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A 1516 : 1998  

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS A 1516 : 1994は改正され,この規格に置き換えられる。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

A 1516 : 1998 

建具の気密性試験方法 

Windows and Doorsets−Air permeability test 

序文 この規格は,1980年第1版として発行されたISO 6613, Windows and door height windows−Air 

permeability test,1985年第1版として発行されたISO 8272, Doorsets−Air permeability testを元に作成した

日本工業規格であるが,規格の名称を“建具の気密性試験方法”とし,規格内容の一部を我が国の実情に

即して変更した。 

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,規定内容の一部を我が国の実情に即して変更した箇所

又は原国際規格にない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は,JIS A 1513に規定する試験項目のうち,圧力箱方式による建具の気密性試験

方法について規定する。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

ISO 6613 : 1980 Windows and door height windows−Air permeability test 

ISO 8272 : 1985 Doorsets−Air permeability test 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。この引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS A 1513 建具の性能試験方法通則 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。 

a) 圧力箱方式 建具の室外側に,加圧・減圧するための箱を取り付け,建具の室内・室外に圧力差が生

じるようにした方式。 

b) 圧力差 (pressure differential)  建具の室外側の圧力と室内側の圧力との差。建具の室外側の圧力が室

内側の圧力より高い状態を正圧,低い状態を負圧とする。 

c) 通気量 圧力差によって建具を通過する空気量。 

d) 通気面積 通気量の算出に用いる面積。 

1) 建具面積は,建具の内のり寸法(1)の幅寸法と高さ寸法の積。 

2) 可動部面積は,主枠の中の可動部すべての面積。 

e) すき間長さ (length of joints)  試験体に含まれる可動部の周辺長さの合計。 

注(1) 製品規格による。 

4. 試験装置 試験装置は,主としてa)〜e)の機器,装置によって構成されるもので,図1に例示する。 

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A 1516 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) 圧力箱 圧力箱は,試験に際して内部圧力を一定に保つことができるもの。 

b) 送風機 送風機は,試験に必要な圧力まで試験体に加圧できるもの。 

c) 圧力調節機 圧力調節機は,圧力箱内を所定の圧力に調節できるもの。 

d) 圧力差測定器 圧力差測定器は,圧力箱内外の圧力差を測定できるもの。 

e) 流量測定装置 流量測定装置は,圧力をかけた段階で室内側における空気の流量を測定できるもの。 

図1 試験装置(例図) 

5. 試験体及び試験体取付枠 

5.1 

試験体 試験体は,使用状態に組み立てられた完成品とする。 

5.2 

試験体取付枠 試験体取付枠は,試験体を使用状態に準じた方法で正しく取り付けることができ,

試験の圧力に耐え得る十分な剛性をもつものとする。ただし,試験体を直接圧力箱に取り付けることがで

きる場合には,試験体取付枠を用いなくてもよい。 

5.3 

試験体用ガラス 試験体にガラスを用いる場合は,実際に使用が予定されているガラスとする。 

なお,ガラス厚さが特定されていない場合は,仕様に定められたもののうち,最小厚さのガラスとする。 

6. 試験 

6.1 

試験体の取付け 試験体は,水平,垂直を正しく,かつ,圧力箱との間にすき間が生じないように

取り付け,ねじれ及び曲がりのないように圧力箱に固定する。開閉操作条件が分かっているときはそれを

配慮して行う。取付枠と圧力箱は,できるだけ気密にして,空気の漏れがないようにする。 

6.2 

試験環境 試験の環境は,JIS A 1513の3.3(試験環境)に規定する標準状態とする。ただし,受渡

当事者間で協定のある場合は,それによる。 

6.3 

試験手順 試験は,図2に示す手順に従って行う。 

a) 予備加圧 試験に先立ち試験圧力Pmax(1)より10%以上大きい圧力差を3秒以上保持し,3回加える。

ただし,その圧力差は500Pa以上とする。 

なお,圧力を変化させる時間は,1秒以上とする。 

b) 開閉確認 戸の開閉繰返しを5回行い,その後施錠する。 

c) 加圧 加圧は,図2に示す試験手順に従い,正圧のもとで各段階ごとに最低10秒以上保持しながら,

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A 1516 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

この試験で要求されている最高圧まで昇圧する。 

なお,試験における圧力差の段階は,10,30,50,100,150,200,300,400,500及び600Paとし

(図2),Pmaxが600Paを超える場合は,100Paを超えない範囲の段階で圧力差を増加する(図3)。こ

の圧力差は,降圧にも適用する。 

d) 測定 個々の圧力差ごとに流量が定常になったときの流量を測定する。 

図2 加圧線図(Pmaxが600Pa以下の例) 

図3 加圧線図(Pmaxが600Paを超える例) 

7. 試験結果の記録 

7.1 

通気量の表し方 通気量は,次のいずれか一つで表す。 

− 建具面積の平方メートル当たり 

− 可動部の平方メートル当たり 

− すき間長さメートル当たり 

7.2 

通気量の算出 通気量は,それぞれの加圧時での通気面積1m2当たり(又は,すき間長さ1m当たり),

1時間当たりの流量で表し,JIS A 1513の5.で規定する基準状態の値に次の式を用いて換算する。 

なお,換算結果はJIS Z 8401によって丸めて表す。 

A 1516 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

・通気面積当たりの換算式 

1

0

0

1

T

P

T

P

A

Q

q =

・すき間長さ1m当たりの換算式 

1

0

0

1

1

T

P

T

P

L

Q

q =

ここに,: 

q: 基準状態に換算した通気量 (m3/h・m2) 

q1: 基準状態に換算した通気量 (m3/h・m) 

Q: 測定された流量 (m3/h) 

A: 通気面積 (m2) 

L: すき間長さ (m) 

P0: 1 013 (hPa) 

P1: 試験室の気圧 (hPa) 

T0: 273+20=293 (K) 

T1: 測定空気温度 (K) 

7.3 

記録 7.2で求めた通気量の換算結果は,縦軸に通気量を,横軸に圧力差をとった両対数グラフ(通

気量線図)で示す。 

なお,通気量線図に示す通気量は,昇圧時の値と降圧時の値の両者のうち,大きい値を記入する。 

8. 報告書の記載事項 試験結果の報告書には,次のa)〜d)の事項を記載する。 

a) 試験体の名称,形式,試験体に使用したガラス,試験体図及び必要な寸法 

b) 試験結果 

c) 試験機関名,担当者名及び日付 

d) その他必要と認められる事項 

JIS A 1516(建具の気密性試験方法)原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

坂 田 種 男 

坂田研究室 

福 水 健 文 

通商産業省生活産業局 

大 嶋 清 治 

工業技術院 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

勝 野 奉 幸 

財団法人建材試験センター 

奥   利 江 

主婦連合会 

中 村 和 夫 

社団法人日本建築士事務所協会連合会 

中 村 正 實 

全国建具組合連合会 

永 井 順 一 

日本住宅パネル工業協同組合 

中 島 禎 男 

株式会社フジタ 

福 富 秀 雄 

株式会社ミサワホーム 

滝 川   信 

板硝子協会 

三 浦 俊 英 

社団法人日本サッシ協会 

山 本 良 平 

近畿工業株式会社 

広 岡 三五夫 

三協アルミニウム工業株式会社 

井 出 辰一郎 

新日軽株式会社 

高 橋 利 博 

YKKアーキテクチュラルプロダクツ株式会社 

(事務局) 

小 沢 祥 浩 

社団法人日本サッシ協会