A 1487：2018
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義並びに記号及び単位 ························································································ 1
3.1 用語及び定義 ················································································································ 1
3.2 記号及び単位 ················································································································ 2
4 試験装置及び試験体 ·········································································································· 3
4.1 一般 ···························································································································· 3
4.2 校正板 ························································································································· 3
4.3 取付パネル ··················································································································· 3
4.4 試験体 ························································································································· 4
5 校正手順························································································································· 4
6 試験手順························································································································· 5
6.1 一般 ···························································································································· 5
6.2 試験体の設置 ················································································································ 5
6.3 伝熱面積 ······················································································································ 6
6.4 熱貫流率の算出 ············································································································· 6
6.5 等価熱抵抗の算出 ·········································································································· 7
7 報告······························································································································· 7
附属書A（規定）熱抵抗補正線熱貫流率の算出方法 ···································································· 8
附属書B（参考）端部の通過熱流量 ························································································ 12
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まえがき
この規格は，工業標準化法に基づき，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本
工業規格である。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
A 1487：2018
真空断熱建材の断熱性試験方法
Test method of thermal transmission properties for
vacuum insulated building components
1
適用範囲
この規格は，住宅及び建築物で主に常温で使用する真空断熱材及び真空断熱材複合製品（以下，総称し
て真空断熱建材という。）の断熱性試験方法について規定する。
注記1 この規格は，校正熱箱法を用いて真空断熱建材の熱貫流率を測定する手順，及び熱貫流率か
ら等価熱抵抗を算出する方法を示すものである。
注記2 測定の精度は，試験装置の寸法及び試験体の仕様によって決定される。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS A 0202 断熱用語
JIS A 1412-1 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第1部：保護熱板法（GHP法）
JIS A 1412-2 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第2部：熱流計法（HFM法）
JIS A 1420 建築用構成材の断熱性測定方法−校正熱箱法及び保護熱箱法
JIS A 4710 建具の断熱性試験方法
JIS B 7512 鋼製巻尺
JIS Z 0108 包装−用語
3
用語及び定義並びに記号及び単位
3.1
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0202，JIS A 1420及びJIS Z 0108によるほか，次による。
3.1.1
真空断熱材
繊維，粉体などの多孔質の芯材を，水蒸気透過度及びガス透過度の低い被覆材で覆い，内部を減圧した
もの。
注記 一般に真空ガラスと呼ばれるものは，真空断熱材とは呼ばない。
3.1.2
真空断熱材複合製品
真空断熱材を含む複数の異なった性能をもつ材料を，積層及び／又は接合した製品。
2
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3.1.3
真空断熱建材
真空断熱材及び真空断熱材複合製品の総称。
3.1.4
等価熱抵抗
熱貫流率から，面全体を均質とみなして求めた熱抵抗の値（6.5参照）。
3.2
記号及び単位
この規格で用いる記号及び単位は，JIS A 0202によるほか，表1及び表2による。
表1−記号及び単位
記号
名称
単位
A
伝熱面積
m2
d
厚さ（深さ）
m
L
長さ
m
q
熱流密度
W/m2
R
熱抵抗又は表面熱伝達抵抗
m2･K/W
U
熱貫流率
W/(m2･K)
Δθ
温度差
K
θ
セルシウス温度
℃
λ
熱伝導率
W/(m･K)
Φ
熱流量
W
Ψ
線熱貫流率
W/(m･K)
表2−下付き記号（添字）
添字
名称
au
面材
c
対流（空気）
cal
校正
cr
補正
e
外部（低温側）
edge
端部
eq
等価
i
内部（高温側）
in
入力
j
層
l
加熱箱
n
環境
s
表面
sp
試験体
sur
取付パネル
t
合計
3
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4
試験装置及び試験体
4.1
一般
試験装置は，校正熱箱法によるものとし，図1に構成の例を示す。試験装置の構成及び機能は，JIS A 1420
によるほか，この規格の4.2〜4.4による。ただし，加熱箱は，開口部の面積が3.6 m2以上のものとする。
なお，温度測定位置及びバッフルの位置は，JIS A 4710の5.4（温度測定及びバッフルの位置）によるこ
ととし，低温室側に気流吹出し装置を設置する。
図1−校正熱箱法の試験装置（断面）（例）
4.2
校正板
校正板は，合計表面熱伝達抵抗（高温側及び低温側の表面熱伝達抵抗の和）及び加熱箱からの損失熱流
量を算定するために用いるものとし，次による。
a) 校正板は，加熱箱の開口とほぼ同じ大きさとし，試験体の呼び厚さとほぼ同じ厚さとする。
b) 校正板に使用する材料は，熱伝導率の値が0.04 W/(m･K)以下で安定しており，かつ，均質な断熱材と
する。校正板の熱抵抗又は熱伝導率は，JIS A 1412-1又はJIS A 1412-2によって測定する。熱抵抗又
は熱伝導率の測定時の平均温度は，校正時における高温側及び低温側の空気温度の平均値とする。
注記1 校正板の熱抵抗が，試験体の等価熱抵抗より小さくても測定を行うことができる。
c) 試験体表面の放射率が0.8以下の場合，校正板の放射率を同程度にする。
注記2 校正板の放射率を同程度にする方法には，放射率が試験体表面と同程度の材料を貼り付け
る方法，試験体の表面に使用されているものと同一の材料を貼り付ける方法などがある。
4.3
取付パネル
取付パネル（ふさぎパネルともいう。）は，高い断熱性をもち，高温側と低温側とを隔て，試験体取付枠
と試験体との間の空間を埋め，試験体を正確な位置に取り付けることができるものとし，次による。
a) 取付パネルの厚さは，試験体の呼び厚さとほぼ同じにする。
b) 取付パネルに使用する材料は，熱伝導率の値が校正板と同程度で，かつ，安定しており，均質なもの
とする。取付パネルの熱抵抗又は熱伝導率は，JIS A 1412-1又はJIS A 1412-2によって測定する。熱
抵抗又は熱伝導率の測定時の平均温度は，試験時における高温側及び低温側の空気温度の平均値とす
る。
4
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4.4
試験体
4.4.1
真空断熱材を測定する場合
真空断熱材の測定に供する試験体は，図2に示すように，真空断熱材の両側に面材（例えば，スポンジ
ゴム及びせっこうボード）を配置したものとする。面材の熱抵抗の合計Rauは，JIS A 1412-1又はJIS A 1412-2
によって測定する。また，面材の熱抵抗の合計は，面材の構成材料それぞれの熱抵抗を測定して足し合わ
せる方法，又は面材だけを積層した状態で熱抵抗を測定する方法のいずれかによって求める。熱抵抗の測
定時の平均温度は，試験時における高温側及び低温側の空気温度の平均値とする。
1
2
3
3
2
1
真空断熱材
2
面材：スポンジゴム
3
面材：せっこうボード
図2−試験体の構成例（断面）
4.4.2
真空断熱材複合製品を測定する場合
試験体には，真空断熱材複合製品を供する。ただし，試験体と同じ厚さの取付パネルに載せて固定する
ことが困難な場合は，4.4.1に規定する面材を用いて試験体を製作してもよい。
5
校正手順
校正は，適切な試験条件を設定し，加熱箱からの損失熱流量及び合計表面熱伝達抵抗を算定するために，
JIS A 1420の9.3（校正）に規定する手順で行う。校正時の温度条件は，試験体測定時の加熱箱からの損失
熱流量が算出できるよう設定する。このとき，低温側の試験体近傍の風速は1.5 m/s以上とする。
注記 合計表面熱伝達抵抗は，JIS A 4710の6.2.2（合計表面熱伝達抵抗）に規定される値と同程度に
調整することが望ましい。
加熱箱からの損失熱流量Φlは式(1)を，合計表面熱伝達抵抗Rs,t(m2･K/W)は式(2)を用いて求める。
cal
cal
cal
in,
l
A
q
Φ
Φ
−
=
···································································· (1)
ここに，
Φl： 加熱箱からの損失熱流量（W）
Φin, cal： 校正時の加熱箱内発生熱流量（W）
qcal： 校正板を通過する熱流密度（W/m2）
Acal： 校正板の伝熱面積（m2）
cal
cal
s,
cal
n,
ts,
q
Δθ
Δθ
R
−
=
···································································· (2)
ここに，
Rs, t： 合計表面熱伝達抵抗（m2･K/W）
Δθn, cal： 校正板の両側の環境温度差（K）［JIS A 1420の附属書A（表
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面での熱移動と環境温度）又はJIS A 4710の附属書A（環境
温度の求め方）によって求める。］
Δθs, cal： 校正板の表面温度差（K）
これらの式(1)及び式(2)において，校正板を通過する熱流密度qcalは，式(3)によって求める。
cal
cal
s,
cal
R
Δθ
q =
·············································································· (3)
ここに，
Rcal： 校正板の平均温度における熱抵抗（m2･K/W）［式(4)による］
∑
=
j
j
λ
d
Rcal
············································································· (4)
ここに，
dj： 校正板のj層の厚さ（m）
λj： 校正板のj層の熱伝導率［W/(m･K)］
6
試験手順
6.1
一般
試験は，JIS A 1420の10.（試験手順）のうち，校正熱箱法の場合の規定に従って行う。ただし，温度及
び熱流量の測定回数は，3回とする。
6.2
試験体の設置
試験体の設置は，次による。
a) 試験体は，図3及び図4に示すように，試験体取付枠内に設置する。試験体取付枠内に試験体を複数
枚並べることができる場合は，できる限り多い枚数で，同一寸法，同一品質の試験体を並べて設置す
る。その際，試験体を隙間なく突き合わせて，接合部を試験体両面とも粘着テープなどを用いてシー
ルする。
b) 真空断熱材の端部が，試験体取付枠から150 mm以上離れるように試験体を配置する。真空断熱材複
合製品を試験体とする場合は，真空断熱材の位置を，真空断熱材複合製品に添付されている図面など
によって確認する。ただし，測定値への影響がないことを確認できたときには，真空断熱材の端部と
試験体取付枠との距離を150 mm未満としてもよい。
注記 試験体の面積が，2.25 m2以上となるように配置することが望ましい。
150 mm以上
150 mm以上
試験体取付枠
取付パネル
試験体
（真空断熱材 + 面材）
試験体の幅
図3−試験体の設置例（真空断熱材を測定する場合）
6
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150 mm以上
150 mm以上
試験体取付枠
取付パネル
試験体
（真空断熱材複合製品）
真空断熱材
試験体の幅
図4−試験体の設置例（真空断熱材複合製品を測定する場合）
6.3
伝熱面積
試験体を設置した後に，試験体の幅及び高さ（図3及び図4参照）をJIS B 7512に規定する鋼製巻尺又
はこれと同等以上の精度をもつものを用いて1 mmの単位で測定し，測定した試験体の幅及び高さから面
積を算出して，伝熱面積とする。
6.4
熱貫流率の算出
試験体を通過する熱流密度qspは，式(5)によって求める。
真空断熱材の端部と取付パネルとが接触することによって発生する熱流量Φedgeを，試験体を通過する熱
流量から差し引いてもよい。参考として，Φedgeの算出手順を附属書Bに示す。
sp
sur
l
in
sp
A
Φ
Φ
Φ
q
−
−
=
···································································· (5)
ここに，
qsp： 試験体を通過する熱流密度（W/m2）
Φin： 加熱箱内発生熱流量（W）
Φsur： 取付パネルを通過する熱流量（W）
Asp： 試験体の伝熱面積（m2）
式(5)において，取付パネルを通過する熱流量Φsurは，式(6)によって算出する。
sur
sur
s,
sur
sur
R
Δθ
A
Φ
･
=
········································································ (6)
ここに，
Asur： 取付パネルの伝熱面積（m2）
Δθs, sur： 取付パネルの表面温度差（K）
Rsur： 取付パネルの熱抵抗（m2･K/W）［式(7)参照］
sur
sur
sur
λ
d
R=
················································································ (7)
ここに，
dsur： 取付パネルの厚さ（m）
λsur： 取付パネルの熱伝導率［W/(m･K)］
試験体の熱貫流率Uは，式(8)によって求める。
n
sp
Δθ
q
U=
·················································································· (8)
ここに，
U： 熱貫流率［W/(m2･K)］
Δθn： 試験体の両側の環境温度差（K）（JIS A 1420の附属書A又は
7
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JIS A 4710の附属書Aによって求める。）
6.5
等価熱抵抗の算出
等価熱抵抗の算出は，次のいずれかによる。
a) 真空断熱材の場合 面材の熱抵抗の合計Rau及び熱抵抗補正線熱貫流率Ψcrを用いて，等価熱抵抗Req
を式(9)によって算出する。
au
ts,
c
cr
sp
sur
l
in
n
sp
eq
R
R
Δθ
Ψ
L
Φ
Φ
Φ
Δθ
A
R
−
−
+
−
−
=
···································· (9)
ここに，
Req： 等価熱抵抗（m2･K/W）
Lsp： 真空断熱材の合計周長（m）
Ψcr： 熱抵抗補正線熱貫流率［W/(m･K)］（附属書Aによる。）
Δθc： 高温側と低温側との空気温度差（K）
Rau： 面材の熱抵抗の合計（m2･K/W）
b) 真空断熱材複合製品の場合 校正時の合計表面熱伝達抵抗Rs,tを用いて，等価熱抵抗Reqを式(10)によ
って算出する。
ts,
1
eq
R
U
R
−
=
−
········································································· (10)
ここに，
Req： 等価熱抵抗（m2･K/W）
7
報告
試験結果の報告は，JIS A 1420の11.（報告）によるほか，次の項目を記載する。
− 等価熱抵抗Req（m2･K/W）
8
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附属書A
（規定）
熱抵抗補正線熱貫流率の算出方法
A.1 一般
この附属書は，真空断熱材の等価熱抵抗Reqを算出するために必要な熱抵抗補正線熱貫流率Ψcrの算出方
法について規定する。
注記 熱抵抗補正線熱貫流率の算出例を，参考としてA.3に示す。
A.2 熱抵抗補正線熱貫流率の算出方法
熱抵抗補正線熱貫流率Ψcrは，数値計算モデルによって算出し，算出方法は，次による。
a) 真空断熱材と真空断熱材の両側に面材（スポンジゴム及びせっこうボード）を配置した試験体（4.4.1
参照）の数値計算モデルを使用し，二次元定常伝熱プログラムによって，数値計算モデルの総通過熱
流量Φt及び真空断熱材単体のモデルの総通過熱流量Φ0を求める。
b) a)で求めた結果を用いて，式(A.1)によって熱抵抗補正線熱貫流率Ψcrを求める。
c) 蒸着フィルムを被覆材とする真空断熱材の場合は，Ψcr＝0としてよい。
注記 蒸着フィルムを被覆材とする真空断熱材の熱抵抗補正線熱貫流率は非常に小さいため，無視
してよいこととする。
edge
c
t
cr
cr
L
Δθ
Φ
Φ
Ψ
−
=
······································································ (A.1)
au
0
sp
c
sp
c
cr
R
Φ
A
Δθ
A
Δθ
Φ
+
=
···························································· (A.2)
ここに， Φcr： 補正後の熱流量（W）［式(A.2)参照］
Φt： モデルの総通過熱流量（W）
Δθc： 高温側と低温側との空気温度差（K）
Ledge： 真空断熱材の端部の長さ（m）（Ledge＝1）
Asp： 試験体の伝熱面積（m2）
Φ0： 真空断熱材単体のモデルの総通過熱流量（W）
Rau： 面材の熱抵抗の合計（m2･K/W）
A.3 熱抵抗補正線熱貫流率の算出例
真空断熱材の両側に面材を配置した試験体（図2参照）を用いて，熱抵抗補正線熱貫流率を算出した結
果を例として示す。
計算モデルの断面図を図A.1に，計算モデルに使用した材料の熱伝導率を表A.1に，計算モデルの環境
条件を次に示す。
− 低温側：雰囲気温度θe＝0 (℃)，表面熱伝達抵抗Re＝0.04 (m2･K/W)
− 高温側：雰囲気温度θi＝20 (℃)，表面熱伝達抵抗Ri＝0.13 (m2･K/W)
真空断熱材の被覆材はアルミニウムはくを含む複合フィルムとし，アルミニウムはくが厚さ6 μmの場
合の計算結果を表A.2，アルミニウムはくが厚さ12 μmの場合の計算結果を表A.3に示す。
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1
面材（せっこうボード）
2
面材（スポンジゴム）
3
真空断熱材の被覆材：プラスチックフィルム／アルミニウムはく／プラスチックフィルム
4
真空断熱材の芯材
図A.1−計算モデル（断面）
表A.1−計算モデルに使用した材料の熱伝導率
番号
材料
熱伝導率
W/(m･K)
1
せっこうボード
0.184
2
スポンジゴム
表A.2及び表A.3に示す。
3
プラスチックフィルム
0.20
アルミニウムはく
210
4
真空断熱材の芯材
表A.2及び表A.3に示す。
10
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表A.2−熱抵抗補正線熱貫流率（アルミニウムはくの厚さ：6 μm）
真空断熱材
せっこうボード
スポンジゴム
熱抵抗補正
線熱貫流率
Ψcr
W/(m･K)
呼び厚さ
mm
熱伝導率a)
W/(m･K)
厚さ
mm
熱伝導率
W/(m･K)
厚さ
mm
熱伝導率
W/(m･K)
10
0.002
両側10
0.18
両側10
0.03
0.009 99
両側10
0.18
0.05
0.009 24
両側10
0.18
0.10
0.005 94
15
両側10
0.18
両側7.5
0.03
0.009 18
両側10
0.18
0.05
0.007 73
両側10
0.18
0.10
0.004 49
20
両側10
0.18
両側5
0.03
0.007 41
両側10
0.18
0.05
0.005 74
両側10
0.18
0.10
0.003 06
10
0.005
両側10
0.18
両側10
0.03
0.006 44
両側10
0.18
0.05
0.006 43
両側10
0.18
0.10
0.004 36
15
両側10
0.18
両側7.5
0.03
0.006 92
両側10
0.18
0.05
0.006 12
両側10
0.18
0.10
0.003 67
20
両側10
0.18
両側5
0.03
0.006 16
両側10
0.18
0.05
0.004 91
両側10
0.18
0.10
0.002 66
注記 表内の各数値の中間値に対応するΨcrは，線形補間で求めることができる。
注a) 真空断熱材の熱伝導率は，真空断熱材中央部の見掛けの熱伝導率を表す。
11
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表A.3−熱抵抗補正線熱貫流率（アルミニウムはくの厚さ：12 μm）
真空断熱材
せっこうボード
スポンジゴム
熱抵抗補正
線熱貫流率
Ψcr
W/(m･K)
呼び厚さ
mm
熱伝導率a)
W/(m･K)
厚さ
mm
熱伝導率
W/(m･K)
厚さ
mm
熱伝導率
W/(m･K)
10
0.002
両側10
0.18
両側10
0.03
0.013 3
両側10
0.18
0.05
0.013 4
両側10
0.18
0.10
0.010 3
15
両側10
0.18
両側7.5
0.03
0.013 2
両側10
0.18
0.05
0.012 1
両側10
0.18
0.10
0.008 61
20
両側10
0.18
両側5
0.03
0.011 7
両側10
0.18
0.05
0.009 84
両側10
0.18
0.10
0.006 56
10
0.005
両側10
0.18
両側10
0.03
0.008 93
両側10
0.18
0.05
0.009 58
両側10
0.18
0.10
0.007 82
15
両側10
0.18
両側7.5
0.03
0.010 2
両側10
0.18
0.05
0.009 76
両側10
0.18
0.10
0.007 17
20
両側10
0.18
両側5
0.03
0.009 81
両側10
0.18
0.05
0.008 49
両側10
0.18
0.10
0.005 76
注記 表内の各数値の中間値に対応するΨcrは，線形補間で求めることができる。
注a) 真空断熱材の熱伝導率は，真空断熱材中央部の見掛けの熱伝導率を表す。
12
A 1487：2018
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書B
（参考）
端部の通過熱流量
B.1
一般
この附属書は，真空断熱材の両側に面材を配置した試験体を測定する際に発生する，試験体と取付パネ
ルとの接触部における端部の通過熱流量Φedgeの算出方法を規定する。
B.2
端部の通過熱流量の算出方法
端部の通過熱流量Φedgeは，式(B.1)によって求める。
端部の線熱貫流率Ψedgeは，数値計算モデルによって算出する。算出方法を次に示す。
a) 試験体と取付パネルとが接触した状態の数値計算モデルを使用し，二次元定常伝熱プログラムによっ
て，数値計算モデルの総通過熱流量Φt及び試験体単体のモデルの総通過熱流量Φspを求める。
b) a)で求めた結果を用いて，式(B.2)によって端部の線熱貫流率Ψedgeを求める。
c
edge
sur
edge,
edge
Δθ
Ψ
L
Φ
=
··························································· (B.1)
sur
edge,
c
c
sur
sur
sp
t
edge
L
Δθ
Δθ
A
U
Φ
Φ
Ψ
−
−
=
·················································· (B.2)
ここに，
Φedge： 端部の通過熱流量（W）
Ledge, sur： 取付パネルと試験体とが接する長さ（m）
Ψedge： 端部の線熱貫流率［W/(m･K)］
Δθc： 高温側と低温側との空気温度差（K）
Φt： モデルの総通過熱流量（W）
Φsp： 試験体単体のモデルの総通過熱流量（W）
Usur： 取付パネルの熱貫流率［W/(m2･K)］
Asur： 取付パネルの伝熱面積（m2）
B.3
端部の線熱貫流率の算出例
端部の線熱貫流率を算出するための計算モデルを図B.1に，材料の熱伝導率を表B.1に，端部の線熱貫
流率の計算結果を表B.2に示す。
計算モデルの環境条件は，次のとおりとする。
− 低温側：雰囲気温度θe＝0 (℃)，表面熱伝達抵抗Re＝0.04 (m2･K/W)
− 高温側：雰囲気温度θi＝20 (℃)，表面熱伝達抵抗Ri＝0.13 (m2･K/W)
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
高温側
低温側
4
2
1
1
2
3
3
1
面材（せっこうボード）
2
面材（スポンジゴム）
3
真空断熱材の被覆材：プラスチックフィルム／アルミニウムはく／プラスチックフィルム
4
真空断熱材の芯材：グラスウール
5
取付パネル：押出法ポリスチレンフォーム断熱材
図B.1−計算モデル（断面）
表B.1−計算モデルに使用した材料の厚さ及び熱伝導率
番号
材料
厚さ
mm
熱伝導率
W/(m･K)
1
せっこうボード
10
0.184
2
スポンジゴム
10
0.05
3
プラスチックフィルム
0.012
0.20
アルミニウムはく
0.006
210
4
グラスウール
10
0.002
5
押出法ポリスチレンフォーム断熱材
（取付パネル）
50
表B.2に示す。
表B.2−端部の線熱貫流率
取付パネルの熱伝導率
λsur
W/(m･K)
端部の線熱貫流率
Ψedge
W/(m･K)
0.020
0.000 66
0.035
0.001 01
0.040
0.001 13