A 0017：2018
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 用語及び定義 ··················································································································· 1
3 寸法······························································································································· 2
3.1 各部の寸法 ··················································································································· 2
3.2 サービスゾーンの寸法 ···································································································· 3
4 機器の組込みのための開口部寸法 ························································································ 4
附属書A（参考）技術上重要な改正に関する新旧対照表 ······························································ 7
A 0017：2018
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，キッチン・バス工
業会及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの
申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS A 0017:1998は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
A 0017：2018
キッチン設備の寸法
Kitchen equipment-Coordinating sizes
1
適用範囲
この規格は，主として住宅で使用するキッチン設備の寸法について規定する。
なお，技術上重要な改正に関する旧規格との対照表を，附属書Aに示す。
注記 キッチン設備の寸法とは，建物とキッチン設備との間の調整，キッチン設備相互間及びキッチ
ン設備の機能を保持するための寸法をいう。
2
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。
2.1
フロアーユニット
床の上に置き，ワークトップの下に位置するユニット。
注記 ユニットとは，フロアーユニット，ウォールユニット又はトールユニットのいずれかを指し，
収納又は機器の組込みを目的とした空間を内部に備えた箱状のものをいう。
2.2
ウォールユニット
壁又は天井に取り付けられるユニット。
2.3
トールユニット
床の上に置き，その天面が，ワークトップよりも高い位置にある背の高いユニット。
2.4
ワークトップ
調理などの作業をする面を構成する部材。
2.5
台輪
ワークトップの高さを調節するためのフロアーユニットなどの脚となる部分。
2.6
けこみ
フロアーユニットなどの下の床面において，ワークトップ前端から奥に向けて，つま先が入る空間。
2.7
サービスゾーン
給排水，ガスなどの配管及び電気配線のために設ける空間。
2
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3
寸法
3.1
各部の寸法
キッチン設備の各部の寸法は，表1及び図1による。
表1−各部の寸法
単位 mm
記号
名称
寸法
A
ワークトップの高さ
800，850，900，950
B
台輪の高さ
50，100，150，200，
ただし，優先寸法はA−750とする。
C
床からウォールユニットの下端までの高さ
（呼び寸法）
50×n，ただし，最小寸法は1 300とする。
D
ウォールユニット及びトールユニットの
上端までの高さ（呼び寸法）
50×n，ただし，1 900以上が望ましい。
E
ワークトップ，フロアーユニット及び
トールユニットの奥行き（呼び寸法）
600，650
F
ウォールユニットの奥行き（呼び寸法）
400以下
J
ユニットの幅（呼び寸法）
100×n又は150×n
K
ワークトップの厚さ
40以下
L
けこみの奥行き
50以上
nは正の整数とする。
a) ユニットの名称及び寸法記号
b) けこみの寸法記号
図1−各部の寸法記号
3
A 0017：2018
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3.2
サービスゾーンの寸法
サービスゾーンは，表2，図2及び図3による。
サービスゾーンは，周囲の部分と仕切り板などを介して区画され，サービスゾーン内部の点検が容易な
蓋，着脱可能な仕切り板などを設ける。
表2−サービスゾーンの寸法
単位 mm
記号
名称
寸法
G
サービスゾーンの高さ
100以上
N
サービスゾーンの奥行き
70〜100
a) 例1
b) 例2
図2−サービスゾーンの形態例
図3−サービスゾーンの構造例
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4
機器の組込みのための開口部寸法
機器の組込みのための開口部寸法は，次による。
a) 機器をユニットに組み込む場合の寸法は，表3及び図4による。
表3−機器をユニットに組み込む場合の寸法
単位 mm
記号
名称
寸法
E1
ユニットの奥行き（扉を含まない）
E−50を最小とする（Eは表1による。）。
H
ユニットに機器を組み込むための
開口部の高さ（呼び寸法）
50×n
E2
ユニットに機器を組み込むための
開口部の奥行き
E1−40を最小とする。
H1
ユニットに機器を組み込むための
開口部の高さ
H−40を最小とする。
J1
ユニットに機器を組み込むための
開口部の幅
J−50を最小とする（Jは表1による。）。
nは正の整数とする。
図4−機器をユニットに組み込む場合の寸法記号
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) 機器をワークトップの下に組み込む場合の寸法は，表4及び図5による。
表4−機器をワークトップの下に組み込む場合の寸法
単位 mm
記号
名称
寸法
P
機器を組み込むための高さ
A−40（Aは表1による。）
図5−機器をワークトップの下に組み込む場合の寸法記号
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
c) 機器をワークトップに落とし込んで組み込む場合の開口部の寸法は，表5及び図6による。
表5−機器を落とし込んで組み込む場合の寸法
単位 mm
記号
名称
寸法
W
機器を落とし込んで組み込むための
ワークトップの開口部の幅（呼び寸法）
150×n
U
機器を落とし込んで組み込むための
ワークトップの開口部の奥行き
46004
+
W1
機器を落とし込んで組み込むための
ワークトップの開口部の幅
(W−40)04
+
V
機器を落とし込んで組み込むための
ワークトップの開口部の入隅の半径
R25以下
T
機器を落とし込んで組み込むための深さ 15002
+，22005
+
nは正の整数とする。
図6−機器をワークトップに落とし込んで組み込む場合の寸法記号
参考文献 ISO 3055:1985，Kitchen equipment−Coordinating sizes
ISO/CD 3055:1996，Kitchen equipment−Coordinating sizes
ISO 5731:1978，Kitchen equipment−Limit of size
ISO 5732:1978，Kitchen equipment−Sizes of openings for built-in appliances
7
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附属書A
（参考）
技術上重要な改正に関する新旧対照表
現行規格（JIS A 0017:2018）
旧規格（JIS A 0017:1998）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
2 用語及び定
義
構成材の部位（台輪，けこみ，サービス
ゾーン）を新たに定義
2. 用語の定
義
構成材を定義
用語の示す部位を明確にするため。
3 寸法
床からウォールユニットの下端までの
高さを50×nと規定
3. 寸法
床からウォールユニットの下端までの
高さをn×Mと規定
最近の実情と整合させた。
ウォールユニット及びトールユニット
の上端までの高さを50×nと規定
トールユニット及びウォールユニット
の上端までの高さをn×Mと規定し，優
先寸法を規定
最近の実情と整合させた。
ワークトップ，フロアーユニット及びト
ールユニットの奥行きの呼び寸法を
600，650と規定
ワークトップ，フロアーユニット及びト
ールユニットの奥行きの呼び寸法を6M
以上と規定
最近の実情と整合させた。
ユニットの幅を100×n又は150×nと規
定
ユニットの幅をn×Mと規定
最近の実情と整合させた。
ワークトップの厚さを40以下と規定
ワークトップの厚さを30（優先寸法）と
規定
ワークトップの下に組み込む機器に配慮し，最
大寸法を明示した。
サービスゾーンの奥行き寸法を70〜100
と規定
サービスゾーンの奥行き寸法を70以上
と規定
サービスゾーンの前部を収納スペースとして有
効活用するために，最大寸法を明示した。
4 機器の組み
込みのための
開口部寸法
ユニットの奥行き寸法E1を新たに定義
4. 機器の組
み込みのため
の開口部寸法
ユニットの奥行きの呼び寸法を6M以上
と規定
最近の実情と整合させた。
ユニットに機器を組み込むための開口
部の高さの呼び寸法を50×nと規定
ユニットに機器を組み込むための開口
部の高さの呼び寸法をn×Mと規定
最近の実情と整合させた。
ユニットに機器を組み込むための開口
部の高さをH−40と規定
ユニットに機器を組み込むための開口
部の高さをH−20と規定
最近の実情と整合させた。
機器を落とし込んで組み込むためのワ
ークトップの開口部の幅の呼び寸法を
150×nと規定
機器を落とし込んで組み込むためのワ
ークトップの開口部の幅をn×Mと規定
最近の実情と整合させた。
2
A
0
0
1
7
：
2
0
1
8
8
A 0017：2018
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
現行規格（JIS A 0017:2018）
旧規格（JIS A 0017:1998）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
4 機器の組み
込みのための
開口部寸法
（続き）
機器を落とし込んで組み込むためのワ
ークトップの開口部の奥行きを46004
+と
規定
4 機器の組み
込みのための
開口部寸法
（続き）
機器を落とし込んで組み込むためのワ
ークトップの開口部の奥行きを46004
+，
50004
+と規定
最近の実情と整合させた。
機器を落とし込んで組み込むためのワ
ークトップの開口部の幅を (W−40)04
+と
規定
機器を落とし込んで組み込むためのワ
ークトップの開口部の幅を (n×M−
40)04
+，(n×M−50)04
+と規定
最近の実情と整合させた。
機器を落とし込んで組み込むためのワ
ークトップの開口部の入隅の半径（R25
以下）を新たに定義
（対応記載なし）
機器を落とし込む際の，該開口部と機器との干
渉を防止するために，入隅の最大半径寸法を明
示した。
機器を落とし込んで組み込むための深
さを15002
+，22005
+と規定
機器を落とし込んで組み込むための深
さを15002
+，22005
+，27005
+と規定
最近の実情と整合させた。
2
A
0
0
1
7
：
2
0
1
8