどを用いて水平に徐々に力を加え，滑り材の始
動時の荷重を長さ方向及び幅方向について，それぞれ3回ず
つ行い，その最小値を読みとる。
図7
単位 mm
JIS L 3201（羊毛
長尺フェルト）の
廃止が予定され
ていることに伴
い，フェルトの種
類，厚みなどを変
更した。
3
A
5
7
2
1
：
2
0
1
3
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
現行規格（JIS A 5721:2013）
旧規格（JIS A 5721:1995）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
6.9.1 促
進暴露試
験
表3に規定する暴露試験片を用いて，JIS A 1415の6.2（オ
ープンフレームカーボンアークランプによる暴露試験方法）
に従って促進暴露処理を行う。ただし，暴露試験方法はWS-A
法とし，水噴霧18分間，水噴霧停止を102分間とする。ま
た，試験時間は500時間とする。
5.8.1 促
進暴露試
験
表3に規定する暴露試験片を用いて，JIS A 1415に規定する
操作方法に従って促進暴露試験を行う。ただし，試験装置は
WS型を使用し，試験時間は500時間とする。
JIS A 1415に規定
されているオー
プンフレームカ
ーボンアーク試
験方法のWS-A
法であることを
明確に記述した。
また，試験条件を
JIS A 1415と同様
に記載した。
3
A
5
7
2
1
：
2
0
1
3