A 1119：2014  

（1） 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目 次 

ページ 

1 適用範囲························································································································· 1 

2 引用規格························································································································· 1 

3 試験用器具 ······················································································································ 1 

4 試料······························································································································· 1 

5 試験方法························································································································· 2 

6 結果の計算 ······················································································································ 2 

6.1 モルタルの単位容積質量の差 ··························································································· 2 

6.2 単位粗骨材量の差 ·········································································································· 3 

6.3 コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及びコンクリート中の単位粗骨材量の差の算出 ····· 3 

7 報告······························································································································· 3 

附属書A（参考）コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及びコンクリート中の単位粗骨材量の差 

  の算出方法 ···················································································································· 4 

附属書B（参考）技術上重要な改正に関する新旧対照表 ······························································· 6 

A 1119：2014  

（2） 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，公益社団法人日本

コンクリート工学会（JCI）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本

工業標準調査会の審議を経て，国土交通大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって，JIS A 1119:2005は改正され，この規格に置き換えられた。 

この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について，責任はもたない。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

A 1119：2014 

ミキサで練り混ぜたコンクリート中の 

モルタルの差及び粗骨材量の差の試験方法 

Method of test for variability of freshly mixed concrete by measuring mortar 

and coarse aggregate contents 

1 

適用範囲 

この規格は，ミキサで練り混ぜたコンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及び単位粗骨材量の差

の試験について規定する。 

2 

引用規格 

次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 

JIS A 1110 粗骨材の密度及び吸水率試験方法 

JIS A 1118 フレッシュコンクリートの空気量の容積による試験方法（容積方法） 

JIS A 1128 フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法−空気室圧力方法 

JIS A 1135 構造用軽量粗骨材の密度及び吸水率試験方法 

JIS A 8613 コンクリートミキサ及びコンクリートプラントの安全要求事項 

JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 

3 

試験用器具 

3.1 

空気量測定器具 空気量を測定する器具は，JIS A 1118又はJIS A 1128のいずれかに規定するものと

する。 

3.2 

はかり はかりは，ひょう量が試料の質量以上で，かつ，目量が試料質量の0.1 %以下のものとする。 

3.3 

ふるい ふるいは，四角形の枠に，JIS Z 8801-1に規定する公称目開き4.75 mmのふるい網を取り付

けたものとする。 

4 

試料 

試料は，コンクリートの練混ぜ直後のバッチから次によって採取する。 

a) 試料は，ミキサから排出されるコンクリート流の始め及び終わり1) の部分から採取する。ただし，練

混ぜが終わり，ミキサの運転を止めたときのコンクリートが，ミキサから排出されたコンクリートと

同等の品質をもつとみなされる場合には，ミキサ内のコンクリートの前部及び後部2) 又はその他相異

なる2か所3) から採取することができる。 

この場合，各部分のコンクリートを代表するように採取しなければならない。 

なお，試料を採取するときは，原則として人がミキサ及びホッパ内に入ってはならない。やむを得

2 

A 1119：2014  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ず入る場合は，ミキサが始動しないようJIS A 8613の5.2.3（操縦装置及び計器類）及び5.4.1（練混

ぜ槽）によって，安全措置をしなければならない。 

注1) ミキサから排出されるコンクリート流を，始め・中・終わりの3部分に分けて考えた場合の

始め及び終わりの部分である。 

2) ミキサ内のコンクリートを前・中・後の3部分に分けて考えた場合の前部及び後部である。 

3) ミキサ内のコンクリートが円状に分布されている場合の半径の異なる二つの同心円上の相異

なる2か所，また，方形又は長方形に分布されている場合の中央部と端部又は右半部と左半

部の部分である。 

b) 各部分のコンクリートから採取する試料の量は，粗骨材の最大寸法をミリメートル（mm）で示した

数をリットル（L）で表した量とする。ただし，粗骨材の最大寸法が20 mm以下のときは，試料の量

は20 Lとする。 

5 

試験方法 

各部分から採取したコンクリートの試料について，別々に次の操作を行う。操作を行う時間は，各試料

についてほぼ同じでなければならない。 

a) 試料の空気量をJIS A 1118又はJIS A 1128によって試験する。軽量骨材コンクリートの場合には，容

積方法によって試験する。また，各部分から採取した試料の空気量は，同一の方法で試験する。 

なお，容器に満たしたコンクリートの質量をはかっておかなければならない。 

b) a)の試験に用いた試料をふるいの上にあけ，水で洗いながら4.75 mm未満の粒を取り去る。 

c) ふるいにとどまった骨材の表面乾燥飽水状態における質量をはかる4)。 

なお，JIS A 1110又はJIS A 1135によって，その表乾密度を試験する。 

注4) ふるいにとどまる骨材の水中における試料の見掛けの質量をはかってもよい。 

6 

結果の計算 

6.1 

モルタルの単位容積質量の差 

コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差（%）は，式(1)によって計算する。 

000

1

×

+

−

−

=

B

m

V

V

m

m

M

S

A

S

 ···························································· (1) 

ここに， 

M： 空気を含まないモルタルの単位容積質量（kg/m3） 

m： 箇条5 a)で求めたコンクリートの質量（kg） 

mS： ふるいにとどまった骨材の表面乾燥飽水状態における質量

（kg）［式(2)参照］ 

V： 箇条5 a)の空気量試験に用いたコンクリートの容積（L） 

VA： コンクリートの容積Vと空気量（%）との積を100で除して計

算した空気の容積（L） 

B： 粗骨材の表乾密度（g/cm3） 

ふるいにとどまった骨材の水中における試料の見掛けの質量をはかった場合は，式(2)によって計算する。 

−

×

=

1

S

S

W

S

D

D

m

m

 ···································································· (2) 

ここに， mW： 骨材の水中質量（kg） 
 

DS： 骨材の表乾密度 

3 

A 1119：2014  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差（%）

100

2

1

2

1

×

+

−

=

M

M

M

M

 ··· (3) 

ここに， 

M1： 各部分のコンクリートについて求めたMのうち大きい方の値 

M2： 各部分のコンクリートについて求めたMのうち小さい方の値 

この式(3)は，単位容積質量の平均値に対する各部分の単位容積質量の相違を示すものである。 

すなわち， 

2

2

2

1

2

2

1

2

1

2

1

M

M

M

M

M

M

M

M

M

+

−

+

=

+

−

6.2 

単位粗骨材量の差 

コンクリート中の単位粗骨材量の差（%）は，次の式(4)及び式(5)のように計算する。 

000

1

×

=V

m

G

S

 ·········································································· (4) 

ここに， 

G： コンクリート中の単位粗骨材量（kg/m3） 

コンクリート中の単位粗骨材量の差（%）

100

2

1

2

1

×

+

−

=

G

G

G

G

 ················· (5) 

ここに， 

G1： 各部分のコンクリートについて求めたGのうち大きい方の値 

G2： 各部分のコンクリートについて求めたGのうち小さい方の値 

6.3 

コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及びコンクリート中の単位粗骨材量の差の算出 

参考として，コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及びコンクリート中の単位粗骨材量の差の

算出方法を附属書Aに示す。 

7 

報告 

報告は，次の事項を記載する。 

a) 必ず報告する事項 

1) ミキサの形式及び容量 

2) バッチの大きさ 

3) 粗骨材の最大寸法（mm），骨材の種類及び粒度 

4) 配合 

5) ミキサの練混ぜ時間 

6) 試料の採取方法と採取量 

7) 空気量の試験方法，空気量（%） 

8) スランプ（cm） 

9) コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差（%） 

10) コンクリート中の単位粗骨材量の差（%） 

b) 必要に応じて報告する事項 

1) 試験の目的 

2) 使用した各材料の温度 

4 

A 1119：2014  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A 

（参考） 

コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差 

及びコンクリート中の単位粗骨材量の差の算出方法 

A.1 コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及びコンクリート中の単位粗骨材量の差の算出例を

表A.1に示す。 

表A.1−算出方法 

容積方法で空気量を測定した場合 

空気室圧力方法で空気量を測定した場合 

ミキサ内のコンクリ
ートの前部，同心円の
外側又はミキサから
排出されるコンクリ
ート流の始めの部分
から採取した試料の
試験値 

ミキサ内のコンクリ
ートの後部，同心円の
内側又はミキサから
排出されるコンクリ
ート流の終わりの部
分から採取した試料
の試験値 

ミキサ内のコンクリ
ートの前部，同心円の
外側又はミキサから
排出されるコンクリ
ート流の始めの部分
から採取した試料の
試験値 

ミキサ内のコンクリー
トの後部，同心円の内
側又はミキサから排出
されるコンクリート流
の終わりの部分から採
取した試料の試験値 

質量（kg） 容積（L） 質量（kg） 容積（L） 質量（kg） 容積（L） 質量（kg） 容積（L） 

空気量試験に用
いた容器の容積
（V） 

− 

5.970 

− 

5.970 

− 

7.079 

− 

7.079 

コンクリートの
空気量a) 

4.22 % 

− 

3.57 % 

− 

3.85 % 

− 

3.16 % 

− 

容器の容積（V）
と空気量（%）と
の積を100で除し
て求めた空気の
容積（VA） 

− 

0.252 

− 

0.213 

− 

0.273 

− 

0.224 

箇条5 a)で求めた
コンクリートの
質量（m）と空気
を含まない容積 

13.939 

5.718 

14.130 

5.757 

16.607 

6.806 

16.862 

6.855 

網ふるい4.75 mm
にとどまる骨材
の質量（mS）と容
積 

7.373 

2.784 

7.821 

2.951 

8.785 

3.315 

9.335 

3.515 

コンクリート中
のモルタルの質
量と容積 

6.566 

2.934 

6.319 

2.806 

7.822 

3.491 

7.527 

3.340 

コンクリート中
のモルタルの単
位容積質量（M） 

2 238 

− 

2 252 

− 

2 241 

− 

2 254 

− 

コンクリート中
の単位粗骨材量
（G） 

1 235 

− 

1 310 

− 

1 241 

− 

1 319 

− 

コンクリート中
のモルタルの単
位容積質量の差 

%

31

.0

100

238

2

252

2

238

2

252

2

=

×

+

−

%

29

.0

100

241

2

254

2

241

2

254

2

=

×

+

−

5 

A 1119：2014  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表A.1−算出方法（続き） 

容積方法で空気量を測定した場合 

空気室圧力方法で空気量を測定した場合 

ミキサ内のコンクリ
ートの前部，同心円の
外側又はミキサから
排出されるコンクリ
ート流の始めの部分
から採取した試料の
試験値 

ミキサ内のコンクリ
ートの後部，同心円の
内側又はミキサから
排出されるコンクリ
ート流の終わりの部
分から採取した試料
の試験値 

ミキサ内のコンクリ
ートの前部，同心円の
外側又はミキサから
排出されるコンクリ
ート流の始めの部分
から採取した試料の
試験値 

ミキサ内のコンクリー
トの後部，同心円の内
側又はミキサから排出
されるコンクリート流
の終わりの部分から採
取した試料の試験値 

質量（kg） 容積（L） 質量（kg） 容積（L） 質量（kg） 容積（L） 質量（kg） 容積（L） 

コンクリート中
の単位粗骨材量
の差 

%

0.3

100

235

1

310

1

235

1

310

1

=

×

+

−

%

1.3

100

241

1

319

1

241

1

319

1

=

×

+

−

注a) 空気量の測定は，JIS A 1118の容積方法か，JIS A 1128の空気室圧力方法のいずれかによって行うよう規定され

ているが，空気量が4 %を超えるコンクリートでは，容積方法によって空気量を測定することが望ましい。 

A.2 6.1及び6.2で求めたコンクリート中のモルタルの単位容積質量の差（%）及びコンクリート中の単

位粗骨材量の差（%）は，ミキサの練混ぜ性能を示す指標となる。 

一般に，次の値以下であれば，コンクリートは均等に練り混ぜられていると考えてよい。 

コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差：0.8 % 

コンクリート中の単位粗骨材量の差     ：5 % 

なお，この値は，JIS A 8603-2に示されている。 

A.3 この試験では，試験操作に伴う誤差，測定値の誤差などが生じやすい種々の要因が考えられるので，

次のa)，b)及びc)に示す注意事項を十分に守らなければならない。 

a) 箇条4 a)の試料採取場所の規定は，羽根などの回転軸が鉛直な強制練りミキサ，可傾式ミキサ，ドラ

ムミキサなどを対象として決めたものであり，その他の形式のミキサにおいては，次に示す例のよう

に，ミキサの形式，練混ぜの機構などを考慮して適切な試料採取場所を選定しなければならない。 

例 水平ドラム中で翼が水平軸の回りに回転して練混ぜの行われる強制練りミキサでは，試料をミ

キサの中央部と端部から採取する，右半部と左半部から採取するなどのように，相異なる2か

所から採取するとよい。 

b) この試験では，試料採取方法が適切でないと試料採取方法に起因するモルタルの単位容積質量又は単

位粗骨材量の差を，ミキサの練混ぜ性能による差と誤って判断することになる。特に，粗骨材の最大

寸法の大きいコンクリート及びスランプの大きいコンクリートの場合は，試料採取には注意する必要

がある。 

なお，コンクリートの練混ぜ量の大きさによっては，試料の量は箇条4 b)に示した値よりも多く採

取することがよい場合もある。 

c) 各部分から採取した試料は，分離しないように練り板の上でよく切り返し，その試料を代表するよう

なコンクリートを空気量試験に用いることが必要である。 

参考文献 JIS A 8603-2 コンクリートミキサ−第2部：練混ぜ性能試験方法 

JIS Z 8301 規格票の様式及び作成方法 

6 

A 1119：2014  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書B 

（参考） 

技術上重要な改正に関する新旧対照表 

現行規格（JIS A 1119:2014） 

旧規格（JIS A 1119:2005） 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

3.2 はか
り 

はかりは，ひょう量が試料の質量以上で，かつ，目量
が試料質量の0.1 %以下のものとする。 

3.2 はか
り 

はかりは，5.に示す試験におけるコンクリートの質量を
0.1 %以上の精度で量ることができるものとする。 

4 試料 

試料を採取するときは，原則として人がミキサ及びホ
ッパ内に入ってはならない。やむを得ず入る場合は，
ミキサが始動しないようJIS A 8613の5.2.3及び5.4.1
によって，安全措置をしなければならない。 

4. 試料 

なし 

生コンクリート工場では，試
料採取のためにミキサの運
転を止めて人間がミキサ内
に入ることになり，大変危険
であるため。 

附属書A 
（参考） 

コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及びコ
ンクリート中の単位粗骨材量の差の算出方法を“附属
書A（参考）”として示す。 

参考 

コンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及びコ
ンクリート中の単位粗骨材量の差の算出方法を“参考
1.〜4.”として示す。 

JIS Z 8301に合わせた。 

旧規格の参考3.を注a) として表A.1へ移動。 

3. 空気量の測定は，JIS A 1118の容積方法か，JIS A 1128
の空気室圧力方法のいずれかによって行うよう規定さ
れているが，空気量が4 %を超えるコンクリートでは，
容積方法によって空気量を測定することが望ましい。 

JIS Z 8301に合わせた。 

2

A

 1

11

9

：

2

0

1

4