A 5207：2019
（1）
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 種類及び区分 ··················································································································· 3
5 性能······························································································································· 4
5.1 大便器の性能 ················································································································ 4
5.2 小便器の性能 ················································································································ 5
5.3 洗面器及び手洗器の性能（洗面器及び手洗器の耐荷重） ························································ 6
6 形状・寸法 ······················································································································ 6
6.1 形状及び寸法 ················································································································ 6
6.2 寸法許容差 ··················································································································· 6
7 材料······························································································································· 6
7.1 材料の種類 ··················································································································· 6
7.2 陶器の品質 ··················································································································· 6
7.3 樹脂の品質 ··················································································································· 7
8 試験方法························································································································· 7
8.1 材料試験 ······················································································································ 7
8.2 性能試験 ······················································································································ 9
9 検査······························································································································ 12
9.1 一般事項 ····················································································································· 12
9.2 形式検査 ····················································································································· 12
9.3 受渡検査 ····················································································································· 13
10 表示 ···························································································································· 13
11 注意事項 ······················································································································ 14
附属書A（参考）衛生器具附属金具 ························································································ 23
附属書B（参考）便器及び給水器具 ························································································ 36
附属書C（参考）和風便器 ···································································································· 41
附属書D（参考）大便器の排水特性の確認 ··············································································· 43
附属書E（参考）技術上重要な改正に関する新旧対照表 ······························································ 44
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（2）
まえがき
この規格は，産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人
日本レストルーム工業会（JSEIA）から，産業標準原案を添えて日本産業規格を改正すべきとの申出があ
り，日本産業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって，JIS
A 5207:2014は改正され，この規格に置き換えられた。
なお，令和2年11月19日までの間は，産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において，JIS A 5207:2014を適用してもよい。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
日本産業規格 JIS
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衛生器具−便器・洗面器類
Sanitary wares
序文
この規格は，1953年に制定され，その後，15回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2014年
に行われたが，その後の関連JISの見直し，現状に即した種類の統廃合などに対応するために改正した。
対応国際規格は現時点で制定されていない。
なお，和風便器は，附属書Cに記載する。また，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を，附属書
Eに示す。
1
適用範囲
この規格は，大便器，小便器，洗面器，手洗器及び掃除流し（以下，器具という。）について規定する。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方
JIS K 8150 塩化ナトリウム（試薬）
JIS K 8180 塩酸（試薬）
JIS K 8576 水酸化ナトリウム（試薬）
JIS P 3801 ろ紙（化学分析用）
JIS P 4501 トイレットペーパー
JIS S 6006 鉛筆，色鉛筆及びそれらに用いるしん
JIS Z 8722 色の測定方法−反射及び透過物体色
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。
3.1
トラップ
内部に封水部をもち，排水の流れに支障を与えることなく，排水管中の空気及び衛生害虫が排水口から
室内に侵入することを阻止し，更に汚水に含まれる汚物などが付着又は沈殿しない構造（図5及び図8参
照）。
2
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3.2
給水方式
3.2.1
タンク式
大便器の給水方式で，汚物を排出するための水をためたタンクを使用し，タンクの水を重力によって便
器へ給水する方式（図B.1参照）。
3.2.2
洗浄弁式
大便器及び小便器の給水方式で，洗浄弁を使用し，水道の給水圧力によって便器へ給水する方式（図B.2
及び図B.5参照）。
3.2.3
専用洗浄弁式
大便器及び小便器の給水方式で，専用の給水装置を使用し，水道の給水圧力，加圧装置などによって便
器へ給水する方式。ただし，大便器の専用洗浄弁式は，内部に負圧破壊装置1)を具備する（図B.3及び図
B.6参照）。
注1) 負圧破壊装置とは，水使用機器において，吐水した水又は使用した水が逆サイホン作用によっ
て上水給水系統に逆流する現象を防止するため，給水管内に負圧が発生したときに，自動的に
空気を吸引するような構造をもつ器具をいう。
3.3
大便器の洗浄水量
大便器の1回の大洗浄操作によって排出される水の量。
3.4
製造業者公称水量
製造業者が発行するカタログ等に記載されている大便器の洗浄水量。
3.5
排水芯調整式便器
便器を取り替える場合，現場の壁仕上げ面から排水穴位置までの寸法を合わせる必要があるときに，使
用する排水芯位置を調整する構造を備えた便器（図B.8参照）。
3.6
機械式排出機構便器
トラップ部の可動によって汚物を排出する機構を備えた便器（図B.9参照）。
3.7
ホールドタイプ
洗浄操作の形式で，レバーをひねり続けている間又はボタンを押し続けている間，水が流れ続けるタイ
プ。
3.8
ノンホールドタイプ
洗浄操作の形式で，レバー又はボタンを1回操作すると，操作時間にかかわらず一定水量流れるタイプ。
3.9
低リップタイプ壁掛小便器
子どもでも使用できるように設置時のあふれ縁高さを低くした壁掛小便器（図10参照）。
3
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3.10
あふれ縁
水があふれ出る部分の最下端。
3.11
洗浄面
器具使用時に水で洗われ，かつ，特に目につく面。
3.12
防露便器
便器に，結露水が付きにくいように防露加工を施した便器。
3.13
大洗浄
大洗浄及び小洗浄の切替機構をもつ大便器の場合，水量の多い方を大洗浄とする。
3.14
小洗浄
大洗浄及び小洗浄の切替機構をもつ大便器の場合，水量の少ない方を小洗浄とする。
4
種類及び区分
器具の種類は，表2〜表6による。
なお，表2及び表3のI形，II形は，表1による。
注記 表中の“−”は，該当品が存在していないことを意味する。
表1−大便器洗浄水量区分a)
区分
洗浄水量（L）
I形
8.5以下
II形
6.5以下
注a) 洗浄水量は5.1.7で規定の方法で測定したとき，
許容差を含めて，上記水量でなければならない。
表2−大便器の種類（その1）
種類
種類の名称
記号
図番号
給水方式
設置形態
排水方向
I形
II形
給水方式
設置形態
大便器
タンク式
床置
床排水
C1200R
C1200S
図B.1参照
図B.4参照
壁排水
C1201R
C1201S
壁掛
壁排水
−
−
洗浄弁式
床置
床排水
C710R
C710S
図B.2参照
壁排水
C730R
C730S
壁掛
壁排水
C1810R
C1610S
専用
洗浄弁式
床置
床排水
−
C810S
（C810SM）
図B.3参照
壁排水
−
C830S
（C830SM）
壁掛
壁排水
−
−
注記 記号のMは，機械式排出機構便器をいう。
4
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表3−大便器の種類（その2）
種類
種類の名称
記号
図番号
I形
II形
大便器
幼児用
−
C760S
図B.10参照
高座面
C1111R
C1111S
図B.11参照
表4−小便器の種類
種類
種類の名称
記号
図番号
給水方式
設置形態
サイズ
給水方式
設置形態
小便器
洗浄弁式
床置
大
U510
図B.5参照
図B.7参照
小
U511
壁掛
大
U520
小
U521
専用
洗浄弁式
床置
大
U610
図B.6参照
小
−
壁掛
大
U620
小
−
表5−洗面器・手洗器の種類
種類
種類の名称
記号
図番号
用途
サイズ
洗面器
一般
大
L410
14
小
L420
身体障害者用
（主として車椅子使用者用）
−
L511
15
手洗器
−
−
L710
14
表6−掃除流しの種類
種類
種類の名称
記号
図番号
掃除流し
−
S210
17
5
性能
5.1
大便器の性能
5.1.1
洗浄性能
大便器の洗浄性能は，8.2.1.1によって試験を行ったとき，洗浄面にインキの跡が残ってはならない。
5.1.2
排出性能
大便器の排出性能は，8.2.1.2によって試験を行ったとき，次による。
a) ボールパス性能 大便器は，8.2.1.2 d) 1) によって試験を行ったとき，球が大便器の排水路を完全に通
過しなければならない。
b) 大洗浄排出性能 大便器は，8.2.1.2 d) 2) によって試験を行ったとき，8.2.1.2 b) 1) の代用汚物Aを完
全に便器外に排出し，かつ，8.2.1.2 b) 2) の代用汚物Bを85個以上便器外に排出しなければならない。
c) 小洗浄排出性能 タンク式及び専用洗浄弁式大便器は，8.2.1.2 d) 3) によって試験を行ったとき，
8.2.1.2 b) 3) の代用汚物Cを完全に便器外に排出しなければならない。
5
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d) 小洗浄りゅう（溜）水入れ替わり性能 タンク式及び専用洗浄弁式大便器は，8.2.1.2 d) 4) によって試
験を行ったとき，りゅう（溜）水の入れ替わり率が95 %以上でなければならない。
5.1.3
水封性能
大便器の水封性能は，トラップを満水にした状態で，図5の排水トラップの深さが50 mm以上でなけれ
ばならない。また，機械式排出機構便器の場合は，次の項目も満たさなければならない。
a) 繰返し耐久性 8.2.1.3 a) 1) によって試験を行ったとき，排水トラップの深さが50 mm以上でなけれ
ばならない。また，初期動作と同じ動作を行わなければならない。
b) 耐劣化性 8.2.1.3 a) 2) によって試験を行ったとき，初期動作と同じ動作を行わなければならない。
c) 耐酸性 8.2.1.3 a) 3) によって試験を行ったとき，ゴム試験片を用いた場合は，ダンベル状試験片の基
準長さの変化が30 %以下でなければならない。ゴム試験部品を用いた場合は，初期動作と同じ動作を
行わなければならない。
d) 耐アルカリ性 8.2.1.3 a) 4) によって試験を行ったとき，ゴム試験片を用いた場合は，ダンベル状試験
片の基準長さの変化が30 %以下でなければならない。ゴム試験部品を用いた場合は，初期動作と同じ
動作を行わなければならない。
e) 緊急時の対応性 停電発生時，可動トラップが常に規定の位置に戻る機構を備えなければならない。
5.1.4
耐漏水性能
大便器は，8.2.1.4によって試験を行ったとき，漏水があってはならない。
5.1.5
耐漏気性能
大便器は，8.2.1.5によって試験を行ったとき，漏気があってはならない。ただし，8.2.1.5の試験箇所が
目視できる構造にあっては，目視によって漏気性能の確認を行ったとき，漏気が発生する切れなどがあっ
てはならない。
5.1.6
防露性能
防露便器は，8.2.1.6によって試験を行ったとき，結露水が床に滴下してはならない。
5.1.7
洗浄水量
1回の洗浄操作における大便器の洗浄水量は，8.2.1.7によって測定を行ったとき，I形及びII形の洗浄水
量は，次を満たし，表1の値を超えてはならない。
a) I形は，製造業者公称水量に対して＋0.5 L，−1.0 Lとする。
b) II形は，製造業者公称水量に対して±0.5 Lとする。
注記 大便器の排水特性は，附属書D参照。
5.1.8
壁掛大便器の耐荷重
壁掛大便器は，8.2.1.8によって試験を行ったとき，破損してはならない。
5.2
小便器の性能
5.2.1
洗浄性能
小便器の洗浄性能は，8.2.2.1によって試験を行ったとき，洗浄面にインキの跡が残ってはならない。
5.2.2
排出性能
小便器の排出性能は，8.2.2.2によって試験を行ったとき，球が小便器の排水路を完全に通過しなければ
ならない。
5.2.3
水封性能
小便器の水封性能は，図8の排水トラップの深さが50 mm以上でなければならない。
6
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5.2.4
耐漏水性能
小便器は，8.2.2.3によって試験を行ったとき，漏水があってはならない。
5.2.5
耐漏気性能
小便器は，8.2.2.4によって試験を行ったとき，漏気があってはならない。ただし，8.2.2.4の試験箇所が
目視できる構造で，目視によって漏気性能の確認を行ったとき，漏気が発生する切れなどがあってはなら
ない。
5.3
洗面器及び手洗器の性能（洗面器及び手洗器の耐荷重）
洗面器及び手洗器は，8.2.3によって耐荷重試験を行ったとき，破損してはならない。
6
形状・寸法
6.1
形状及び寸法
器具の形状及び寸法は，図1〜図17による。これらの図の で囲んだ寸法は，重要な寸法を示し，
で囲んでいない寸法は，推奨する寸法を示す。
なお，重要な寸法とは，取合い及び性能を確保するために，器具の寸法の許容差を含んで厳守しなけれ
ばならない寸法をいい，推奨する寸法とは，標準化及び単純化を促進するために，できるだけ採用するこ
とが望ましい寸法をいう。
器具の洗浄穴及び排水穴に取り付ける金具を，附属書Aに記載する。
6.2
寸法許容差
器具の寸法許容差は，図1〜図17に許容差の記入してあるもの以外は，次による。
− 40 mm未満の場合は，±2 mmとする。
− 40 mm以上の場合は，±5 %とする。また，1 mm未満の端数は切り上げるものとし，最大は±25 mm
とする。
7
材料
7.1
材料の種類
表2〜表6に示す器具に用いる材料の種類は，次による。
a) 大便器本体の場合 陶器又は樹脂
b) 小便器，洗面器，手洗器及び掃除流しの場合 陶器
7.2
陶器の品質
7.2.1
洗浄面及び見え掛かり面2) の外観
陶器の欠点の許容範囲は，目視，限度見本などによって確認を行ったとき，表7による。
なお，製造業者が装飾上及び意匠上意図的に陶器面に施した技術（つや消しなど）については，欠点と
はみなさない。
注2) 器具を取付け後，正面からたやすく目につく面。
7
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表7−外観欠点の許容範囲
欠点の種類
内容
規定
泡
うわぐすり面に生じた気泡による突出
直径が6 mmを超えるものは，
あってはならない。
色ぽつ
うわぐすり面に生じた斑点状の異色部
くすりはげ
うわぐすり面にうわぐすりがかからないで，
素地が露出した部分
直径が1.5 mmを超えるもの
は，あってはならない。
貫入
うわぐすり面におけるひび割れ
あってはならない。
切れ
素地におけるひび割れ
欠け
うわぐすり面，素地又はうわぐすり面から素
地に通じる欠損
7.2.2
インキ浸透度
陶器は，8.1.1 a) によって試験を行ったとき，インキ浸透度が，3 mm以下でなければならない。
7.2.3
耐急冷性
陶器は，8.1.1 b) によって試験を行ったとき，素地及びうわぐすりのひび割れを生じてはならない。
7.2.4
耐貫入性
陶器は，8.1.1 c) によって試験を行ったとき，貫入を生じてはならない。
7.3
樹脂の品質
7.3.1
機械的強度
大便器本体に用いる樹脂は，8.1.2 a) によって試験を行ったとき，便器にひび，割れ，破損，変形など
の異常があってはならない。
7.3.2
強度耐久性
大便器本体に用いる樹脂は，8.1.2 b) によって試験を行ったとき，便器にひび，割れ，破損，変形など
の異常があってはならない。
7.3.3
耐汚染性
大便器本体に用いる樹脂は，8.1.2 c) によって試験を行ったとき，汚染回復率85 %以上でなければなら
ない。
7.3.4
耐酸性
大便器本体に用いる樹脂は，8.1.2 d) によって試験を行ったとき，ひび，割れなどの異常がなく，かつ，
線マークが残ってはならない。
7.3.5
耐アルカリ性
大便器本体に用いる樹脂は，8.1.2 e) によって試験を行ったとき，ひび，割れなどの異常がなく，かつ，
線マークが残ってはならない。
8
試験方法
8.1
材料試験
8.1.1
陶器を用いた場合
陶器を用いた場合は，次による。
a) インキ浸透度試験 乾燥した試験片を濃度1 %（質量分率）のエオシンY水溶液（以下，赤インキと
いう。）の中に1時間浸し，これを割って赤インキの素地浸透度を測る。
なお，素地浸透度とは，赤インキに接触した破面からの最大浸透寸法をいう。ただし，二重鋳込部
の肉厚の中心に生じる線状の浸透は，この限りでない。
8
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b) 耐急冷性試験 大きさが約100 mm×100 mm，厚さ15 mm以下の試験片を加熱した炉内に30分間以
上保持した後，水中で急冷し，次に赤インキに浸すか又は赤インキを塗って，素地及びうわぐすりの
ひび割れを調べる。
なお，加熱温度と水温との温度差は，110 ℃以上とする。
c) 耐貫入性試験 大きさが約100 mm×100 mm，厚さ15 mm以下の試験片をオートクレーブに入れ，水
に接しないように保持して，約1時間で1 MPaの圧力になるように加熱し，10.1
0
＋ MPaで1時間保持
する。次に加熱をやめ，蒸気を排出し，1時間以上放置して試験片を取り出す。この試験片に赤イン
キに浸すか又は赤インキを塗って，貫入を調べる。
8.1.2
樹脂を用いた場合
樹脂を用いた場合は，次による。
a) 機械的強度試験 便蓋を開け，便座の上に厚さ10 mm，直径300 mmのゴム板を置き，その上に厚さ
5 mm，直径300 mmの鋼板を置く。次に，垂直方向から1 500 Nの力を便座中央部に10分間加える。
便器のひび，割れ，破損，変形などを調べる。
b) 強度耐久性試験 便蓋を開け，便座の上に厚さ10 mm，直径300 mmのゴム板を置き，その上に厚さ
5 mm，直径300 mmの鋼板を置く。次に，垂直方向から1 250 Nの力を1分間に10〜20回の割合で便
座中央部に10万回加える。便器のひび，割れ，破損，変形などを調べる。
c) 耐汚染性試験 大きさ約100 mm×100 mmの試験片3個について試験を行う。最初に色差計で試験片
のJIS Z 8722に規定するY刺激値の拡散反射率を測定する。次に，日本薬局方による白色ワセリン及
び顔料用カーボンブラック（HAFクラス相当又はN330相当）を，質量比10対1の割合で混錬した汚
染物質約1 gを布に付け，試験片の表面に，縦横にそれぞれ5往復，均等に力を入れてすり込み，汚
染部分に時計皿をかぶせて常温で30分間放置する。その後，布で十分に拭き取り，拭き取り後の拡散
反射率を測定する。汚染回復率は，次の式によって求め，3個の試験片のデータの平均を汚染回復率
とする。
100
2
1×
=YY
R
ここに，
R： 汚染回復率（%）
Y1： 汚染洗浄後の拡散反射率
Y2： 汚染前の拡散反射率
d) 耐酸性試験 大きさ約100 mm×100 mmの試験片に，30 mm×30 mmの大きさで，JIS P 3801の2．（種
類）の2種に規定するろ紙を3枚重ねて置き，濃度10 %（質量分率）の塩酸溶液をスポイトでろ紙全
体に十分含ませるまで滴下して，常温で15分間放置する。ろ紙を取り去り，水洗いし，乾いた布で拭
く。その後，JIS S 6006の6.2（鉛筆用しん及び色鉛筆用しん）に規定するHBの鉛筆で試験面に数本
の線を強く押して書く。水中に浸してから硬く絞ったガーゼでこの線マークをこすり取り，ひび，割
れなどの異常及び線マークの有無を調べる。
e) 耐アルカリ性試験 大きさ約100 mm×100 mmの試験片に，30 mm×30 mmの大きさで，JIS P 3801
の2．（種類）の2種に規定するろ紙を3枚重ねて置き，濃度2 %（質量分率）の水酸化ナトリウム溶
液をスポイトでろ紙全体に十分含ませるまで滴下して，常温で15分間放置する。ろ紙を取り去り，水
洗いし，乾いた布で拭く。その後，JIS S 6006の6.2に規定するHBの鉛筆で試験面に数本の線を強く
押して書く。水中に浸してから硬く絞ったガーゼでこの線マークをこすり取り，ひび，割れなどの異
常及び線マークの有無を調べる。
9
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8.2
性能試験
8.2.1
大便器の性能試験
8.2.1.1
洗浄性能試験
大便器の洗浄性能試験は，次による。
a) 試験条件
1) タンク使用の場合 製造業者が定める水位に調整を行い，止水栓を全閉する。
2) 洗浄弁使用の場合 給水圧力（流動時）が0.1 MPa以下で，洗浄弁を大便器に接続した状態とし，
最大瞬間流量100 L／分以下，かつ，製造業者公称水量となるように調整する。
3) 専用洗浄弁式便器の場合 給水圧力（流動時）が0.1 MPa以下で，器具が制御を行う瞬間流量及び
水量で試験を実施する。
b) 試験操作 トラップを満水にした後，周縁射水部の下方約30 mmの洗浄面周囲にインキで幅約50 mm
の線を帯状に描き，タンク式又は専用洗浄弁式で，大小洗浄がある場合は小洗浄で，それ以外の場合
は大洗浄で，直ちに水を流し，洗浄面にインキの跡が残るか調べる。
なお，インキは，大便器の色によって判別しやすい色のインキを用いる。
8.2.1.2
排出性能試験
大便器の排出性能試験は，次による。
a) 試験用紙 JIS P 4501に規定するトイレットペーパー（1枚重ね）又はそれと同等のトイレットペーパ
ー。
b) 代用汚物
1) 代用汚物A 長さ約760 mmに切った試験用紙を，直径が約50 mm〜75 mmの球状に緩く丸めたも
のを7個使用する，又はそれと同等以上の条件のものを代用汚物Aとして用いてもよい。
2) 代用汚物B 直径が約19 mm，比重0.85〜0.95の樹脂の球100個を使用する，又はそれと同等以上
の条件のものを代用汚物Bとして用いてもよい。
3) 代用汚物C 長さ約760 mmに切った試験用紙を，直径が約50 mm〜75 mmの球状に緩く丸めたも
のを3個使用する，又はそれと同等以上の条件のものを代用汚物Cとして用いてもよい。
c) 試験条件
1) タンク使用の場合 d)の2) 及び3) の場合は，製造業者が定める水位に調整を行い，止水栓を全閉
にする。d)の4) の場合は，給水を接続し給水圧力（流動時）が0.1 MPaで，製造業者が定める水位
に調整を行う。
2) 洗浄弁使用の場合 給水圧力（流動時）が0.1 MPa以下で，洗浄弁を大便器に接続した状態とし，
最大瞬間流量100 L／分以下，かつ，製造業者公称水量となるように調整する。
3) 専用洗浄弁式便器の場合 給水圧力（流動時）が0.1 MPa以下で，瞬間流量及び水量の調整は不要
とする。
4) 排水芯調整式便器の場合 壁仕上げ面から排水穴位置までの寸法は，洗浄性能が最も低い寸法3) で
行う。
注3) 最も低い寸法とは，可変範囲の最大寸法及び最小寸法で排出試験を行い，性能の低い方を
いう。
d) 試験操作
1) ボールパス性能試験 幼児用を除く大便器は直径44 mm以上，幼児用の大便器は直径38 mm以上
の変形のない球を排水路に投入し，トラップ内を通過させ，便器外に排出されるか調べる。
10
A 5207：2019
2) 大洗浄排出性能試験 トラップを満水にした後，代用汚物Aを一度に便器内に投入し，直ちに大洗
浄を行い，代用汚物Aが完全に便器外へ排出されるか調べる。次に，トラップを満水にした後，代
用汚物Bを一度に便器内に投入し，直ちに大洗浄を行い，便器から排出された代用汚物Bの数を調
べる。
3) 小洗浄排出性能試験 小洗浄付きの場合，トラップを満水にした後，代用汚物Cを一度に便器内に
投入し，直ちに小洗浄を行い，代用汚物Cが完全に便器外へ排出されるか調べる。
4) 小洗浄りゅう（溜）水入れ替わり性能試験 小洗浄付きの場合，濃度5 %（質量分率）塩化ナトリ
ウム水溶液でトラップを満水にし，直ちに小洗浄を行い，タンクへの給水が完了するなど洗浄動作
が完了してからりゅう（溜）水をかくはん（攪拌）し，りゅう（溜）水面中央の濃度を測定し，次
の式で入れ替わり率を計算する。
濃度5 %（質量分率）塩化ナトリウム水溶液は，水道水に相当する品質の水を使用し，JIS K 8150
に規定する塩化ナトリウムを用いて調製した後に濃度を測定し，換算される塩化ナトリウム濃度が
規定の濃度であることを確認する。
100
Z
1
2
1
×
=
Z
Z
Q
−
ここに，
Q： 入れ替わり率（%）
Z1： 洗浄前濃度（5 %）
Z2： 洗浄後濃度（%）
8.2.1.3
水封性能試験
大便器の水封性能試験は，次による。
a) 試験操作
1) 繰返し耐久性試験 機械式排出機構便器の場合，大便器のトラップ単体又は製品のいずれかを選択
し，トラップを20万回作動させた後，排水トラップの深さ及び動作状況を調べる。
2) 耐劣化性試験 機械式排出機構便器の場合，ゴム試験部品を用いて，環境（空気）温度100 ℃の劣
化促進試験を500時間行う。その後，排出機構に取り付け，動作状況を確認する。
なお，ゴム試験部品とは，トラップを構成するゴムの可動部品をいう。
3) 耐酸性試験 機械式排出機構便器の場合，JIS K 8180に規定する塩酸を用いて調製した濃度10 %
（質量分率）の塩酸水溶液20 mLをトラップりゅう（溜）水量と同等分の水量で希釈を行う。次に，
トラップのゴム試験部品を希釈液で満水にして，500時間経過後に動作状況を調べる，又はその希
釈溶液中にゴム試験片を浸せき（漬）させ，500時間経過後に試験片の基準長さの変化を調べる。
なお，ゴム試験片とは，ゴム試験部品と同じ材質で，JIS K 6251の6.2（ダンベル状試験片）で規
定するダンベル状3号形試験片をいう。
4) 耐アルカリ性試験 機械式排出機構便器の場合，JIS K 8576に規定する水酸化ナトリウムを用いて
調製した濃度2 %（質量分率）の水酸化ナトリウム水溶液10 mLをトラップりゅう（溜）水量と同
等分の水量で希釈を行う。次に，トラップのゴム試験部品を希釈液で満水にして，500時間経過後
に動作状況を調べる，又はその希釈溶液中にゴム試験片を浸せき（漬）させ，500時間経過後に試
験片の基準長さの変化を調べる。
なお，ゴム試験片とは，ゴム試験部品と同じ材質で，JIS K 6251の6.2（ダンベル状試験片）で規
定するダンベル状3号形試験片をいう。
11
A 5207：2019
8.2.1.4
耐漏水性能試験
大便器を水平にして，トラップを満水にし，10時間以上放置して水面の低下によって漏水の有無を調べ
るか，又はそれと同等以上の精度のある試験方法によって漏水の有無を調べる。
8.2.1.5
耐漏気性能試験
大便器を水平にして，トラップを満水にし，排水穴を閉じて排水路内に最低245 Paの空気圧を与え，漏
気の有無を調べるか，又はそれと同等以上の精度のある試験方法によって漏気の有無を調べる。
なお，試験箇所が目視できる構造の場合は，試験によらず，漏気が発生する切れの有無を目視で調べる。
8.2.1.6
防露性能試験
温湿度変動（調整）が“±1.0 ℃，±3.0 %RH”と同等以上の精度の設備を使用して，室温30 ℃，相対
湿度75 %に設定し，供試品に水を入れない状態で，供試品表面温度が室温と同温になるまで放置する。
洗浄弁式及び専用洗浄弁式の場合は，給水圧力（流動時）が0.2 MPa，止水栓は常時全開で，温調装置
から給水装置に水温20 ℃±2 ℃の水を供給し，1回予備洗浄する。タンク式の場合は，給水圧力（流動時）
が0.2 MPaで，タンク内に温調装置から20 ℃±2 ℃の水を規定水量給水し，給水完了後直ちに1回予備
洗浄する。
同様の条件で，給水が完了したところで，直ちに1回目の本洗浄を行う。次に，10分ごとに本洗浄操作
を1回ずつ計3回行い，合計4回の本洗浄終了時から2時間経過後，結露水の床への滴下の有無を確認す
る。
8.2.1.7
洗浄水量測定方法
供試便器の排水口部に容器を置き，排水口から出た水を受けてその量を測定するか，又はそれと同等以
上の精度のある測定方法によって測定する。また，給水方式の違いによる洗浄水量測定方法は，次による。
なお，いずれの場合も3回測定し，平均値を算出して，洗浄水量とする。四捨五入して小数点1位まで
確認する。
a) タンク使用の場合 給水圧力（流動時）が0.2 MPaで，製造業者が定める水位に調整の後，1回の洗
浄操作を行い，洗浄水量を測定する。
b) 洗浄弁使用の場合 給水圧力（流動時）が0.2 MPaで，ノンホールドタイプの洗浄弁によって，大便
器を接続した状態とし，最大瞬間流量100 L／分以下で，かつ，製造業者公称水量となるように調整
した状態で1回の洗浄操作を行い，洗浄水量を測定する。
c) 専用洗浄弁式便器の場合 給水圧力（流動時）が0.2 MPaで，1回の洗浄操作を行い，洗浄水量を測
定する。
8.2.1.8
壁掛大便器の耐荷重試験
供試品を固定し，前リム縁から135 mmの位置に45 mm×45 mmの角材を置き，その中央部に2 200 N
の力を10分間加え，破損しないかを確認する。
8.2.2
小便器の性能試験
8.2.2.1
洗浄性能試験
小便器の洗浄性能試験は，次による。
a) 試験条件 給水圧力（流動時）が0.1 MPa以下で，洗浄弁を小便器に接続した状態とし，瞬間流量を
調整する必要がある場合は，最大瞬間流量15 L／分以下，かつ，製造業者公称水量となるように調整
する。瞬間流量を調整する必要がない場合は，止水栓を全開かつ製造業者公称水量となるように調整
する。
b) 試験操作 洗浄面の中央部にインキで幅約50 mmの線を帯状に描いて直ちに水を流し，洗浄面にイン
12
A 5207：2019
キの跡が残るか調べる。
8.2.2.2
排出性能試験
直径18 mm以上の変形のない球を排水路に投入し，トラップ内を通過させ，便器外に排出されるか調べ
る。ただし，着脱式トラップは，着脱部を外した状態で実施する。
8.2.2.3
耐漏水性能試験
小便器を水平にして，トラップを満水にし，10時間以上放置して水面の低下によって漏水の有無を調べ
るか，又はそれと同等以上の精度のある試験方法によって漏水の有無を調べる。
8.2.2.4
耐漏気性能試験
小便器を水平にして，トラップを満水にし，排水穴を閉じて排水路内に最低245 Paの空気圧を与え，漏
気の有無を調べるか，又はそれと同等以上の精度のある試験方法によって漏気の有無を調べる。
なお，試験箇所が目視できる構造の場合は，試験によらず，漏気が発生する切れの有無を目視で調べる。
8.2.3
洗面器及び手洗器の性能試験（耐荷重試験）
供試品を固定し，前リム縁中央部に1 100 Nの力を10分間加え，破損しないかを確認する。
9
検査
9.1
一般事項
器具の検査は，次の形式検査4) と受渡検査5) とに区分し，この検査項目を箇条8などの試験で行った
とき，箇条5〜箇条7などの規定に適合したものを合格とする。
なお，受渡検査の抜取検査方法は，合理的な抜取検査方式とする。
注4) 製品の品質が設計で示した全ての特性を満足するかどうかを判定する検査。
5) 既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しをする場合，必要と認める
特性が満足するものであるかどうかを判定するための検査。
9.2
形式検査
器具の形式検査は，次による。
なお，括弧は該当箇条である。
a) 大便器の検査
1) 洗浄性能検査（5.1.1）
2) 排出性能検査（5.1.2）
3) 水封性能検査（5.1.3）
4) 耐漏水性能検査（5.1.4）
5) 耐漏気性能検査（5.1.5）
6) 防露性能検査（5.1.6）
7) 洗浄水量測定（5.1.7）
8) 壁掛大便器の耐荷重検査（5.1.8）
9) 形状及び寸法検査（6.1）
10) 外観検査（陶器）（7.2.1）
11) インキ浸透度検査（陶器）（7.2.2）
12) 耐急冷性検査（陶器）（7.2.3）
13) 耐貫入性検査（陶器）（7.2.4）
14) 機械的強度検査（樹脂）（7.3.1）
13
A 5207：2019
15) 強度耐久性検査（樹脂）（7.3.2）
16) 耐汚染性検査（樹脂）（7.3.3）
17) 耐酸性検査（樹脂）（7.3.4）
18) 耐アルカリ性検査（樹脂）（7.3.5）
b) 小便器の検査
1) 洗浄性能検査（5.2.1）
2) 排出性能検査（5.2.2）
3) 水封性能検査（5.2.3）
4) 耐漏水性能検査（5.2.4）
5) 耐漏気性能検査（5.2.5）
6) 形状及び寸法検査（6.1）
7) 外観検査（7.2.1）
8) インキ浸透度検査（7.2.2）
9) 耐急冷性検査（7.2.3）
10) 耐貫入性検査（7.2.4）
c) 洗面器及び手洗器の検査
1) 洗面器及び手洗器の耐荷重検査（5.3）
2) 形状及び寸法検査（6.1）
3) 外観検査（7.2.1）
4) インキ浸透度検査（7.2.2）
5) 耐急冷性検査（7.2.3）
6) 耐貫入性検査（7.2.4）
d) 掃除流しの検査
1) 形状及び寸法検査（6.1）
2) 外観検査（7.2.1）
3) インキ浸透度検査（7.2.2）
4) 耐急冷性検査（7.2.3）
5) 耐貫入性検査（7.2.4）
9.3
受渡検査
器具の受渡検査は，次による。
a) 耐漏水性能検査（5.1.4，5.2.4）又は耐漏気性能検査（5.1.5，5.2.5）
b) 外観検査（7.2.1）
10 表示
この規格の全ての要求事項に適合した器具には，1製品ごとに次の事項を表示しなければならない。こ
の場合，器具を施工後も認識できる箇所に，容易に消えない方法で表示する。
なお，器具において複数の種類を共用する場合は，種類の記号を併記してもよい。
a) 種類の記号
b) 材質（樹脂の場合だけ表示する。）
c) 製造業者名又はその略号
14
A 5207：2019
例 C710R，C1200R ○○○株式会社
11 注意事項
次の注意事項を，施工説明書，取扱説明書，カタログなどに記載しなければならない。
a) 機械式排出機構便器の設置上の注意事項（例えば，戸建て3階建てまでの建築物の使用に限定する旨
の記述。）
b) 施工上の注意事項
c) 使用上の注意事項
d) アフターサービス（故障時・修理時の連絡先を含む。）
e) その他必要とする事項
単位 mm
大きさの別
1-A
使用できるスパッドの大きさ
大
21
67＋
−
32×50，38×50，50
小
21
54＋
−
32×38，38
タンク式便器及び専用洗浄弁式大便器には適用しない。
注記 大便器スパッドは，図A.1参照。
図1−洗浄弁式大便器給水穴
単位 mm
専用の便座を使用する大便器には適用しない。
図2−大便器便座取付部
15
A 5207：2019
単位 mm
注記 大便器床フランジは，図A.2を参照。
図3−大便器床フランジ取付部
単位 mm
注a) 専用ソケットを使用する大便器には適用しない。
図4−壁排水大便器排水穴径（差込接続形）
図5−大便器排水トラップの深さ
16
A 5207：2019
単位 mm
a) 大便器平面形状
b) 床置壁排水大便器排水位置
c) 床置床排水大便器排水位置
d) 床置大便器高さ
e) 床置壁排水大便器排水位置
f) 壁掛壁排水大便器排水位置
6-A
6-B
6-C
6-D
6-E
床置床排水
6-F
床置壁排水
6-G
床置壁排水
6-H
壁掛壁排水
一般
440
R230
370〜390
355
200 a)
255 a)
120
155
170
170
200
205
470
R343
高座面
440
R230
420
355
200 a)
255 a)
120
155
170
−
470
R343
幼児用
380
−
245
280
−
−
−
−
注記 排水穴は，フランジ接続形又は差込接続形のいずれでもよい。
注a) 排水芯調整式便器を除く。
図6−大便器主要寸法
17
A 5207：2019
単位 mm
7-A
7-B
7-C
7-D
110
148以上
φ58
φ16 φ18
20×13 25×13
140
184以上
φ70
専用フランジを使用する小便器には適用しない。
注記 小便器壁フランジは，図A.3及び図A.4参照。
図7−小便器壁フランジ取付部
a) 床排水の場合
b) 壁排水の場合
図8−小便器排水トラップの深さ
18
A 5207：2019
単位 mm
種類
9-A
9-B
9-C
9-D
9-E
設置
形態
給水方式
サイズ
床置
小便器
洗浄弁式
大
350以上
380
380
900以上
920
200，220
75
専用洗浄弁式
−
洗浄弁式
小
350未満
320
360
900未満
880
75
専用洗浄弁式
−
注記 排水穴は，フランジ接続形又は差込接続形のいずれでもよい。
注a) 専用洗浄弁式の場合，給水穴はない。
図9−洗浄弁式・専用洗浄弁式床置小便器
19
A 5207：2019
単位 mm
種類
10-A
10-B
10-C
10-D
設置形態
給水方式
サイズ
壁掛
小便器
洗浄弁式
大
350以上
460
360
45又は75
350以下b)
専用洗浄弁式
洗浄弁式
小
350未満
330
310
45又は75
専用洗浄弁式
注記1 バックハンガーで支持するものの頂面の形状は，図9の床置小便器と同じにすることができる。
注記2 排水穴は，フランジ接続形又は差込接続形のいずれでもよい。
注a) 専用洗浄弁式の場合，給水穴はない。
b) 低リップタイプに限る。
図10−洗浄弁式・専用洗浄弁式壁掛小便器
単位 mm
a) オーバーフロー付き
b) オーバーフロー無
注記1 洗面器及び手洗器トラップは，図A.6参照。
注記2 洗面器トラップ（ポップアップ式）は，図A.7参照。
図11−洗面器及び手洗器排水穴部
20
A 5207：2019
単位 mm
注記 水栓穴及びポップアップ穴又は鎖取付穴を省略することができる。
図12−洗面器及び手洗器水栓穴径，ポップアップ穴径，鎖取付穴径
単位 mm
注a) 各々単独で水栓を付ける場合には，適用しない。
図13−水栓穴間隔（湯水混合水栓）
21
A 5207：2019
単位 mm
種類
サイズ
14-A
14-B
洗面器
大
545以上
560又は610
460又は510
小
450以上545未満
500，510又は530
400，430又は460
手洗器
−
450未満
400
320
注a) 14-A及び14-Bの寸法は，水平投影図の最大寸法をいう。
b) 14-Dの穴は，水栓穴，ポップアップ穴又は鎖取付穴とすることができる。また，中央になくてもよい。
c) バック又はそでを設けてもよい。また，水栓取付面は，あふれ縁より高くなければならない。
d) 手洗器を除く。
図14−洗面器及び手洗器主要寸法
22
A 5207：2019
単位 mm
種類
15-A
15-B
身体障害者用洗面器c)
（主として車椅子使用者用）
600
550
注a) 15-A及び15-Bの寸法は，水平投影図の最大寸法をいう。
b) 15-Cの穴は，水栓穴，ポップアップ穴又は鎖取付穴とすることができる。
また，中央になくてもよい。
c) 水栓取付面は，あふれ縁より高くなければならない。
d) 前リムをへこませる。
図15−身体障害者用洗面器（主として車椅子使用者用）
単位 mm
注記 掃除流しトラップは，図A.8及び図A.9参照。
図16−掃除流し排水穴
単位 mm
注a) 水栓穴は，2個又は設けなくてもよい。
図17−掃除流し
23
A 5207：2019
附属書A
（参考）
衛生器具附属金具
附属書Aは，衛生器具の洗浄穴及び排水穴に取り付ける金具（スパッド，フランジ，排水金具及びトラ
ップ）について記載するものであり，図A.1〜図A.9に示す。
記号
部品名
材料の例
数量
1
スリーブナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
2
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
3
スパッドボデー
JIS H 3300又はJIS H 5120
1
4
フランジ付ナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
5
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
6
スカートガスケット ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
a) 大便器スパッド
b) 大形大便器スパッド
c) 小形大便器スパッド
単位 mm
名称
D1
D2
D3
t
D
小形大便器スパッド（32×38）
54
51
45
5以上
32
小形大便器スパッド（38）
54
51
−
5以上
38
大形大便器スパッド（32×50）
67
64
58
5以上
32
大形大便器スパッド（38×50）
67
64
58
5以上
38
大形大便器スパッド（50）
67
64
−
5以上
51
図A.1−大便器スパッド
24
A 5207：2019
単位 mm
記号
部品名
材料の例
数量
1
フランジ
JIS H 5120
1
2
ガスケット
耐水・耐食・耐老化性のもの
1
3
ボルト
JIS G 4308，JIS H 3250，JIS H 3260又はJIS H 5120
2
4
座金
JIS G 4305又はJIS H 3100
2
5
ナット
JIS H 3250
2
6
木ねじ
JIS G 4308又はJIS H 3260
3又は4
a) 大便器床フランジ
単位 mm
b) 大便器床フランジ
図A.2−大便器床フランジ（75 mm）
25
A 5207：2019
記号
部品名
材料の例
数量
1
フランジ
JIS H 5120
1
2
ガスケット
耐水・耐食・耐老化性のもの
1
3
ボルト
JIS G 4308，JIS H 3250，JIS H 3260又はJIS H 5120
2
4
座金
JIS G 4304，JIS G 4305又はJIS H 3100
2
5
ナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
2
6
木ねじ
JIS G 4308又はJIS H 3260
3又は4
a) 小便器壁フランジ（鉛管用）
単位 mm
名称
D1
D2
D3
L
接続管呼径
壁掛小便器壁フランジ
49以上
110
92以下
148以下
40
壁掛ストール小便器（大形）壁フランジ
61以上
140
110以下
184以下
50
壁掛ストール小便器（小形）壁フランジ
49以上
110
92以下
148以下
40
b) 小便器壁フランジ（鉛管用）
図A.3−小便器壁フランジ（鉛管用）
26
A 5207：2019
記号
部品名
材料の例
数量
1
フランジ
JIS G 5501又はJIS H 5120
1
2
ガスケット
耐水・耐食・耐老化性のもの
1
3
ボルト
JIS G 4308，JIS H 3250，JIS H 3260又はJIS H 5120
2
4
座金
JIS G 4304，JIS G 4305又はJIS H 3100
2
5
ナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
2
a) 小便器壁フランジ（鋼管用）
単位 mm
名称
D1
D2
D3
H
L
接続管呼径
壁掛小便器壁フランジ
Rp 11/2
110
92以下
20
148以下
40A
壁掛ストール小便器（大形）壁フランジ
Rp 2
140
110以下
22
184以下
50A
壁掛ストール小便器（小形）壁フランジ
Rp 11/2
110
92以下
20
148以下
40A
b) 小便器壁フランジ（鋼管用）
図A.4−小便器壁フランジ（鋼管用）
27
A 5207：2019
記号
部品名
材料の例
数量
1
着脱式トラップ
JIS A 5207
1
図A.5−小便器着脱式トラップ
28
A 5207：2019
記号
部品名
材料の例
数量
1
排水金具ボデー
JIS H 5120
1
2
三角ガスケット
ゴム
1
3
フランジ付きナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
4
スリーブナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
5
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
6
直管
JIS H 3300
1
7
スリーブナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
8
ガスケット
ゴム
1
9
U管
JIS H 3300
1
10
スリーブナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
11
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
12
P形排水管
JIS H 3300
1
13
S形排水管
JIS H 3300
1
14
わん形座金
JIS G 4304，JIS G 4305又はJIS H 3100
1
図A.6−洗面器及び手洗器トラップ
29
A 5207：2019
単位 mm
名称
D
L
R
オーバーフロー付き
オーバーフロー無
洗面器トラップ
32
70
−
155以下
手洗器トラップ
25
70
42
130以下
図A.6−洗面器及び手洗器トラップ（続き）
30
A 5207：2019
記号
部品名
材料の例
数量
1
排水金具ボデー
JIS H 3300又はJIS H 5120
1
2
三角ガスケット
ゴム
1
3
フランジ付きナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
4
ナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
5
キックボックス
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
6
直管
JIS H 3300
1
7
スリーブナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
8
ガスケット
ゴム
1
9
U管
JIS H 3300
1
10
スリーブナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
1
11
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
12
P形排水管
JIS H 3300
1
13
S形排水管
JIS H 3300
1
14
わん形座金
JIS G 4304，JIS G 4305又はJIS H 3100
1
図A.7−洗面器トラップ（ポップアップ式）
31
A 5207：2019
単位 mm
図A.7−洗面器トラップ（ポップアップ式）（続き）
32
A 5207：2019
c) 床側
記号
部品名
材料の例
数量
1
排水金具ボデー
JIS H 5120
1
2
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
3
S形トラップ
JIS G 5501
1
4
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
5
プラグ
JIS G 5501又はJIS H 5120
1
6
フランジ
JIS H 5120
1
7
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
8
ボルト
JIS G 4308，JIS H 3250，JIS H 3260又はJIS H 5120
2
9
座金
JIS G 4304，JIS G 4305又はJIS H 3100
2
10
ナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
2
11
ストレーナ
JIS G 4304，JIS G 4305，JIS H 3100又はJIS H 5120
1
12
木ねじ
JIS G 4308又はJIS H 3260
2
13
木ねじ
JIS G 4308又はJIS H 3260
2
図A.8−掃除流しトラップ（S形）
a) 全体図
b) 流し排水穴側
33
A 5207：2019
単位 mm
図A.8−掃除流しトラップ（S形）（続き）
34
A 5207：2019
a) 全体図
b) 流し排水穴側
c) 壁側（鋼管用）
d) 壁側（鉛管用）
部品名
材料の例
数量
1
排水金具ボデー
JIS H 5120
1
2
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
3
P形トラップ
JIS G 5501
1
4
ガスケット
ゴム又は耐水・耐食・耐老化性のもの
1
5
プラグ
JIS G 5501又はJIS H 5120
1
6
フランジ
鋼管用
JIS G 5501
1
鉛管用
JIS H 5120
7
ガスケット
耐水・耐食・耐老化性のもの
1
8
ボルト
JIS G 4308，JIS H 3250，JIS H 3260又はJIS H 5120
2
9
座金
JIS G 4304，JIS G 4305又はJIS H 3100
2
10
ナット
JIS H 3250又はJIS H 5120
2
11
ストレーナ
JIS G 4304，JIS G 4305，JIS H 3100又はJIS H 5120
1
12
送り座
JIS G 5501
1
13
調整ボルト
JIS G 3101又はJIS G 4051
1
14
止めナット
JIS G 3101又はJIS G 4051
1
15
支持座
JIS G 5501
1
16
木ねじ
JIS G 4308又はJIS H 3260
2
図A.9−掃除流しトラップ（P形）
35
A 5207：2019
単位 mm
a) 全体図
b) 壁側（鋼管用）
c) 壁側（鉛管用）
図A.9−掃除流しトラップ（P形）（続き）
36
A 5207：2019
附属書B
（参考）
便器及び給水器具
この附属書は，表2〜表4に示す大便器及び小便器の例を記載するものであり，図B.1〜図B.11に示す。
図B.1−タンク式大便器の例
図B.2−洗浄弁式大便器の例
37
A 5207：2019
a) 専用洗浄弁式大便器セット状態（点線囲み部に給水装置を格納）
b) 専用洗浄弁式大便器構造図
図B.3−専用洗浄弁式大便器の例
a) 床置大便器（非壁付）
b) 床置大便器（壁付）
c) 壁掛大便器
図B.4−大便器設置形態
給水装置
負圧破壊装置
加圧装置
負圧破壊装置
給水装置
38
A 5207：2019
図B.5−洗浄弁式小便器の例
a) 専用洗浄弁式小便器セット状態
（点線囲み部に給水装置を格納）
b) 専用洗浄弁式小便器構造図
図B.6−専用洗浄弁式小便器の例
給水装置
39
A 5207：2019
a) 床置小便器
b) 壁掛小便器
図B.7−小便器設置形態
注記 横引き管を切断等して短くすることで排水芯位置を調整する。
図B.8−排水芯調整式便器の例
40
A 5207：2019
待機時
洗浄時
図B.9−機械式排出機構便器の例
図B.10−幼児用大便器の例
図B.11−高座面大便器の例
41
A 5207：2019
附属書C
（参考）
和風便器
この附属書は，大便器のうち，和風便器の性能及び試験方法について記載する。
なお，和風便器の例を図C.1及び図C.2に示す。
C.1 和風便器の性能
C.1.1 ボールパス性能，水封性能，耐漏水性能，耐漏気性能及び洗浄水量
和風便器のボールパス性能，水封性能，耐漏水性能，耐漏気性能及び洗浄水量は，5.1（大便器の性能）
による。
C.1.2 洗浄性能及び排出性能
和風便器の洗浄性能は，C.2.2 c) 1) によって，試験を行ったとき，洗浄面にインキの跡が残ってはなら
ない。また，排出性能は，C.2.2のc) 2) 及び3) によって，試験を行ったとき，C.2.2 a) 2) の代用汚物D
が排水路入口内へ完全に押し流され，かつ，C.2.2 a) 1) の代用汚物Aが完全に便器外に排出されなければ
ならない。
C.2 和風便器の性能試験
C.2.1 ボールパス性能試験，耐漏水性能試験，耐漏気性能試験及び洗浄水量測定方法
和風便器のボールパス性能試験，耐漏水性能試験，耐漏気性能試験及び洗浄水量測定方法は，8.2.1（大
便器の性能試験）による。
C.2.2 洗浄性能試験及び排出性能試験
洗浄性能試験及び排出性能試験は，次による。
a) 代用汚物
1) 代用汚物A 長さ約760 mmに切った試験用紙を直径が約50 mm〜75 mmの球状に緩く丸めたもの
を7個使用する，又はそれと同等以上のものを代用汚物Aとして用いてもよい。
2) 代用汚物D 大きさが約90 mm×90 mm又は直径が約100 mmのいずれも厚さが約30 mmのスポン
ジに十分吸水させたもの（その質量は，約200 gとする。）を使用する，又はそれと同等以上のもの
を代用汚物Dとして用いてもよい。
b) 試験条件
1) 洗浄用ロータンク使用の場合 タンク内への給水及び補給水が出ない状態で，有効水量が製造業者
の設定した水量となるように調整する。
2) 洗浄弁使用の場合 給水圧力（流動時）が0.1 MPa以下で，大便器にノンホールドタイプの洗浄弁
を接続しない状態で，最大瞬間流量100 L／分以下，かつ，節水I形は8.5 L以下で製造業者が規定
する水量となるよう洗浄弁を調整し，大便器をセットして試験を行う。
c) 試験操作
1) 洗浄性能試験 周縁射水部の下方約30 mmの洗浄面周囲にインキで幅約50 mmの線を帯状に描き，
直ちに水を流し，洗浄面にインキの跡が残るかどうかを調べる。
2) 排出性能試験1 汚物の落ちる所に水をため，その中央に代用汚物Dを置き，直ちに水を流し，代
42
A 5207：2019
用汚物Dが排水路入口内へ完全に押し流されるかどうかを調べる。
3) 排出性能試験2 汚物の落ちる所に代用汚物Aを一度に投入し，直ちに水を流し，代用汚物Aが完
全に便器外に排出されるかどうかを調べる。
単位 mm
注a) 排水穴は，フランジ接続形にすることができる。
b) 両用便器の場合の寸法を示す。
図C.1−和風洗出し大便器・和風洗出し両用便器の例
単位 mm
注a) 排水穴は，フランジ接続形にすることができる。
b) 両用便器の場合の寸法を示す。
図C.2−和風洗出し床上給水大便器・和風洗出し床上給水両用便器の例
43
A 5207：2019
附属書D
（参考）
大便器の排水特性の確認
この附属書は，大便器の排水特性の確認について記載する。
大便器の排水特性は，大便器ごとに異なる場合がある。したがって，大便器を設置する場合は，設置す
る大便器の洗浄水量及び器具平均排水流量を考慮して設置することが望ましい（参考文献[12]）。
参考文献 [1] JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
[2] JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
[3] JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
[4] JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
[5] JIS G 4308 ステンレス鋼線材
[6] JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
[7] JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条
[8] JIS H 3250 銅及び銅合金の棒
[9] JIS H 3260 銅及び銅合金の線
[10] JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
[11] JIS H 5120 銅及び銅合金鋳物
[12] 空気調和・衛生工学会規格 SHASE-S220“器具排水特性試験法”
附属書E
（参考）
技術上重要な改正に関する新旧対照表
現行規格（JIS A 5207:2019）
旧規格（JIS A 5207:2014）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
−
削除
3.4 節水形大便
器
洗浄水量を減じることができる便器を
規定（表1）。
環境意識が高まり，省エネ・環境施策が進む
中で，洗浄水量8.5 L超の“一般形”大便器の
市場ニーズも減少し続けているため。
3.9 低リップタ
イプ壁掛小便器
あふれ縁高さを低くした壁掛小便器を
規定。
−
なし。
バリアフリー法に準拠したため。
4 種類及び区分
種類の名称の洗浄方式の区分（“洗落と
し式”及び“サイホン式”）を削除（表
2）。
4 種類
大便器の種類の名称として，洗浄方式
による区分，“洗落とし式”及び“サイ
ホン式”を規定（表2）。
洗浄技術の発達に伴って，旧来の洗浄方式で
は区分できなくなったため。
記号の“一般形”を削除。
それに伴い，“節水I形”，“節水II形”
を“I形”，“II形”に変更（表2，表3）。
洗浄水量別の記号として，“一般形”，
“節水I形”，“節水II形”を規定（表2，
表3）。
環境意識が高まり，省エネ・環境施策が進む
中で，洗浄水量8.5 L超の“一般形”大便器の
市場ニーズも減少し続けているため。
手洗器の種類の名称の“サイズ”を削
除（表5）。
手洗器の種類の名称として，“大”，
“小”を規定（表5）。
“小”の製品がないため。
掃除流しの種類の名称の区分を削除
（表6）。
掃除流しの種類の名称として，“バッ
クなし”，“バック付き”を規定（表6）。
“バックなし”の製品がないため。
5.1.7 洗浄水量
“I形”及び“II形”の洗浄水量に許容
差を追記。
5.1.7 洗浄水量
大便器の1回の洗浄操作による洗浄水
量が，表1の水量に収まることを規定。
洗浄水量許容差を，現状の製品に合わせたた
め。
7.3.4 耐酸性
7.3.5 耐アルカ
リ性
“ひび，割れなどの異常があってはな
らない”旨を規定。
7.3.4 耐酸性
7.3.5 耐アルカ
リ性
“著しい光沢変化があってはならな
い”旨を規定。
判断基準を明確にするため。
8.2.1.7 洗浄水量
測定方法
測定した値の平均値を算出し，洗浄水
量とすることを規定。
8.2.1.7 洗浄水量
測定方法
測定回数と数値の丸め方法について規
定。
測定誤差を排除可能な測定方法に変更するた
め。
10 表示
併用便器への“種類の記号”の併記を
明記。
10 表示
製品への“種類の記号”，“樹脂の場合
の材質”，“製造業者名又はその略号”
の表示を規定。
消費者への多様な製品の提供，物流・生産の
合理化及び環境配慮の両立のため。
7
A
5
2
0
7
：
2
0
1
9
現行規格（JIS A 5207:2019）
旧規格（JIS A 5207:2014）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
−
削除
図4−大便器壁
フランジ取付部
大便器の壁フランジ取付部の寸法を規
定。
各社の大便器が全て専用排水接続部材とセッ
トになったため。
図4−壁排水大
便器排水穴径
（差込接続形）
“床排水”の排水穴の規定を削除。
図5−大便器排
水穴
差込接続形の“壁排水”及び“床排水”
の排水穴の寸法を規定。
各社の大便器が全て専用排水接続部材とセッ
トになったため。
−
削除
図7−大便器り
ゅう（溜）水面
の大きさ
サイホン便器のりゅう（溜）水面の大
きさを規定。
4種類及び区分で，洗浄方式が統合されたた
め。
−
削除
図8−大便器設
置形態
大便器設置形態の具体例を明記。
規格本体から附属書（参考）に移行したため。
図6−大便器主
要寸法
各種大便器の図及び推奨寸法を，集約
して明記。
図9〜図17 各種
大便器の主要寸
法
各種大便器の推奨寸法を，それぞれの
図に明記。
それぞれの図において，共通部分を整理統合
したため。
床面からの便器高さの推奨寸法（370〜
390又は420）を明記。
図9−大便器主
要寸法
床面からの便器高さの推奨寸法（350，
370又は420）を明記。
JIS S 0024の記載内容と整合したため。
床置床排水大便器の壁から床排水穴中
心までの寸法（200又は255）を明記。
図10〜図11 床
排水大便器の壁
面から排水穴中
心までの寸法
床置床排水大便器の壁から床排水穴中
心までの寸法（200）を明記。
実情に合わせたため。
床面から壁排水穴中心までの推奨寸法
（170，200，205）を明記。
図15−洗浄弁式
壁掛壁排水節水
形大便器
床面から壁排水穴中心までの寸法規定
なし。
壁付けタイプの大便器の需要が，増加したた
め。
−
削除
図18−小便器設
置形態
小便器設置形態の具体例を明記。
規格本体から附属書（参考）に移行したため。
−
削除
図19−小便器洗
浄穴
小便器洗浄穴を規定。
小便器スパッドを使用する小便器が，なくな
ったため。
−
削除
図20−小便器床
フランジ取付部
小便器フランジ取付部の取合寸法を規
定。
フランジ仕様の対象製品が，なくなったため。
図10−洗浄弁
式・専用洗浄弁
式壁掛小便器
低リップタイプのあふれ縁高さの寸法
（350以下）を明記。
図27−洗浄弁
式・専用洗浄弁
式壁掛小便器
低リップタイプの記載なし。
バリアフリー法に準拠したため。
−
削除
取付穴の寸法を規定。
当該取付仕様が，なくなったため。
7
A
5
2
0
7
：
2
0
1
9
現行規格（JIS A 5207:2019）
旧規格（JIS A 5207:2014）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
図14，図15−洗
面器の寸法
ブラケット固定用穴を削除。
図31，図32−洗
面器の寸法
ブラケット固定用穴を規定。
当該取付仕様が，なくなったため。
図17−掃除流し “バックなし”の掃除流しを削除。
図34−バックな
し掃除流し及び
バック付き掃除
流し
掃除流しの“バックなし”及び“バッ
ク付き”の寸法を規定。
対象製品が，なくなったため。
附属書D（参考）
大便器の排水特
性の確認
大便器を設置する場合の配慮事項を記
載。
−
−
製品には直接関係しないが，使用場所に設置
する場合に，設置関係者にそれぞれの器具の
製品性能に配慮することを注意喚起するた
め。
7
A
5
2
0
7
：
2
0
1
9