A 1424-2 : 1998  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによって，JIS A 1424 : 1995は廃止され，JIS A 1424-1及びJIS A 1424-2に置き換

えられる。 

JIS A 1424は，次の2部で構成される。 

第1部 試験装置及び測定方法 

第2部 給水栓及び混合水栓の取付け方法並びに作動条件 

JIS A 1424-2には，次に示す附属書がある。 

附属書1（規定） 流量を校正した低騒音流れ抵抗 

附属書2（規定） 規定された流量をもつ低騒音流れ抵抗の取付け用補助ジグ 

附属書3（規定） 給水器具の接続用補助ジグ 

附属書4（参考） ボールタップ，洗浄弁の取付け方法及び作動条件 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

A 1424-2 : 1998 

給水器具発生音の実験室測定方法− 

第2部：給水栓及び混合水栓の 

取付け方法並びに作動条件 

Method for laboratory tests on noise emission from appliances 

and equipments used in water supply installations− 

Part 2 : Mounting and operating conditions for draw-off taps and mixing 

valves 

序文 この規格は，1995年に発行されたISO 3822-2, Acoustics−Laboratory tests on noise emission from 

appliances and equipment used in water supply installations−Part 2 : Mounting and operating conditions for 

draw-off taps and mixing valvesを翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。 

1. 適用範囲 この規格は，JIS A 1424-1で規定する給水器具発生音の実験室測定方法における試験装置

及び試験方法によって，給水器具発生音を測定するときの給水栓及び混合水栓の取付方法並びに作動条件

について規定する。 

対象とする給水栓及び混合水栓は，建築物（流し，洗面槽，浴槽など）又は建築物近傍（例えば，庭園

用）における冷水及び温水の使用のために0.1〜0.5MPaの範囲の給水圧で設計されたものとする。自動温

度調整混合水栓，ビデの内部への直接の出口をもったビデ弁は対象から除外する。また，電気作動弁は組

合せ装置（ソレノイド弁及び吐水口）であり，これも対象から除外する。 

供試給水器具としては，給水栓又は混合水栓の接続部及び吐水口における取付継手，曲がり，取付金具

などは含むが，泡沫器，シャワーホース，シャワーヘッド，整流器などのような交換可能な附属品は取り

外し，その代替として標準低騒音流れ抵抗を取り付ける。 

なお，附属品が交換又は着脱できない形式のものであれば，そのままの状態で測定を実施する。 

備考 対応国際規格は，次に示す。 

ISO 3822-2 Acoustics−Laboratory tests on noise emission from appliances and equipment used in 

water supply installations−Part 2 : Mounting and operating conditions for draw-off taps and 

mixing valves 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，その

最新版（追補を含む。）を適用する。 

2 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS A 1424-1 給水器具発生音の実験室測定方法−第1部：試験装置及び測定方法 

JIS B 0202 管用平行ねじ 

JIS B 0203 管用テーパねじ 

JIS B 0405 普通公差−第1部：個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差 

JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手 

JIS K 6253 加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの硬さ試験方法 

3. 取付方法 

3.1 

共通事項 給水栓及び混合水栓は，通常の使用状態，接続方法で測定用給水管に接続する。 

3.2 

測定用給水管の端末 測定用給水管の端末は，JIS B 0203に規定する呼びR1のねじをもつものとし，

その部分にはJIS B 2301の付表17に規定する呼び1のC形ユニオンを取り付ける。 

3.3 

ねじ接続による給水栓及び混合水栓の取付け ねじ接続による給水栓及び混合水栓は，JIS B 2301

の付表9に規定する呼び1のロングベンド，又はおすめすロングベンド及び／又は付表12に規定するブッ

シングによって測定用給水管に接続する。また，JIS B 2301の付表11に規定する径違いソケットによって

ユニオン又はベンドに接続してもよい。 

3.4 

ねじ接続によらない給水栓及び混合水栓の取付け ねじ接続によらない給水栓及び混合水栓は，管

にニップルをはんだ付けしてナット接続，圧縮接続など，水密性をもち緊結できる方法で接続する。 

なお，接続時には，接続部位に空気が封じ込まれないようにする。 

3.5 

混合水栓の取付け 混合水栓は，JIS A 1424-1の5.5（試験装置）に規定する測定用給水管の二つの

吐水口の端末に接続する。 

4. 測定条件 

4.1 

共通測定条件 

4.1.1 

共通事項 給水栓及び混合水栓の給水器具発生音は，JIS A 1424-1に規定する方法で測定する。 

4.1.2 

水温 測定時の水温は，通常の条件で温水及び冷水の両方で作動する混合水栓においても，供試給

水器具のいずれの取付部でも25℃を超えないものとする。 

4.1.3 

給水器具の吐水口の形式 

a) 一つ以上の吐水口をもった給水器具（例えば，浴槽とシャワー併用給水器具）は，各吐水口ごとに個

別に測定する。泡沫器，シャワーホース，シャワーヘッド，整流器などの交換可能な附属品が接続さ

れている器具は，附属品の代わりにその部分に低騒音流れ抵抗を取り付けて測定する。この低騒音流

れ抵抗は，附属書1に適合し，必要な場合には取付け補助ジグによって接続する。この補助ジグは，

附属書2に適合するものとする。 

b) 交換可能な附属品が接続されている器具は，附属品の代わりにその部分に低騒音流れ抵抗を取り付け

て測定する。この低騒音流れ抵抗は，附属書1に適合し，必要な場合には取付け補助ジグによって接

続する。この補助ジグは，附属書2に適合するものとする。 

4.1.4 

給水器具の吐水口からの排水方法 供試給水器具からの排水によって，音・振動が発生しないよう

に，また給水器具を通る流れに影響しないようにホースなどを用いる（JIS A 1424-1参照）。 

4.1.5 

流量調整器の給水圧の制御範囲 流量調整器が一体となっている給水器具の場合，給水圧が

0.3MPa及び0.5MPaで作動できる流量調整器をもった給水器具を対象とする。 

備考 流量調整器が一体となっている連続制御が可能な混合水栓では，圧力損失を調整することによ

3 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

って吐水量を制御している。 

4.1.6 

給水圧 流量調整器が一体となっている混合水栓は，給水圧を流量調整器で0.3MPaに設定する場

合は測定用給水管への給水圧を0.3MPa及び0.5MPaの条件で，0.5MPaに設定する場合は測定用給水管へ

の給水圧を0.1MPa, 0.2MPa, 0.3MPa, 0.4MPa及び0.5MPaの条件で測定を行う。流量調整器が一体となって

いない混合水栓は，測定用給水管への給水圧を0.3MPa及び0.5MPaの条件で測定を行う。 

4.2 

給水栓発生音測定条件の設定 給水栓のハンドルを全開にし，給水圧を選定した値に設定する。こ

の状態から給水栓を全閉の位置までゆっくり閉じ，この動作の間の最大の音圧レベルを生じる給水栓のハ

ンドル開度を抽出する。このときの流量及び音圧レベルを測定する。 

4.3 

混合水栓発生音測定条件の設定 

4.3.1 

温水及び冷水それぞれの独立制御機構をもった混合水栓 混合水栓の温水及び冷水のハンドルを

全開にし，給水圧を選定した値に設定する。温水，冷水双方の給水栓を全開にした状態から温水側のハン

ドルをゆっくり閉じるまでの間の最大の音圧レベルを生じる給水栓のハンドル開度を抽出し，このときの

流量及び音圧レベルを測定する。また，その状態から冷水側のハンドルをゆっくり閉じるまでの間の最大

の音圧レベルを生じる給水栓のハンドル開度を抽出し，このときの流量及び音圧レベルを測定する。さら

に，双方の給水栓を完全に開放した状態から冷水側の水栓を先に閉じる場合についても同様の測定を行う。

これらの測定で得られる最大の音圧レベルとそのときの流量を代表値とする。 

4.3.2 

流量及び温度を併せて設定する制御機構をもった混合水栓 温度制御機構（例えば，レバー）によ

って給水温度を最低温度になるように設定し，流量制御機構（例えば，レバー）を全開にして，給水圧を

選定した値に設定する。この状態から流量制御機構を全閉の位置までゆっくり閉じ，この動作の間の最大

の音圧レベルを生じる流量設定条件を抽出する。このときの流量及び音圧レベルを測定する。また，温度

制御機構によって給水温度を最高温度に設定し，同様の測定を行う。 

さらに，流量制御機構によって流量を最大に設定して，その状態から温度制御機構を全範囲にわたって

変化させ，最大の音圧レベルを生じる温度設定条件を抽出し，そのときの流量，温度及び音圧レベルを測

定する。この音圧レベルが上記の条件で測定した値より大きい場合には，最大の音圧レベルを生じる温度

設定条件において流量制御機構を全開にして，この状態から全閉の位置までゆっくり閉じ，この動作の間

の最大の音圧レベルを生じる流量設定条件を抽出する。このときの流量及び音圧レベルを測定する。 

これらの測定で得られる最大の音圧レベルとそのときの流量を代表値とする。 

備考 ここで対象とする混合水栓は，レバー式混合水栓のように一つの制御装置で流量と温度（温水

及び冷水の比）を制御する機構をもっている水栓である。 

4.3.3 

流量及び温度それぞれの独立制御機構をもった混合水栓 流量と温度についての独立制御機構を

もった混合水栓は，4.3.2に規定する条件で測定する。 

4.3.4 

流量及び温度の単一連続制御機構をもった自動温度調節型混合水栓 制御機構によって温度を最

大に設定してから給水圧を選定した値に設定する。その状態から制御機構を全制御範囲にわたって作動さ

せ，この際の最大の音圧レベルを生じる制御条件を抽出し，そのときの流量及び音圧レベルを測定する。 

備考 単一連続制御機構をもった混合水栓は，まず単一制御機構が水栓を開放し，それから徐々に温

水を供給する混合水栓である。流量は温度設定に関係する場合もある。 

4.4 

遠隔又は間接制御によって作動する特殊給水栓及び混合水栓発生音測定条件の設定 

4.4.1 

作動条件 遠隔又は間接制御（例えば，押ボタン，近接スイッチなど）をもった給水栓は，製造業

者の取扱説明書に従って作動させる。 

4 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.4.2 

発生音測定条件の設定 水栓のハンドルを全開にし，給水圧を選定した値に設定する。遠隔又は間

接制御機構を作動させ，全閉までの間の最大の音圧レベルを生じる制御条件を抽出し，そのときの流量及

び音圧レベルを測定する。混合水栓は，温水側，冷水側個別に，また一緒に吐水させた条件で測定する。 

5. 試験報告書特記事項 JIS A 1424-1の試験報告書には，次の特記事項を記載する。 

a) 供試給水器具及び混合水栓の取付け方法並びに供試給水器具からの排水方法 

b) 給水圧及び得られた音圧レベル，流量 

c) 型式，定格寸法，製造業者及び製造番号を含んだ供試給水器具の仕様 

d) 観測された特殊事項，測定に関連したJIS A 1424-2の箇条番号。 

5 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1（規定） 流量を校正した低騒音流れ抵抗 

序文 この附属書は，原国際規格で引用しているISO 3822-4のAnnex A (normative) を翻訳し，技術的内

容を変更することなく作成したものである。 

1. 適用範囲 この附属書は，JIS A 1424-1で規定する給水器具発生音の実験室測定方法における試験装

置及び試験方法によって，給水器具発生音を測定する場合に，給水器具に附属する泡沫器，シャワーホー

ス，シャワーヘッド，整流器などの附属品に代替して，測定条件を一定にして測定するための標準低騒音

流れ抵抗の仕様について規定する。 

2. 共通事項 標準低騒音流れ抵抗は，3.及び4.に規定する管形流れ抵抗とろ過器形流れ抵抗の2種類と

する。標準低騒音流れ抵抗の給水器具発生音レベルLapは，0.3MPaの給水圧において10dB以下とすべき

である。機械寸法の許容誤差の表示がない場合は，JIS B 0405に規定する公差等級の中級によるものとす

る。 

3. 管形流れ抵抗 管形流れ抵抗は，附属書1付図1〜4及び付表1に示す要求事項に適合するものとする。

また，銅と黄銅製とする。 

なお，75±5IRHD（JIS K 6253に規定する国際ゴム硬さ）の硬度をもったゴムをパッキンに使用するも

のとする。 

4. ろ過器形流れ抵抗 ろ過器形流れ抵抗は，附属書1付図5〜9及び付表2〜4に示す要求事項に適合す

るものとする。 

6 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1付図1 規定された流量をもつ管形流れ抵抗 

附属書1付表1 管形流れ抵抗の詳細 

呼び 

流れ等級 

流量 

l/s 

管 

長さの目安 

mm 

管の本数 

管の配列 

R25 

A 

0.25 

450 

3 

附属書1付図2参照 

R33 

S 

0.33 

300 

3 

附属書1付図2参照 

R42 

B 

0.42 

450 

5 

附属書1付図3参照 

R50 

C 

0.50 

300 

5 

附属書1付図3参照 

R63 

D 

0.63 

350 

6 

附属書1付図4参照 

7 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1付図2 呼びR25及びR33の管の配列 

附属書1付図3 呼びR42及びR50の管の配列 

附属書1付図4 呼びR63の管の配列 

8 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1付図5 M22×1-6Hのめねじをもったろ過器形流れ抵抗 

附属書1付表2 ろ過器形流れ抵抗の詳細 

呼び 

流れ等級 

流量 l/s 

流れ抵抗の組立 

Z 

Z 

0.15 

附属書1付図5, 6参照 

A 

A 

0.25 

附属書1付図5, 6参照 

S 

S 

0.33 

附属書1付図5, 6参照 

B 

B 

0.42 

附属書1付図5, 6, 7参照 

C 

C 

0.50 

附属書1付図5, 6, 7参照 

D 

D 

0.63 

附属書1付図7参照 

9 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1付図6 M24×1-6gのおねじをもったろ過器形流れ抵抗 

10 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1付図7 M28×1-6gのおねじをもったろ過器形流れ抵抗 

11 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1付図8 附属書1付図5, 6に示す流れ抵抗の詳細 

附属書1付表3 附属書1付図8に示す流れ抵抗基部の詳細 

単位 mm 

流れ等級 

Z 

A 

S 

B 

C 

中央の孔の個数 

1 

1 

1 

0 

1 

径3.5の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

0 

0 

0 

6 

3 

径7の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

0 

12 

4 

0 

12 

径10.5の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

9 

0 

9 

18 

18 

径14の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

12 

24 

24 

24 

24 

孔の個数の合計 

22 

37 

38 

48 

58 

孔の直径 

0.7 

0.7 

0.8 

0.8 

0.8 

12 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1付図9 附属書1付図7に示す流れ抵抗の詳細 

附属書1付表4 附属書1付図9に示す流れ抵抗基部の詳細 

単位 mm 

流れ等級 

B 

C 

D 

中央の孔の個数 

1 

1 

0 

径3.5の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

3 

0 

6 

径6.8の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

8 

6 

8 

径10の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

9 

9 

18 

径13.5の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

18 

18 

18 

径16.7の円周上に等間隔で配置する孔の個数 

24 

24 

24 

孔の個数の合計 

63 

58 

74 

孔の直径 

0.7 

0.8 

0.8 

13 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書2（規定） 規定された流量をもつ低騒音流れ抵抗の 

取付け用補助ジグ 

序文 この附属書は，原国際規格で引用しているISO 3822-4のAnnex B (normative) を翻訳し，技術的内

容を変更することなく作成したものである。 

1. 適用範囲 この附属書は，JIS A 1424-1で規定する給水器具発生音の実験室測定方法における試験装

置及び試験方法によって，給水器具発生音を測定する場合に，給水器具に附属する泡沫器，シャワーホー

ス，シャワーヘッド，整流器などの附属品に代替して，測定条件を一定にして測定するための標準低騒音

流れ抵抗を取り付ける補助ジグの仕様について規定する。 

2. 共通事項 取付け用補助ジグは，附属書2付図1及び附属書2付表1又は附属書2付図2及び附属書

2付表2に適合した黄銅製のものとする。機械寸法の許容誤差の表示がない場合は，JIS B 0405に規定す

る公差等級の中級によるものとする。附属書2付図1及び附属書2付図2に示すパッキンには，75±5IRHD

（JIS K 6253に規定する国際ゴム硬さ）の硬度をもったゴムを使用するものとする。 

附属書2付図1 規定された流量をもつ低騒音流れ抵抗取付け用のおねじ (A1) の補助ジグ 

14 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書2付表1 おねじ (A1) の補助ジグの寸法 

単位 mm 

呼び 

寸法 

d1 

d2 

d3 

h 

補助ジグA1-M24×1 

M24×1-6g 

17 

20.8 

3 

補助ジグA1-G1/2B 

JIS B 0202-G1/2B 

13 

18 

3.5 

補助ジグA1-G3/4B 

JIS B 0202-G3/4B 

19 

23.5 

4.5 

附属書2付図2 規定された流量をもつ低騒音流れ抵抗取付け用のめねじ (A2) の補助ジグ 

附属書2付表2 めねじ (A2) の補助ジグの寸法 

単位 mm 

呼び 

寸法 

d1 

d2 

d3 

d4 

d5 

l1 

l2 

h 

補助ジグA1-M24×1 

M24×1-6g 

17 

17 

20.8 

25 

6 

2.5 

2 

補助ジグA1-G1/2B 

JIS B 0202-G1/2B 

15.5 

15.5 

21 

25 

9 

2.5 

2 

補助ジグA1-G3/4B 

JIS B 0202-G3/4B 

19 

19 

26.5 

30 

10 

3.5 

3 

15 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書3（規定） 給水器具の接続用補助ジグ 

序文 この附属書は，原国際規格で引用しているISO 3822-4, Acoustics−Laboratory tests on noise emission 

from appliances and equipment used in water supply installations−Part 4 : Mounting and operating conditions for 

special appliancesのAnnex C (normative) を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成したものである。 

1. 適用範囲 この附属書は，JIS A 1424-1で規定する給水器具発生音の実験室測定方法における試験装

置及び試験方法によって，給水器具発生音を測定する場合に，給水器具を附属書4に示す接続管に接続す

る場合の補助ジグの仕様について規定する。 

2. 共通事項 給水器具を接続管に接続するための補助ジグは，附属書3付図1，附属書2付表1，附属書

2付図2及び附属書2付表2に適合するものとする。補助ジグは黄銅製とする。機械寸法の許容誤差の表

示がない場合は，JIS B 0405に規定する公差等級の中級によるものとする。 

附属書3付図1 給水器具をベンドに接続するためのおねじ (A3) 補助ジグ 

附属書3付表1 おねじ (A3) 補助ジグの寸法 

単位 mm 

呼び 

寸法 

d1 

d2 

l1 

l2 

l3 

補助ジグA3-M22×1 

M22×1-6g 

17 

24 

 5 

1.7 

補助ジグA3-G1/2B 

JIS B 0202-G1/2B 

15 

29 

10 

2.5 

補助ジグA3-G3/4B 

JIS B 0202-G3/4B 

17 

29 

10 

2.5 

16 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書3付図2 給水器具をベンドに接続するためのめねじ (A4) 補助ジグ 

附属書3付表2 めねじ (A4) 補助ジグの寸法 

単位 mm 

呼び 

寸法 

平行面間 

寸法 

d1 

d2 

l1 

l2 

l3 

補助ジグA4-M24×1 M24×1-6H 

24.5 

17 

26 

6 

27 

補助ジグA4-M28×1 M28×1-6H 

28.515 

17 

26 

6 

30 

補助ジグA4-G1/2 

JIS B 0202-G1/2 

21.5 

15 

29 

8 

27 

補助ジグA4-G3/4 

JIS B 0202-G3/41 

27 

17 

29 

8 

30 

17 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書4（参考） ボールタップ，洗浄弁の取付け方法及び作動条件 

この附属書（参考）は，解説のまとめ方について記述するものであり，規定の一部ではない。 

序文 この附属書は，ISO 3822-3, Acoustics−Laboratory tests on noise emission from appliances and equipments 

used in water supply installations−Part 3 : Mounting and operating conditions for in-line valves and appliancesのう

ち，この規格に関係する技術的内容を翻訳し，作成したものである。 

我が国では，本体で対象としている給水器具の給水栓，混合水栓以外にもボールタップ，洗浄弁が多く採

用されている。ISO 3822-2には，給水栓，混合水栓を対象とした取付け方法及び作動条件を規定している

が，ISO 3822-2の対応規格であるこの規格には，ボールタップ，洗浄弁の取付け方法及び作動条件も取り

入れることとし，この附属書に記載した。 

1. 適用範囲 この附属書は，JIS A 1424-1で規定する給水器具発生音の実験室測定方法における試験装

置及び試験方法によって，給水器具発生音を測定するときのボールタップ及び洗浄弁の取付方法並びに作

動条件について規定する。 

2. ボールタップ，洗浄弁の測定用給水管への接続方法 ボールタップ，洗浄弁は，JIS B 2301の付表17

に規定するC形呼び1のユニオンの組合せを用いて，測定用給水管の端末に接続する。 

ボールタップ，洗浄弁の方向の変更は，附属書4付図1に示すJIS B 2301の付表8に規定する呼び3/4

のめすおすベンドを用いた接続管によって行う。寸法の伸縮は，ボールタップ，洗浄弁又は接続管のユニ

オンにおいてだけ行い，ボールタップ，洗浄弁を正規の使用位置に設置する。 

18 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書4付図1 水平位置の測定用給水管に供試給水器具を接続するためのベンドの例 

3. ボールタップの取付け，作動条件 

3.1 

共通事項 水洗ユニットに組み込まれているボールタップは，附属書4付表1に示す内のり寸法の

標準試験用洗浄タンクを用いて試験を行う。水洗ユニットに組み込まれているボールタップはユニットご

と，また，止水栓が組み込まれている場合には組み込んだ状態で試験を行う。 

附属書4付表1 標準試験用洗浄タンクの内のり寸法 

単位 mm 

ボールタップの定格寸法 

長さ 

高さ 

幅 

呼び径 

ねじの呼び 

10 A 
15 A 

3/8 
1/2 

 400 

300 

125 

20 A 
25 A 

3/4 

1 

1 050 

540 

350 

3.2 

取付条件 ボールタップに銅製の接続管が接続されている場合には，接続管は少なくとも直径の10

倍で，かつ，300mmを超えない長さとする。別の接続形式の場合は，ボールタップはできるだけ実際に即

した方法で測定用給水管に接続する。又は，製造業者の取扱説明書に従って銅製の接続管を用いるものと

する。標準試験用洗浄タンクを用いる場合は，音響放射壁とは音響的に独立に固定する。ボールタップを

組み込んだ洗浄タンクの場合の水位は，製造業者で定めたものを用いる。 

19 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.3 

作動条件 洗浄タンクへの最低の注水速度は，0.3MPaの給水圧で調整する。給水圧は0.3MPa及び

0.5MPaの2条件とし，それぞれの条件でボールタップを作動させる。 

4. 洗浄弁の取付け，作動条件 

4.1 

取付条件 洗浄弁を2.に規定した方法で測定用給水管に接続する。洗浄弁の吐水口には，洗浄弁の

出口と同じ内径で長さ約500mmのホースを接続する。 

4.2 

作動条件 洗浄弁を全開位置に調整し，そのときの給水圧を附属書4付表2に示す値に設定し，そ

れぞれの条件で作動させる。 

なお，弁の全閉状態の最大給水圧は，0.7MPaとする。 

附属書4付表2 洗浄弁の試験用給水圧 

洗浄弁の呼び径 

15 

20 

25 

32 

弁全開時給水圧 MPa 

0.25 

0.4 

0.25 

0.4 

0.1 

0.25 

0.1 

洗浄弁の開閉位置を手動で調整できる場合には，製造業者によって定められた定格流量に調整する。こ

の流量を達成できない給水圧の場合には，可能な最高流量で試験を行う。この際の流量は，試験報告書に

記載する。 

関連規格 ISO 3822-3 Acoustics−Laboratory tests on noise emission from appliances and equipment used in 

water supply installations−Part 3 : Mounting and operating conditions for in-line valves and 

appliances 

ISO 3822-4 Acoustics−Laboratory tests on noise emission from appliances and equipment used in 

water supply installations−Part 4 : Mounting and operating conditions for special appliances 

20 

A 1424-2 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS A 1424-2（給水器具発生音の実験室測定方法−第2部：給水栓及び混合水栓の 

取付方法並びに作動条件）改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

安 岡 正 人 

東京理科大学工学部 

（委員） 

子 安   勝 

千葉工業大学情報工学科 

井 上 勝 夫 

日本大学理工学部 

○ 藤 井 弘 義 

東洋大学工学部 

福 水 健 文 

通商産業省生活産業局 

松 野   仁 

建設省住宅局 

大 嶋 清 治 

工業技術院標準部 

○ 橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

○ 大 川 平一郎 

株式会社音環境研究所 

福 島 寛 和 

建設省建築研究所 

十 倉   毅 

財団法人日本建築総合試験所 

吉 村 純 一 

財団法人小林理学研究所 

米 澤 房 雄 

財団法人建材試験センター 

清 水 則 夫 

財団法人ベターリビング 

鎌 田 一 夫 

住宅・都市整備公団 

○ 宮 尾 健 一 

社団法人建築業協会（戸田建設株式会社） 

岡 島 舜 治 

社団法人日本音響材料協会（パラマウントガラス工業株式会社） 

（事務局） 

勝 野 奉 幸 

財団法人建材試験センター 

関 根 茂 夫 

財団法人建材試験センター 

備考 氏名に○を付記してある委員は，分科会委員を兼ねる。その他の

分科会委員は，次のとおりである。 

分科会委員 構成表 

氏名 

所属 

小 田   聡 

住宅・都市整備公団 

平 松 友 孝 

大成建設株式会社 

片 寄   昇 

財団法人建材試験センター