2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
A 5210-1994
建築用セラミックメーソンリーユニット
Ceramic masonry units for buildings
1. 適用範囲 この規格は，主として建築物に用いられ，粘土を成形・焼成したセラミック製のメーソン
リーユニット（組積単体）（以下，ユニットという。）について規定する。
備考 この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，参
考値である。
2. 種類 ユニットの種類は，外部形状，寸法，断面形状，圧縮強さ，寸法精度及びうわぐすりの有無に
よって次のとおり区分する。
(1) 外部形状による区分 外部形状による区分は，表1のとおりとする。
表1 外部形状による区分
外部形状による区分
定義
基本形ユニット
基本となる外部形状のユニット
異形ユニット
隅用，半切，まぐさ用などの用途によって外部
形状の異なるユニット
(2) 寸法による区分 寸法による区分は，表2のとおりとする。
表2 寸法による区分
寸法による区分
記号
定義
セラミックれんが
R
モデュール長さが300mm未満のユニット
セラミックブロック
L
モデュール長さが300mm以上のユニット
(3) 断面形状による区分 断面形状による区分は，表3のとおりとする（図1参照）。
表3 断面形状による区分
断面形状に
よる区分
記号
定義
中実
S ユニットの実体積が見掛け体積の80%以上のもの。
穴あき
P ユニットの実体積が見掛け体積の80%未満のもので，各穴の断面積が300mm2未満の
もの。又は，各穴の断面積が300mm2以上のものにあっては各穴の短辺が10mm未満
のもの。ただし，表面から穴までの肉厚は10mm以上とする。
空洞
H ユニットの実体積が見掛け体積の80%未満のもので，断面積が300mm2以上かつ短辺
が10mm以上の穴をもつもの。ただし，表面から穴までの肉厚は10mm以上とする。
横空洞
M ユニットの実体積が見掛け体積の80%未満のもので，ユニットの長さ方向に空洞が
あるもの。
型枠状
F フェイスシェルとウェブとで構成され，縦横の2方向に連続した充てん（填）材が
充てんできる全充てんタイプのもの。
2
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図1 基本形ユニットの断面形状の例示
(4) 圧縮強さによる区分 基本形ユニットの圧縮強さによる区分は，表4のとおりとする。
表4 圧縮強さによる区分
圧縮強さに
よる区分
圧縮強度の最小値
N/mm2 {kgf/cm2}
20
20 {204}
30
30 {306}
40
40 {408}
50
50 {510}
60
60 {612}
(5) 寸法精度による区分 寸法精度による区分は，表5のとおりとする。
表5 寸法精度による区分
寸法精度による区分
記号
標準精度
N
高精度
E
3
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(6) うわぐすりの有無による区分 うわぐすりの有無による区分は，表6のとおりとする。
表6 うわぐすりの有無による区分
うわぐすりの有無による区分
定義
くすり無し
くすりがけを施してないもの
くすり有り
フェイスシェルの両面又は片面にくすりがけを施したもの
3. 品質
3.1
外観 ユニットは，使用上有害なひずみ・ひび割れ・きずのほか，色むら・仕上げむらなど著しい
外観の不ぞろいがあってはならない。
3.2
性能 ユニットの強さ及び吸水率は，6.によって試験し，表7の規定に適合しなければならない。
表7 圧縮強度及び吸水率
圧縮強さに
よる区分
圧縮強さ
N/mm2 {kgf/cm2}
吸水率
%
20
20 {204} 以上
−
30
30 {306} 以上
−
40
40 {408} 以上
14以下
50
50 {510} 以上
12以下
60
60 {612} 以上
10以下
備考 ユニットの圧縮強さは，当分の間，全断
面積に対する圧縮強さで換算してもよ
い。
ユニットの全断面積に対する圧縮強さ
は，10N/mm2 {102kgf/cm2} 以上とする。
4. 寸法，寸法精度及び断面形状
4.1
寸法 基本形ユニットの長さ，厚さ及び高さの呼び寸法は，表8による。
表8 基本形ユニットの呼び寸法
単位mm
長さ
厚さ
高さ
450
400
333
300
225
150
300
225
200
190*
180
150*
120*
112.5
100*
75*
50*
225
200
167
150
125
100
75
備考1. 呼び寸法と実寸法との差は，普通
モルタル用では10mm，薄目地用
では3mmを標準とする。
2. 長さ，厚さ及び高さの数値は，組
合せによる。
3.
*は，実寸法とすることができる。
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4.2
寸法精度 ユニットの寸法精度は，表9のとおりとする。
表9 寸法精度
単位mm
標準精度用
高精度用
長さ
±4.0
±2.0
高さ
±0.5
厚さ
±2.0
4.3
断面形状
(1) 断面形状及び各部の寸法 空洞，横空洞及び型枠状ユニットの断面形状並びに各部の寸法は，表10
による。
表10 空洞，横空洞及び型枠状ユニットの断面形状並びに各部の寸法
断面形状に
よる区分
最小肉厚(1)mm
ユニット長さに
対するウェブ厚
率(2) %
容積空洞率(3)
%
ユニット高さに
対するウェブ高
さの比の最大値
フェイス
シェル
ウェブ
空洞及び横空洞
20以上
15以上
15以上
40〜60
−
型枠状
25以上
25以上
50〜70
0.65
注(1) 最小肉厚とは，上・下・側面における肉厚の最小値をいう。
(2) ユニット長さに対するウェブ厚率は，ウェブ厚さ（最小肉厚）の合計値を長さの呼び
寸法で除したものの百分率とする。
(3) 容積空洞率は，空洞部全体の容積を外部容積で除したものの百分率とする。ただし，
外部容積は，次の式によって求める。
V＝S･d
S＝L･H
ここに，V：外部容積 (mm3)
S：呼び見付け面積 (mm2)
d：厚さの実寸法 (mm)
L：長さの呼び寸法 (mm)
H：高さの呼び寸法 (mm)
(2) 鉄筋を挿入する空洞部の寸法 鉄筋を挿入する空洞部の寸法は，表11による。
表11 鉄筋を挿入する空洞部の寸法
断面形状に
よる区分
厚さ
mm
縦筋を挿入する空洞部(4)
横筋を挿入する空
洞部の最小径(7)
cm
断面積(5)
cm2
最小幅(6)
cm
空洞及び
横空洞
120未満
42以上
5以上
5以上
120以上
60以上
7以上
6以上
型枠状
−
−
7以上
−
注(4) 複数のユニットの組積によってできる空洞部（目地とも）を含む。
(5) 図2(1)の斜線部をいう。
(6) 図2(1)のa及びbのうち，小さい方の値をいう。
(7) 最小径の測定位置は，図2(2)による。
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図2 鉄筋を挿入する空洞部の寸法測定位置（例）
5. 製造 ユニットは，原土を熟成及び成分調整したものを原料とし，これらを所定の強度，吸水率，色
及び形状が得られるように配合し，加水，混練，成形(8)，乾燥及び焼成(9)の工程を経て製造する。
うわぐすりを施す場合には，うわぐすりは適当な濃度とし，ユニットの素地を適当に乾燥又は焼成した
後，見えがかりとなる部分に施す。
注(8) 成形は，通常，押出し又は加圧による。
(9) 焼成温度は，1 000〜1 300℃を標準とする。
6. 試験方法
6.1
数値の換算 従来単位の試験機又は計測器を用いて試験する場合の国際単位系 (SI) による数値へ
の換算は，次による。
1kgf＝9.80N
6.2
寸法 寸法は，図3に示す長さ，厚さ及び高さについて，表12に示す測定数を精度0.1mm以上の
ノギス及びハイトゲージを用いて測定する。
図3 ユニットの長さ，厚さ及び高さ
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表12 寸法測定数
測定項目
測定数
備考
高精度用
標準精度用
長さl
1
各フェイスシェル
の長さ
厚さd
2
両フェイスシェル
表面間の距離
高さh
3
1
各フェイスシェル
表面の高さ
6.3
圧縮強さ試験
6.3.1
試験体 圧縮強さ試験に使用する試験体は，原則としてユニットから試験体の加圧方向をユニット
の高さ方向に合わせて切り出した，円柱又は角柱の形状のものとする。
また，その高さと直径，又は高さと加圧面の短辺との比は，約 (2 : 1) とする。加圧面は，試験体の軸に
垂直とし，平滑に仕上げる。加圧面を平滑に仕上げる方法は，原則として研磨とするが，加圧面が試験体
の加圧方向に垂直になっている場合には，研磨に代えて，石こうなどでキャッピングを行ってもよい。加
圧面の仕上げが終了した後，試験体全体を2時間以上水中に浸し吸水させる。
なお，ユニットの高さが厚さの2倍以上の場合はユニット全形のまま，またユニットの長さが300mm
を超える場合は長さ300mm以上に切断したものを試験体として用いてもよい。その加圧面は，キャッピ
ングを行わなくてもよいが，加圧前にユニット全体を2時間以上水中に浸し吸水させることとする。
6.3.2
試験方法 圧縮強さ試験は，中央に球接面をもつ伝圧装置を用いて行い，加圧速度は，加圧面の断
面積に対して毎秒約0.2N/mm2 {2.04kgf/cm2} 以下とする。得られた最大荷重からユニットの圧縮強さを，
式(1)によって算出する。
圧縮強度 (N/mm2) {kgf/cm2} ＝AP ················································ (1)
ここに，
P： 最大荷重 (N) {kgf}
A： 加圧断面積(10) (mm2) {cm2}
注(10) ユニット全形又は長さ300mm以上に切断したものを用いる場合には，ユニットの高さ中央部に
おける水平断面の投影面積とする。
6.4
吸水率試験 吸水率試験に使用する試験体は，ユニット全形のままとする。試験体の絶乾質量(11)及
び表乾質量(12)を求め，式(2)によって算出する。
吸水率 (%) ＝
0
0
1
m
m
m−
×100 ························································ (2)
ここに，
m0： 試験体の絶乾質量 (g)
m1： 試験体の表乾質量 (g)
注(11) 温度105±5℃の乾燥器内において，ほぼ一定質量になるまで乾燥した後取り出し，常温まで冷
却したときの質量をいう。
(12) 水温15〜25℃の清水中で，約24時間吸水させる。水から取り出したユニットの水を切り，吸
水性の布で目で見える水膜をぬぐった後，直ちに計測したときの質量をいう。
7. 検査 ユニットの検査は，合理的な抜取検査方式によるものとし，3.及び4.の規定に適合しなければ
ならない。
7
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
8. 製品の呼び方 製品の呼び方は，例のように，寸法，断面形状，圧縮強さ及び寸法精度のそれぞれの
区分の記号で示すものとする。
例
備考 外部形状による区分は，省略する。
9. 表示
9.1
製品の表示 ユニットには，次の事項を表示しなければならない。
(1) 種類（8.の製品の呼び方による。）
(2) 製造業者名又はその略号
9.2
包装の表示 包装には，次の事項を表示しなければならない。
(1) 種類（8.の製品の呼び方による。）
(2) 製造年月日
(3) 製造業者名又はその略号
JIS A 5210改正原案作成委員会 構成表
本委員会
氏名
所属
（委員長）
重 倉 祐 光*
東京理科大学
（幹事）
馬 場 明 生*
建設省建築研究所
渡 邊 光 良*
職業能力開発大学校
羽 生 洋 治
建設省住宅局
平 松 博 久
通商産業省生活産業局
高 松 明
通商産業省生活産業局
服 部 幹 雄
工業技術院標準部
黒 木 勝 也
財団法人日本規格協会
飛 坂 基 夫
財団法人建材試験センター
横 田 満 人
建設省大臣官房
今 仲 昭 喜
住宅・都市整備公団
俵 谷 莞 三
社団法人日本建築士事務所協会連合会
丸 一 俊 雄
社団法人建築業協会
羽子田 長 寿
社団法人日本建築コンクリートブロック工事業協会
広 橋 信 治
社団法人全国建築コンクリートブロック工業会
湯 山 斌
全国化粧ブロック協会
横 溝 利 之*
日本セラミックブロック協会
梁 達 成*
日本れんが協会
大 家 規 男
全国タイル工業協会
（事務局）
富 田 賢 策
財団法人建材試験センター
分科会
松 村 晃
神奈川大学
山 田 次 雄
工業技術院標準部
西 谷 泰 征
西谷陶業株式会社
注* 分科会委員を兼ねる。