A 1181：2005
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，財団法人建材試験センター(JTCCM)／財団法
人日本規格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標
準調査会の審議を経て，国土交通大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，次の規格は廃止され，この規格に置き換えられる。
JIS A 1182：1995 ポリエステルレジンコンクリートの圧縮強度試験方法
JIS A 1183：1995 はりの折片によるポリエステルレジンコンクリートの圧縮強度試験方法
JIS A 1184：1995 ポリエステルレジンコンクリートの曲げ強度試験方法
JIS A 1185：1995 ポリエステルレジンコンクリートの引張強度試験方法
JIS A 1186：1995 ポリエステルレジンコンクリートの可使時間測定方法
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
A 1181：2005
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 1
3. 定義 ······························································································································ 1
4. 試験の一般条件 ··············································································································· 2
5. レジンコンクリートの作製 ································································································ 2
6. フレッシュレジンコンクリートの試験 ················································································· 2
6.1 可使時間測定 ················································································································ 2
6.2 触感法 ························································································································· 2
6.3 貫入法 ························································································································· 3
6.4 引抜抵抗法 ··················································································································· 3
7. 硬化したレジンコンクリートの試験用供試体の作製 ······························································· 4
7.1 圧縮強度，静弾性係数及び吸水率試験用供試体の成形 ··························································· 4
7.2 曲げ強度，吸水率及び耐薬品性試験用供試体の成形 ······························································ 6
7.3 割裂引張強度試験用供試体の成形······················································································ 6
7.4 型枠の取外し及び養生 ···································································································· 6
8. 硬化したレジンコンクリートの試験 ···················································································· 6
8.1 円柱供試体による圧縮強度試験 ························································································ 6
8.2 はり折片による圧縮強度試験 ··························································································· 7
8.3 曲げ強度試験 ················································································································ 9
8.4 割裂引張強度試験 ········································································································· 10
8.5 静弾性係数試験 ············································································································ 12
8.6 吸水率試験 ·················································································································· 12
8.7 耐薬品性試験 ··············································································································· 13
9. 報告 ····························································································································· 14
3
解 -12
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日本工業規格 JIS
A 1181：2005
レジンコンクリートの試験方法
Test methods for polymer concrete
1. 適用範囲 この規格は，レジンコンクリートの試験方法について規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS A 8610 建設用機械及び装置―コンクリート内部振動機
JIS B 7721 引張・圧縮試験機―力計測系の校正・検証方法
JIS Z 1702 包装用ポリエチレンフィルム
JIS Z 8401 数値の丸め方
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。
a) レジンコンクリート 結合材に液状レジンを用いて粗骨材・細骨材及び充てん材を結合したコンクリ
ート。ポリマーコンクリートともいう。
b) 結合材 接着性をもたない骨材などの粒子間に介在して接着性を発現し，一体化するための材料。
c) 充てん材 レジンコンクリートの強度，作業性，耐久性などの性質を改善するために添加する不活性
な粉体物質。
備考 添加によって作業に好都合な流動性を得ることができ，反応熱による昇温を制御して，可使時
間を延長するなどの効果がある。
d) 液状レジン 液状高分子物質，又はそれらを変性した物質であって，開始剤又は硬化剤と混合するこ
とによって硬化して固体となるもの。
参考 不飽和ポリエステル樹脂，エポキシ樹脂，アクリル樹脂，ビニルエステル樹脂などがある。
e) 開始剤 液状レジンの硬化反応を開始させる物質。触媒ともいう。
f)
硬化剤 液状レジンを硬化させるために，開始剤よりも多量に添加し，硬化して得られるポリマーの
一部に取り込まれる物質。
g) 促進剤 液状レジンの硬化反応に際して，開始剤又は硬化剤の作用を促進させる物質。
h) 離型剤 成形品の製造に当たり，その離型を容易にするために型枠に塗布若しくは焼付ける物質（外
部離型剤），又は成形材料にあらかじめ添加する物質（内部離型剤）。
i)
可使時間 結合材に開始剤又は硬化剤を添加したときから，液状レジンが硬化反応を開始し，レジン
コンクリートが流動性を失って作業性がなくなるまでの時間。
j)
養生 レジンコンクリートを打ち込んだ後，結合材の硬化を助けるための操作。
A 1181：2005
（4）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4. 試験の一般条件 試験の一般条件は，次による。
a) 試験室の状態 試験室の状態は，特に規定がない限り，温度20±2 ℃，相対湿度70 ％以下とする。
この温度及び相対湿度以外とする場合は，その値を記録する。
b) 数値の丸め方 測定値・計算値の数値の丸め方は，JIS Z 8401の規則Aによる。
5. レジンコンクリートの作製 試験室におけるレジンコンクリートの作製は，次による。
a) 材料の準備 材料の準備は，次による。
1) 試験に用いるすべての材料は，あらかじめ試験室内に入れ，室温と等しくなるようにする。
2) 液状レジン，硬化剤などの液体材料は，容器に密閉しておく。骨材及び充てん材は，含水率が0.5 ％
以下の均一な乾燥状態となるように調整し，それぞれの粒度及び含水率が変化しないように，適切
な容器に入れておく。
3) 粗骨材・細骨材は，分離するおそれがある場合には，それぞれ2種類又はそれ以上の粒群に分けて
準備する。
b) 材料の計量 材料の計量は，次による。
1) 各材料は，質量で別々に計量する。ただし，粘度の低い液体は容積で計量してもよい。
2) 計量は，1回の計量分の0.5 ％まで読み取れる計量器を用いて，正確に行う。
3) 計量した各材料は，吸湿・蒸発しないように，5.a) 1)及び5.a) 2)に従って適切な容器に入れておく。
c) レジンコンクリートの練混ぜ レジンコンクリートの練混ぜは，次による。
1) レジンコンクリートの1回の練混ぜ量は，試験に必要な量より5 L以上多くし，バッチミキサで練
り混ぜるときはミキサの公称容量の1/2以上とする。
2) 練混ぜは，一般に次の順序によって行う。
2.1) ミキサに粗骨材・細骨材及び充てん材を入れて混合する。
2.2) ミキサとは別の容器に液状レジンを入れる。
2.3) 必要に応じて，液状レジンに促進剤及びその他の添加物を順次加え，その都度均一になるまで混
合する。
2.4) 次に，開始剤又は硬化剤を加え，均一になるまで混合する。
2.5) ミキサに2.2)〜2.4)によって調製した結合材を加え，均一になるまで練り混ぜる。
6. フレッシュレジンコンクリートの試験
6.1
可使時間測定 可使時間の測定法は，触感法，貫入法及び引抜抵抗法の3種類とし，液状レジンの
種類，レジンコンクリートの配合，ワーカビリティーなどによって，適切なものを選択する。
6.2
触感法
6.2.1
試験用器具 試験用器具は，JIS Z 1702に規定する1種A（呼び厚さ0.020 mm）のポリエチレン
を用いて作製した内容積約400 mLのポリエチレン袋とする。
6.2.2
測定操作 測定操作は，次による。
a) レジンコンクリートを作るときに，液状レジンに開始剤又は硬化剤を添加し終わったときの時刻を，
開始時刻として記録する。
b) できるだけ手早く，約200 mLのレジンコンクリートをポリエチレン袋に詰めて，その口をゴムバン
ドなどを用いて封じ，静置する。
c) ときどき，レジンコンクリートをポリエチレン袋の上から指で触れ，軽くもみほぐすようにしたとき
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
に，指先にこわばりを感じ始めた時刻を終点時刻として記録する。開始時刻から終点時刻までの時間
を可使時間とする。
d) 可使時間は，時間(分)で示す。
6.3
貫入法
6.3.1
試験用器具 試験用器具は，次による。
a) 型枠は，非吸収性で，結合材で侵されない材料で造られたもので，内寸法が幅100 mm，長さ400 mm，
深さ100 mmの直方体とする。
備考 型枠の内面には，レジンコンクリートを打ち込む前に，シリコーンワックス，ストリッパブル
ペイントなどの適切な離型剤を塗っておく。幾つかの部品からなる型枠の場合，その継ぎ目に
は，ワックスなどを薄く付けて組み立てる。
b) 鋼棒は，図1に示すように，直径16±0.5 mm，長さ約500 mm，質量760±5 gの丸鋼で，その先端を
半球状とし，その表面は磨き仕上げとする。
備考 鋼棒を自重によって垂直に降下させる器具が附属することが望ましい。
6.3.2
測定操作 測定操作は，次による。
a) レジンコンクリートを作るときに，液状レジンに開始剤又は硬化剤を添加し終わったときの時刻を，
開始時刻として記録する。
b) 7.1.3によって，できるだけ手早くレジンコンクリートを型枠に詰めて締め固め，その表面を平滑にす
る。
c) ときどき，レジンコンクリートの中にその表面から鋼棒(1)を自重によって垂直に貫入させ，その貫入
深さを1 mmまで測定する。この際，貫入位置は，相互の40 mm以上の間隔をとるものとする。次い
で，すぐに鋼棒を引き抜いてから5分経過した後，レジンコンクリートの表面に貫入跡が残るかどう
かを観察する。貫入深さが90 mm以下になり，かつ，貫入跡が残り始める時刻を終点時刻として記録
する。開始時刻から終点時刻までの時間を可使時間とする。
注(1) 試験時において鋼棒の表面は清浄であり，油及びさびが付着していてはならない。
d) 可使時間は，時間(分)で示す。
6.4
引抜抵抗法
6.4.1
試験用器具 試験用器具は，次による。
a) 型枠は，6.3.1 a) による。
b) 鋼棒は，図2に示すように，直径16±0.5 mm，長さ約250 mm，質量約370 gの丸鋼で，上端には，
ばねばかりを引っ掛けるための直径約8 mmの孔を設け，また，下端は，その先端を半球状とし，そ
の表面は磨き仕上げとする。
備考 鋼棒を垂直に自立させるための器具を備えていなければならない。
c) ばねばかりは，ひょう量5 kg，目量50 gのものとする。
A 1181：2005
（6）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位 mm 単位 mm
図 1 貫入法用鋼棒 図 2 引抜抵抗用鋼棒
6.4.2
測定操作 測定操作は，次による。
a) レジンコンクリートを作るときに，液状レジンに開始剤又は硬化剤を添加し終わったときの時刻を，
開始時刻として記録する。
b) 7.1.3によって，できるだけ手早くレジンコンクリートを型枠に詰めて締め固め，その表面を平滑にす
る。
c) レジンコンクリートの中に40 mm以上の間隔をとって，数個の鋼棒(1)の先端が型枠の底面に接するよ
うにして垂直に立てる。
d) ときどき，埋め込んだ鋼棒をばねばかりを用いて，垂直方向上方に引き抜き，そのときの抵抗を荷重
として1 Nまで読む。このときの荷重が始めて20 N以上になった時刻を終点時刻として記録する。開
始時刻から終点時刻までの時間を可使時間とする。
e) 可使時間は，時間(分)で示す。
7. 硬化したレジンコンクリートの試験用供試体の作製
7.1
圧縮強度，静弾性係数及び吸水率試験用供試体の成形
7.1.1
供試体の寸法 供試体は，直径の2倍の高さをもつ円柱形とする。
骨材最大寸法が，20 mm以下の場合には，供試体の直径は，75 mmを標準とする。供試体直径が，75 mm
未満のものを使用する場合には，その直径は，骨材最大寸法の3倍以上，かつ，50 mm以上とする。粗骨
材の最大寸法が，20 mmを超える場合は，供試体の直径は，粗骨材の最大寸法の3倍以上とする。
7.1.2
供試体製造用器具 供試体の製造に用いる器具は，次による。
a) 型枠は，非吸収性で，結合材で侵されない材料で造られたものとする。
b) 型枠は，供試体を作るときに，結合材の漏出のないものとする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考 幾つかの部品からなる型枠の場合，その継ぎ目には，ワックスなどを薄く付けて組み立てる。
c) 型枠は，所定の供試体の精度が得られるものとする。
d) 型枠の内面には，レジンコンクリートを打ち込む前に，シリコーンワックス，ストリッパブルペイン
トなどの適切な離型剤を塗るものとする。
e) 振動台式振動機によって締め固める場合，振動機は，打ち込んだレジンコンクリートを十分締め固め
ることができる性能のものとする。
f)
内部振動機によって締め固める場合，振動機は，JIS A 8610に規定するものとする。
7.1.3
レジンコンクリートの打込み レジンコンクリートの打込みは，次による。
a) レジンコンクリートは，振動台式振動機，又は内部振動機を用いて打ち込む。
b) 型枠は，レジンコンクリートを打ち込むとき，及び打ち込んでから硬化するまで，水平な場所に置く。
c) レジンコンクリートは，1層又はほぼ等しい2層に分けて，型枠の軸にほぼ対称となるように詰める。
d) 振動台式振動機を用いる場合，型枠は振動機に取り付けるか，又は強固に押し当てる。振動締固めの
時間は，レジンコンクリートが十分締め固められるように，レジンコンクリートの品質及び振動機の
性能に応じて決める。
e) 内部振動機を用いる場合，振動締固めの時間は，レジンコンクリートが十分締め固められるように，
レジンコンクリートの品質及び振動機の性能に応じて決める。
f)
最上層は，研磨を行う場合は型枠頂面で，また，キャッピングを行う場合は型枠頂面からわずかに下
で，表面を注意深くならす。
7.1.4
上面仕上げ 上面仕上げは，次による。
a) 供試体の上面は，研磨によるか，又は次のb) 若しくはc) に示す方法でキャッピングを行う。
キャッピング層の厚さは，供試体直径の2 ％以下とする。
b) 型枠を取り外す前にキャッピングするには，レジンコンクリートが硬化してから上面をきれいにふい
た後に，適切な充てん材(2)を用いたレジンペースト又はレジンモルタルをおき，押板で型枠の頂面ま
で一様に押し付ける。
押板がレジンペースト又はレジンモルタルに固着するのを防ぐため，押板の下面に離型剤を塗る。
注(2) 充てん材としては，炭酸カルシウムなどの微粉末，粒径0.3〜0.15 mm程度の微粒砂などが用い
られる。
c) 型枠を外した状態でキャッピングをするには，やや固めのレジンペースト又はレジンモルタル(3)を用
いるか，キャッピング用低溶融合金を用いる。この場合には，供試体の軸とキャッピングの面とが直
角になるように，適切な装置を用いる。
注(3) キャッピング用液状レジンは，供試体に用いたものと同一であることが望ましい。また，硬め
にするためには，鉱物質粉末などを適量混入する。
d) 研磨によって上面を仕上げる場合は，レジンコンクリートに影響を与えないように行う。
7.1.5
供試体の形状寸法の許容差(4) 供試体の形状寸法の許容差は，次による。
注(4) 精度が確認された型枠を用いて供試体を作る場合には，a)，b)及びc)に示した各項目の測定は
省略してもよい。
a) 供試体の精度は，直径で0.5 ％以内，高さで5 ％以内とする。
供試体の平面度(5)は，直径の0.05 ％以内とする。
注(5) 平面度とは，平面部分の最も高いところと最も低いところを通る二つの平行な平面を考え，そ
の平面間の距離をもって表す。
A 1181：2005
（8）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) 載荷面と母線との間の角度は，90±0.5 °とする。
7.2
曲げ強度，吸水率及び耐薬品性試験用供試体の成形
7.2.1
供試体の寸法 供試体の断面は，正方形で，その一辺の長さは粗骨材の3倍以上とし，粗骨材の最
大寸法が20 mm以下の場合は60 mmを標準とする。供試体の長さは，断面の一辺の長さの3倍よりも60 mm
以上長くすることを標準とする。
7.2.2
供試体製造用器具 供試体の製造に用いる器具は，7.1.2による。
7.2.3
レジンコンクリートの打込み レジンコンクリートの打込みは，次による。
a) レジンコンクリートは，供試体の長軸を水平にして振動台式振動機又は内部振動機を用いて打ち込む。
b) 型枠は，レジンコンクリートを打ち込むとき及び打ち込んでから硬化するまで，水平な場所に置く。
c) レジンコンクリートは，1層又はほぼ等しい2層に分けて詰める。
d) 振動台式振動機を用いる場合，振動締固めの方法は，7.1.3 d) による。
e) 内部振動機を用いる場合，振動締固めの方法は，7.1.3 e) による。
f)
レジンコンクリートの量は，締固めが終わったときに，型枠上面にやや盛り上がる程度とする。
g) 打込みが終わったら，上面の余分のレジンコンクリートをかきとり，こて仕上げを行う。
7.2.4
供試体の形状寸法の許容差(4) 供試体の形状寸法の許容差は，次による。
a) 供試体の精度は，断面の一辺で0.5 ％以内，高さで5 ％以内とする。
b) 供試体の載荷面の平面度(5)は，断面の一辺の長さの0.05 ％以内とする。
c) 隣接する面の間の角度は，90±0.5 °とする。
7.3
割裂引張強度試験用供試体の成形
7.3.1
供試体の寸法 供試体は円柱形で，その直径は粗骨材の最大寸法の3倍以上とし，かつ，75 mm以
上とする。供試体の長さはその直径以上とし，直径の2倍を超えてはならない。
7.3.2
供試体製造用器具 供試体の製造に用いる器具は，7.1.2による。
7.3.3
レジンコンクリートの打込み レジンコンクリートの打込みは，7.1.3による。
7.3.4
供試体の寸法の許容差(4) 供試体の寸法の許容差は，次による。
a) 供試体の精度は，直径で0.5 ％以内とする。
b) 母線の直線度(6)は，直径の0.1 ％以内とする。
注(6) 直線度は，母線部分の最も高い所と最も低い所を通る二つの平行な直線を考え，この直線間の
距離をもって表す。
7.4
型枠の取外し及び養生
7.4.1
型枠の取外し レジンコンクリートを詰め終わった後，その硬化を待って型枠を外す。
7.4.2
養生 供試体は試験の目的によって所定の養生を行う。
備考 供試体の最終強度を早期に知る必要のある場合には，使用した液状レジンに指定された温度で
指定された時間，養生を行う。
8. 硬化したレジンコンクリートの試験
8.1
円柱供試体による圧縮強度試験
8.1.1
供試体の検査 供試体の検査は，次による。
a) 供試体は，7.1によって作製する。
b) 直径を，供試体高さの中央で，互いに直交する二方向について，それぞれ0.1 mmまで測定し，その
平均値を小数点以下1けたに丸める。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
c) 高さを，直径を含む線上2か所で，それぞれ1 mmまで測定し，その平均値を有効数字3けたに丸め
る。
d) 質量を，質量の0.25 ％以下の目量をもつはかりで測定する。
e) 損傷又は欠陥があり，試験結果に影響すると考えられるときは，試験を行わないか，又はその内容を
記録する。
8.1.2
試験用装置 試験用装置は，次による。
a) 圧縮試験機 圧縮試験機は，JIS B 7721の7.（試験機の等級）に規定する1等級以上のものとする。
また，試験時の最大荷重がひょう量の1/5からひょう量までの範囲で使用する。同一試験機でひょう
量を変えることができる場合は，それぞれのひょう量を別個のひょう量とみなす。
b) 上下の加圧板 上下の加圧板の大きさは，供試体の直径以上とし，その厚さは，25 mm以上とする。
加圧板の圧縮面は，磨き仕上げとし，その平面度(5)は0.02 mm以内で，かつ，そのショア硬さは，70
HS以上とする。
c) 球面座 上加圧板は，球面座をもつものとする。球面座は，加圧板表面上にその中心をもち，かつ，
加圧板の回転角が3 °以上得られるものとする。
8.1.3
試験方法 試験方法は，次による。
a) 供試体の上下端面及び上下の加圧板の圧縮面を清掃する。
b) 供試体を，供試体直径の1 ％以内の誤差で，その中心軸が加圧板の中心と一致するように置く。
c) 試験機の加圧板と供試体の端面とは，直接密着させ，その間にクッション材を入れてはならない。
d) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は，圧縮応力の増加が
毎秒1.0±0.2 MPaになるようにする。
e) 供試体が急激な変形を始めた後は，荷重を加える速度の調整を中止して，荷重を加え続ける。
f)
供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
8.1.4
計算 計算は，次による。
a) 圧縮強度は，次の式によって算出し，有効数字3けたに丸める。
2)2
/
(d
p
fcπ
＝
············································································ (1)
ここに，
fc： 円柱供試体による圧縮強度（MPa）
p： 8.1.3 f)で求めた最大荷重（N）
d： 8.1.1 b)で求めた供試体の直径（mm）
b) 見掛け密度は，次の式によって算出し，有効数字3けたに丸める。
6
2
10
)2
/
(
×
d
h
π
M
ρ＝
···································································· (2)
ここに，
ρ： 見掛け密度（kg/L）
M： 供試体の質量（kg）
h： 8.1.1 c)で求めた供試体の高さ（mm）
d： 8.1.1 b)で求めた供試体の直径（mm）
8.2
はり折片による圧縮強度試験
8.2.1
供試体の検査 供試体の検査は，次による。
a) 供試体は，7.2によって作製し，8.3によって曲げ試験を行ったはりの折片とし，その長さは，はりの
高さより30 mm以上長いものとする。
A 1181：2005
（10）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) 供試体の圧縮面となる面は，一般には仕上げなくてよいが，平面度が0.05 mmを超える場合には，平
面に仕上げる(7)ものとし，仕上げた面の平面度は0.05 mm以内でなければならない。
注(7) 圧縮面は，7.1.4によって仕上げる。
c) 供試体の上下圧縮面の両端付近で，それぞれ供試体の幅を0.1 mmまで測定し，その平均値を供試体
の幅とし，小数点以下1けたに丸める。
d) 供試体の両端面において，それぞれの高さを0.1 mmまで測定し，その平均値を供試体の高さとし，
小数点以下1けたに丸める。
8.2.2
試験用装置 試験用装置は，次による。
a) 圧縮試験機 試験機は，8.1.2 a)による。
b) 圧縮板 試験に用いる圧縮板は，厚さ20 mm以上の鋼板で，供試体の圧縮面がはりの幅(8)を辺長とす
る正方形となるようなものとする。
圧縮板の圧縮面は，磨き仕上げとし，その平面度は，0.05 mm以内で，かつ，そのショア硬さは，
70 HS以上とする。
注(8) はりの幅は，公称の値を用いる。
8.2.3
試験方法 試験方法は，次による。
a) 供試体の圧縮面及び試験機の加圧板と圧縮板両方のそれぞれの圧縮面を清掃する。
b) 供試体の中央部の上下面に図3のように圧縮板を当て，試験機の加圧板の中央に置く。供試体は作っ
たときの側面を圧縮面とする。
上下の圧縮板は，一組の平行な辺がはりの軸方向に直角になるように，かつ，上下方向に正しくそ
ろっているようにする。
圧縮板と供試体の圧縮面とは，直接密着させ，その間にクッション材を入れてはならない。
c) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は，圧縮応力の増加が
毎秒1.0±0.2 MPaになるようにする。
d) 供試体が急激な変形を始めた後は，荷重を加える速度の調整を中止して，荷重を加え続ける。
e) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
8.2.4
計算 圧縮強度は，次の式によって算出し，有効数字3けたに丸める。
bB
p
fcc＝
·················································································· (3)
ここに， fcc： はり折片による圧縮強度（MPa）
p： 8.2.3 e)で求めた最大荷重（N）
b： 8.2.1 c)で求めた供試体の幅（mm）
B： 8.2.2 b)で得られる圧縮板の幅（mm）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図 3 試験装置例
8.3
曲げ強度試験
8.3.1
供試体の検査 供試体の検査は，次による。
a) 供試体は，7.2によって作製する。
b) 供試体の長さ，幅及び高さを測定する。
8.3.2
試験用装置 試験用装置は，次による。
a) 試験機 試験機は，8.1.2 a)による。
b) 三等分点載荷装置 三等分点載荷するための装置は，三等分点荷重を鉛直に，かつ，偏心しないよう
に加えることができ，また，供試体を設置したときに安定がよく，しかも，十分な剛性をもつものと
する。図4は，試験装置の原理の一例を示すもので，2個の支持ローラと2個の載荷ローラからなる
(9)。
なお，ローラは，すべて鋼製とし，直径20〜40 mmの円形断面をもち，供試体の幅より少なくとも
10 mm長いものとする。また，1個を除きすべてのローラは，その軸を中心に回転できるものとする。
注(9) 実際の載荷装置は，例えば，上部加圧装置を試験機のクロスヘッドにつり下げるピンなどが必
要である。また，球接点の代わりに，船底形接点などを使用してもよい。
A 1181：2005
（12）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位 mm
図 4 三等分点載荷装置の一例
8.3.3
試験方法 試験方法は，次による。
a) 供試体は，レジンコンクリートを型枠に詰めたときの側面を上下の面とし，支承の幅の中央に置き，
スパンの三等分点に上部載荷装置を接触させる。この場合，載荷装置の接触面と供試体との間のどこ
にもすき間(10)が認められないようにする。
注(10) 載荷装置の設置面と供試体の面との間にすき間ができる場合は，接触部の供試体平面を平らに
磨いてよく接触できるようにする。
b) スパンは，供試体の高さ(11)の3倍とする。
注(11) 供試体の高さは，公称の値を用いる。
c) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は，縁応力の増加率が
毎秒0.17±0.03 MPaになるようにする。
d) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
e) 破壊断面の幅は，3か所において0.1 mmまで測定し，その平均値を小数点以下1けたに丸める。
f)
破壊断面の高さは，2か所において0.1 mmまで測定し，その平均値を小数点以下1けたに丸める。
8.3.4
計算 計算は，次による。
a) 供試体が，引張側表面のスパン方向の中心線の三等分点の間で破壊したときは，曲げ強度を次の式に
よって算出し，有効数字3けたに丸める。
2
bh
ls
p
fb＝
················································································· (4)
ここに，
fb： 曲げ強度（MPa）
p： 8.3.3 d)で求めた最大荷重（N）
ls： 8.3.3 b)によるスパン（mm）
b： 8.3.3 e)で求めた破壊断面の幅（mm）
h： 8.3.3 f)で求めた破壊断面の高さ（mm）
b) 供試体が，引張側表面のスパン方向の中心線の三等分点の外側で破壊したときは，その試験結果を無
効とする。
8.4
割裂引張強度試験
8.4.1
供試体の検査 供試体の検査は，次による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
a) 供試体は，7.3によって作製する。
b) 供試体の直径を，荷重を加える方向について，2か所以上で，それぞれ0.1 mmまで測定し，その平均
値を，小数点以下1けたに丸める。
8.4.2
試験用装置 試験用装置は，次による。
a) 圧縮試験機 試験機は，8.1.2 a)による。
b) 上下の加圧板の圧縮面は，磨き仕上げとし，その平面度は，0.02 mm以内で，かつ，そのショア硬さ
は，70 HS以上とする。
8.4.3
試験方法 試験方法は，次による。
a) 供試体の側面及び上下の加圧板の圧縮面を清掃する。
b) 供試体を試験機の加圧板の上に偏心しないように図5のように据える(12)。この場合，加圧板と供試体
との接触線のどこにもすき間(13)が認められないようにする。上下の加圧板は，荷重を加えている間，
平行を保てるようにする(14)。
注(12) 試験に先立ち，すき間ができないような接触線を選び，上下の接触線を結ぶ線を供試体側面に
表示し，また，上下の加圧板の中心にも接触線を表示して，表示した両者の接触線が正しく一
致するように供試体を据えるとよい。また，適切なジグを用いて供試体を据えることができる。
さらに，円柱の軸線方向にも偏心しないようにする。
(13) 供試体と加圧板との間にすき間があると荷重が均等にかからず，供試体が局部的に破壊する場
合がある。供試体の型枠継ぎ目部が加圧板に接するように据えると，すき間を生じることが多
い。
(14) 5.0 kN以内の荷重を加えた状態で荷重の増加を一時止め，上下加圧板の距離を2か所以上測っ
て上下の加圧板の平行を確認する。平行でない場合は，球面座をもつ側の加圧板を木づちで軽
くたたいて調整する。
図 5 供試体の据え方
c) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は，引張応力の増加率
が毎秒0.08±0.02 MPaとなるように調整し，最大荷重に至るまでその増加率を保つようにする。
d) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
e) 供試体が割れた面における長さを2か所以上で0.1 mmまで測定し，その平均値を供試体の長さとす
る。
A 1181：2005
（14）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
8.4.4
計算 割裂引張強度は，次の式によって計算し，有効数字3けたに丸める。
l
d
p
ftπ2
＝
·················································································· (5)
ここに，
ft： 割裂引張強度（MPa）
p： 8.4.3 d)で求めた最大荷重（N）
d： 8.4.1 b)で求めた供試体の直径（mm）
l： 8.4.3 e)で求めた供試体の長さ（mm）
8.5
静弾性係数試験
8.5.1
供試体の検査 供試体の検査は，8.1.1による。
8.5.2
試験用装置及び器具 試験用装置及び器具は，次による。
a) 圧縮試験機，上下の加圧板及び球面座 圧縮試験機，上下の加圧板及び球面座は，8.1.2による。
b) ひずみ測定器 ひずみ測定器は，供試体の縦ひずみを10×10−6以下で測定できる精度をもつものとす
る。また，ひずみ測定器の検長は，レジンコンクリートに用いた骨材最大寸法の3倍以上，かつ，供
試体高さの1/2以下とする。
8.5.3
試験方法 試験方法は，次による。
a) ひずみ測定器を，供試体の軸に平行，かつ，対称な二つの線上で，供試体の高さの1/2の位置を中心
に取り付ける。
b) 供試体の上下端面及び上下の加圧板の圧縮面を清掃する。
c) 供試体を，供試体直径の1 ％以内の誤差で，その中心軸が加圧板の中心と一致するように置く。
d) 供試体に衝撃(15)を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は，圧縮応力度の増
加が毎秒1.0±0.2 MPaになるようにする。
注(15) クロスヘッドを急激に降下させて供試体に過大な荷重を加えると，初期ひずみが測定できない
ので注意する必要がある。
e) 供試体の縦ひずみは，最大荷重の1/2程度まで測定し，その測定間隔は，等間隔として少なくとも10
点以上記録する。
f)
供試体が急激な変形を始めた後は，荷重を加える速度の調整を中止して，荷重を加え続ける。
g) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
8.5.4
計算 計算は，次による。
a) 8.5.3の結果から，供試体の応力−ひずみ曲線を作成する。
b) 供試体の静弾性係数は，次の式によって算出し，有効数字3けたに丸める。
3
2
1
2
1
10
)
(
)
(
−
−ε
ε
−
＝
×
S
S
Ec
···································································· (6)
ここに， Ec： 静弾性係数（GPa）
S1： 最大荷重の1/3に相当する応力（MPa）
S2： 供試体の縦ひずみが100×10−6のときの応力（MPa）
ε1： 応力S1によって生じる供試体の縦ひずみ
ε2： 100×10−6
8.6
吸水率試験
8.6.1
供試体の準備 供試体の準備は，次による。
a) 供試体は，7.1又は7.2によって作製する。その形状及び寸法の標準は，φ75×150 mm又は60×60×
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
240 mmとする。
8.6.2
試験用装置及び器具 試験用装置及び器具は，次による。
a) 容器 ガラス製容器又は他の適切なもので，供試体を試験温度の浸せき液に浸せきできるもの。
b) 恒温装置 温度80±2 ℃に調節できるもの。
c) デシケーター 乾燥塩化カルシウム入りのもの。
8.6.3
試験方法 試験方法は，次による。
a) 供試体を80±2 ℃ で48時間乾燥し，デシケーター内で冷却してから，質量を0.1 gまではかる。
b) 供試体を温度20±2 ℃に保った水を入れた容器の中に浸せきする。
c) 48時間経過した後，供試体を取り出し，表面の水分を湿った布でふき取り，直ちに質量を0.1 gまで
はかる。
8.6.4
計算 吸水率は，次の式によって計算し，小数点以下1けたに丸める。
100
)
(
1
1
2
×
W
W
W
Wa
−
＝
···································································· (7)
ここに， Wa： 吸水率（％）
W1： 8.6.3 a)で求めた乾燥後の質量（g）
W2： 8.6.3 c)で求めた吸水後の質量（g）
8.7
耐薬品性試験
8.7.1
供試体の準備 供試体は，7.2によって作製する。
8.7.2
試験用装置及び器具 試験用装置及び器具は，次による。
a) 容器 ガラス製又は他の適切な密閉できる容器。試験液を入れるためのもので，試験液に侵されない
材料で作られ，供試体を完全に浸せきさせることができる大きさとする。
b) 供試体ホルダー 供試体を試験液の中に完全に浸せきさせるためのもので，試験液に侵されない材料
で作られ，供試体に接触する面積がなるべく小さい形状のもの。
c) 恒温装置 試験温度に対して±2 ℃の精度で保持できるもの。
8.7.3
試験液 試験液は，次による。
a) 試験液は，レジンコンクリートが使用に供される液とする。
b) 試験液の量は，供試体の表面積1 cm2当たり8±2 mLとする。
8.7.4
試験方法 試験方法は，次による。
a) 供試体の表面を清浄にふき，試験温度に48時間以上保持する。
b) 供試体の質量及び寸法を，それぞれ0.1 g及び0.1 mmまではかる。
c) 供試体を，必要があれば，供試体ホルダーに取り付け，試験温度に調節した試験液中に完全に浸せき
する(16)。このとき，供試体が容器又は他の供試体に触れないように注意する。
注(16) 試験期間中は，容器内の試験液を取り替えてはならない。
d) 容器は，密封して，試験温度±2 ℃の恒温装置内に7日間静置する。試験液は，適切な方法で穏やか
にかき混ぜて均一を保つ。
e) 7日後に供試体を試験液から取り出し，速やかに流水又は適切な液ですすぎ，乾いた布で供試体の表
面に付着している液をふき取り，直ちにその質量を量る。次に，供試体の寸法をb)と同じ箇所で測定
する。
f)
吸水率の影響を除いて質量変化率を評価する必要がある場合には，供試体を乾燥し，乾燥後の質量を
量る。
A 1181：2005
（16）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
なお，この場合はその乾燥条件を記録する。
g) 供試体の外観を観察し，変色，ひび割れ，膨潤，反りなどの変化を調べる。
h) 試験液の外観を観察し，透明性，色調の変化，沈殿物などの有無などを調べる。
i)
供試体の曲げ又は圧縮強度試験を行う。
8.7.5
計算 計算は，次によって，小数点以下1けたに丸める。
a) 試験液浸せき前後の供試体の質量の増加又は減少は，次の式によって計算し，増加をプラス（＋），減
少をマイナス（−）の記号で表す。
100
)
(
1
1
2
×
M
M
M
m
−
＝
···································································· (8)
必要に応じて，乾燥後の質量変化率を，次の式によって計算する。
100
)
(
1
1
3
×
M
M
M
md
−
＝
··································································· (9)
ここに，
m： 質量変化率（％）
md： 乾燥後の質量変化率（％）
M1： 8.7.4 b)で求めた試験液浸せき前の質量（g）
M2： 8.7.4 e)で求めた試験液浸せき後の質量（g）
M3： 8.7.4 f)で求めた乾燥後の供試体の質量（g）
b) 試験液浸せき前後の供試体の長さ変化率は，次の式によって計算する。
100
)
(
1
1
2
×
L
L
L
e
−
＝
····································································· (10)
ここに，
e： 長さ変化率（％）
L1： 8.7.4 b)で求めた試験液浸せき前の長さ（mm）
L2： 8.7.4 e)で求めた試験液浸せき後の長さ（mm）
c) 試験液浸せきによる供試体の強度変化率は，次の式によって計算する。
100
)
(
1
1
2
×
f
f
f−
σ＝
······································································(11)
ここに， σ： 強度変化率（％）
f1： 試験液に浸せきしない場合の曲げ又は圧縮強度（MPa）
f2： 試験液に浸せき後の曲げ又は圧縮強度（MPa）
9. 報告 報告には，次の事項のうち，必要なものを記載する。
a) 試験の目的
b) 液状レジン，充てん材などの材料の名称，種類，化学成分，物理的性質，ロット番号及び製造業者
c) 骨材の産地，最大寸法，粒度，密度，吸水率及び含水率
d) 試験室の温度及び相対湿度
e) レジンコンクリートの配合及び1回の練混ぜに用いた各材料の質量
f)
材料の練混ぜ方法及び手順
g) レジンコンクリートの練上がり温度
h) レジンコンクリート供試体の養生方法及び試験時の材齢
i)
試験項目及び試験結果
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
j)
試験実施日
k) 試験実施者
l)
その他必要事項