JISA4413:2006 住宅用配管ユニット

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

A 4413-1991

住宅用配管ユニット

Piping units for dwellings

1. 適用範囲この規格は，主として住宅に使用される配管ユニット（以下，ユニットという。）について

規定する。

備考1. この規格の引用規格は，付表1に示す。

2. この規格の中で｛｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって参

考値である。

2. 用語の定義この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。

配管ユニット建築部材に取り付けられるように前加工された配管，ダクト，電線管群で，独自のフレ

ームなどに組み込まれているもの。

3. 種類ユニットの種類は，次のとおりとする。

(1) 床用配管ユニット：床部材と組み合わせるユニット

(2) 壁用配管ユニット：壁部材と組み合わせるユニット

(3) 天井用配管ユニット：天井部材と組み合わせるユニット

(4) 縦管用配管ユニット：縦管を主とするユニット

4. 機能及び性能

4.1

機能ユニットは，次に定めるすべて又は幾つかの機能をもつものとする。

(1) 給水・給湯管水質に有害な影響を与えず，給水圧力及び給湯圧力に異常な変化，変動がなく，所定

量の給水・給湯が行えるものであること。

(2) 冷却水管異常な水圧変化，変動がなく，所定量の冷却水の供給及び循環が行えるものであること。

(3) 排水管管に詰まりを生じず，所定量の排水を排出できるものであること。

(4) 通気管排水に伴って生じる空気圧力変動を吸収し，トランプの封水を保護できるものであること。

(5) ガス管異常なガス圧力の変化，変動がなく，所定量のガスの供給が行えるものであること。

(6) 給油管異常な圧力の変化，変動がなく，所定量の油の供給が行えるものであること。

(7) 給気ダクト有害物質又はガスの混入がなく，音響的に静かで開口部間にクロストークがなく，異常

な圧力の変化，変動がなく，ダクトと周囲との間に熱の出入が著しくなく，所定量の給気ができるも

のであること。

(8) 排気ダクト・廃気管排気によって有害な温度上昇，さびの発生，その他の変化及び変形がなく，開

口部間にクロストークがなく，異常な圧力の変化，変動がなく，周囲との間に有害な熱の出入がなく，

所定量の排気ができるものであること。

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(9) 電力回路著しい電圧降下と発熱がなく，所定の電力供給が行えるものであること。

(10) 配管部材支持機能配管部材を建築空間内の所定の位置に固定し，保護するものであること。

4.2

性能ユニットの性能は，次の規定に適合しなければならない。

(1) ユニットの性能は，完成したユニットについて8.の試験方法により試験し，表1に適合しなければな

らない。

表1

項目

性能

試験方法

強度

輸送時の振動に耐え，施工時つり下げによる曲げ荷
重に対し，JIS A 0003のKK1以上の変形を生じたり，
漏れその他の異常がないこと。

8.2

気
密
性
及
び
水
密
性

水配管 (1) 給水管

給湯管

水道直結の場合

漏れがないこと。

8.3

私設タンク以下の場合

(2) 冷却水

(3) 冷温水管

排水
配管

(4) 排水管
(5) 通気管

燃料
配管

(6) ガス管

(7) 給油管

給排気
ダクト

(8) ダクト内外に±20.0Pa {2.04mm

H2O} 以上の静圧差ができる給
排気ダクト

(9) 防水ダンパのある給排気ダクト

防水ダンパを用いた状態で，ダクトの長さ1m当た
り1分間に2×10−3m3以下の漏れであること。

防水ダンパを閉じた状態で，ダンパの断面1m2当た
り1分間に0.2m3以下の漏れ（ダクトからの漏れを
含む）であること。

廃気管 (10) 内外に±20.0Pa {2.04mmH2O}

以上の静圧差を生じる廃気管又
は煙突

電気絶縁性絶縁抵抗

1MΩ以上であること。

8.4

(2) 防火・耐水性ユニット及び配管用材料の防火・耐水性は，建築基準法の規定に適合すること。

5. 構造

5.1

外観ユニットは，塗装，めっきなどの仕上がりが良好で，使用上有害な欠点，きずなどがあって

はならない。

5.2

据え付け性ユニットは，次のような据え付けに必要な構造でなければならない。

(1) 位置出し基準線は，据え付け作業中及び据え付け作業後に容易にその位置が確かめられること。

(2) ユニットの固定点の形状は，ユニットに据え付け誤差が水平方向及び鉛直方向にそれぞれ±10mm生

じても支障なく固定できること。

(3) 外部の配管との接続点には必要な工具類が挿入でき，工具のかかりしろが十分であり，かつ，接続後

の状態の良否が容易に点検できること。

(4) 接続点の構造は，据え付け位置の誤差に対して調整が可能であること。

5.3

保守性ユニットは，内部の配管・ダクト・電線管などの点検，修理及び交換が容易にできる構造

とし，日常の保守に必要となる次の事項を満足しなければならない。

(1) ガス，水道などの計量器など（以下，計量器という。）の読取りが容易にできること。

(2) 弁類の操作，ストレーナなどの手入れ，掃除口の清掃が容易にできること。

(3) 計量器など，定期的に交換するものは，交換が容易で，かつ，接続点の寸法は所定のものであること。

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(4) 弁，コック，伸縮継手，ダンパ用モータなどの交換が予想される部位は，交換が容易にできること。

(5) その他日常の保守手入れが容易にできる構造であること。

5.4

配管ユニット内及びユニットと外部との配管は，次による。

5.4.1

配管の測定方法この規格においては，特記がない限り，管と管，管と壁などの距離及び管の長さ

の測定は，管類の中心線を基準として行わなければならない。

5.4.2

配管方法配管は，原則として斜走配管をしてはならない。

5.4.3

配管端の養生管端の保護，異物の侵入などを防止するため，必要に応じて配管端に養生を施さな

ければならない。

5.4.4

管の接合管の接合は，次による。

(1) 接合の種類接合の種類は，原則として次のとおりとする。

(a) コーキング接合鋳鉄管

(b) フランジ接合鋼管，鋳鉄管，銅管，硬質塩化ビニル管など（排水及び通気管を除く。）

注(1) ねじはJIS B 0203による。

(d) 溶接接合鋼管（原則として給水，給湯，排水及び通気管は除く。）

(e) はんだ接合鉛管，鉛管と銅，青銅，黄銅製の管，継手及び金具類

(f) ろう接合銅管

(g) 展口接合鉛管，銅管及び硬質塩化ビニル管

(h) 接着剤による接合硬質塩化ビニル管

(i) メカニカル接合(2) 鋳鉄管，鋼管，硬質塩化ビニル管など。

注(2) メカニカル接合とは，ゴムリング接合も含む。

(j) 融着による接合ポリエチレン管

(2) 接合材及びシール材接合材及びシール材は，それぞれ水質，水圧，温度などに適応した耐久性のあ

るものとし，原則として表2による。

なお，都市ガス，LPガス配管には，それらに適応した接合材，シール材を使用する。

(3) 配管の継手及び接続配管の継手及び接続は，次による。

(a) 給水，給湯，排水，通気，冷却水，冷温水及び油系統には流体の流れを阻害するような継手，接続

方法，装置又は施工方法を使用してはならない。

(b) 原則として排水，通気管に穴をあけて，分岐してはならない。

(d) 排水，通気系統の配管では，フランジ及びユニオンを用いて接合してはならない。

(e) スリップジョイント(3)は，次の部分に使用してはならない。

①

給水，給湯系統で衛生器具の見えがかりを除く他の部分。

②

排水，通気系統全部

注(3) スリップジョイントとは付図1に示すものをいう。

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表2 接合材及びシール材

用途

名称

摘要

備考

コーキング融合

鉛

JIS H 2105の5種とする。

ヤーン

ジュート麻とし，130番単糸を直径25mmに束ねたもの。かしめ用

フランジ接合

ゴム

JIS K 6353のIII類・60とする。

給水用

石綿ジョイントシー
ト

JIS R 3453の3種とする。

給湯用

ねじ接合

白ペイント

堅練り白亜鉛ペイントをボイル油で配管用途に適す
るように調合したもの。

堅練りペイン
ト，パテ，麻の
類を使用して
はならない。

光明丹

鉛丹を主原料とする溶解光明丹ペイントとする。

シール用テープ

JIS K 6885とする。

配管用途に適
合するもの。

合成樹脂液体パッキ
ン

配管用途（給水・給湯・排水）に適応するもの。

溶接接合

溶接棒

JIS Z 3201とする。

接着剤による接
合

水道用硬質塩化ビニル管接着剤とし，配管用途（給
水・排水）に適応するもの。

はんだ接合

はんだ

はんだはJIS Z 3282とし，鉛地金はJIS H 2105の5
種とし，すず地金はJIS H 2108の3種とする。

盛りはんだ用
は，35Snとす
る。差し込み接
合用は50Snと
する。

プラスタン接合

練りプラスタンは50Snとする。
棒プラスタンは原則として40Snとする。

ろう接合

軟ろう

原則としてSn-Ag共晶合金とし，ろう付け温度220℃
程度のもの。

硬ろう

JIS Z 3264又はJIS Z 3261の硬ろうとし，その用途に
適応するもの。

ゴムリング（ゴム
ガスケット）接合

ゴム

JIS K 6353のI類A，II類，IV類又は同等以上とする。

5.4.5

配管の支持及び固定配管の支持及び固定は，次による。

(1) 配管はすべて過度のひずみや応力が生じないよう，かつ，伸縮が自由であるような方法で，管支持金

物を適切に用いて支持，固定し，その支持間隔は表3による。

(2) 配管の支持，固定金物管を直接固定する部分には，配管を一直線上に整え，管の伸縮又は横振れに

耐え得るもので，配管の管径，材質に応じた十分な支持強度をもつ金物を使用しなければならない。

(3) 配管は，弁，コックの開閉などによって動かぬよう，ストラップ，フックその他十分に強度のある支

持部材に堅固に取り付けること。

(4) 縦管縦管は，十分な間隔で整然と配列し，かつ，管及びその内容物の質量を支持しなければならな

い。

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表3 配管の支持間隔

区分

摘要

間隔

縦
管

鋳鉄管

直管

1本につき1箇所

異形管連続

2個

いずれか1箇所

3個

中央の1箇所

鋼管

各階1箇所以上

鉛管・硬質塩化ビニル管・銅管

1.2m以内

横
走
管

鋳鉄管

直管

1本につき1箇所

異形管

1個に1箇所

鋼管

管径20mm以下

1.8m以内

管径25mm以上 40mm以下

2.0m以内

管径50mm以上 80mm以下

3.0m以内

管径90mm以上 150mm以下

4.0m以内

管径200mm以上

5.0m以内

鉛管（0.5mを超えるとき）

配管の変形のおそれのある場合は，厚さ0.4mm以上の亜鉛鉄板
の半円といで受け，1.5m以内ごとに支持する。

銅管

管径20mm以下

1.0m以内

管径25mm以上 40mm以下

1.5m以内

管径50mm

2.0m以内

管径65mm以上 100mm以下

2.5m以内

管径125mm以上

3.0m以内

硬質塩化ビニル管

管径16mm以下

750mm以内

管径20mm以上 40mm以下

1.0m以内

管径50mm

1.2m以内

管径65mm以上 125mm以下

1.5m以内

管形150mm以上

2.0m以内

5.5

給水・給湯・冷却水・冷温水管

5.5.1

給水，給湯管は供給する給水以外の配管その他汚染されるおそれのある管とは，接続してはならな

い。

5.5.2

水撃作用及び空気だまりが生じるおそれがある場合には，十分な処置を講じなければならない。

5.5.3

管体の膨張，収縮を吸収できる構造とする。

5.5.4

管には適切な被覆を施さなければならない。管の保温材料及び施工は，JIS A 9501によるもの又は

これと同等以上の性能を有するものとする。給水管については，JIS A 9501の参考2表1〜5を用い，管内

温度15℃，給湯，温水管については，JIS A 9501の参考1表1〜12のうち年間3 000時間，管内温度100℃

のものを使用するものとする。冷水管については，JIS A 9501の参考2表1〜5を用い，管内温度5℃とし

て使用するものとする。配管をフレームなどに固定する箇所では，保温材，保冷材及び防湿層に切り欠き

ができない構造とする。

5.6

排水・通気管

5.6.1

配管のこう配は，排水管の場合管径75mm以下は501以上，管径100mm以上は1001以上とし，通気管

は管内の水滴が自然流下によって排水管に流れるようにし，逆こう配にならないよう排水管に接続しなけ

ればならない。

5.6.2

掃除口の大きさは，配管の管径が100mm以下の場合は配管と同一の口径，また100mmを超える

場合は100mmより小さくしてはならない。

5.6.3

掃除口は次の箇所に，排水の流れ方向に設けなければならない。

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(1) 排水横主管及び排水横枝管の起点。

(2) 排水管が45°を超える角度で方向を変える箇所。ただし，配管に損傷を与えずに容易に取り外しがで

きる器具トラップ又は作り付けトラップへの器具排水管の掃除は，その器具排水管部分に90°曲がり

が1個の場合には必要ない。

(3) 排水縦管の最下部又はその付近。

(4) 上記以外でも特に必要と思われるところ。

5.6.4

現場で据え付けたときに，その周囲にある壁，床，はりなど掃除のじゃまになるような障害物から，

原則として管径65mm以下の管に対しては300mm以上，管径75mm以上の管に対しては450mm以上の空

間が，掃除口の周囲に確保されるような位置に設けなければならない。

5.6.5

掃除口を隠ぺいする場合は，その掃除口の前面又は上部に化粧ぶたを設けるか，その掃除口に容易

に接近できる位置に作業口を設けなければならない。

5.6.6

掃除口は，排水の流れを反対又は直角の方向に開口するように設けなければならない。

5.6.7

通気管の位置及び取り出し方法は，次による。

(1) 通気管は，横走排水管の中心線上部から垂直ないし45°以内の角度で取り出さなければならない。

(2) 通気管が横走配管する場合は，それが受け持つ最高位の器具のあふれ縁から，原則として150mm以

上上方で横走りさせる。やむを得ずあふれ縁より下位で横走配管する場合は，あふれ縁から150mm

以上の高さで通気縦管に接続してはならない。

また，この横走通気管に他の通気管を接続してはならない。

5.6.8

排水管には，適切な被覆を施さなければならない。管の保温材料及び施工は，JIS A 9501によるも

の又はこれと同等以上の性能を有するものとし，JIS A 9501の参考2表1〜5を用い管内温度15℃として

使用するものとする。通気管については，排水管との分岐点から100mmまでの部分に被覆を施さなけれ

ばならない。

5.7

ガス，給油管

5.7.1

配管，燃焼器具からの排気，放射熱などの熱による影響を受けない位置に設けなければならない。

5.7.2

曲げ加工は原則として行わない。ただし，やむを得ず曲げ加工をする場合は，冷間曲げで曲率半径

を管径の10倍以上とし，滑らかに曲げなければならない。

5.7.3

ねじ接合の場合は，原則として突き合わせ継手を使用してはならない。ただし，点検及び取替えが

容易に行える構造，場所だけには使用してもよい。

5.8

給排気ダクト

5.8.1

ダンパのあるものは，ダンパの保守，点検ができる検査口を設けなければならない。また，防火ダ

ンパのあるものは，温度ヒューズが容易に取り替えできるものとする。

5.8.2

冷暖房，空調用ダクトの保温材料は，JIS A 9504又はJIS A 9505とし，冷風を送るものはその外面

をアルミニウムはく又は油性ペイント仕上げによって防湿層を施さなければならない。

5.9

廃気管（煙突を含む）

5.9.1

可燃性材料とは，十分な距離を保たなければならない。

5.9.2

廃気の性質に応じて十分な耐久性をもち，膨張，収縮を吸収できる構造のものとする。

5.9.3

ダンパのあるものは，ダンパの保守，点検ができる検査口を設けること。また，防火ダンパのある

ものは，温度ヒューズが容易に取替えできるものとする。

5.9.4

廃気管の断熱材は，JIS A 9504又はJIS A 9510を用い，周囲は金網，針金などで巻くなど，火災に

際して脱落しない構造のものとする。

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5.10 電気配線

5.10.1 電気設備に関する技術基準，電気用品取締法関係法令の規定に適合しなければならない。

5.10.2 低圧配線方法は，付表2による。

5.10.3 情報通信設備(4)などの回路に電気的，磁気的な障害を与えてはならない。

5.10.4 過電流保護，接地などの保安が確立されていなければならない。

注(4) 情報通信設備とは，電話，インタホン，テレビ，ラジオ，時計，計量などに係る設備を総称し

ていう。

6. 形状及び寸法

6.1

外形寸法ユニットの外形寸法は，JIS A 0015による。

6.2

配管の接続点の位置配管の接続点の位置とは，次に規定する接続位置を示すための接続基準面を

設けて，その接続基準面と配管の中心線との交点をいう。ただし，排水管の接続点に限り，断面の底部を

表す線と接続基準面との交点で，その位置を表すものとする（付図1参照）。

(1) 突合せ接続の接続基準面の位置配管の接続面の中間・パッキンなどを用いるものは，標準的緊結状

態でのパッキン中央位置［付図2(1)参照］。

(2) テーパねじ込み接続の接続基準面の位置めねじは，めねじの基準径の位置。おねじは，おねじの基

準径の位置から付図2(2)及び付表3の山数 (r) だけ外側の位置。

(3) 差し込み接続の接続基準面の位置受け口側は，その先端。差し口側はその先端から差し込み長さ (p)

を差し引いた位置［付図2(3)参照］。

(4) カラー接続の接続基準面の位置 (3)に準じる［付図2(4)参照］。

(5) ユニオン継手接続による接続基準面の位置標準とされる緊結状態でのガスケットの中央位置［付図

2(5)参照］。

(6) キャンパス継手，フレキシブル管，その他伸縮継手などによる接続基準面の位置伸縮部分が標準的

な縮み状態での継手の突合せ，テーパねじ，差し込みなどの接続に応じた位置［付図2(6)参照］。

(7) 排水の縦主管から横枝管取出しの接続点の位置は，原則として図1の高さとする。ただし，注文品の

場合は当事者間の協定による。

6.3

横枝管建築く体の中の横引き配管の標準位置は，原則として図2に示す位置であると想定し，こ

れに適するように横枝管の位置を定める。ただし，注文品の場合は当事者間の協定による。

6.4

固定点ユニットは建築く体に固定できるものとし，床に固定する場合を除き，建物の力材の位置

は，原則として図3の位置にあるものと想定し，これに適合するように固定点の位置を定める。ただし，

注文品の場合は当事者間の協定による。

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7. 配管及びダクト材料

7.1

配管材料及び使用区分配管材料及びその使用区分は，次による。

なお，ガス事業法など，関連法規の基準に適合しなければならない。

(1) 給排水，ガス，冷却水，冷温水及び油用配管材料のうち，管類は表5，継手類は表6，また弁類は表7

による。

(2) 表5，表6に規定されていない配管材料（管・継手類）及び表7に規定されていない弁類は，その使

用目的，用途に適した形状及び材質を有し，最低使用圧力に耐え，かつ，試験圧力に合格するもので

なければならない。

(3) 継手は，使用される配管の管種に適合しなければならない。

表5 配管材料（管類）

区
分

管
種

名称

規格番号

使用区分

備考

給
水

給
湯

排
水

通
気

ガ
ス

冷
却

水

冷
温

水

油

金
属

管

鋳
鉄
管

排水用鋳鉄管

JIS G 5525

○ ○

1種，2種

水道用遠心力球状黒鉛鋳鉄管

JIS G 5526

○

鋼
管

水道用亜鉛めっき鋼管

JIS G 3442

○ ○ ○ ○

○ ○

配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3452

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 油用を除き

亜鉛めっき

圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454

○

○ ○ ○ 油用を除き

亜鉛めっき

配管用ステンレス鋼鋼管

JIS G 3459

○ ○

鉛
管

鉛管

JIS H 4311

○ ○

1種，2種

水道用鉛管

JIS H 4312

○

1種，2種

銅
管

銅及び銅合金継目無管

JIS H 3300

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 配管用銅管

非

金

属

管

チ

ッ

ク

管

プ

ラ

ス

硬質塩化ビニル管

JIS K 6741

○ ○

VP一般管

水道用硬質塩化ビニル管

JIS K 6742

○

水道用ポリエチレン管

JIS K 6762

○

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表6 配管材料（継手類）

区
分

管
種

名称

規格番号

使用区分

備考

給
水

給
湯

排
水

通
気

ガ
ス

冷
却

水

冷
温

水

油

金
属

管

鋳
鉄
管

排水用鋳鉄管

JIS G 5525

○ ○

水道用球状黒鉛鋳鉄異形管

JIS G 5527

○

鋼
管

5K差し込み溶接式フランジ

JIS B 2220

○ ○

10K差し込み溶接式フランジ

JIS B 2220

○ ○

○ ○ ○ ○

16K差し込み溶接式フランジ

JIS B 2220

○ ○

○ ○ ○

20K差し込み溶接式フランジ

JIS B 2220

○ ○

ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手

JIS B 2301

○ ○

○ ○ ○ ○ ○

ねじ込み式鋼管製管継手

JIS B 2302

○ ○

○ ○ ○ ○ ○

ねじ込み式排水管継手

JIS B 2303

○ ○

一般配管用鋼製突合せ溶接式管継手

JIS B 2311

○ ○

○ ○ ○ ○

特殊配管用鋼製突合せ溶接式管継手

JIS B 2312

○ ○

○ ○ ○ ○

配管用鋼板製突合せ溶接式管継手

JIS B 2313

○ ○

○ ○ ○ ○

銅

管銅及び銅合金管継手

JIS H 3401

○ ○

○ ○ ○ ○ ○

非

金

属

管

チ

ッ

ク

管

プ

ラ

ス

排水用硬質塩化ビニル管継手

JIS K 6739

○ ○

水道用硬質塩化ビニル管継手

JIS K 6743

○

水道用ポリエチレン管継手

JIS K 6763

○

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表7 弁類

種
別

材質

形状

規格番号

使用区分

備考

給
水

給
湯

通
気

排
水

ガ
ス

冷
却

水

冷
温

水

油

玉
形

弁

鋳鉄製

10Kフランジ形

JIS B 2031

○ ○

○ ○ ○ 要部青銅製

青銅製

5Kねじ込み

JIS B 2011

○ ○

○ ○ ○

10Kねじ込み

JIS B 2011

○ ○

○ ○ ○

10Kフランジ形

JIS B 2011

○ ○

○ ○ ○

鋳鋼製

10Kフランジ形

JIS B 2071

○ ○

○ ○ ○

20Kフランジ形

JIS B 2071

○ ○

○ ○ ○

仕
切

弁

鋳鉄製

5Kフランジ形外ねじ

JIS B 2031

○ ○ ○

○ ○ ○ 要部青銅製

10Kフランジ形内ねじ

JIS B 2031

○ ○ ○

10Kフランジ形外ねじ

JIS B 2031

○ ○ ○

青銅製

5Kねじ込み

JIS B 2011

○ ○ ○

10Kねじ込み

JIS B 2011

○ ○ ○

10Kフランジ形

JIS B 2011

○ ○ ○

鋳鋼製

10Kフランジ形外ねじ

JIS B 2071

○ ○

○ ○ ○

20Kフランジ形外ねじ

JIS B 2071

○ ○

○ ○ ○

ア
ン

グ
ル

弁

鋳鉄製

10Kフランジ形

JIS B 2031

○ ○

○ ○ ○ 要部青銅製

青銅製

10Kねじ込み

JIS B 2011

○ ○

○ ○ ○

10Kフランジ形

JIS B 2011

○ ○

○ ○ ○

鋳鋼製

10Kフランジ形

JIS B 2071

○ ○

○ ○ ○

20Kフランジ形

JIS B 2071

○ ○

○ ○ ○

逆
止

弁

鋳鉄製

10Kフランジ形スイング

JIS B 2031

○ ○ ○

○ ○ ○ 要部青銅製

青銅製

10Kねじ込みリフト

JIS B 2011

○ ○

○ ○ ○

10Kねじ込みスイング

JIS B 2011

○ ○ ○

鋳鋼製

10Kフランジ形スイング

JIS B 2071

○ ○

○ ○ ○

20Kフランジ形スイング

JIS B 2071

○ ○

○ ○ ○

コ
ッ

ク

青銅製

ねじ込みメンコック

JIS B 2191

○

○ ○ ○

ねじ込みグランドコック

JIS B 2191

○ ○

○ ○ ○

鉄製
銅合金製
アルミニウム製
亜鉛合金製

ガスコック

JIS S 2120

○

7.2

ダクト材料及び使用区分ダクト類の材料は，表8による。

なお，表8以外の材料は，その使用目的，用途に適した形状及び材質をもつものでなくてはならない。

表8 ダクト材料

名称

規格番号

使用区分

給排気ダクト

廃気管

亜鉛鉄板

JIS G 3302

○

冷間圧延ステンレス鋼板

JIS G 4305

○

アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4000

○

A 4413-1991

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

7.3

電線管電線管及び附属品は，表9による。

表9 電線管及び附属品

名称

規格番号

鋼製電線管

JIS C 8305

鋼製電線管附属品

JIS C 8330

JIS C 8433

JIS C 8336

硬質ビニル電線管

JIS C 8430

硬質ビニル電線管附属品

JIS C 8432〜8435

JIS C 8437〜8438

金属製可とう電線管

JIS C 8309

金属製可とう電線管附属品

JIS C 8350

JIS E 4403

8. 試験方法ユニットの試験は，原則としてユニットが組み立てられた状態とし，次の順序によって行

う。

8.1

数値の取扱い数値の取扱いは，有効数字3けたとする。

なお，荷重を従来単位系の試験機又は計測器を用いて戴荷又は計測する場合は，次による。

戴荷する場合：1N＝1.02×10−1kgfで換算して戴荷する。

計測する場合：1kgf＝9.80Nで換算して計測値とする。

8.2

強度試験強度試験は，ユニットに附属する所定の運搬用つり下げ具を利用するか，又は製造業者

の指示する方法により，クレーンなどを用いてユニットをつり下げ，そのまま30分間ユニットをつり下げ

たときの最大残留たわみ量，その他異状の有無を調べる。

8.3

気密性及び水密性試験気密性及び水密性試験は，次による。

(1) 給水管・給油管・冷却水管・冷温水管・排水管及び通気管は，水又は空気によって，次の表の圧力及

び加圧時間で漏れの有無を調べる。

水圧

空気圧

圧力MPa {kgf/cm2}

加圧時間

圧力

加圧時間

水配管 (1) 給水管

給湯管

水道直結の場合

1.80 {18.4}

60分間以上

−

私設タンク以下の場合

1.00 {10.0}

水圧試験の41の圧力 2分間以上

(2) 冷却水管

1.00 {10.0}

(3) 冷温水管

排水
配管

(4) 排水管

0.03 {0.31}

30分間以上 0.04MPa

｛0.41kgf/cm2以上｝

5分間以上

(5) 通気管

(2) ガス配管は，ガス配管の入口側から，都市ガス用は5.00kPa {510mmH2O}，また，液化石油ガス用は

8.30kPa {847mmH2O} のガス圧を加えて，ガスコックを閉にし，表10の時間保持して水柱計が初めの

指度よりも低下するかどうかによって，漏れの有無を調べる。ただし，ガスの代わりに空気を用いて

もよい。

表10

種類

配管の内容積

気密保持時間

都市ガス

1m3以上

5分

液化石油ガス 10l以下

5分

10lを超え50l以下

10分

(3) 給油管は，最大常用圧力の1.5倍（最小0.20MPa {2kgf/cm2}）の空気圧によって漏れの有無を調べる。

A 4413-1991

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(4) 給排気ダクト及び廃気排出管（煙突を含む）は，防火ダンパのある場合はそれを開いた状態で，空気

圧20.0Pa {2mmH2O} で加圧し，ダクトの長さ1m当たりの1分間の漏れ量を調べる。

また，防火ダンパ（のある場合はそれ）を閉じた状態で空気圧20.0Pa {2.04mmH2O} で加圧し，ダ

ンパの断面1m2当たりの1分間の漏れ量（ダクトからの漏れも含む。）を調べる。

8.4

電気絶縁抵抗試験電気絶縁抵抗試験は，500V絶縁抵抗計によって調べる。

9. 検査

9.1

形式検査ユニットは，新しく設計，改造又は生産技術条件が著しく変更されたときは，次の形式

検査を行い，その合否を判定する。

(1) 検査項目形式検査は，4.，5.，6.及び7.の各項目について行う。

(2) 試料の採り方及び大きさ形式検査に供する試料は，最初の製造ロットからランダムに1台以上の試

料を採る。

(3) 試験方法試験方法は，8.の試験方法によるほか，4.，5.，6.及び7.の規定に適合するかどうかを調べ

る。

(4) 合否判定各試料は，4.，5.，6.及び7.の規定に合格すること。

9.2

製品検査完成したユニットについて，次の製品検査を行い，その合否を判定する。ただし，寸法

検査を除き全数を行う。

(1) 検査項目製品検査を行う項目は，次のとおりとする。

(a) 外観

(b) 寸法

(d) 電気絶縁性

(2) 試験方法試験方法は，8.の試験方法による。

(3) 合否判定各試料は，4.，5.，6.及び7.の規定に合格すること。

10. 表示

10.1 銘板表示ユニットには，鮮明かつ容易に消えない方法で，かつ，取付け後も容易に見える箇所に，

次の事項を表示した銘板を付けなければならない。

(1) 種類

(2) 寸法［幅×奥行×高さ (mm)］

(3) 質量 (kg)

(4) 製造業者名

(5) 製造年月

(6) 製造番号

10.2 取扱い表示ユニットには，鮮明かつ容易に消えない方法で表示し，かつ，取付け後も容易に見え

る箇所に，次の事項を表示しなければならない。

(1) 配管種別の識別表示は，表11の識別色及び名称の小区分による。ただし，名称の小区分の表示は文字

によって示すものとする。

A 4413-1991

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

表11 識別表示

配管種別の名称

識別色

名称の小区分

給水

青 2.5PB5/6

上水

青 2.5PB5/6

飲料冷水

給湯

緑

給湯往

緑

給湯復

冷却水

ねずみ

冷却水往

ねずみ

冷却水復

冷温水

ねずみ

冷温水往

ねずみ

冷温水復

排水

茶（こげ茶）

排水雑

茶（こげ茶）

排水汚

通気

うす茶

通気

ガス

黄 2.5Y 8/12

ガス

給油

暗い黄赤7.5YR 5/6

給油

ダクト

白 N9.5

給気

白 N9.5

排気

廃気

白 N9.5

廃気

電気

○薄い黄赤

200V

薄い黄赤だいたい

100V

薄い黄赤

24V

10.3 取扱い説明書ユニットには，取扱い説明書，カタログなどに，次の事項を記載しなければならな

い。

(1) ユニットの構成及び質量

(2) 各部の寸法，接続管の種別・管種及び管径，斜走配管がある場合はその位置表示

(3) 運搬又は荷造り及び荷下ろしなどの注意

(4) 据付け・組立て手順及び注意事項

(5) 取扱い上の注意事項及び禁止事項

(6) 組立て後の検査手順及び注意

A 4413-1991

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

付表1 引用規格

JIS A 0003 建築構成材の基本公差

JIS A 0015 住宅用配管ユニットのモデュール呼び寸法

JIS A 9501 保温保冷工事施工標準

JIS A 9504 ロックウール保温材

JIS A 9505 グラスウール保温材

JIS A 9510 けい酸カルシウム保温材

JIS B 0203 管用テーパねじ

JIS B 2011 青銅弁

JIS B 2031 ねずみ鋳鉄弁

JIS B 2071 鋳鋼フランジ形弁

JIS B 2191 青銅ねじ込みコック

JIS B 2220 鋼製溶接式フランジ

JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手

JIS B 2302 ねじ込み式鋼管製管継手

JIS B 2303 ねじ込み式排水管継手

JIS B 2311 一般配管用鋼製突合せ溶接式管継手

JIS B 2312 配管用鋼製突合せ溶接式管継手

JIS B 2313 配管用鋼板製突合せ溶接式管継手

JIS C 8305 鋼製電線管

JIS C 8309 金属製可とう電線管

JIS C 8330 金属製電線管用の附属品

JIS C 8336 埋込配管用の附属品（電線管用）

JIS C 8350 金属製可とう電線管用の附属品

JIS C 8430 硬質ビニル電線管

JIS C 8432 カップリング（硬質ビニル電線管用）

JIS C 8433 コネクタ（硬質ビニル電線管用）

JIS C 8434 ノーマルベンド（硬質ビニル電線管用）

JIS C 8435 硬質ビニル製ボックス及びそのカバー

JIS C 8437 サドル（硬質ビニル電線管用）

JIS C 8438 キャップ（硬質ビニル電線管用）

JIS E 4403 鉄道車両用B型ソケット

JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3442 水道用亜鉛めっき鋼管

JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3459 配管用ステンレス鋼鋼管

JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板

JIS G 5525 排水用鋳鉄管

A 4413-1991

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

付表2 低圧配線方法施設場所と配線方法（300V以下）

配線方法

施設の可否

屋内

屋側
屋外

露出場所

隠ぺい場所

点検できる

点検できない

乾燥し
た場所

湿気の
多い場
所又は
水気の
ある場
所

乾燥し
た場所

湿気の
多い場
所又は
水気の
ある場
所

乾燥し
た場所

湿気の
多い場
所又は
水気の
ある場
所

雨
線
内

雨
線
外

がいし引き配線

○

◯a

金属管配線

○

合成樹脂

管配線

合成樹脂管

（CD管を除く。）

○

CD管

◯

可とう管
配線

1種可とう管

○

2種可とう管

○

金属線び配線

○

合成樹脂線び配線

○

フロアダクト配線

−

◯c

−

金属ダクト配線

○

ライティングダクト配線

○

バスダクト配線

○

◯

ケ

ー

ブ

ル

配

線

キ

ャ

ブ

タ

イ

ヤ

ビニルキャブタイヤケ
ーブル

○

◯a

2種

クロロプレンキャ

ブタイヤケーブル

○

◯a

ゴムキャブタイ
ヤケーブル

○

3種

・

4種

クロロプレンキャ

ブタイヤケーブル

○

ゴムキャブタイ
ヤケーブル

○

キャブタイヤケーブル以外の
ケーブル配線

○

備考記号の意味は，次のとおりである。
(1) ◯aは，露出場所及び点検できる隠ぺい場所に限り，施設することができる。
(2) ◯bは，直接コンクリートに埋め込んで施設する場合を除き，専用の金属管又はダクトに収め

た場合に限り施設することができる。

(3) ◯cは，コンクリートなどの床内に限る。
(4) ◯dは，屋外用のダクトを使用する場合に限り（点検できない隠ぺい場所を除く。）施設するこ

とができる。

A 4413-1991

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

付表3 管用テーパねじ（おねじ）における接続基準面の位置

ねじの呼び基準径の位置からの締め山数r

軸線方向の許容差（山数）±k

PT 1/8

11/2

11/4

PT 1/4

11/2

11/4

PT 3/8

11/2

11/4

PT 1/2

11/2

11/4

PT 3/4

11/2

11/4

PT 1

11/2

11/4

PT 11/4

11/2

11/4

PT 11/2

11/2

11/4

PT 2

11/4

PT 21/2

21/2

11/2

PT 3

21/2

11/2

PT 31/2

21/2

11/2

PT 4

11/2

PT 5

31/2

11/2

PT 6

31/2

11/2